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  • 1

    慶喜は1867(慶応3)年10月14日、( 1 )の上表を朝廷に提出した。同じ10月14日には、朝廷内の( 2 )らと結んだ薩長両藩が、いわゆる討幕の密勅を手に入れていた。( 1 )の上表で機先を制せられた討幕派は、12月9日、薩摩藩などの武力を背景に朝廷でクーデターを決行し、( 3 )を発して、天皇を中心とする新政府を樹立した。

    大政奉還, 岩倉具視, 王政復古の大号令

  • 2

    王政復古の大号令では将軍はもちろん、朝廷の摂政・関白も廃止して、天皇のもとに新たに親王を( 1 )、公家を( 2 )、雄藩の藩士を( 3 )に入れた雄藩連合の形をとった、さらに、徳川慶喜に内大臣の辞退と朝廷への領地の一部返上などの( 4 )を命じる処分が決定された。この処分が( 5 )のきっかけとなった。

    総裁, 議定, 参与, 辞官納地, 戊辰戦争

  • 3

    戊辰戦争が進む中で、新政府は政治の刷新を進めた。1868年3月には( 1 )を公布して、( 2 )の尊重と開国和親など新政府の国策の基本を示し、天皇が公卿・諸侯(江戸時代の大名)・諸々の官を率いて神々に誓約する形式をとって( 3 )を強調した。

    五箇条の誓文, 公議世論, 天皇親政

  • 4

    1868年7月に江戸を東京と改め、8月には明治天皇が即位の礼をあげた。9月に年号を( 1 )と改元して( 2 )を採用し、翌年には京都から東京に首都を移した。一方で政府は、五箇条の誓文公布の翌日、全国の民衆に向けて( 3 )を掲げた。

    明治, 一世一元の制, 五榜の掲示

  • 5

    戊辰戦争と並行して、新政府は、没収した旧幕府領のうち、要地を( 1 )、そのほかを( 2 )としたが、諸藩では各大名が統治する体制が従来のまま存続していた。政治的統一を目指す新政府は、薩長土肥の4藩主に領地と領民を天皇に返還させる( 3 )を出願させると多くの藩がこれにならった。

    府, 県, 版籍奉還

  • 6

    新政府は6月に、これら以外の全藩主にも版籍奉還を命じる一方、旧大名には石高にかえて年貢収入の10分の1にあたる家禄を与え、旧領地の( 1 )に任命して、藩政に当たらせることにした。新政府は限られた直轄地(府・県)からの年貢徴収を厳しく行ったため、新政府に対する一揆が各地で続発し、また、諸藩でも江戸時代と変わらない徴税に民衆の不満が高まった。新政府は藩制度の全廃を決意し、1871(明治4)年、まず薩摩・長州・土佐の3藩から御親兵を募って軍事力を固めたうえで、7月に( 2 )を断行した。すべての藩は廃止されて府県となり、知藩事は罷免されて東京移住を命じられ、かわって中央政府が派遣する( 3 )・県令が地方行政に当たることとなりここに国内の政治的統一が完成した。

    知藩事, 廃藩置県, 府知事

  • 7

    新政府内では三条実美や岩倉具視ら少数の公家とともに、薩摩・長州を中心に土佐・肥前を加4藩出身の若き実力者たちが参議や各省の卿・大輔などとなって実権を握り、のちに( 1 )と呼ばれる政権の基礎がほぼ固まった。近代的な軍隊の創設を目指す政府は、1873(明治6)年1月に国民皆兵を原則とする( 2 )を公布した。これにより、身分の別となく、満( 3 )歳に達した男性から選抜して( 4 )年間の兵役に服させる統一的な兵制が立てられた。

    藩閥政府, 徴兵令, 20, 3

  • 8

    国内統一と並行して、封建的身分制度の撤廃も進められた。版籍奉還によって藩主と藩士の主従関係が解消され、藩主を公家とともに( 1 )、藩士や旧幕臣を( 2 )とした。同時に、「農工商」の百姓・町人は( 3 )となり、苗字(名字)が許され(1)・(2)との結婚や、移住・職業選択の自由も認められて、いわゆる( 4 )の世になった。また1871(明治4)年には、いわゆる( 5 )を布告し、旧来のえた・非人などの称をやめて、制度の上では平民同様とした。

    華族, 士族, 平民, 四民平等, 解放令

  • 9

    政府は華族・士族に対して、額を減らしたが依然として( 1 )を支給し、王政復古の功労者には( 2 )を与えていた。この(1)と(2)をあわせて( 3 )というが、その支出は国の総支出の約30%を占めて大きな負担となった。

    家禄, 賞典禄, 秩禄

  • 10

    政府は1873(明治6)年に希望者に対して秩禄の支給を止める代わりに一時金を支給する秩禄奉還の法を定め、さらに1876(明治9)年にはすべての受給者に年間支給額の5~14年分の額の( 1 )を与えて、秩禄を全廃した。これを( 2 )という。ここに、同年の( 3 )とあわせて、士族が持つ特権は奪われた。多くの士族は生活に困り、公債を元手に慣れない商売に手を出し失敗して没落した士族も多かった。これを指す言葉を( 4 )という。このような士族に対して、政府は事業資金の貸付や、北海道( 5 )事業など( 6 )の道を講じたが、成功した例は少なかった。

