第3章　損益計算論1(総論)

12問 • 2年前

K S

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【損益計算書原則、一】損益計算書は、企業の(①)を明らかにするため、一会計期間に属するすべての(②)とこれに対応するすべての(③)とを記載して(④)を表示し、これに(⑤)に属する項目を加減して(⑥)を表示しなければならない。

経営成績, 収益, 費用, 経常利益, 特別損益, 当期純利益

【当期業績主義：利益の意味】損益計算書が明示すべき利益の意味を企業の(①)とする考え方が当期実績主義である。

正常な収益力

【当期実績主義：収益及び費用の範囲】当期実績主義による損益計算書では、臨時的・偶発的な項目は除外され、当該期間に属する(①)な収益及び費用が収容される。

経常的

【包括主義：利益の意味】損益計算書が明示すべき利益の意味を特定期間の(①)の増加額とする考え方が包括主義である。

分配可能利益

【包括主義：収益及び費用の範囲】包括主義による損益計算書では、経常的な収益・費用のみならず、(①)・(②)な項目を含むすべての収益及び費用が収容される。

臨時的, 偶発的

【企業会計原則における損益計算書：当期実績主義と包括主義をどのように取り入れているか】企業会計原則は、(①)することを前提とした(②)を要求している。その結果、損益計算書では、当期実績主義による利益も包括主義による利益も表示される。

区分表示, 包括主義損益計算書

【現金主義会計：長所】現金主義会計は、現金収支という事実に基づいて収益・費用を認識するため、損益の計上を(①)かつ、(②)に行うことができ、そこで計算された利益に(3)が得られる。

客観的, 確実, 現金の裏付け

【現金主義会計：短所】現金主義会計は、信用取引が行われ、棚卸資産の期末在庫や固定設備資産が存在する現代の一般的企業においては、(①)を(②)ことができない。

企業の業績, 適切に示す

【発生主義会計：長所】発生主義会計は、収益・費用を発生した期間に合理的に帰属させることで(①)を(②)ことができる。

企業の業績, 適切に示す

【発生主義会計：短所】発生主義会計は、経済的な価値の増加又は減少という事実に基づいて収益・費用を認識することから、損益の計上を(①)かつ、(②)に行うことができず、そこから計算された利益に(③)が得られない。

客観的, 確実, 現金の裏付け

【費用収益対応の原則：定義】費用収益対応の原則とは、期間損益計算を行うに際し、一定期間の企業活動の(①)を表す収益に対し、それを獲得するための(②)を表す費用とを(③)させ、両者の差額として期間損益を算定することを要請する原則である。

成果, 努力, 合理的に対応

【費用と収益：対応の形態】費用と収益の対応の形態には、(①)と(②)の二つがある。 (①)とは、売上高に対する売上原価のように、その収益と費用とが(③)又は(④)を媒介とする(⑤)な対応である。 (②)とは、売上高に対する販売費及び一般管理費のように、その収益と費用とが(⑥)を媒介とする(⑦)な対応である。

個別的対応, 期間的対応, 商品, 製品, 直接的, 会計期間, 間接的

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