(　)は、日射量を等価温度に換算して、外気温度に加えた温度である。

(　)は、氷蓄熱槽における「全水量」に対する「製氷容積」の割合である。

(　)は、パッケージエアコン等における通年エネルギー消費効果である。

(　)は、「全熱量変化」に対する「顕熱量変化」の割合である。

(　)は、米国暖房冷凍空調学会(ASHRAE)において設定されたビル管理システム用通信規約であり、規格化されている。

低音送風空調方式においては、気流分布の不均一や結露を防止するために、高拡散型吹出し口等を用いる。

外気冷房システムを用いた単一ダクト方式は、一般に、冬季における導入外気の加湿を行うためのエネルギー消費量が増加する。

遠心冷凍機において、吸込みベーン制御による容量制御範囲が狭い場合は、一般に、ホットガスバイパス制御装置を設ける。

天然ガスを燃料としたガスエンジンコージェネレーションシステムは、ばいじん及びSOxを発生しない。

コージェネレーションシステムのエネルギー性能指標には、発電効率、排熱回収効率、排熱利用率、コージェネレーション電力寄与率等がある。

コージェネレーションシステムは、熱負荷に対して排熱が過剰となる場合、総合効率が低下する。

地球温暖化係数は、各種温室効果ガスの単位質量当たりの温暖化影響度を、二酸化炭素を基準にして指標化したものである。

成層圏のオゾン層は、エアコン・冷凍機等の冷媒として広く使用されていたフロン類に含まれる（　）によって破壊される。

オゾン破壊係数は、CFC-11の単位質量当たりのオゾン層破壊力を基準とし、他のフロン類のオゾン層破壊力を相対的に表示する係数である。

ISO 14001は、環境マネジメントシステムの国際規格である。

ライフサイクルアセスメント調査には、「目的及び調査範囲の設定」、「インベントリ分析」、「影響評価」及び「解釈」の四つの段階がある。

植林を伴う木質構造及び木質材料の適用拡大は、温室効果ガスであるCO2の排出量をカーボンニュートラルの特性により増やさないことや、質の高い居住空間を生み出す点からも、推進することが望ましい。

建築物を長く使い続けることにより、環境負荷発生を伴う新築を減らすためには、周辺の住民も含めて利用・運営・所有に係る関係者の合意と協力を得ることが望ましい。

建築物を企画・設計する段階においては、敷地及び敷地周囲の自然環境の特性を十分に調査し、気象、地形、地質、地下水系、植生、生物、景観等の状況を把握することが望ましい。

環境負荷低減という点で、既存の建築物を再使用・再生利用するためには、ユーザーの意識を変革する必要があり、建築界が市民に対して積極的に教育・啓発の働きかけを行うことが望ましい。

建築物のライフサイクルエネルギーの過半が建設段階時に費やされているので、建設資材を現場で組み立てるために使用する直接的なエネルギーのほか、建設会社の企業活動のために使用する間接的なエネルギーについても、低減させることが望ましい。

LCCO2による環境性能評価は、「資材生産過程」、「施工過程」、「運用過程」等の建築物のライフサイクルにおける各過程の二酸化炭素排出量を推定して行うものである。

温室効果ガスは、建築設備においては、化石燃料の燃焼、圧縮式冷凍機の冷媒の放出、発泡断熱材の破砕等に伴っても発生する。

外気冷房は、外気のエンタルピーが室内空気のエンタルピーより低いときに、そのエンタルピーの差を冷房に利用するものである。

地熱発電は、地下の熱水を利用し、蒸気によってタービンを駆動させて発電を行うものである。

ごみ焼却施設からの排熱には、100°Cを超える蒸気があり、冷房の熱源として利用することができる。

都市下水は、一般に、年間を通して15～20°C前後であり、ヒートポンプの熱源として利用することができる。

風力発電は、風のエネルギーを利用して発電を行うものであり、その発電量は風速の（　）乗に比例する。

コージェネレーションシステムを計画する場合は、電力と熱について、最大負荷、年間負荷、時刻別・月別の負荷パターン等を事前に把握する必要がある。

熱利用という点からの大地の特徴は、地盤の大きな熱容量による高い蓄熱性、年平均外気温に近い地中温の恒常性等である。

太陽熱集熱器に接続する配管設備においては、機器・配管を循環する温水温度が100°C以上になることもあるので、機器・配管の耐熱性・耐蒸気性に注意する必要がある。

風力発電の特徴は、発電量が風速の3乗に比例する、地形の影響を強く受けるため局所性が高い等である。

河川水利用のヒートポンプのCOP（成績係数）が高いのは、一般に、河川水の温度が冷房時に外気温より高く、暖房時に外気温より低いためである。

排熱を回収利用するガスエンジン駆動のヒートポンプは、冬期の暖房時のエネルギー利用効率が高い。

ダブルバンドルコンデンサ・ヒートポンプ方式は、インテリアゾーンに年間を通じて冷房が必要な建築物において、インテリアゾーンの冷房によって得られる冷房排熱を回収利用し、ペリメータゾーンを暖房することができる。

