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第3章 損益計算論1(総論)
10問 • 2年前
  • K S
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    問題一覧

  • 1

    【損益計算書原則、一A】 すべての費用及び収益は、その(①)及び(②)に基づいて計上し、その(③)に正しく割り当てられるように処理しなければならない。ただし、(④)は、原則として、当期の損益計算に計上してはならない。 前払費用及び前受収益は、これを当期の損益計算から除去し、未払費用及び未収収益は、当期の損益計算に計上しなければならない。

    支出, 収入, 発生した期間, 未実現収益

  • 2

    【収支額基準:定義】 収支額基準とは、収益を(①)に基づき、費用を(②)に基づきそれぞれ(③)する基準である。この場合の(①)・(②)は、当期の(①)・(②)のみならず、(④)及び(⑤)の(①)・(②)をも含む。

    収入額, 支出額, 測定, 過去, 将来

  • 3

    【収支額基準:採用根拠】 収支額基準を採用するのは、企業の(①)を表す利益は、(②)の(③)としての(④)でなければならないためである。また、企業と外部との間に成立した実際の取引価額を測定基礎とすることで、(⑤)や(⑥)の(⑦)も確保されるためである。

    投資の成果, 投下資本, 回収余剰, 分配可能利益, 価額, 期間損益計算, 客観性

  • 4

    【実現主義:定義】 実現主義とは、(①)を実現の時点で認識することをいう。実現の要件としては、(②)又は(③)の移転及びそれに対する(④)又は(⑤)の取得の二つがあげられる。

    収益, 財貨, 用益, 現金, 現金同等物

  • 5

    【実現主義の採用根拠:分配可能性の面】 (①)を満たした時点(販売時点)で収益を認識することにより、収益とそこからもたらされる利益に(②)が得られるため、利益の分配可能性が確保できる。

    実現の要件, 貨幣性資産の裏付け

  • 6

    【実現主義の採用根拠:業績指標性の面】 販売が一連の営業活動の目的としておこなわれることから、販売が(①)を示すという点で利益の業績指標性が確保できる。

    企業の目標達成

  • 7

    【実現主義の採用根拠:検証可能性の面】 (①)は、後日取り消されることのない(②)を備えていることや、(①)によって、収益として計上しうる額が(③)かつ(④)になるという点で利益の検証可能性が確保できる。

    販売の事実, 確実性, 客観的, 明確

  • 8

    【発生主義:定義】 発生主義とは、費用を現金支出の事実ではなく、(①)に基づいて認識することをいう。ここに費用の発生とは、(②)の(③)の発生と(②)の(④)の発生を指す。

    発生の事実, 経済価値, 費消事実, 費消原因事実

  • 9

    【発生主義:採用根拠】 発生主義は、(①)と(②)を対応させて(③)を行うために採用される。

    費用, 収益, 適正な期間損益計算

  • 10

    【費用収益対応の原則:役割】 期間損益計算では、原則として、(①)により(②)を決定し、次に(③)に基づいて認識された(④)の中から、費用収益対応の原則により(②)との(⑤)をもつものを(⑥)として決定し、両者の差額として(⑦)が算定表示される。 つまり、費用収益対応の原則は、期間損益計算における(⑥)ないし(⑦)を決定する役割を有する。

    実現主義の原則, 期間収益, 発生主義の原則, 発生費用, 対応関係, 期間費用, 期間利益

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    【損益計算書原則、一A】 すべての費用及び収益は、その(①)及び(②)に基づいて計上し、その(③)に正しく割り当てられるように処理しなければならない。ただし、(④)は、原則として、当期の損益計算に計上してはならない。 前払費用及び前受収益は、これを当期の損益計算から除去し、未払費用及び未収収益は、当期の損益計算に計上しなければならない。

    支出, 収入, 発生した期間, 未実現収益

  • 2

    【収支額基準:定義】 収支額基準とは、収益を(①)に基づき、費用を(②)に基づきそれぞれ(③)する基準である。この場合の(①)・(②)は、当期の(①)・(②)のみならず、(④)及び(⑤)の(①)・(②)をも含む。

    収入額, 支出額, 測定, 過去, 将来

  • 3

    【収支額基準:採用根拠】 収支額基準を採用するのは、企業の(①)を表す利益は、(②)の(③)としての(④)でなければならないためである。また、企業と外部との間に成立した実際の取引価額を測定基礎とすることで、(⑤)や(⑥)の(⑦)も確保されるためである。

    投資の成果, 投下資本, 回収余剰, 分配可能利益, 価額, 期間損益計算, 客観性

  • 4

    【実現主義:定義】 実現主義とは、(①)を実現の時点で認識することをいう。実現の要件としては、(②)又は(③)の移転及びそれに対する(④)又は(⑤)の取得の二つがあげられる。

    収益, 財貨, 用益, 現金, 現金同等物

  • 5

    【実現主義の採用根拠:分配可能性の面】 (①)を満たした時点(販売時点)で収益を認識することにより、収益とそこからもたらされる利益に(②)が得られるため、利益の分配可能性が確保できる。

    実現の要件, 貨幣性資産の裏付け

  • 6

    【実現主義の採用根拠:業績指標性の面】 販売が一連の営業活動の目的としておこなわれることから、販売が(①)を示すという点で利益の業績指標性が確保できる。

    企業の目標達成

  • 7

    【実現主義の採用根拠:検証可能性の面】 (①)は、後日取り消されることのない(②)を備えていることや、(①)によって、収益として計上しうる額が(③)かつ(④)になるという点で利益の検証可能性が確保できる。

    販売の事実, 確実性, 客観的, 明確

  • 8

    【発生主義:定義】 発生主義とは、費用を現金支出の事実ではなく、(①)に基づいて認識することをいう。ここに費用の発生とは、(②)の(③)の発生と(②)の(④)の発生を指す。

    発生の事実, 経済価値, 費消事実, 費消原因事実

  • 9

    【発生主義:採用根拠】 発生主義は、(①)と(②)を対応させて(③)を行うために採用される。

    費用, 収益, 適正な期間損益計算

  • 10

    【費用収益対応の原則:役割】 期間損益計算では、原則として、(①)により(②)を決定し、次に(③)に基づいて認識された(④)の中から、費用収益対応の原則により(②)との(⑤)をもつものを(⑥)として決定し、両者の差額として(⑦)が算定表示される。 つまり、費用収益対応の原則は、期間損益計算における(⑥)ないし(⑦)を決定する役割を有する。

    実現主義の原則, 期間収益, 発生主義の原則, 発生費用, 対応関係, 期間費用, 期間利益