ガスタービンシステムの排熱回収源は、排ガスであり、主に蒸気の形で利用される。

ガスエンジンシステムの排熱回収源は、排ガスとジャケット冷却水の2形態であり、蒸気、温水又はそれらの組合せの形で利用される。

排熱投入型ガス吸収冷温水機は、コージェネレーションシステムからの排熱を有効利用することができる。

燃料電池は、燃料の化学エネルギーを直接電気エネルギーに変換することができる。

天然ガスを燃料としたコージェネレーションシステムは、ばいじん及び、NOxを発生しない。

コージェネレーションシステムのエネルギー性能指標には、発電効率、排熱回収効率、排熱利用率、コージェネレーション電力寄与率等がある。

天然ガスを燃料としたガスエンジンコージェネレーションシステムは、ばいじん及びSOxを発生しない。

ガスエンジンシステムの排熱回収源は、排ガスとジャケット冷却水の2形態であり、蒸気、温水又はそれらの組合せの形で利用される。

ガスタービンシステムの排熱回収源は、排ガスであり、主に温水の形で利用される。

コージェネレーションシステムは、熱負荷に対して排熱が過剰となる場合、総合効率が低下する。

天然ガスを燃料としたガスエンジンコージェネレーションシステムは、ばいじん及びSOxが発生しない。

天然ガスを燃料とした燃料電池コージェネレーションシステムは、NOxがほとんど発生しない。

排熱投入型吸収冷温水機は、コージェネレーションシステムで発生する排熱を冷温水機内部の溶液の昇温や冷媒の再生に利用することができる。

リン酸形燃料電池コージェネレーションシステムの排熱回収源は、改質装置からの排ガス及び燃料電池本体の冷却水である。

ガスタービンコージェネレーションシステムの排熱回収源は、排ガスであり、主に温水の形で利用される。

気化式加湿器は、ぬれ表面に通風し、空気に湿り気をもたせて加湿するものであり、加湿後の空気温度は上昇する。

パン型加湿器は、水槽内に設置したシーズヒーターに通電し、水を加熱沸勝させて蒸気を発生させるものである。

電極式蒸気加湿器は、水槽内に挿入した電極板に電圧を加え、電極間の水の電気抵抗によって加熱し、蒸気を発生させるものである。

吸収式除湿装置は、塩化リチウム等の液体吸収剤を使用して除湿するものである。

吸着式除湿装置は、シリカゲル等の固体吸着剤を使用して除湿するものである。

冷却式除湿方式の経済的な使用範囲は、一般に、処理後の空気露点温度が10°C以上の場合である。

吸着式除湿方式は、処理空気の温度低下と相対湿度の上昇を伴うので、除湿後の空気に再熱が必要な場合がある。

ハニカムローター回転式除湿装置の除湿能力は、再生温度を変えることで容易に調整できる。

低露点用のハニカムローター回転式除湿装置においては、一般に、吸着力を確保するために、再生ゾーンの次にパージゾーンを設けている。

吸着式除湿式は、シリカゲル等を使用しており、吸収式除湿方式に使用される塩化リチウム等の薬品を嫌う除湿用途に適している。

電極式蒸気加湿器は、水槽内に挿入した電極板に電圧を加え、電極間の水の電気抵抗によって加熱し、蒸気を発生させるものである。

気化式加湿器は、ぬれ表面に通風し、空気に湿り気をもたせて加湿するものであり、加湿後の空気温度は（　）。

ハニカムローター回転式除湿装置の除湿能力は、ローターの回転速度を変えることにより調整する。

冷却式除湿装置は、処理空気の温度低下と相対湿度の上昇を伴うので、除湿後の空気に再熱が必要な場合がある。

気化式加湿器は、ぬれ表面に通風するなどし、空気に湿り気をもたせて加湿するものであり、加湿前後の空気温度は変わらない。

超音波式加湿器は、振動子によって水を霧化し、空気中に直接噴務するものであり、給水中に含まれる不純物が空気中に飛散しやすい。

蒸気式加湿器は、応答性が良いので、高精度の温度制御が可能である。

粉じん捕集率は、同一のエアフィルターを用いた場合、質量法、比色法及び計数法のいずれの測定方法によっても、ほぼ同じ値となる。

