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ビジネス会計2級 ⑨財務諸表分析

ビジネス会計2級 ⑨財務諸表分析
86問 • 2年前
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    問題一覧

  • 1

    例題9-1 以下の( a )から( e )に入る選択肢を選びなさい。 企業の( a ) と( b )という反対方向の( c )のうち, 財務 諸表の1つであるキャッシュ·フロー計算書は( a )を写し取ったも のである。 また、( b )を写し取ったものが( d )である。これら のフローの金額的な相違あるいは期間帰属の相違から生じるストックを示 す計算書が( e ) である。

    ①資金の流れ, ②給付の流れ, ③フロー, ⑤損益計算書, ④貸借対照表

  • 2

    例題9ー2 次の( a )から( b )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円) ア. 流動比率が125%で流動負債が1,000のとき、 流動資産は( a )であり, 正味運転資本は( b )である。

    ③1,250, ①250

  • 3

    確認問題9ー29 流動資産が2,500で流動負債が1,000のとき、流動比率は何%であり、正味運転資本は何百万円か。

    250, 1,500

  • 4

    確認問題9ー30 流動比率が130%で流動資産が1,950のとき、流動負債は何百万円であり、正味運転資本は何百万円か。

    1,500, 450

  • 5

    確認問題9ー31 流動比率が125%で流動負債が1,000のとき、流動資産は何百万円であり、正味運転資本は何百万円か。

    1,250, 250

  • 6

    例題9ー2 次の( c )から( d )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円) イ, 流動資産が2,500で流動負債が1.000のとき, 流動比率は( c )%であり、正味運転資本は( d )である。

    ①250, ④1,500

  • 7

    例題9ー2 次の( e )から( f )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円) ウ, 流動比率が130%で流動資産1,950のとき,流動負債は( e ) であり,正味運転資本は( f )である。

    ④1,500, ②450

  • 8

    確認問題9ー32 当座資産が1,500で流動負債が1,000のとき, 当座比率は何%であるか?

    150

  • 9

    例題9ー3 次の( a )から( c )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 ア.当座資産が1,500で流動負債が1,000のとき, 当座比率は( a )%である。 イ.当座比率が118% で流動負債が1,000のとき, 当座資産は( b )である。 ウ.ある企業の当座資産が、現金及び預金, 受取手形及び売掛金から構成されるとする。この企業の当座比率が125%で、現金及び預金が600, 受取手形が300, 流動負債が800のとき,売掛金は( c )である。

    ②150, ④1,180, ①100

  • 10

    確認問題9ー33 当座比率が118%で流動負債が1,000のとき, 当座資産はいくらか?

    1,180

  • 11

    確認問題9ー34 当座比率が125%で、現金及び預金が600, 受取手形が300, 流動負債が800のとき、売掛金はいくらか?

    100

  • 12

    確認問題9ー35 現金及び預金が400、売掛金が300、流動資産の部に記載されている有価証券が300のとき、手元流動性は何百万円であるか?

    700

  • 13

    例題9ー4 次の( a )から( c )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 ア.現金び預金が400, 売掛金が300,流動資産の部に記載されている有価証券が300のとき,手元流動性は( a )である。 イ.手元流動性が800,年間の売上高が24,000のとき,手元流動性比率は( b ) 月である。 ウ.ある企業の現金及び預金が700,流動資産の部に記載されている有価証券が500,有利子負債が200のとき、ネットキャッシュは( c )である。

    ③700, ①0.4, ④1,000

  • 14

    確認問題9ー36 手元流動性が800、年間の売上高が24,000のとき、手元流動性比率は何ヶ月か?

    0.4

  • 15

    確認問題9ー37 ある企業の現金及び預金が700、流動資産の部に記載されている有価証券が500、有利子負債が200のとき、ネットキャッシュは何百万円であるか?

    1,000

  • 16

    確認問題9ー38 固定比率が145%で純資産が1,000のとき, 固定資産は何百万円か。

    1,450

  • 17

    確認問題9ー39 固定資産が3,500で純資産が2,000のとき, 固定比率は何%か。

    175

  • 18

    例題9ー5 次の( a )から( c )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 ア.固定比率が145%で純資産が1,000のとき, 固定資産は( a)である。 イ.固定資産が3.500で純資産が2,000のとき, 固定比率は( b) %である。 ウ.固定比率が125%で固定資産2,500のとき, 純資産は( c)である。

    ②1,450, ①175, ③2,000

  • 19

    固定資産9ー40 固定比率が125%で固定資産が2,500のとき, 純資産は何百万円か。

    2,000

  • 20

    確認問題9-41 固定資産が1,200, 純資産が800, 固定負債が700のとき, 固定長期適合率は何%であるか?

    80

  • 21

    確認問題9ー42 固定長期適合率が110%で,純資産が600, 固定負償が400のとき、固定資産はいくらか?

    1,100

  • 22

    例題9ー6 次の( a )から( c )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 ア.固定資産が1,200, 純資産が800, 固定負債が700のとき, 固定長期適合率は( a ) %である。 イ.固定長期適合率が110%で,純資産が600, 固定負償が400のとき、固定資産は( b )である。 ウ.固定長期適合率が95%で, 固定資産が950で、固定負債が300のとき、純資産は( c )である。

    ①80, ④1,100, ③700

  • 23

    確認問題9ー43 固定長期適合率が95%で, 固定資産が950、固定負債が300のとき、純資産はいくらか?

    700

  • 24

    確認問題9ー44 純資産が500、負債が700のとき、負比率は何%であるか?

    140

  • 25

    確認問題9ー45 負債が1,000で負債比率が80%のとき、純資産はいくらか?

    1,250

  • 26

    確認問題9ー46 資産が1,400で純資産が800のとき、負債比率は何%か?

    75

  • 27

    例題9ー7 次の( a )から( c )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 ア. 純資産が500, 負債が700のとき、負債比率は( a )%である。 イ.負債比率が80%で,負債が1,000のとき、 純資産は( b )である。 ウ.資産が1,400で,純資産が800のとき、負債比率は( c ) %である。

    ②140, ④1,250, ①75

  • 28

    例題9ー8 次のアからオの条件をもとに、( a )から( f )に入る選択肢を選びなさい。 (金額単位:百万円) ◆貸借対照表 流動資産       400,000  現金及び預金    120,000  受取手形及び売掛金 (a)  有価証券      ( b )   棚卸資産       50,000  その他の流動資産  110,000 固定資産        ( c )   資産合計    1,000,000 流動負債        ( d ) 固定負債       450,000 純資産         ( e )   負債純資産合計   ( f ) [財務諸表を完成させるための条件] ア.流動比率は160%である。なお、流動資産は記載された項目だけで構成されている。 イ.自己資本比率は30%である。 ウ.固定比率は200%である。 エ.当座比率は96%である。 オ.手元流動性は160,000である。

