デジタル地図上に地理情報を重ねる技術を《A》（＝①）といい、《A》のなかでもとくに米製のGPSを代表とする正確な位置情報を観測するシステムを《B》（＝②）、地上から離れた場所から陸上や海洋などを観測するシステムを《C》（＝③）という。（アルファベットには通称、数字には正式名称が入り、解答順は出題順の通りとする。）

GIS, 地理情報システム, GNSS, 全球測位衛星システム, リモートセンシング, 遠隔探査

近年になりインターネット上で収集、分析できるような膨大な情報を何というか。

ビッグデータ

統計地図のなかで、データの絶対値を地図化したものを《A》という。《A》には次のようなものがある。《B》その地点での数量を点の多さで表したもの《C》等しい値の地点を線で結んだもの《D》図形の面積や体積で絶対量を表したもの　《E》線の向きや太さで絶対量を表したもの《F》元の地図を変形してわかりやすく表したもの（変形地図ともいう。）

絶対分布図, ドットマップ, 等値線図, 図形表現図, 流線図, カルトグラム

統計地図のなかで、単位面積あたりや人口あたりの相対値を地図化したものを《A》という。《A》には次のようなものがある。《B》地図を等面積の網目状に区切り、その区画を単位として表したもの。《C》階級や比率ごとに色や模様を用いて表したもの。（カタカナでは《D》という。）

相対分布図, メッシュマップ, 階級区分図, コロプレスマップ

エネルギー資源の中心が石炭から石油へと転換していったことを何というか。

エネルギー革命

第二次世界大戦後に国際石油資本とも呼ばれる《A》が石油に関わる権益を独占するようになると、産油国は自国の輸出を守るために《B》を展開し、産油国が石油による利益を保全するために集まり《C》（＝OPEC)を設置した。

石油メジャー, 資源ナショナリズム, 石油輸出国機構

第一次石油危機の発生には《A》を受けて産油国が石油価格を引き上げた事がかかわっており、第二次石油危機は《B》後の産油国が原油生産量を減らしたことによる影響を大きく受けて発生した。

第四次中東戦争, イラン革命

現在、再生可能なエネルギー利用が地球規模での課題となっており、エネルギーを効率よく利用する《A》が意識されており、工場の排熱等を冷暖房などに利用する《Ｂ》やICTを活用して電力の供給量と需要量をコントロールする《C》が注目されている。

省エネルギー, コジェネレーションシステム, スマートグリッド

発電には多様な方法があり、日本やアジアでは《A》発電が多く、ブラジルやカナダなど水資源の豊富な国では《B》発電が多い。また、フランスでの発電の多くを《C》発電が占めているが、これは発電方法のなかでも問題点が多い。近年では、環境への負荷が小さい《Ｄ》エネルギーによる発電が注目されており、ドイツなどでは偏西風を利用した《Ｅ》発電が行われており、ブラジルやアメリカではサトウキビやトウモロコシをもちいた《Ｆ》発電が行われている。

火力, 水力, 原子力, 再生可能, 風力, バイオマス

地球上に少量しか存在しない金属資源を《Ａ》という。また、金属資源をなるべく無駄なく利用するために、不要となったパソコンなどに使われていた資源を再利用することを《Ｂ》という。

レアメタル, 都市鉱山

国同士の境界線を国境といい、なかでも山脈や河川をもとにひいたものを《A》、緯線や経線、建造物をもとに引いたものを《B》という。また、《B》において緯線・経線をもとに引いたものを《C》という。国境を引くうえでは、平和なときに交通に便利であるかどうか（＝《D》）や戦争のときに防衛に有利であるかどうか（＝《Ｅ》）が重視される。

自然的国境, 人為的国境, 数理的国境, 交流性, 隔離性

主権を持たない非独立地域を植民地といい、植民地を領有する国家を《A》という。また、1960年はアフリカでの植民地の独立が相次いだことから、《B》と呼ばれる。

宗主国, アフリカの年

海洋において、領土から12海里の範囲を《A》、《A》からさらに12海里を《B》という。また、領土から200海里の範囲から《A》を除いたものを《C》といい、アルファベットでは《Ｄ》と表す。