熱回収における混合気利用方式は、熱交換器を用いずに熱回収するものであり、室内において、回収熱流体に有害物質を含んでいる場合にも採用することができる。

ごみ焼却施設において、排熱を利用して蒸気タービンで発電を行う場合は、ガスタービンと組み合わせることによって、発電効率を高めることができる。

下水処理場からの処理水は、地域冷暖房の熱源として活用することができる。

排熱投入型吸収冷温水機は、ガスエンジン、燃料電池等で発生する排熱を冷温水機内部の溶液の昇温又は冷媒の再生に利用するものである。

一重二重効用吸収冷温水機は、熱源が都市ガスの燃焼熱のような高温であれば一重効用で運転し、排熱のような低温であれば二重効用で運転する。

シリカゲル等の吸着剤を用いた太陽熱冷却除湿システムにおいて、太陽熱は、吸着剤の再生に利用される。

河川水は、一般に、大気に比べて、年間を通して温度の変動幅が小さいので、ヒートポンプの熱源として効率的に利用できる。

変電所の排熱は、一般に、25～35°C前後であり、ヒートポンプの熱源に利用できる。

ごみ焼却施設からの排熱は、一般に、100°C前後又はそれ以上であり、地域冷暖房の熱源や吸収冷凍機の駆動用エネルギーに利用できる。

地下鉄からの強制排気による排熱は、空気量は小さいが、エネルギー密度は高い。

太陽熱冷房システムは、太陽熱集熱器で得られた90°C程度の温水を利用して吸収冷凍機により冷房するものであり、システムを可能にするための太陽熱集熱器の集熱面積が過大になりやすい。