    ⑤80,000, ②40,000, ⑧600,000, ⑥250,000, ⑦300,000, ⑨1,000,000

  • 29

    例題9ー9 M社とN社の財務指標の条件をもとに、誤っている文章をすべて選びなさい。

    ア.N社の負債比率はM社よりも高いため、これよりN社の財務健全性はM社よりも優れている。, ウ.N社の固定比率はM社よりも高いため、これよりN社の手元流動性が高く短期の資金繰りが良好であることがうかがえる。

  • 30

    例題 9-10 次の( a )から( d )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 ア. 資産合計が100.000,負債合計が75,000のとき, 自己資本比率は( a )である。 イ. 自己資本比率が35%,負債が97,500のとき, 自己資本の額は( b )であり, 資産合計は( c)である。 ウ, 営業利益1,000,受取利息200,受取配当金100, 持分法による投資利益50, 支払利息450のとき, インタレスト·カバレッジ·レシオは( d )倍である。

    ②25, ④52,500, ⑤150,000, ①3

  • 31

    例題9ー11 ある企業の資産合計が100.000、純資産が5,000、営業利益が6,000、経常利益が6,800、税金等調整前当期純利益が1,500、事業利益が6.500のときの各利益率に入る選択肢を選びなさい。 ・総資本営業利益率は( a )% ・総資本経常利益率は( b )% ・総資本税引前当期純利益率は( c)% ・総資本事業利益率は( d )%

    ③6.0, ⑤6.8, ②1.5, ④6.5

  • 32

    例題9-12 次の( a )から( c )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 ア.資産合計が100,000, 投資その他の資産が40,000,建設仮勘定が6,000、繰延資産が500のとき, 経営資本は( a )である。 イ.経営資本が50,000で, 営業利益が4,000のとき, 経営資本営業利益率は( b )%である。 ウ.経営資本営業利益率が6%, 営業利益が6,000のとき、 経営資本は( c )である。

    ③53,500, ②8, ⑤100,000

  • 33

    例題 9-13 次の( a )と( b )に入る選択肢を選びなさい。なお純資産を自己資本とみなす(金額単位:百万円)。 ア.純資産産が50.000、当期純利益が1,000のとき, 自己資本当期純利益率は( a )%である。 イ.自己資本当期純利益率が3%, 負債合計が45.000, 資産合計が95,000のとき, 当期純利益は( b )である。

    ①2, ④1,500

  • 34

    例題9-14 ある企業の売上高が100,000,、売上総利益が25.000,営業利益が19,000、経常利益が20,000、当期純利益が8,000であった場合の各利益率に入る選択技を選びなさい(金額単位:百万円) ・売上高売上総利益率は( a ) % ・売上高営業利益率は( b ) % ・売上経常利益率は( c )% ・売上高当期純利益率は( d )%

    ⑤25, ③19, ④20, ①8

  • 35

    例題9ー15 次の( a )から( c )に入る選択肢を選びなさい。なお貸借対照表数値は, 期首と期末で数値上の差はないものとする(金額単位:百万円)。 ア. 売上高が72,000, 資産の総額が60,000のとき,総資本回転率は( a )回である。 イ.売上債権回転率が5,8回, 受取手形が1,000, 売掛金が4,000のとき,売上高は( b )である。 ウ.棚御資産回転期間が73日,売上高が100.000のとき,棚卸資産は( c )である。

    ①1.2, ③29,000, ②20,000

  • 36

    例題 9-16 次のアからオの条件をもとに、( a )から( f )に入る選択肢を選びなさい。 ◆損益計算書 売上高          (a) 売上原価         (b)  売上総利益       (c) 販売費及び一般管理費   20,000   営業利益        (d) 営業外収益        10,000 営業外費用         ( )  経常利益       185,000 特別利益         ( ) 特別損失         5,000        税金等調整前当期純利益  (e)  法人税等        97,500  法人税等調整額     △1,500  当期純利益       (f) [財務諸表を完成させるための条件] ア. 資産合計は1,800,000である。 イ. 総資本営業利益率は10%である。 ウ· 売上高経常利番率は18.5%である。 エ. 売上高売上総利益率は20%である。 オ. 総資本当期純利益率は5.5%である。

    ⑩1,000,000, ⑨800,000, ⑦200,000, ⑤180,000, ⑥195,000, ③99,000

  • 37

    例題9-17 M社とN社の財務指標について、誤っているものを選びなさい。

    イ.M社の総資本当期純利益率はN社よりも高いため、これより株主の観点からみた収益性はM社のほうが高いと判断される。

  • 38

    例題9ー18 次の( a )と( b )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 ア.売上高が60,000, 営業キャッシュ·フローが3,000のとき,営業キャッシュ·フロー·マージンは( a )%である。 イ.営業キャッシュ·フロー·マージンが6.5%,売上高が50,000のとき,営業キャッシュ·フローは( b ) である。

    ①5, ③3,250

  • 39

    例題9ー19 次の( a )から( c )に入る選択肢を選びなさい。なお純資産を自己資本とみなす。 貸借対照表数値は、期首と期末で数値上の差異はないものとする(金額単位:百万円)。 ア.純資産が800.000, 営業キャッシュ·フローが144,000のとき、自己資本営業キャッシュ·フロー比率は( a )%である。 イ.自己資本営業キャッシュ·フロー比率が15%, 純資産が500.000のとき,営業キャッシュ·フローは( b )である。 ウ.自己資本営業キャッシュ·フロー比率が13%,資産合計が1,000.000,負債合計が600.000のとき,営業キャッシュ·フローは( c )である。

    ①18, ④75,000, ③52,000

  • 40

    例題9-20 次の( a )と( b )に入る選択肢を選びなさい。 なお貸借対照表数値は, 期首と期末で数値上の差異はないものとする(金額単位:百万円)。 ア. 流動負債が200,000, 営業キャッシュ·フローが40.000のとき,営業キャッシュ·フロー対流動負債比率は( a )%である。 イ. 営業キャッシュ·フロー対流動負債比率が15%, 営業キャッシュ·フローが45,000のとき,流動負債は( b )である。

    ②20, ④300,000

  • 41

    例題9-21 次の( a )から( c )に入る選択肢を選びなさい(金額単位: 百万円)。 ア.設備投資額が60,000、営業キャッシュ·フローが100,000のとき、設備投資額対キャッシュ·フロー比率は( a ) %である。 イ.有形固定資産の取得による支出が900,000、有形固定資産の売却によ る収入が100,000、営業キャッシュ·フローが1,000,000のとき、設備投資額対キャッシュ·フロー比率は( b )%である。 ウ.設備投資額対キャッシュ·フロー比率が110%、有形固定資産の取得 による支出が850,000、有形固定資産の売却による収入が300.000のとき、 営業キャッシュ·フローは( c ) である。

    ①60, ②80, ④500,000

  • 42

    例題9ー22 次のM社とN社の財務指票の条件をもとに、アからウまでの各文章の誤っているものを選びなさい。

    イ. M社の営業キャッシュ·フロー対流動負債比率はN社よりも高いため、これよりM社のほうの安全性が低いことを 意味する。, ウ.M社とN社の設備投資額対キャッシュ·フロー比率は、 ともに100%を下回っているため,過剰投資の危険性が懸念される。