濾過式の自動更新型ロールフィルターは、事務所ビル等における大型の空気調和機のプレフィルターとして用いられる場合が多い。

活性炭のガス除去率は、対象ガスの物性、空調環境の温度・湿度等に大きく影響される。

静電式空気浄化装置は、直流高電圧を使い粉じんを帯電させ、クーロンカで吸引・捕集するものであり、比較的微細な粉じんに適している。

光触媒を利用した空気浄化装置は、酸化チタン等の触媒に紫外線や可視光を照射することによって、臭気物質等を酸化分解するものである。

活性炭フィルターのガス除去率は、対象ガスの物性、空調環境の温度・湿度等に大きく影響される。

粉じん捕集率は、同一のエアフィルターを用いた場合、質量法及び計数法のいずれの測定方法によっても、ほぼ同じ値となる。

HEPAフィルターは、中性能エアフィルターに比べて、粒径の小さい粒子に対する捕集率が高い。

粉じん用のエアフィルターにおいては、圧力損失の上昇が、フィルターの寿命等の判定に利用できる。

塩害防止用のエアフィルターは、高いはっ水性を有するろ材により、潮解性がある海塩粒子を捕集することができる。

静電式空気浄化装置は、直流高電圧を使い粉じんを帯電させ、クーロンカで吸引・捕集するものであり、比較的大きな粉じん用に適している。

化学吸着式フィルターは、一般に、物理吸着捕集ができにくい無機系ガス等を対象に使用される。

質量法と計数法による粉じん捕集率は、一般に、同一のエアフィルターに対しても異なった値となる。

機械排煙設備の計画においては、上下階の排煙口は同時開放しないものとする。

排煙機の駆動装置は、「電動機（常用電源＋非常用電源）」又は「電動機（常用電源）+専用のエンジン」とする。

同時開放の可能性がある2以上の防煙区画を受け持つ排煙横引きダクトの風量は、その防煙区画のうち、最大の防煙区画の風量とする。

同一防煙区画に複数の排煙口を設ける場合は、各排煙口を同時に開放する連動機構を設ける。

排煙機は、構造・性能基準を満たしたものであれば、多翼型、リミットロード型、ターボ型、軸流型等のいずれの機種でもよい。

特別避難階段の付室のための排煙機の排煙風量は、2㎥/s以上とする。

排煙口は、当該防煙区画の各部分から排煙口の一に至る水平距離が（　）m以下となるように設ける。

天井チャンバー方式の場合、排煙口（ダンパー形）から未端までの排煙ダクトは、断熱措置を省略することができる。

排煙機の選定において、運転条件によって室内に過大な負圧が予想される場合には、排煙機の回転数制御・ベーン制御等を考慮する。

天井の高さが3m未満の居室に設ける排煙口の設置高さは、天井面又は天井から80cm以内、かつ、防煙垂れ壁の下端より上の部分とする。

天井チャンバー式において、天井下に防煙区画として垂れ壁を設置する場合、その垂れ壁は、天井面から25cm以上とすることが望ましい。

排煙機の駆動装置は、「電動機（常用電源＋非常用電源）」、「専用のエンジン」又は「電動機（常用電源）＋専用のエンジン」のいずれかとする。

特別避難階段の付室と兼用しない「非常用エレベーターの乗降ロビー」に設ける給気口の開口面積は、1㎡以上とする。

火災温度が上昇した場合、防火区画を貫通する排煙ダクトは、一般に、温度ヒューズの溶融温度が280°Cの防火ダンパーによって閉鎖する。

排煙口の大きさは、一般に、吸込風速が10m/s以下となるように計画する。

排煙ダクトの大きさは、一般に、ダクト内風速が15m/s以下となるように計画する。

排煙機の耐熱性能は、吸込温度が280°Cに達する間に運転に異常がなく、かつ、吸込温度280°Cの状態において30分間以上異常なく運転できるものとする。

特別避難階段の付室のための排煙機の排煙風量は、120m3/min以上とする。

地下街の各構えの接する地下道において、1防煙区画部分に機械排煙設備を設ける場合、排煙機の排煙風量は、300m3/min以上とする。

2以上の防煙区画を対象とする排煙機の排煙風量は、120㎥/min以上で、かつ、最大防煙区画の床面積×2㎥/(min•㎡)以上となるようにする。