熱回収における混合気利用方式は、回収熱流体に有害物質を含んでいる場合、室内においては、採用することができない。

地中の温度は、一般に、大気の温度に比べて、年間を通して変動幅が小さいので、地中熱は、ヒートポンプの熱源として効率的に利用することができる。

ガスタービンコージェネレーションシステムの排熱回収源は、排ガスとジャケット冷却水の2形態であり、蒸気、温水又はそれらの組合せの形で利用される。

変電所からの排熱は、一般に、年間を通して環境温度よりもやや高いので、暖房・給湯用熱源として利用することができる。

最大熱負荷を基準に設計する空調システムにおいては、余裕率（安全率）を大きくすると、運転効率が下がりやすい。

内部負荷の大きい建築物においては、断熱性能を向上させると、年間熱負荷の増加を招くことがある。

単位床面積当たりの熱負荷は、床面積が同一の場合、建築物の平面形状（アスペクト比）が正方形に近くなるほど小さくなる。

窓面が東西に配置された建築物は、南北に配置された建築物に比べて、最大冷房負荷に対する部分負荷運転の割合が大きくなりやすい。

大規模な建築物は、小規模な建築物に比べて、単位床面積当たりの熱負荷が大きくなりやすい。

建築物の単位床面積当たりの熱負荷は、床面積が同じ場合、建築物の平面形状が正方形に近くなるほど（　）。

窓が南北面に多く配置された建築物は、東西面に多く配置された建築物に比べて、最大冷房負荷に対する部分負荷運転の割合が（　）なりやすい。

全空気方式による冷房運転においては、一般に、室温と吹出し空気温度との差を大きくするほど、送風機動力の低減を図ることができる。

空調空気の搬送エネルギーを小さくするためには、空調機を空調負荷の中心に配置することが望ましい。

「全熱量変化」に対する「顕熱量変化」の割合を、顕熱比という。

「絶対湿度の変化量」に対する「比エンタルピーの変化量」の割合を、熱水分比という。

「湿り空気の質量」に対する「湿り空気中の水蒸気の質量」の割合を、絶対湿度という。

同じ温度における「飽和空気の水蒸気分圧」に対する「湿り空気の水蒸気分圧」の割合を百分率で表したものを、相対湿度という。

同じ温度における「飽和空気の絶対湿度」に対する「湿り空気の絶対湿度」の割合を百分率で表したものを、飽和度という。

顕熱比とは、「絶対湿度の変化量」に対する「比エンタルピーの変化量」の割合のことである。

湿り空気の比エンタルピーとは、「乾き空気1kgの保有する熱量」と「乾き空気1kgと混合している水蒸気の保有する熱量」の和のことである。

露点温度とは、湿り空気中の水蒸気分圧と等しい水蒸気分圧を有する飽和空気の温度のことである。

相対湿度とは、同じ温度における「飽和空気の水蒸気分圧」に対する「湿り空気の水蒸気分圧」の割合を百分率で表したものである。

人体から発生する顕熱量と潜熱量の和は、作業状態が同一の場合、室内乾球温度が高くなってもほぼ一定である。

外表面熱伝達率には、顕熱成分と潜熱成分を見込んだものが用いられ、垂直外壁面、屋根面等によって異なる。

土間床・地下壁の通過熱負荷は、年間を通して熱損失側であるので、冷房時においては、一般に、考慮しない。

送風機・ポンプによる熱負荷は、暖房時においては、取得熱として安全側に働くので、一般に、考慮しない。

透湿熱負荷は、冷房時・暖房時ともに非常に小さいので、一般に、考慮しない。

人体から発生する顕熱量と潜熱量の和は、作業状態が同一の場合、室内乾球温度が高くなると、大きくなる。

間欠空調による蓄熱負荷は、暖房時に大きく、冷房時に小さいので、冷房時においては、一般に、考慮しない。

人体や照明からの熱負荷は、暖房時においては、取得熱として安全側に働くので、一般に、考慮しない。

冷房時には、北面のガラス窓や日影となるガラス窓についても、日射熱負荷を考慮する。

すきま風熱負荷の計算に用いるすきま風量の計算法には、換気回数法、窓面積法等がある。

南向き鉛直面において、正午頃の設計用日射量は、夏期より秋期のほうが多い。

人体から発生する顕熱量と潜熱量の和は、作業状態が同じ場合、室内乾球温度が高くなると、大きくなる。

人体や照明からの熱負荷は、暖房時においては、取得熱として安全側に働くので、一般に、考慮しない。

土間床・地下壁の通過熱負荷は、年間を通して熱損失側であるので、冷房時においては、一般に、考慮しない。

建物の外表面熱伝達率には、一般に、対流成分と放射成分を見込んだものが用いられる。

間欠空調による蓄熱負荷は、冷房時に大きく、暖房時に小さいので、暖房時においては、一般に、考慮しない。

送風機による熱負荷は、暖房時においては、取得熱として安全側に働くので、一般に、考慮しない。

冷房時には、北面のガラス窓や日影となるガラス窓についても、日射熱負荷を考慮する。

全空気方式の空気調和設備における冷房時の送風量の算出に関する次の記述のうち、最な不適当なものはどれか。

熱負荷の最大最小比が大きいほど、空調の運転時間が短いほど、蓄熱による効果を得ることができる。

熱源機器の運転制御においては、前日の夜間に蓄えた熱量が当日の空調終了時にゼロとなることが望ましい。

蓄熱式空調システムの運転方法には、ピークシフト運転、ピークカット運転等がある。

水蓄熱においては、製氷時に冷媒蒸発温度を低下させるので、冷凍機の成績保数が大きくなる。

氷蓄熱においては、蓄熟量の多くを熱が占めており、残氷時には安定した冷水を取り出すことができる。

熱負荷の最大最小比が小さいほど、二次側機器の運転時間が長いほど、蓄熱による省エネルギー効果を得ることができる。

システム効率を向上させるためには、二次側機器の利用温度差を大きくし、蓄熱槽効率を高めることが重要である。

温度成層型蓄熱槽の蓄熱性能は、一般に、蓄熱槽の水深が深いほど、高くなる。

蓄熱方式には、水蓄熱、氷蓄熱、躯体蓄熱、地盤蓄熱等がある。

ピークシフト運転は、一般に、ピークカット運転に比べて、冷凍機容量と蓄熱槽容量を共に大きくする必要がある。

蓄熱運転において、冷凍機の出口温度を低く設定するほど、熱源機単体の運転効率は低下するが、蓄熱量は大きくなる。

定流量制御において、負荷が小さい場合は、送水温度と還水温度の差が大きくならないので、蓄熱槽効率が大きく低下する。