  • 43

    例題9-23 次の( a )から ( c )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 P社の個別財務諸表数値と連結財務諸表数値が以下のとおりであったとする。 ・個別財務諸表:資産合計が10,000,売上高が・6.000, 当期純利益が500 ・連結財務諸表:資産合計が20,000, 売上高が7.500, 当期純利益が500 この場合, 資産合計の連単倍率は( a )倍,売上高の連単倍率は( b )倍, 当期純利益の連単倍率は( c )倍となる。

    ⑤2.0, ④1.25, ③1.0

  • 44

    例題9ー24 C社とD社の連結財務諸表数値が以下のとおり場合のC社を基準とした各規模倍率に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 C社とD社の連結財務諸表数値が以下のとおりであったとする。 ・C社:資産合計が10.000, 売上高が6,000, 当期純利益が500 ・D社:資産合計が20.000, 売上高が7.500,当期純利益が500 (規模倍率の項目) 資産合計の規模倍率は( a )倍 売上高の規模倍率は( b )倍 当期純利益の規模倍率は( c )倍

    ⑤2.0, ④1.25, ③1.0

  • 45

    回答選択肢修正 例題9ー25 次の( a )から( j ) に入る選択肢を選びなさい。 Z社のX1年度の売上高は50,000百万円、経常利益に:至るまでの総費用は45,000百万円,うち固定費が15,000百万円であった。 また, X2年度は市況の好転で、 X1年度に比べて販売単価が20%値上げげされたが, 販売数量はX1年度と同様であり, 固定費の額と販売数量1単位当たりの変動費に変化はなかった。 X3年度はX1年度と比べて数量が20%増えたが,競争激化で販売単価はX1年度と同一水準まで下がった。 販売数量1単位当たりの変動費に変化はなく, 設備投資で固定費は20%増加した。 ア.X1年度の経常利益は( a )百万円である。 イ.X1年度の変動費率は( b )%である。 ウ,X1年度の限界利益率は( c )%である。 エ.X1年度の損益分岐点は( d )百万円である。 オ.X1年度の損益分岐点比率は( e ) %である。 カ.X1年度の経営安全率は( f )%である。 キ.X2年度の損証分岐点は( g )百万円である。 ク.X2年度の経営安全率は( h )%である。 ケ.X3年度の損益分岐点は( i )百万円である。 コ.X3年度の経営安全率は( j )%である。

    ⑥5,000, ④60, ②40, ③75,000, ⑤75, ①25, ⑦30,000, ③50, ⑨45,000, ⑩25

  • 46

    確認問題9ー47 1株あたりの当期純利益は略して(a)という。 計算方法は(b)÷(c)で求められる。 株価収益率算定のための基礎数値となる。

    ①EPS, ②親会社株主に帰属する当期純利益, ③発行済株式数

  • 47

    確認問題9ー48 株価収益率は略して、(a)という。 計算方法は(b)÷(c)で求められる。 利益水準の何倍の株価がついているかの指標である。 分母がマイナス(損失)の場合は、計算対象外となる。

    ④PER, ⑤1株あたり株価, ⑥1株あたり当期純利益

  • 48

    確認問題9ー49 1株あたりの純資産は略して(a)という。 計算方法は(b)÷(c)で求められる。 株価純資産倍率を求める基礎数値である。

    ⑦BPS, ⑧純資産, ③発行済株式数

  • 49

    確認問題9ー50 株価純資産倍率は略して(a)という。 計算は(b)÷(c)で求められる。 資産水準から株価の高低を判断する指標である。

    ⑨PBR, ⑤1株あたり株価, ⑩1株あたり純資産

  • 50

    確認問題9ー51 1株あたりキャッシュ・フローは略して(a)という。 計算方法は(b)÷(c)で求められる。 間接法でいう減価償却費などの利益の計算上は差し引かれている支出を伴わない費用を含むため、マイナス値になりにくい指標である。 また、利益とキャッシュ・フローの期間的なズレを排除した実際の資金収支に基づいた指標である。

    ⑪CFPS, ⑫営業キャッシュ・フロー, ③発行済株式数

  • 51

    確認問題9ー52 株価キャッシュ・フロー倍率は略して(a)という。 計算方法は(b)÷(c)で求められる。 株価収益率の補完指標である。

    ⑬PCFR, ⑤1株あたり株価, ⑭1株あたりキャッシュ・フロー

  • 52

    確認問題9ー53 1株あたりの配当額の計算方法は(a)÷(b)で求められる。

    ⑮配当金総額, ③発行済株式数

  • 53

    確認問題9ー54 配当性向は(a)÷(b)×100%または(c)÷(d)×100%で求められる。 親会社株主に帰属する当期純利益のうち配当金として分配された金額の割合を示す指標である。

    ⑰1株あたり配当額, ⑥1株あたり当期純利益, ⑮配当金総額, ⑯当期純利益

  • 54

    確認問題9ー55 配当利回りは株価に対する配当額の割合で、 計算方法は(a)÷(b)×100%で求められる。 配当利回りは、変動要因を所与として配当金を果実と考える投資者が、ある一定時点で、他社の株式やたの金融商品と投資果実の多寡を比較する際の目安となる。

    ⑰1株あたり配当額, ⑤1株あたり株価

  • 55

    確認問題9ー56 株主資本配当率は略して(a)という。 計算方法は(b)÷(c)×100%、または(d)÷(e)×100%で求められる。 株主の出資額である純資産に対しての配当率を示す指標である。

    ⑱DOE, ⑰1株あたり配当額, ⑩1株あたり純資産, ⑮配当金総額, ⑧純資産

  • 56

    確認問題9ー57 株式益回りは株式収益率の逆数で、株式利回りとも呼ぶ。 計算方法は(a)÷(b)×100%で求められる。 株式益回りは投資者の観点から株式投資の効率を判断するための指標である。

    ⑥1株あたり当期純利益, ⑤1株あたり株価

  • 57

    確認問題9ー58 時価総額の計算方法は(a)✕(b)で求められる。 株式を通じた企業表か指標のため、株式時価総額とも呼ぶ。

    ⑤1株あたり株価, ③発行済株式数

  • 58

    例題9ー26 次の資料によりZ社の( a ) から( l )の数値を計算しなさい。 く資料> 発行済株式数(百万株)     2,000 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)              100,000 純資産額(百万円)      500,000 営業キャッシュ·フロー (百方円)               80,000 配当金総額(百万円)      20,000 1 株当たり株価(円)       500 ア.EPSは( a )円である。 イ.PERは( b )倍である。 ウ.BPSは( c )円である。 エ.PBRは( d )倍である。 オ.CFPSは( e )円である。 カ.PCFRは( f )倍である。 キ.1株当たり配当額は( g )円である。 ク.配当性向は( h )%である。 ケ. 配当利回りは( i ) %である。 コ.株主資本配当率は( j ) %である。 サ.株式益回りは( k )%である。 シ.時価総額は( l )百万円である。

