国際看護学

100問 • 2年前

ゆな

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問題一覧

国際看護学の目的は看護の対象の(　)を理解し、調整しながら最適な介入方法を探求する

多様性

国際協力とは国際社会全体の平和と安定、そして発展のために(　)の人々を支援すること

開発途上国

国際看護学の定義「国際看護とは、国や地域、民族間の保健医療・健康・看護の（　）と、多様な文化・価値観の共存とを究極の自的として、一国の看護者だけでは解決できない看護や保健上の問題、および世界共通の看護課題に取り組む学問である。

格差是正

国際看護学の定義看護の(　)及び(　)に対する保健医療・看護活動を推進するための知識体系である

国際協力, 外国人

世界には約(　)の国が開発途上国

8割

居住者が国内外から1年間に得た所得の合計を表す

GNI

GNIは何か

国民総所得

疾病や飢餓による社会不安を防止し、占領行政を円滑に進めることを目的に、食糧、肥料、石油、医療品など生活に必要物資を緊急輸入

ガリオア基金

敗戦国の経済復興を目的として綿花や羊などの原材料を購入する費用に充当した

エロア基金

ガリオア基金→占領地域(　)ききん

救済地域

エロア基金→占領地域(　)基金

経済復興

日経米国人の慈善団体

ララ

物資を必要としている人々に郵便局から｢ケア・パッケージ｣として物資が届く

ケア

日本が発展途上国から卒業したのは何年か

1990年

日本が国連に加盟した年

1956年

日本の国際支援は(　)に既に行われ始めていた

1954年

GHQ思想日本の(　)や習慣、生き方を尊重したかかわり。

文化

ヘルスプロモーションは今ある(　)を資源として(　)を獲得する手助けをしてくれるもの

健康, QOL

プライマリヘルスケアとは住民の(　)と(　)の精神に基づくヘルスヘアである。

自助, 自決

プライマリーヘルスケアの活動原則を答えよ 1(　)の参加 2住民の(　)尊重 3(　)の有効活用 4(　)技術の使用 5多分野間の協調の統合

住民, ニーズ, 地域資源, 適正

プライマリ・ヘルスケアの活動は(　)、予防、治療、(　)のサービスを適宜提供すること

健康増進, 社会復帰

ヘルスプロモーションの具体的活動 1健康問題とその予防・対策に関する(　) 2食糧供給の促進と適切な(　) 3安全な(　)の十分な供給と基本的衛生措置 4家族計画を含む(　) 5主要な感染症の予防接種 6(　)の予防と対策 7日常的な疾患と外傷の適切な処置 8必須(　)の提供

教育, 栄養, 水, 母子保健, 風土病, 医薬品

教育ではなく(　)がしやすくなるような環境支援を国・県レベルで行うことも重要である

行動変容

ヘルスプロモーションの特徴 (　)と(　)・(　)からの支援の組み合わせ

健康教育, 環境, 政策

プライマリヘルスケアは(　)に重点

公衆衛生

ヘルスプロモーションは(　)で健康への取り組みを行う

全体

人間の安全保障の国家の安全保障から(　)という視点による安全保障へとパラダイムシフト

人間

SDGsは2016年から(　)までの国際目標

2030年

SDGsは持続可能な世界を実現するための(　)の目標・169のターゲットから構成され、地球上こ誰一人として取り残さないことを誓う

SDGsは発展途上国のみならず(　)自身が取り組むユニバーサルなものである

先進国

国連憲章国連の基本文書で、加盟国の(　)と(　)を規定する。そして加盟国が自ら設定した目標を達成するために何をするべきかを掲げた一連の指針

権利, 義務

国際条約としての国連憲章には加盟国の主権平等から、(　)の禁止にいたるまで国際関係の主要原則が書かれている

武力行使

国連児童基金(UNICEF)は子どもの人権擁護などを目的とする。WHOと協力し、母子保健や(　)、栄養改善等を実施

予防接種

国連人口基金(UNFPA)は(　)への推進事業、妊産婦死亡率の改善授業などをおこなう

リプロダクティブヘルス

世界保健機関(WHO)に加盟している国は(　)カ国である

194

世界保健機関(WHO)はスイスの(　)にある

ジュネーブ

世界保健機関(WHO)は( )つの地域に分け各地に地域事務局を置いている

WHOの南太平洋地域は(　)にあり日本はここに属している

マニラ

WHOの主要な活動・(　)の総合調整・国際保健事業の(　)かつ調整的機関としての活動・保健事業の強化についての生活各国への(　)協力・(　)および他の疾病の撲滅事業の促進・保健分野の(　)の促進・指導・生物学的製剤および類似の医療品、食品に関する(　)の発展・向上

医学情報, 指導的, 技術的, 感染症, 研究, 国際的基準

開発途上国または国際機関を通じて行う公的資金を用いた資金・技術提供による協力である

政府開発援助(ODA)

政府開発援助(ODA)はその国の外交を推進し、国際貢献を果たすうえで最も重要な(　)の一つである

外交手段

保健医療分野でいちばん多いのが(　)協力であり、厚生労働省や国際協力機構(　)がその中心である

技術, JICA

技術協力は技術プロジェクトへの(　)派遣などをしている

専門家

JICA海外協力隊の対象者は20~(　)歳で最低(　)の職務経験が必要である

69, 3

非政府組織(NGO)は資金規模が小さく(　)の活動でありお互いの(　)が見える活動

少人数, 顔

非政府組織(NGO)の活動資金は(　)が中心

寄付

2012年サウジアラビアで最初に確認されたコロナウイルス感染による病気。主に(　)との接触→中東呼吸器症候群(　)

