上水の製造及び、下水の処理における電気エネルギーの消費がCO2の発生につながるので、節水は、環境負荷の低減に効果的である。

高置水槽方式において、揚水ポンプの吐出し側に設ける逆止め弁には、急閉逆止め弁又は緩閉逆止め弁を用いる。

大便器洗浄弁の必要圧力は、40kPaである。

給水管の管内流速は、原則として、2.0m/s以下とする。

給水栓の吐水口空間の確保に当たっては、吐水口中心と近接する壁との距離を、給水栓の呼び径の2倍以上とする。

木製水槽は、水密性に劣るので、飲料水用受水槽として用いてはならない。

高置水槽方式において、揚水管の横引きは、ウォーターハンマーの発生原因となる水柱分離を防止するために、できるだけ低い位置で行う。

洗面器に設ける呼び径13mmの給水栓の吐水口空間は、25mm以上とする。

給水管の管径は、決定しようとする部位に流れる瞬時最大流量を用いて決定することができる。

超高層建築物の給水系統は、給水圧力が、住宅においては300～400kPa程度、事務所においては400～500kPa程度を超えないように、ゾーニングを行う。

水道直結増圧式においては、水道本管への逆流防止のための逆流防止器、立て主管頂部等での空気だまりの発生防止のための吸排気弁を設ける。

高置水槽方式において、揚水管の横引きは、ウォーターハンマーの発生原因となる水柱分離を防止するために、できるだけ高い位置で行う。

給水ポンプの吸込み管は、空気だまりが生じないように、ポンプに向かって上り勾配とする。

重要度の高い受水槽においては、吐水側配管の接続部に、地震感知によって作動する緊急遮断弁を設けることが望ましい。

パネル型のFRP製受水槽の大きさ及び形状は、強度上の問題等がない限り、最小モジュール寸法500mmを基本にして自由に選択することができる。

ポンプ直送方式における未端圧力推定制御は、使用流量が不安定な建築物に適している。

水道直結増圧方式は、一時に大量の使用水量を必要とする建築物には適していない。

上水用受水槽の有効容量は、一般に、1日予想給水量以上とする。

揚水ポンプの揚水量をもとに高置水槽の有効容量を算定する場合には、一般に、ピーク時予想給水量の継続時間を30分程度、揚水ポンプの最短運転時間を15分程度とする。

本製水槽は、外側からのバンド締めにより堅牢で水密性も良く、また板材の搬入・現場組立が容易であるので、大型の上水用受水槽としても用いられる。

大型の上水用受水槽においては、水面の波立ちによるボールタップの開閉に伴うウォーターハンマーの発生を防止するために、定水位弁を設ける。

ポンプ直送方式における吐出し圧力一定制は、使用流量が不安定な建築物に適している。

同じ給水ポンプ2台を並列運転させた場合の吐出し量は、単独運転の場合の2倍とはならない。

減圧の高圧側と低圧側との圧力差が非常に大きい場合には、キャビテーションの発生を防止するために、二段減圧にする必要がある。

ウォーターハンマーの発生原因には、配管内の水の流れの急速停止、ポンプ停止時の水桂分離等がある。

時間最大予想給水量は、一般に、時間平均予想給水量の1.5～2.0倍程度として算出する。

ステンレス鋼板性受水槽においては、一般に、液相部にSUS444、気相部にSUS329J4L等が使われている。

ポンプ直送方式における推定未端圧力一定制は、使用流量が不安定な建築物に適している。

水道直結増圧方式の増圧ポンプは、一般に、吐出し圧力一定制御と台数制によって連転される。

飲料水用受水槽の有効容量は、一般に、1日予想給水量の40～60%程度とする。

給水ポンプの吸込みは、ポンプに向かって上り勾配とする。

大便器の洗浄弁方式における流動時の最低必要圧力は、一般に、70kPaである。

一般水栓における流動時の最低必要圧力は、一般に、30kPaである。

ピーク時予想給水量は、一般に、時間平均予想給水量の1.5～2.0倍程度として算出する。

水道直結増圧方式の増圧ポンプは、推定末端圧力一定制御と台数制御によって運転される。