    50, 10, 250, 2, 40, 12.5, 10, 20, 2, 4, 10, 1,000,000

  • 59

    例題9ー27 次の文章のうち、正しいものを1つ選びなさい。

    ②時価総額はマイナスにはならない。

  • 60

    確認問題9ー59 1人あたり総資産(資本集約率)の計算方法は(a)÷(b)で求められる。 生産効率を高めるために、企業活動に従業員1人あたりの資本をどれくらい投下しているかを判断する指標である。

    ①資産合計, ②従業員数

  • 61

    確認問題9ー60 1人あたり有形固定資産(労働装備率)の計算方法は(a)÷(b)で求められる。 労働効率あるいは生産性を高めるための投資の多寡を意味する。

    ③有形固定資産, ②従業員数

  • 62

    例題9ー28 同業種のC社とD社の次の資料から、C社に該当する選択肢を選びなさい。

    ①売上高を生み出す従業員効率の高い会社, ③従業員効率を高めるための資本集約率の高い会社

  • 63

    例題9ー28 同業種のC社とD社の次の資料から、D社に該当する選択肢を選びなさい。

    ②営業利益を生み出す従業員効率の高い会社, ④従業員効率を高めるための労働装備率の高い会社

  • 64

    確認問題9ー61 総資本回転率は、企業が投下した総資本の何倍の売上高があり、総資本が何回転したかを示す指標です。 計算方法は(a)÷(b)で求められる。

    ①売上高, ②総資本

  • 65

    確認問題9ー62 総資本回転期間は、1年間の月数である12月を(a)で割った値で、投下された資本総額が何ヶ月で売上高に見合う金額を生み出しているかを意味します。

    ⑫総資本回転率

  • 66

    確認問題9ー63 売上債権回転率は、売上債権回収の効率や速度を分析する指標です。 売上債権とは、受取手形、売掛金と電子記録債権を合計した金額です。 計算方法は(a)÷(b)で求められる。

    ①売上高, ⑪売上債権

  • 67

    確認問題9ー64 売上債権回転期間は、1年間の日数である365日を(a)で割った値で、売上債権の発生から代金回収までの回収期間を意味します。

    ④売上債権回転率

  • 68

    確認問題9ー65 棚卸資産回転率は、棚卸資産に関する在庫管理の適切性や、棚卸資産の運用効率を示す指標です。 計算方法は(a)÷(b)で求められる。

    ①売上高, ③棚卸資産

  • 69

    確認問題9ー66 棚卸資産回転期間は、1年間の日数である365日を(a)で割った値で、棚卸資産が1回転するのに必要な日数を意味します。

    ⑤棚卸資産回転率

  • 70

    確認問題9ー67 仕入債務回転率は、回転率が高ければ、仕入債務が短期間に弁済されていることになります。 計算方法は(a)÷(b)で求められる。

    ①売上高, ⑥仕入債務

  • 71

    確認問題9ー68 仕入債務回転期間は、1年間の日数である365日を(a)で割った値で、仕入債務の発生から決済までの期間を意味します。

    ⑦仕入債務回転率

  • 72

    確認問題9ー69 キャッシュ・コンバージョン・サイクルとは、回転率の指標の一部を組み合わせて、営業活動における資金の回収期間をみる指標です。 回収期間が短いほうが営業循環過程における資金収支の効率性が高いことを意味します。 計算方法は(a)÷(b)-で(c)で求められるます。

    ⑧売上債権回転期間, ⑨棚卸資産回転期間, ⑩仕入債務回転期間

  • 73

    確認問題9-70 総資本経常利益率は、(a)×(b)に分解できます。

    ①売上高経常利益率, ②総資本回転率

  • 74

    確認問題9-71 総資本営業利益率は、(a)×(b)に分解できます。

    ③売上高営業利益率, ②総資本回転率

  • 75

    確認問題9-72 総資本税引前当期純利益率は、(a)×(b)に分解できます。

    ④売上高税引前当期純利益, ②総資本回転率

  • 76

    確認問題9-73 総資本事業利益率(総資産事業利益率)(ROA)は、(a)×(b)に分解できます。 総資本事業利益率は(c)÷(d)×100」。

    ⑪事業利益, ⑨総資本

  • 77

    確認問題9-74 経営資本営業利益率は、(a)×(b)に分解できます。

    ③売上高営業利益率⑤, ⑥経営資本回転率

  • 78

    確認問題9-75 自己資本当期純利益率は、(a)×(b)×(c)に分解できます。

    ⑦売上高当期純利益率, ②総資本回転率, ⑧財務レバレッジ

  • 79

    確認問題9-76 財務バレッジ(倍)は、(a)÷(b)で求められます。 財務バレッジを高めることは、(b)を低下させることになるとも考えられます。 全業種の中央値は1.8倍

    ⑨総資本, ⑩自己資本

  • 80

    確認問題9-77 固定長期適合率とは、会社の収益を生み出す固定資産が安定した資金で賄えているかどうかを表し、財務条項の把握に用いられます。 固定長期適合率は低い方が好ましく、高い場合は改善に努める必要があります。 固定長期適合率が100%以内であれば、固定資産が固定的な長期の資金源泉で賄われていると判断できます。 100%を超える場合、120%程度までは要注意、150%程度になると危険と判断されます。 計算方法は(a)÷((b)+(c))×100%で求められます。

    ③固定資産合計, ⑥自己資本(純資産合計), ⑦固定負債合計

  • 81

    確認問題9-78 自己資本比率とは、返済不要の自己資本が全体の資本調達の何%を占めるかを示す数値であり、自己資本比率は会社経営の安定性を表す数値であり、高いほどよいのです。 計算方法は(a)÷(b)×100%で求められます。

    ⑥自己資本(純資産合計), ⑨総資本

  • 82

    確認問題9-79 正味運転資本とは、企業の短期的な財務健全性を示す指標です。企業が短期的に必要とする運転資金をどれだけ持っているかを表します。 計算方法は(a)-(b)で求められます。

    ①流動資産合計, ④流動負債合計

  • 83

    確認問題9-80 当座比率とは、安全性分析の指標のひとつです。 当座比率は流動比率と同じく、会社の支払い能力を見るための指標です。流動比率よりさらに現金に近い資産のみで、すぐに払わなければならない負債を賄えるかをチェックします。 計算方法は(a)-(b)で求められます。

    ⑩当座資産, ④流動負債合計

  • 84

    確認問題9-81 売上高事業利益率とは、売上高に占める事業利益(本業と金融収益を合計した企業の総合的な利益創出力)の割合を測定する指標です。 計算方法は(a)÷(b)で求められます。

    ⑫事業利益, ⑪売上高

  • 85

    確認問題9-82 売上高当期純利益利益率とは、売上高当期純利益率とは、「当期純利益率」や「純利益率」とも略されます。 会社全体の収益力を示す指標で、「会社の活動が配当原資などの株主の利益にどれだけつながったか?」を表します。 計算方法は(a)÷(b)×100%で求められます。