    金禄公債証書, 秩禄処分, 廃刀令, 士族の商法, 開拓, 士族授産

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    大政奉還, 岩倉具視, 王政復古の大号令

  • 2

    王政復古の大号令では将軍はもちろん、朝廷の摂政・関白も廃止して、天皇のもとに新たに親王を( 1 )、公家を( 2 )、雄藩の藩士を( 3 )に入れた雄藩連合の形をとった、さらに、徳川慶喜に内大臣の辞退と朝廷への領地の一部返上などの( 4 )を命じる処分が決定された。この処分が( 5 )のきっかけとなった。

    総裁, 議定, 参与, 辞官納地, 戊辰戦争

  • 3

    戊辰戦争が進む中で、新政府は政治の刷新を進めた。1868年3月には( 1 )を公布して、( 2 )の尊重と開国和親など新政府の国策の基本を示し、天皇が公卿・諸侯(江戸時代の大名)・諸々の官を率いて神々に誓約する形式をとって( 3 )を強調した。

    五箇条の誓文, 公議世論, 天皇親政

  • 4

    1868年7月に江戸を東京と改め、8月には明治天皇が即位の礼をあげた。9月に年号を( 1 )と改元して( 2 )を採用し、翌年には京都から東京に首都を移した。一方で政府は、五箇条の誓文公布の翌日、全国の民衆に向けて( 3 )を掲げた。

    明治, 一世一元の制, 五榜の掲示

  • 5

    戊辰戦争と並行して、新政府は、没収した旧幕府領のうち、要地を( 1 )、そのほかを( 2 )としたが、諸藩では各大名が統治する体制が従来のまま存続していた。政治的統一を目指す新政府は、薩長土肥の4藩主に領地と領民を天皇に返還させる( 3 )を出願させると多くの藩がこれにならった。

    府, 県, 版籍奉還

  • 6

    新政府は6月に、これら以外の全藩主にも版籍奉還を命じる一方、旧大名には石高にかえて年貢収入の10分の1にあたる家禄を与え、旧領地の( 1 )に任命して、藩政に当たらせることにした。新政府は限られた直轄地(府・県)からの年貢徴収を厳しく行ったため、新政府に対する一揆が各地で続発し、また、諸藩でも江戸時代と変わらない徴税に民衆の不満が高まった。新政府は藩制度の全廃を決意し、1871(明治4)年、まず薩摩・長州・土佐の3藩から御親兵を募って軍事力を固めたうえで、7月に( 2 )を断行した。すべての藩は廃止されて府県となり、知藩事は罷免されて東京移住を命じられ、かわって中央政府が派遣する( 3 )・県令が地方行政に当たることとなりここに国内の政治的統一が完成した。

    知藩事, 廃藩置県, 府知事

  • 7

    新政府内では三条実美や岩倉具視ら少数の公家とともに、薩摩・長州を中心に土佐・肥前を加4藩出身の若き実力者たちが参議や各省の卿・大輔などとなって実権を握り、のちに( 1 )と呼ばれる政権の基礎がほぼ固まった。近代的な軍隊の創設を目指す政府は、1873(明治6)年1月に国民皆兵を原則とする( 2 )を公布した。これにより、身分の別となく、満( 3 )歳に達した男性から選抜して( 4 )年間の兵役に服させる統一的な兵制が立てられた。

    藩閥政府, 徴兵令, 20, 3

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    国内統一と並行して、封建的身分制度の撤廃も進められた。版籍奉還によって藩主と藩士の主従関係が解消され、藩主を公家とともに( 1 )、藩士や旧幕臣を( 2 )とした。同時に、「農工商」の百姓・町人は( 3 )となり、苗字(名字)が許され(1)・(2)との結婚や、移住・職業選択の自由も認められて、いわゆる( 4 )の世になった。また1871(明治4)年には、いわゆる( 5 )を布告し、旧来のえた・非人などの称をやめて、制度の上では平民同様とした。

    華族, 士族, 平民, 四民平等, 解放令

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    政府は華族・士族に対して、額を減らしたが依然として( 1 )を支給し、王政復古の功労者には( 2 )を与えていた。この(1)と(2)をあわせて( 3 )というが、その支出は国の総支出の約30%を占めて大きな負担となった。

    家禄, 賞典禄, 秩禄

  • 10

    政府は1873(明治6)年に希望者に対して秩禄の支給を止める代わりに一時金を支給する秩禄奉還の法を定め、さらに1876(明治9)年にはすべての受給者に年間支給額の5~14年分の額の( 1 )を与えて、秩禄を全廃した。これを( 2 )という。ここに、同年の( 3 )とあわせて、士族が持つ特権は奪われた。多くの士族は生活に困り、公債を元手に慣れない商売に手を出し失敗して没落した士族も多かった。これを指す言葉を( 4 )という。このような士族に対して、政府は事業資金の貸付や、北海道( 5 )事業など( 6 )の道を講じたが、成功した例は少なかった。

    金禄公債証書, 秩禄処分, 廃刀令, 士族の商法, 開拓, 士族授産