ラクダ, MERS

(　)が媒介し感染する。発熱、発疹、関節痛・関節炎、結膜充血が主な症状である。ブラジルでは妊婦が感染し胎児が小頭症児になる事例報告もある。→(　)

蚊, ジカ熱

エボラウイルスを原因として血液や体液接触を介してヒトからヒトへ感染する。身体の色々な部分から出血する。致死率が非常に(　)特徴をもつ。→(　)

高い, エボラ出血熱

ある限定された地理的範囲におけるある種の感染症が通常のレベルを超えて罹患する

アウトブレイク

同時期に世界の複数の地域で発生する状態

パンデミック

世界の三大感染症を選べ

HIV/AIDS, 結核, マラリア

HIVとは(　)のことでTリンパ球やマクロファージなどに感染するウイルスである

ヒト免疫不全ウイルス

エイズ(AIDS)は(　)の略称でHIVに感染した人が免疫能の(　)により結核などの23の合併症のいずれかを(　)した状態のこと

後天性免疫不全症候群, 低下, 発症

HIVに感染していても合併症をいずれかを発症しない限りはエイズと言わない

〇

日本のHIV/AIDSの有病率は0.1以外である

〇

HIV/AIDSの母子感染胎盤感染(　)% 産道感染(　)% 母乳感染(　)%

5, 15, 20

HIVやAIDSの対策基金は(　)である

世界基金

結核対策とHIV/AIDS対策を同時に行うことが大切である

〇

マラリア原虫を持った蚊(ハマダラカ)に刺されることで感染する高熱や下痢などの症状が出る→(　)

マラリア

人に感染するマラリア原虫を4つ選べ

熱帯熱, 三日熱, 四日熱, 卵形

サハラ以南のアフリカにおいては乳幼児死亡率が高い

〇

マラリアに対する取り組み殺虫剤処理された(　)の配布・使用屋内での残留殺虫剤噴霧妊婦検診時に(　)の予防投与早期診断・早期治療

蚊帳, 抗マラリア剤

NCDsは日本でいうと生活習慣病であり、危険因子は喫煙、運動不足、アルコール、不健康な食事である

〇

NCDsは低および中所得国で起きている。

〇

NCDsによる死亡のほとんどが心血管疾患であり、次いでがん、慢性呼吸器疾患、糖尿病である。

〇

中央アフリカ共和国の平均寿命は(　)さい

中央アフリカ共和国の乳児死亡率は(　)

南スーダンの妊産婦死亡率は(　)

1150

人口問題は人としての(　)権利の確保にとって切り離すことができない問題である

基本的

人口の増加は(　)を増大させる

資源需要

増え続ける人口に(　)の供給の面から大きな問題

食料

食料は人々の(　)を支える基本的事項である

健康

世界人口全体の約(　)割が発展途上国に暮らしている

先進国→開発途上国への支援援助・(　)の向上・(　)状態の改善・(　)の普及・(　)の向上

栄養水準, 公衆衛生, 予防接種, 医療レベル

後発開発途上国乳児死亡率は高い

〇

貧困により教育の機会を得ることができず女性は(　)や(　)を得ることが難しい

意思決定, 社会的地位

途上国における妊産婦死亡の最も大きな原因は(　)、(　)、(　)

分娩後の出血, 高血圧, 敗血症

母子保健に対する取り組みとして日本の(　)の導入をおこなっま

母子健康手帳

外国人の国民健康保険の加入は(　)を超える在留期間を認められた方は国民健康保険に加入していただくことになった。(平成24年)

3ヶ月

就労の制限がない在留資格を持ってる人

定住者

定められた範囲で就学が認められる在留資格

技能実習

原則として就労が許可されない在留資格を全て選べ

家族滞在, 留学, 短期滞在

技能実習生ら労働者であり、健康保険にも加入している。

〇

結核について書かれているのは感染症予防法の(　)条である

外国人は日本の国籍を有しない者をいう

〇

1980年代前半まで在日コリアン・中国人、台湾人は在留外国人の大半は占めていた→(　)

オールドカマ

1980年代後半以降、日本経済を背景に労働、留学の目的で急増→(　)

ニューカマー

日本に滞在する外国人の出身地が(　)している

グローバル化

日本に滞在する外国人の定住化傾向で(　)の在留資格を取得

永住者

外国人の定住化傾向や日本に滞在する外国人の家族形態など、日本に滞在する外国人の年齢層や健康問題の(　)

多様性

在留外国人は(　)及び(　)を合わせたものいう

中長期在留者, 特別永住者

日本における在留外国人者は日本の総人口の約(　)%を占める

2.2

在留外国人第1位は(　)

中国

在留外国人の第2位は(　)

ベトナム

在留外国人の第3位は(　)

韓国

在留外国人の第4位は(　)

フィリピン

群馬県における外国人住民は(　)%

3.4

適法に3ヶ月を超えて在留する外国人の方が対象に(　)への加入

国民健康保険

100

結核の定期健康診断は在留資格がなくても受けることができる

〇

成人

成人

小児 ~15