    ⑮当期純利益, ⑪売上高

  • 86

    修正 確認問題9ー83 1株あたりの当期純利益は略して(a)という。 計算方法は(b)÷(c)で求められる。 株価収益率算定のための基礎数値となる。

    ⑱ROE, ⑯当期純利益, ⑧純資産, ⑰新株予約権

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    問題一覧

  • 1

    例題9-1 以下の( a )から( e )に入る選択肢を選びなさい。 企業の( a ) と( b )という反対方向の( c )のうち, 財務 諸表の1つであるキャッシュ·フロー計算書は( a )を写し取ったも のである。 また、( b )を写し取ったものが( d )である。これら のフローの金額的な相違あるいは期間帰属の相違から生じるストックを示 す計算書が( e ) である。

    ①資金の流れ, ②給付の流れ, ③フロー, ⑤損益計算書, ④貸借対照表

  • 2

    例題9ー2 次の( a )から( b )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円) ア. 流動比率が125%で流動負債が1,000のとき、 流動資産は( a )であり, 正味運転資本は( b )である。

    ③1,250, ①250

  • 3

    確認問題9ー29 流動資産が2,500で流動負債が1,000のとき、流動比率は何%であり、正味運転資本は何百万円か。

    250, 1,500

  • 4

    確認問題9ー30 流動比率が130%で流動資産が1,950のとき、流動負債は何百万円であり、正味運転資本は何百万円か。

    1,500, 450

  • 5

    確認問題9ー31 流動比率が125%で流動負債が1,000のとき、流動資産は何百万円であり、正味運転資本は何百万円か。

    1,250, 250

  • 6

    例題9ー2 次の( c )から( d )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円) イ, 流動資産が2,500で流動負債が1.000のとき, 流動比率は( c )%であり、正味運転資本は( d )である。

    ①250, ④1,500

  • 7

    例題9ー2 次の( e )から( f )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円) ウ, 流動比率が130%で流動資産1,950のとき,流動負債は( e ) であり,正味運転資本は( f )である。

    ④1,500, ②450

  • 8

    確認問題9ー32 当座資産が1,500で流動負債が1,000のとき, 当座比率は何%であるか?

    150

  • 9

    例題9ー3 次の( a )から( c )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 ア.当座資産が1,500で流動負債が1,000のとき, 当座比率は( a )%である。 イ.当座比率が118% で流動負債が1,000のとき, 当座資産は( b )である。 ウ.ある企業の当座資産が、現金及び預金, 受取手形及び売掛金から構成されるとする。この企業の当座比率が125%で、現金及び預金が600, 受取手形が300, 流動負債が800のとき,売掛金は( c )である。

    ②150, ④1,180, ①100

  • 10

    確認問題9ー33 当座比率が118%で流動負債が1,000のとき, 当座資産はいくらか?

    1,180

  • 11

    確認問題9ー34 当座比率が125%で、現金及び預金が600, 受取手形が300, 流動負債が800のとき、売掛金はいくらか?

    100

  • 12

    確認問題9ー35 現金及び預金が400、売掛金が300、流動資産の部に記載されている有価証券が300のとき、手元流動性は何百万円であるか?

    700

  • 13

    例題9ー4 次の( a )から( c )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 ア.現金び預金が400, 売掛金が300,流動資産の部に記載されている有価証券が300のとき,手元流動性は( a )である。 イ.手元流動性が800,年間の売上高が24,000のとき,手元流動性比率は( b ) 月である。 ウ.ある企業の現金及び預金が700,流動資産の部に記載されている有価証券が500,有利子負債が200のとき、ネットキャッシュは( c )である。

    ③700, ①0.4, ④1,000

  • 14

    確認問題9ー36 手元流動性が800、年間の売上高が24,000のとき、手元流動性比率は何ヶ月か?

    0.4

  • 15

    確認問題9ー37 ある企業の現金及び預金が700、流動資産の部に記載されている有価証券が500、有利子負債が200のとき、ネットキャッシュは何百万円であるか?

    1,000

  • 16

    確認問題9ー38 固定比率が145%で純資産が1,000のとき, 固定資産は何百万円か。

    1,450

  • 17

    確認問題9ー39 固定資産が3,500で純資産が2,000のとき, 固定比率は何%か。

    175

  • 18

    例題9ー5 次の( a )から( c )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 ア.固定比率が145%で純資産が1,000のとき, 固定資産は( a)である。 イ.固定資産が3.500で純資産が2,000のとき, 固定比率は( b) %である。 ウ.固定比率が125%で固定資産2,500のとき, 純資産は( c)である。

    ②1,450, ①175, ③2,000

  • 19

    固定資産9ー40 固定比率が125%で固定資産が2,500のとき, 純資産は何百万円か。

    2,000

  • 20

    確認問題9-41 固定資産が1,200, 純資産が800, 固定負債が700のとき, 固定長期適合率は何%であるか?

    80

  • 21

    確認問題9ー42 固定長期適合率が110%で,純資産が600, 固定負償が400のとき、固定資産はいくらか?

    1,100

  • 22

    例題9ー6 次の( a )から( c )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 ア.固定資産が1,200, 純資産が800, 固定負債が700のとき, 固定長期適合率は( a ) %である。 イ.固定長期適合率が110%で,純資産が600, 固定負償が400のとき、固定資産は( b )である。 ウ.固定長期適合率が95%で, 固定資産が950で、固定負債が300のとき、純資産は( c )である。

    ①80, ④1,100, ③700

  • 23

    確認問題9ー43 固定長期適合率が95%で, 固定資産が950、固定負債が300のとき、純資産はいくらか?

    700

  • 24

    確認問題9ー44 純資産が500、負債が700のとき、負比率は何%であるか?

    140

  • 25

    確認問題9ー45 負債が1,000で負債比率が80%のとき、純資産はいくらか?

    1,250

  • 26

    確認問題9ー46 資産が1,400で純資産が800のとき、負債比率は何%か?

    75

  • 27

    例題9ー7 次の( a )から( c )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 ア. 純資産が500, 負債が700のとき、負債比率は( a )%である。 イ.負債比率が80%で,負債が1,000のとき、 純資産は( b )である。 ウ.資産が1,400で,純資産が800のとき、負債比率は( c ) %である。

    ②140, ④1,250, ①75

  • 28

    例題9ー8 次のアからオの条件をもとに、( a )から( f )に入る選択肢を選びなさい。 (金額単位:百万円) ◆貸借対照表 流動資産       400,000  現金及び預金    120,000  受取手形及び売掛金 (a)  有価証券      ( b )   棚卸資産       50,000  その他の流動資産  110,000 固定資産        ( c )   資産合計    1,000,000 流動負債        ( d ) 固定負債       450,000 純資産         ( e )   負債純資産合計   ( f ) [財務諸表を完成させるための条件] ア.流動比率は160%である。なお、流動資産は記載された項目だけで構成されている。 イ.自己資本比率は30%である。 ウ.固定比率は200%である。 エ.当座比率は96%である。 オ.手元流動性は160,000である。

    ⑤80,000, ②40,000, ⑧600,000, ⑥250,000, ⑦300,000, ⑨1,000,000

  • 29

    例題9ー9 M社とN社の財務指標の条件をもとに、誤っている文章をすべて選びなさい。

    ア.N社の負債比率はM社よりも高いため、これよりN社の財務健全性はM社よりも優れている。, ウ.N社の固定比率はM社よりも高いため、これよりN社の手元流動性が高く短期の資金繰りが良好であることがうかがえる。