領海, 接続水域, 排他的経済水域, EEZ

発展途上国と先進国のあいだでの経済格差を《A》といい、BRICSのような《B》と発展途上国のあいだでの経済格差を《C》という。

南北問題, 新興国, 南南問題

貿易において、かつては片方の国が原材料などを輸出し、もう一方の国がそれらを用いた製品を輸出する《A》が盛んであったが、新興国の台頭により互いに製品を輸出しあう《B》がポピュラーになってきている。これにより各国は自分の得意分野の製品を輸出するようになり、《C》が成立するようになった。特に日本においては、製品の代わりに外国企業の運営する金融や娯楽などのサービスを輸入する《Ｄ》も増えている。

垂直分業, 水平分業, 国際分業, サービス貿易

国際的な貿易の自由化をすすめるために前身であるGATTを引き継いだ《A》（＝WTO)が活動を行っている。また、WTOよりも狭い範囲でより強固な関係を結ぶために二国間で《B》（＝FTA)を結ぶことが盛んになってきている。貿易においてモノだけでなく知的財産権の保護など幅広い分野を扱う《C》（＝EPA) といった新しい貿易協定も結ばれるようになってきている。日本を含む環太平洋地域では《Ｄ》を結び、太平洋地域での自由貿易圏づくりが進んでいる。

世界貿易機関, 自由貿易協定, 経済連携協定, TPP11協定

インターネットの普及による情報化社会の進展を《A》といい、現在は安定かつ高速な通信のために《B》が敷かれている。しかしICTの活用可能さには地域差があり、この差による格差を《C》または情報格差という。

IT革命, 海底ケーブル, デジタルデバイド

経済が発展して《A》（＝車社会化）が進行すると、1991年の《B》施行もあって《C》に大規模なショッピングセンターが立地することが多い。

モータリゼーション, 大規模小売店舗法, 郊外

近所で日常的に購入する品を《A》、家電など店舗を複数めぐり吟味してから購入する品を《B》という。

最寄り品, 買回り品

自然に親しむことを目的とする観光を《A》、自然を通し環境について学ぶことを目的とする観光を《B》という。

グリーンツーリズム, エコツーリズム

コンビニエンスストアなどでのpaypayのような《A》の利用が高まっており、《B》を用いて販売データを扱うことも多くなってきている。また、《B》は《C》と呼ばれることもある。

電子商取引, POSシステム, 販売時点情報管理システム

交通方法は主に次の３つに分けられる。《A》最短距離での移動が可能で高速な代わりにコストが高いもの。食料品や軽量・高価な工業製品をメインとする。《B》安価で大量輸送が可能な代わりに遅い。タンカーや貨物船、コンテナ船など目的に応じた船舶がある。《C》比較的短距離を運ぶ。産業革命以降に鉄道、現在は自動車が中心となっている。

航空交通, 海上交通, 陸上交通

仁川空港やドバイ空港などの乗客や貨物を中継する機能をもった拠点空港を何というか。

ハブ空港

船舶を保有する上で本国の課税や法律を避けるために保有者の国籍とは異なる国に船の籍を置くことがある。このような船を何というか。

便宜置籍船

LRTとも呼ばれる、富山や宇都宮などが有名な低床式車両(LRV)の活用や軌道・電停の改良による乗降の容易性、定時性、速達性、快適性などの面で優れた特徴を有する軌道系交通システムを何というか。

ライトレールトランジット

都市部では交通渋滞の緩和などを目的として都心部への自動車での進入を削減しようとする動きが見られる。以下の説明に当てはまる言葉を何というか。《A》最寄りの駅や停留所まで自動車で向かい、そこで駐車した後は公共交通機関を利用して都心部へと入るシステム。《B》自動車での道路の利用に対して料金を徴収する制度。

パークアンドライド, ロードプライシング