高圧電路に系統連系する太陽光発電設備において、発電設備容量が10kWであったので、地絡過電圧継電器を省略した。

コージェネレーションシステム用の出力が5kWの燃料電池を高圧需要家に設置したので、自家用電気工作物として法令に基づく保安規程の届出を行った。

誘導灯については、夜間（無人時）消灯が可能となるように、誘導灯信号装置を採用した。

変圧器には、省エネルギーを考慮して、％インピーダンス電圧の（　）ものを採用した。

三相3線式200V、定格容量22kWの電動機の始動方式には、スターデルタ始動方式を用いた。

ガスタービン発電装置の冷却方式には、空気冷却方式を用いた。

分電盤の主幹に設ける配線用遮断器には、定格電流が予備を含めた負荷電流未満となるものを用いた。

高圧受変電設備には、受電電力の力率を改善するために、受変電設備の高圧側に進相コンデンサを設置した

屋外に施設するコンセント回路には、地絡が生じた際の保護対策として、漏電遮断器を設置した。

事務所ビルの照明制御には、初期照度補正制、昼光利用制街、人感センサーによる制御等を採用し、省エネルギーを図ることとした。

ヒートポンプ式給湯機を採用した全電化集合住宅において、幹線の太さを決定するに当たっては、一般電力の需要率、重畳率等を考慮した。

外壁等の屋外に取り付ける照明器具には、防湿形器具を用いた。

非常コンセントの数は、電源からの1回路につき（　）個以下とする。

連続使用する照明用分岐回路の負荷容量は、その分岐回路を保護する過電流遮断器の定格電流の（　）%を超えないようにする。

使用電圧が400Vの一般動力幹線の電源側には、漏電遮断器を施設した。

事務所ビルの電灯幹線における電源側配線用遮断器の定格電流は、225A以下とした。

不燃材料で区画された機械室において、非常コンセント用の分は回路の配線は、一般配線とした。

幹線ケープルは、最大負荷電流、ケーブルの許容電流、配線用断器の定格電流、幹線分岐、許容電圧降下等に対して十分な太さのものとした。

高調波抑制対策としては、高圧受変電設備に直列リアクトル付き進相コンデンサの設置、変圧器の多相化等を行った。

高圧電路に系統連系する太陽光発電設備においては、構内低圧線に連系し、かつ、出力容量を10kWとしたので、地絡過電圧継電器を省略した。

屋外に施設するコンセント回路には、地絡が生じた際の保護対策として、配線用遮断器を設置した。

屋外に取り付ける防雨形照明器具には、電気機械器具の外部による保護等級がIPX3のものを採用した。

親子式電気時計設備の子時計数は、1回線当たり（　）個以下とする。

構内情報通信設備において、ネットワーク全体の時刻補正には、FMラジオの受信による方式の時刻同期装置を用いた。

電源別置形の非常用の照明装置において、防災電源用の分電盤を居室に設けることにしたので、分電盤は、二種耐熱形分電盤とした。

階段又は傾斜路以外の場所において、非常放送設備のスピーカーは、放送区域ごとに、当該放送区域の各部分から一のスピーカーまでの水平距離が（　）m以下となるように設ける。