  • 30

    例題 9-10 次の( a )から( d )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 ア. 資産合計が100.000,負債合計が75,000のとき, 自己資本比率は( a )である。 イ. 自己資本比率が35%,負債が97,500のとき, 自己資本の額は( b )であり, 資産合計は( c)である。 ウ, 営業利益1,000,受取利息200,受取配当金100, 持分法による投資利益50, 支払利息450のとき, インタレスト·カバレッジ·レシオは( d )倍である。

    ②25, ④52,500, ⑤150,000, ①3

  • 31

    例題9ー11 ある企業の資産合計が100.000、純資産が5,000、営業利益が6,000、経常利益が6,800、税金等調整前当期純利益が1,500、事業利益が6.500のときの各利益率に入る選択肢を選びなさい。 ・総資本営業利益率は( a )% ・総資本経常利益率は( b )% ・総資本税引前当期純利益率は( c)% ・総資本事業利益率は( d )%

    ③6.0, ⑤6.8, ②1.5, ④6.5

  • 32

    例題9-12 次の( a )から( c )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 ア.資産合計が100,000, 投資その他の資産が40,000,建設仮勘定が6,000、繰延資産が500のとき, 経営資本は( a )である。 イ.経営資本が50,000で, 営業利益が4,000のとき, 経営資本営業利益率は( b )%である。 ウ.経営資本営業利益率が6%, 営業利益が6,000のとき、 経営資本は( c )である。

    ③53,500, ②8, ⑤100,000

  • 33

    例題 9-13 次の( a )と( b )に入る選択肢を選びなさい。なお純資産を自己資本とみなす(金額単位:百万円)。 ア.純資産産が50.000、当期純利益が1,000のとき, 自己資本当期純利益率は( a )%である。 イ.自己資本当期純利益率が3%, 負債合計が45.000, 資産合計が95,000のとき, 当期純利益は( b )である。

    ①2, ④1,500

  • 34

    例題9-14 ある企業の売上高が100,000,、売上総利益が25.000,営業利益が19,000、経常利益が20,000、当期純利益が8,000であった場合の各利益率に入る選択技を選びなさい(金額単位:百万円) ・売上高売上総利益率は( a ) % ・売上高営業利益率は( b ) % ・売上経常利益率は( c )% ・売上高当期純利益率は( d )%

    ⑤25, ③19, ④20, ①8

  • 35

    例題9ー15 次の( a )から( c )に入る選択肢を選びなさい。なお貸借対照表数値は, 期首と期末で数値上の差はないものとする(金額単位:百万円)。 ア. 売上高が72,000, 資産の総額が60,000のとき,総資本回転率は( a )回である。 イ.売上債権回転率が5,8回, 受取手形が1,000, 売掛金が4,000のとき,売上高は( b )である。 ウ.棚御資産回転期間が73日,売上高が100.000のとき,棚卸資産は( c )である。

    ①1.2, ③29,000, ②20,000

  • 36

    例題 9-16 次のアからオの条件をもとに、( a )から( f )に入る選択肢を選びなさい。 ◆損益計算書 売上高          (a) 売上原価         (b)  売上総利益       (c) 販売費及び一般管理費   20,000   営業利益        (d) 営業外収益        10,000 営業外費用         ( )  経常利益       185,000 特別利益         ( ) 特別損失         5,000        税金等調整前当期純利益  (e)  法人税等        97,500  法人税等調整額     △1,500  当期純利益       (f) [財務諸表を完成させるための条件] ア. 資産合計は1,800,000である。 イ. 総資本営業利益率は10%である。 ウ· 売上高経常利番率は18.5%である。 エ. 売上高売上総利益率は20%である。 オ. 総資本当期純利益率は5.5%である。

    ⑩1,000,000, ⑨800,000, ⑦200,000, ⑤180,000, ⑥195,000, ③99,000

  • 37

    例題9-17 M社とN社の財務指標について、誤っているものを選びなさい。

    イ.M社の総資本当期純利益率はN社よりも高いため、これより株主の観点からみた収益性はM社のほうが高いと判断される。

  • 38

    例題9ー18 次の( a )と( b )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 ア.売上高が60,000, 営業キャッシュ·フローが3,000のとき,営業キャッシュ·フロー·マージンは( a )%である。 イ.営業キャッシュ·フロー·マージンが6.5%,売上高が50,000のとき,営業キャッシュ·フローは( b ) である。

    ①5, ③3,250

  • 39

    例題9ー19 次の( a )から( c )に入る選択肢を選びなさい。なお純資産を自己資本とみなす。 貸借対照表数値は、期首と期末で数値上の差異はないものとする(金額単位:百万円)。 ア.純資産が800.000, 営業キャッシュ·フローが144,000のとき、自己資本営業キャッシュ·フロー比率は( a )%である。 イ.自己資本営業キャッシュ·フロー比率が15%, 純資産が500.000のとき,営業キャッシュ·フローは( b )である。 ウ.自己資本営業キャッシュ·フロー比率が13%,資産合計が1,000.000,負債合計が600.000のとき,営業キャッシュ·フローは( c )である。

    ①18, ④75,000, ③52,000

  • 40

    例題9-20 次の( a )と( b )に入る選択肢を選びなさい。 なお貸借対照表数値は, 期首と期末で数値上の差異はないものとする(金額単位:百万円)。 ア. 流動負債が200,000, 営業キャッシュ·フローが40.000のとき,営業キャッシュ·フロー対流動負債比率は( a )%である。 イ. 営業キャッシュ·フロー対流動負債比率が15%, 営業キャッシュ·フローが45,000のとき,流動負債は( b )である。

    ②20, ④300,000

  • 41

    例題9-21 次の( a )から( c )に入る選択肢を選びなさい(金額単位: 百万円)。 ア.設備投資額が60,000、営業キャッシュ·フローが100,000のとき、設備投資額対キャッシュ·フロー比率は( a ) %である。 イ.有形固定資産の取得による支出が900,000、有形固定資産の売却によ る収入が100,000、営業キャッシュ·フローが1,000,000のとき、設備投資額対キャッシュ·フロー比率は( b )%である。 ウ.設備投資額対キャッシュ·フロー比率が110%、有形固定資産の取得 による支出が850,000、有形固定資産の売却による収入が300.000のとき、 営業キャッシュ·フローは( c ) である。

    ①60, ②80, ④500,000

  • 42

    例題9ー22 次のM社とN社の財務指票の条件をもとに、アからウまでの各文章の誤っているものを選びなさい。

    イ. M社の営業キャッシュ·フロー対流動負債比率はN社よりも高いため、これよりM社のほうの安全性が低いことを 意味する。, ウ.M社とN社の設備投資額対キャッシュ·フロー比率は、 ともに100%を下回っているため,過剰投資の危険性が懸念される。