特別避難階段の付室と兼用する「非常用エレベーターの乗降ロビー」のための排煙機の排煙風量は、4m3/s以上とする。

排煙口は、当該防煙区画の各部分から排煙口の一に至る水平距離が30m以下となるように設ける。

天井の高さが3m未満の居室に設ける排煙は、天井面又は天井から80cm以内の壁面で、かつ、防煙垂れ壁の下端より上の部分に設ける。

防煙区画の排煙風量は、床面積1m2当たり1m3/min以上とする。

特別避難階段の付室と兼用する「非常用エレベーターの乗降ロピー」のための制機の排煙風量は、4㎥/s以上とする。

天井の高さが3m未満の居室に設ける排煙は、天井面又は天井から90cm以内の壁面で、かつ、防煙垂れ壁の下端よりも上の部分に設ける。

2以上の防煙区画を対象とする排煙機の排煙風量は、120㎥/min以上で、かつ、最大防煙区画の床面積×1㎥/(min•㎡)以上となるようにする。

排煙ダクトは、可燃材料と15cm以上の離隔距離が確保できない部分には、ロックウールかグラスウールを用いて断熱措置を施す。

排煙口は、天井の高さが3m以上の場合、床面からの高さが2.1m以上で、かつ、天井の高さの1/2以上の部分に設ける。

天井の高さが3m以上ある劇場の客席において、所定の内装制限をし、かつ、所定の排煙設備を設けた場合には、床面積500㎡以内ごとの防煙区画はしなくてもよい。

自動制御機器は、検出部、調節部及び操作部から構成されている。

自動制御機器には、電気式、電子式、デジタル式、空気式等がある。

冷温水の流量検出器には、電磁式、非拡散赤外線吸収式、超音波式等がある。

風速検出器には、渦式、プロペラ式、オリフィス式、ピトー式等がある。

中央監視設備の監視装置及び制御装置には、汎用OSを搭載したパソコンを利用することができる。

空気調和設備の自動制御機器の方式において、他力式には、電気式、電子式、デジタル式、空気式等がある。

電気式は、制御量の変化による機械的変位を電気信号として取り出し、操作部を駆動させる方式である。

空気式は、検出部からの機械的変化を、偏差に応じた空気圧として出力する方式である。

電子ー空気式は、操作部を電子式とし、検出部と調節部を空気式とする方式である。

自力式は、検出部・調節部・操作部が全て一体化し、制御量の変化を機械的変位に変換し、外部のエネルギーを使用せず作動する方式である。

定風量単一ダクト方式における給気温度制御は、室内や還気ダクト等に設けたサーモスタットにより行うものである。

変風量単一ダクト方式における給気温度制御は、VAVユニットの開度と室温から給気温度を逐次最適化するものである。

CO2濃度制御は、給気ダクトに設けたCO2濃度センサーにより、外気ダンパーの開度制街や送風機の回転数制御を行うものである。

外気冷房制御は、一般に、室内と外気のエンタルピー差から外気ダンパーの開度制御を行うものである。

VAVユニットからの信号による送風機回転数制御は、一般に、VAVユニットごとの要求風量を基に演算により行うものである。

自動制御機器は、検出部、調節部及び操作部から構成されている。

冷温水の流量の計測には、電磁式、非拡散赤外線吸収式、超音波式等の検出器が用いられる。

風量の計測には、プロペラ式、オリフィス式、ピトー式等の検出器が用いられる。

二方弁を用いた変流量方式は、ポンプの台数制御や回転数制御と組み合わせることにより、ポンプの搬送動力を削減することができる。

三方弁を用いた定流量方式は、負荷機器への送水量は変化するが、配管系全体の循環水量は変化しない。

電気式は、制御量の変化による機械的変位を電気信号として取り出し、操作部を駆動させる方式である。

電子式は、検出部と調節部が一体化した構造のものであり、電子信号を直接操作号として操作部に伝送する方式である。

デジタル式は、検出部からのアナログ信号を調節部においてデジタル信号に変換し、制御演算処理を行い、その出力操作信号を操作部に伝送する方式である。

空気式は、検出部からの機械的変化を、偏差に応じた空気圧として出力する方式である。