分電盤の主幹に設ける配線用遮断器には、定格電流が予備を含めた負荷電流よりも（　）ものを用いた。

使用電圧400Vの一般動力幹線の電源側には、漏電遮断器を施設した。

救急医療活動を行う救護施設において、救急医療活動部分の廊下の照明は、その廊下の全灯数の（　）の灯数を、非常用発電機回路の負荷とした。

常用発電設備の燃料には、少量危険物の範囲で軽油よりも長く運転できる重油を採用した。

監視カメラ設備において、ネットワーク伝送方式のカメラへの配線には、同軸ケーブルを用いた。

電算機室は、室温が10～35°C、相対湿度が30～80%となるようにした。

連続使用する照明用分岐回路の負荷容量は、その分岐回路を保護する過電流断器の定格電流の（　）%を超えないようにする。

事務所ビルにおいて、20A配線用遮断器分岐回路（一般回路）に接続するコンセント（定格：15A125V）の数は、最大10個とした。

住宅において、15A分岐回路（一般回路）に接続する2口のコンセント（定格：15A125V）の想定負荷は、コンセント1個当たり（　）VAとする。

高圧受変電設備には、需要家の変圧器、配線等の力率を改善するために、受電用変圧器の（　）に進相コンデンサを設置した。

避雷器は、それによって保護される変圧器、開閉器等に、最も近い位置に設置した。

単電池（セル）当たりの公称電圧は、蓄電池が（　）V、アルカリ電池が（　）Vである。

容量換算時間は、蓄電池の種類、放電時間、最低蓄電池温度及び許容最低電圧によって決まる。

据置蓄電池の容量は、放電電流、容量換算時間に比例し、保守率に反比例する。

液式アルカリ蓄電池の期待寿命は、制御弁式鉛蓄電池の期待寿命に比べて（　）。

負荷電圧補償装置は、蓄電池の整流装置に接続する負荷の許容最高電圧が、蓄電池の充電電圧よりも（　）場合に設ける。

制御式鉛蓄電池は、補水及び均等充電が不要である。

制御弁式鉛蓄電池は、液式アルカリ蓄電池に比べて、期待寿命が（　）。

触媒栓式鉛蓄電池は、電池内で発生するガスを水に戻す構造を有している。

ペースト式鉛蓄電池の容量換算時間は、放電時間及び1セル当たりの許容最低電圧が同一の場合、最低蓄電池温度が高いほど（　）。

二次電池には、鉛蓄電池、リチウムイオン電池、燃料電池等がある。

リチウムイオン電池は、一般に、負極に炭素材料が用いられている。

NaS電池は、蓄電池の約3倍のエネルギー密度を有している。

レドックスフロー電池は、自己放電がない。

リチウムイオン電池、NaS電池、レドックスフロー電池等は、所定の構造及び性能を有している場合、消防用設備等の非常電源の蓄電池設備として使用することができる。

ペースト式鉛蓄電池の容量換算時間は、放電時間及び1セル当たりの許容最低電圧お同じ場合、最低蓄電池温度が高いほど（　）。

フライホイールは、長時間の出力に（　）。

電気二重層キャパシタは、電気を化学反応なしに貯蔵することができる。

鉛蓄電池は、単電池（セル）当たりの公称電圧が（　）Vである。

コージェネレーションシステムと電力会社の電力系統を連系する場合には、「電力品質確保に係る系統連系技術要件ガイドライン」に適合させる必要がある。

コージェネレーションシステムは、消防法の規定に適合する場合、非常電源用の自家発電設備として兼用することが（　）。

コージェネレーションシステムを導入することによって、契約電力の低減等を行うことができる。

原動機の排熱を利用することによって、省エネルギー性を高めることができる。

原動機の熱電比は、ガスタービンよりディーゼル機関のほうが（　）。

コージェネレーションシステムには、停電に対する事業継続計画（BCP）対策として、停電時であっても重要負荷へ電力を供給できるようにすることで、停電による被害を回避させる機能をもたせることもできる。

コージェネレーションシステムは、「消防法」の規定に適合する場合、非常電源用の自家発電設備として兼用することができる。

コージェネレーションシステムは、「商用電力と系統分離させる」より「商用電力と系統連系させる」ほうが、急激な負荷変動に対して（　）である。

原動機の熱電比は、ディーゼルエンジンよりガスタービンのほうが（　）。

燃料電池は、水素と空気中の酸素を電気化学反応により、電気と熱を発生させる発電装置である。

コージェネレーションシステムの総合効率は、原動機がガスエンジンであっても、ガスタービンであっても、一般に、80%程度である。

コージェネレーションシステム用の燃料電池を高圧需要家に設置する場合は、出力が10kW未満であっても、自家用電気工作物として、法令に基づく保安規程の届出が必要である。