  • 43

    例題9-23 次の( a )から ( c )に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 P社の個別財務諸表数値と連結財務諸表数値が以下のとおりであったとする。 ・個別財務諸表:資産合計が10,000,売上高が・6.000, 当期純利益が500 ・連結財務諸表:資産合計が20,000, 売上高が7.500, 当期純利益が500 この場合, 資産合計の連単倍率は( a )倍,売上高の連単倍率は( b )倍, 当期純利益の連単倍率は( c )倍となる。

    ⑤2.0, ④1.25, ③1.0

  • 44

    例題9ー24 C社とD社の連結財務諸表数値が以下のとおり場合のC社を基準とした各規模倍率に入る選択肢を選びなさい(金額単位:百万円)。 C社とD社の連結財務諸表数値が以下のとおりであったとする。 ・C社:資産合計が10.000, 売上高が6,000, 当期純利益が500 ・D社:資産合計が20.000, 売上高が7.500,当期純利益が500 (規模倍率の項目) 資産合計の規模倍率は( a )倍 売上高の規模倍率は( b )倍 当期純利益の規模倍率は( c )倍

    ⑤2.0, ④1.25, ③1.0

  • 45

    回答選択肢修正 例題9ー25 次の( a )から( j ) に入る選択肢を選びなさい。 Z社のX1年度の売上高は50,000百万円、経常利益に:至るまでの総費用は45,000百万円,うち固定費が15,000百万円であった。 また, X2年度は市況の好転で、 X1年度に比べて販売単価が20%値上げげされたが, 販売数量はX1年度と同様であり, 固定費の額と販売数量1単位当たりの変動費に変化はなかった。 X3年度はX1年度と比べて数量が20%増えたが,競争激化で販売単価はX1年度と同一水準まで下がった。 販売数量1単位当たりの変動費に変化はなく, 設備投資で固定費は20%増加した。 ア.X1年度の経常利益は( a )百万円である。 イ.X1年度の変動費率は( b )%である。 ウ,X1年度の限界利益率は( c )%である。 エ.X1年度の損益分岐点は( d )百万円である。 オ.X1年度の損益分岐点比率は( e ) %である。 カ.X1年度の経営安全率は( f )%である。 キ.X2年度の損証分岐点は( g )百万円である。 ク.X2年度の経営安全率は( h )%である。 ケ.X3年度の損益分岐点は( i )百万円である。 コ.X3年度の経営安全率は( j )%である。

    ⑥5,000, ④60, ②40, ③75,000, ⑤75, ①25, ⑦30,000, ③50, ⑨45,000, ⑩25

  • 46

    確認問題9ー47 1株あたりの当期純利益は略して(a)という。 計算方法は(b)÷(c)で求められる。 株価収益率算定のための基礎数値となる。

    ①EPS, ②親会社株主に帰属する当期純利益, ③発行済株式数

  • 47

    確認問題9ー48 株価収益率は略して、(a)という。 計算方法は(b)÷(c)で求められる。 利益水準の何倍の株価がついているかの指標である。 分母がマイナス(損失)の場合は、計算対象外となる。

    ④PER, ⑤1株あたり株価, ⑥1株あたり当期純利益

  • 48

    確認問題9ー49 1株あたりの純資産は略して(a)という。 計算方法は(b)÷(c)で求められる。 株価純資産倍率を求める基礎数値である。

    ⑦BPS, ⑧純資産, ③発行済株式数

  • 49

    確認問題9ー50 株価純資産倍率は略して(a)という。 計算は(b)÷(c)で求められる。 資産水準から株価の高低を判断する指標である。

    ⑨PBR, ⑤1株あたり株価, ⑩1株あたり純資産

  • 50

    確認問題9ー51 1株あたりキャッシュ・フローは略して(a)という。 計算方法は(b)÷(c)で求められる。 間接法でいう減価償却費などの利益の計算上は差し引かれている支出を伴わない費用を含むため、マイナス値になりにくい指標である。 また、利益とキャッシュ・フローの期間的なズレを排除した実際の資金収支に基づいた指標である。

    ⑪CFPS, ⑫営業キャッシュ・フロー, ③発行済株式数

  • 51

    確認問題9ー52 株価キャッシュ・フロー倍率は略して(a)という。 計算方法は(b)÷(c)で求められる。 株価収益率の補完指標である。

    ⑬PCFR, ⑤1株あたり株価, ⑭1株あたりキャッシュ・フロー

  • 52

    確認問題9ー53 1株あたりの配当額の計算方法は(a)÷(b)で求められる。

    ⑮配当金総額, ③発行済株式数

  • 53

    確認問題9ー54 配当性向は(a)÷(b)×100%または(c)÷(d)×100%で求められる。 親会社株主に帰属する当期純利益のうち配当金として分配された金額の割合を示す指標である。

    ⑰1株あたり配当額, ⑥1株あたり当期純利益, ⑮配当金総額, ⑯当期純利益

  • 54

    確認問題9ー55 配当利回りは株価に対する配当額の割合で、 計算方法は(a)÷(b)×100%で求められる。 配当利回りは、変動要因を所与として配当金を果実と考える投資者が、ある一定時点で、他社の株式やたの金融商品と投資果実の多寡を比較する際の目安となる。

    ⑰1株あたり配当額, ⑤1株あたり株価

  • 55

    確認問題9ー56 株主資本配当率は略して(a)という。 計算方法は(b)÷(c)×100%、または(d)÷(e)×100%で求められる。 株主の出資額である純資産に対しての配当率を示す指標である。

    ⑱DOE, ⑰1株あたり配当額, ⑩1株あたり純資産, ⑮配当金総額, ⑧純資産

  • 56

    確認問題9ー57 株式益回りは株式収益率の逆数で、株式利回りとも呼ぶ。 計算方法は(a)÷(b)×100%で求められる。 株式益回りは投資者の観点から株式投資の効率を判断するための指標である。

    ⑥1株あたり当期純利益, ⑤1株あたり株価

  • 57

    確認問題9ー58 時価総額の計算方法は(a)✕(b)で求められる。 株式を通じた企業表か指標のため、株式時価総額とも呼ぶ。

    ⑤1株あたり株価, ③発行済株式数

  • 58

    例題9ー26 次の資料によりZ社の( a ) から( l )の数値を計算しなさい。 く資料> 発行済株式数(百万株)     2,000 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円)              100,000 純資産額(百万円)      500,000 営業キャッシュ·フロー (百方円)               80,000 配当金総額(百万円)      20,000 1 株当たり株価(円)       500 ア.EPSは( a )円である。 イ.PERは( b )倍である。 ウ.BPSは( c )円である。 エ.PBRは( d )倍である。 オ.CFPSは( e )円である。 カ.PCFRは( f )倍である。 キ.1株当たり配当額は( g )円である。 ク.配当性向は( h )%である。 ケ. 配当利回りは( i ) %である。 コ.株主資本配当率は( j ) %である。 サ.株式益回りは( k )%である。 シ.時価総額は( l )百万円である。

    50, 10, 250, 2, 40, 12.5, 10, 20, 2, 4, 10, 1,000,000

  • 59

    例題9ー27 次の文章のうち、正しいものを1つ選びなさい。

    ②時価総額はマイナスにはならない。

  • 60

    確認問題9ー59 1人あたり総資産(資本集約率)の計算方法は(a)÷(b)で求められる。 生産効率を高めるために、企業活動に従業員1人あたりの資本をどれくらい投下しているかを判断する指標である。

    ①資産合計, ②従業員数

  • 61

    確認問題9ー60 1人あたり有形固定資産(労働装備率)の計算方法は(a)÷(b)で求められる。 労働効率あるいは生産性を高めるための投資の多寡を意味する。

    ③有形固定資産, ②従業員数

  • 62

    例題9ー28 同業種のC社とD社の次の資料から、C社に該当する選択肢を選びなさい。

    ①売上高を生み出す従業員効率の高い会社, ③従業員効率を高めるための資本集約率の高い会社

  • 63

    例題9ー28 同業種のC社とD社の次の資料から、D社に該当する選択肢を選びなさい。

    ②営業利益を生み出す従業員効率の高い会社, ④従業員効率を高めるための労働装備率の高い会社

  • 64

    確認問題9ー61 総資本回転率は、企業が投下した総資本の何倍の売上高があり、総資本が何回転したかを示す指標です。 計算方法は(a)÷(b)で求められる。

    ①売上高, ②総資本

  • 65

    確認問題9ー62 総資本回転期間は、1年間の月数である12月を(a)で割った値で、投下された資本総額が何ヶ月で売上高に見合う金額を生み出しているかを意味します。

    ⑫総資本回転率

  • 66

    確認問題9ー63 売上債権回転率は、売上債権回収の効率や速度を分析する指標です。 売上債権とは、受取手形、売掛金と電子記録債権を合計した金額です。 計算方法は(a)÷(b)で求められる。

    ①売上高, ⑪売上債権

  • 67

    確認問題9ー64 売上債権回転期間は、1年間の日数である365日を(a)で割った値で、売上債権の発生から代金回収までの回収期間を意味します。

    ④売上債権回転率

  • 68

    確認問題9ー65 棚卸資産回転率は、棚卸資産に関する在庫管理の適切性や、棚卸資産の運用効率を示す指標です。 計算方法は(a)÷(b)で求められる。

    ①売上高, ③棚卸資産

  • 69

    確認問題9ー66 棚卸資産回転期間は、1年間の日数である365日を(a)で割った値で、棚卸資産が1回転するのに必要な日数を意味します。

    ⑤棚卸資産回転率

  • 70

    確認問題9ー67 仕入債務回転率は、回転率が高ければ、仕入債務が短期間に弁済されていることになります。 計算方法は(a)÷(b)で求められる。

    ①売上高, ⑥仕入債務

  • 71

    確認問題9ー68 仕入債務回転期間は、1年間の日数である365日を(a)で割った値で、仕入債務の発生から決済までの期間を意味します。

    ⑦仕入債務回転率

  • 72

    確認問題9ー69 キャッシュ・コンバージョン・サイクルとは、回転率の指標の一部を組み合わせて、営業活動における資金の回収期間をみる指標です。 回収期間が短いほうが営業循環過程における資金収支の効率性が高いことを意味します。 計算方法は(a)÷(b)-で(c)で求められるます。

    ⑧売上債権回転期間, ⑨棚卸資産回転期間, ⑩仕入債務回転期間

  • 73

    確認問題9-70 総資本経常利益率は、(a)×(b)に分解できます。

    ①売上高経常利益率, ②総資本回転率

  • 74

    確認問題9-71 総資本営業利益率は、(a)×(b)に分解できます。

    ③売上高営業利益率, ②総資本回転率

  • 75

    確認問題9-72 総資本税引前当期純利益率は、(a)×(b)に分解できます。

    ④売上高税引前当期純利益, ②総資本回転率

  • 76

    確認問題9-73 総資本事業利益率(総資産事業利益率)(ROA)は、(a)×(b)に分解できます。 総資本事業利益率は(c)÷(d)×100」。

    ⑪事業利益, ⑨総資本

  • 77

    確認問題9-74 経営資本営業利益率は、(a)×(b)に分解できます。

    ③売上高営業利益率⑤, ⑥経営資本回転率

  • 78

    確認問題9-75 自己資本当期純利益率は、(a)×(b)×(c)に分解できます。

    ⑦売上高当期純利益率, ②総資本回転率, ⑧財務レバレッジ

  • 79

    確認問題9-76 財務バレッジ(倍)は、(a)÷(b)で求められます。 財務バレッジを高めることは、(b)を低下させることになるとも考えられます。 全業種の中央値は1.8倍

    ⑨総資本, ⑩自己資本

  • 80

    確認問題9-77 固定長期適合率とは、会社の収益を生み出す固定資産が安定した資金で賄えているかどうかを表し、財務条項の把握に用いられます。 固定長期適合率は低い方が好ましく、高い場合は改善に努める必要があります。 固定長期適合率が100%以内であれば、固定資産が固定的な長期の資金源泉で賄われていると判断できます。 100%を超える場合、120%程度までは要注意、150%程度になると危険と判断されます。 計算方法は(a)÷((b)+(c))×100%で求められます。

    ③固定資産合計, ⑥自己資本(純資産合計), ⑦固定負債合計

  • 81

    確認問題9-78 自己資本比率とは、返済不要の自己資本が全体の資本調達の何%を占めるかを示す数値であり、自己資本比率は会社経営の安定性を表す数値であり、高いほどよいのです。 計算方法は(a)÷(b)×100%で求められます。

    ⑥自己資本(純資産合計), ⑨総資本

  • 82

    確認問題9-79 正味運転資本とは、企業の短期的な財務健全性を示す指標です。企業が短期的に必要とする運転資金をどれだけ持っているかを表します。 計算方法は(a)-(b)で求められます。

    ①流動資産合計, ④流動負債合計

  • 83

    確認問題9-80 当座比率とは、安全性分析の指標のひとつです。 当座比率は流動比率と同じく、会社の支払い能力を見るための指標です。流動比率よりさらに現金に近い資産のみで、すぐに払わなければならない負債を賄えるかをチェックします。 計算方法は(a)-(b)で求められます。

    ⑩当座資産, ④流動負債合計

  • 84

    確認問題9-81 売上高事業利益率とは、売上高に占める事業利益(本業と金融収益を合計した企業の総合的な利益創出力)の割合を測定する指標です。 計算方法は(a)÷(b)で求められます。

    ⑫事業利益, ⑪売上高

  • 85

    確認問題9-82 売上高当期純利益利益率とは、売上高当期純利益率とは、「当期純利益率」や「純利益率」とも略されます。 会社全体の収益力を示す指標で、「会社の活動が配当原資などの株主の利益にどれだけつながったか?」を表します。 計算方法は(a)÷(b)×100%で求められます。

    ⑮当期純利益, ⑪売上高

  • 86

    修正 確認問題9ー83 1株あたりの当期純利益は略して(a)という。 計算方法は(b)÷(c)で求められる。 株価収益率算定のための基礎数値となる。

    ⑱ROE, ⑯当期純利益, ⑧純資産, ⑰新株予約権