コージェネレーションシステムは、「系統連系方式」より「系統分離方式」のほうが、急激な負荷変動に（　）。

太陽電池に光が当たると、太陽電池内に電子と正孔が生じ、電子はn形半導体へ、正孔はp形半導体へ移動することによって、電流が流れる。

アモルファスシリコン太陽電池は、単結晶シリコン太陽電池に比べて、エネルギー変換効率が（　）。

太陽光発電設備をスポットネットワーク受電方式の配電線に系統連系する場合は、逆潮流させることはできない。

太陽電池アレイは、架台等の工作物をもち、太陽電池モジュール又は太陽電池パネルを機械的に一体化し、結線した集合体である。

パワーコンディショナは、一般に、蓄電池と系統連系保護装置が組み合わされたものである。

太陽光発電は、太陽電池セルの光起電力効果を利用し、太陽光のエネルギーを直接電気エネルギーに変換するものである。

燃料電池は、アノードに水素、カソードに酸素を通し、化学エネルギーを電気エネルギーに変換するものである。

風力発電は、風のエネルギーを風車により動力エネルギーに変え、発電機を動かして電気エネルギーに変換するものである。

廃棄物発電は、ごみ焼却熱を利用して蒸気を発生させ、蒸気タービンにより発電機を動かして電気エネルギーに変換するものである。

太陽光発電、風力発電及び廃棄物発電は、再生可能エネルギーに該当する。

太陽光発電設備におけるパワーコンディショナは、一般に、蓄電池と系統連系保護装置が組み合わされたものである。

単結晶シリコン太陽電池は、アモルファスシリコン太陽電池に比べて、エネルギー変換効率が（　）。

固体高分子型又は固体酸化物型の燃料電池発電設備を一般用電気工作物とする場合、その出力は、（　）kW未満としなければならない。

風力発電設備における発電機の発生電圧は、一般に、（　）V系又は（　）V系である。

受電設備容量が300kVA以下であったので、主遮断装置を「高圧限流ヒューズ・高圧交流負荷開閉器形（PF・S形）」としたキュービクル式高圧受電設備を設置した。

2台の三相変圧器を平行運転するに当たって、変圧比及びインピーダンス電圧がいずれも等しい「Δ(デルタ)ーY(スター)結線の変圧器」と「Y(スター)ーΔ(デルタ)結線の変圧器」を用いた。

非常用予備発電装置から防災負荷へ供給するに当たって、主遮断装置と発電機遮断器とにインタロックを施した。

電気事業者との保安上の責任分界点となる柱上に、絶縁油を使用した高圧交流負荷開閉器を施設した。

使用する高圧電線の太さは、主遮断装置の種類と短絡電流によって選定し、かつ、負荷容量を考慮して決定した。

高圧受電設備を施設するに当たって、電気事業者との保安上の責任分界点に、区分開閉器として、地絡継電装置付き高圧交流負荷開閉器を施設した。

需要家側からの高調波電流の流出を抑制するために、直列リアクトル付き進相コンデンサを、受電用変圧器の（　）に設置した。

主断装置は、電気事業者の配電用変電所の過電流保護装置との動作協調を図った。

商用電源停電時のバックアップ用非常用発電設備には、振動が少なく、冷却水が不要なガスタービンを採用した。

定格遮断電流の小さい配線用遮断器を用いるために、配電用変圧器は、％インピーダンスの小さいものとし、回路のインピーダンスを小さくした。

電気事業者との保安上の責任分界点となる柱上に、絶縁油を使用した高圧交流負荷開閉器を施設した。

キュービクル式高圧受電設備の主遮断装置は、CB形としたので、高圧交流遮断器と過電流継電器を組み合わせたものにした。

変圧器を各線間に接続する際の設備不平衡率は、（　）%以下となるようにした。

受電点に設置する避雷器には、（　）を施した。

受電室は、湿気が少なく、水が浸入し又は浸透するおそれがない場所を選定するとともに、それらのおそれのない構造とした。

保安上の責任分界点に施設する地絡継電装置付高圧交流負荷開閉器のトリップ装置は、過電流蓄勢トリップ付地絡トリップ形（SOG）とした。

高圧地中引込み線を管路式により施設するに当たって、その管には、車両その他の重量物の圧力に耐えるものを使用した。