施工管理2

・例1 据付けを行う現場の状況と施工図とを精査して、基準とする位置から距離を測って正確に墨出しを行う。 例2 据付ける位置の基礎やフリーアクセス床の状況を確認し、強度が不足すると認められる場合は補強を行う。 ・例3 隣接する機器や周囲の壁を保護するために養生を行い、据付け時にはこれらに接触させないようにする。 ・例4 機器を吊り上げるにあたっては事前に一定の合図を定め、指揮者を配置してその者の指示によって行う。 ・例5 固定の際のボルトやナットは施工図で指定された規格のものを用い、トルクレンチを使用して締め付ける。

例1 使用する工具は取扱いの前に点検を行い、不良、欠陥が認められた場合は使用しない。 例2 新規で現場に持ち込んだ機械工具は、持ち込み時に検査し合格したもののみ作業に使用する。 例2 新規に現場に持込んだ機械工具は、持込み時に検査を行い、合格した物のを作業に使用する。 例3 電動機械工具は湿気のない場所に保管し、責任者を定めて定期点検を行い結果を記録して保存する。 例4 高所作業で用いる工具は落下事故を防止するために、紐や粘着テープ等を用いて安全帯に紐付ける。 例5 漏電遮断器付きの電動機械工具は、作業開始前に動作テストを実施する。 例6 作業終了時には工具類は所定の工具箱に戻し、紛失がないように管理する。

・例1 品質管理手法として、全数検査と抜き取り検査があり、発注者との契約にて定められた検査手法にて検査をおこなう ・例2 全数検査では受入した資材全ての検査をおこない合格したものだけを受け入れる ・例3 抜き取り検査は、資材の各ロットごとにサンプルをランダムに抜き出し、合格したロットのみを受け入れる。 ・例4 受入検査は発注リスト、仕様書、設計図、製作図、各種関連法等に適合しているかを見定める。 ・例5 資材がカタログ品であって、PSEマークやJISマークが確認できる場合は、品質面の検査は省略してよい。 •例6 検査の結果、仕様違い：サイズ違い等の場合や、損や劣化、変形等が認められるときは受け入れない。 れるときは受け入れない。

・例1 万が一の盗難や紛失事故に備えて、品目リストを作成し品種、数量を把握する ・例2 屋外で保管する場合は風雨や直射日光の影響を受けないように、確実に養生する ・例3 引火性等の危険物の場合には、所定の有資格者に管理を行わせ、火気を厳禁 とする。 ・例4 工程表を精査して直近で使う資材を手前に、当面使用しないものを奥に配置する等、整理整頓する。 ・例5 今後使用しないことが明らかな資材は、発注者の監督員の承諾を受けて、場外へ搬出する。

・例1 絶縁被覆をはぎ取る際は、ワイヤストリッパを用いて、心線を傷つけないように留意する ・例2 電線の電気抵抗を増加させないようにし、電線の引っ張り強さを20%以上減少させないよう留意する。 ・例3 電線に適合する圧着端子、電子スリーブ、差込みコネクタ等の接続材料を用いて電気的に確実に接続する。 ・例4 接続部分は、絶縁テープ等を用いて絶縁電線の絶縁物と同等以上の効果が得られるように充分に被覆する。 •例5 合成樹脂製可とう電線管や硬質ビニル管、金属管、金属製可とう電線管の内部では、接続や分岐をしない。

•例1 接続作業時に埃や粉塵等が混入しないよう、作業場所を清潔にし、状況によって作業用テントを設ける。 例2 ファイバに曲げ癖があると、接続の際にV溝に正しく装填ができない恐れがあるため、癖を除去しておく。 例3 メカニカルスプライス接続を行う場合は、接続損失の増大を防ぐため、先端部を確実に突き合わせる。 例4 融着接続を行う場合には、軸ずれや角度ずれ、間除等が発生しないよう、ア部分を正確に位置決めする。 例5 融着接続の際に接続箇所を保護するスリーブは、後から挿入できないため、必ず加熱する前に装着する。

例1 施工中および竣工後におけるケーブルの曲げ半径は、規定値を下回らないようにする 例2 延線作業の実施にあたっては、ケーブルに過度な張力が加わらないように注する。 例3 強い外圧を受ける場所や機械的振動を激しく受ける場所には施設してはならない 例4 複数のケーブルを同時に延線する場合には、区別できるよう明瞭にマーキング等を行う。 例5 モジュラコネクタを取り付ける過程では、ツイストペアの探り戻しは規定長を超えないようにする。

例1 地中引込みの場合には、水切りつばは漏れを防ぐために、点溶接ではなく全周溶接とする。 例2 地中引込みの場合は防水鋳鉄管と波付硬質ポリエチレン（FEP）の接続は異種管路接続処理を行う 例3 地中引込みの場合には、防水鉢鉄管およびスリープの水句配は、水の侵入を 防ぐため外下りとする。 例4 架空引込みの場合には、電線管の引込み口での突き出し端部には、エントランスキャップを設ける。 例5 架空引込みの場合には、水の侵入を防ぐために、外壁貫通部での電線管の周囲をモルタルで充填する。

例1 屋外または、湿気が多い屋内に設置する場合はアルミ合金製または耐食性能を有する仕様を用いる 例2 水平に施設する場合の支持間隔は鋼製で2m以下、その他については1.5m以下となるようにする。 例3 支持する吊りボルトは、ラック幅600mm 以下では径9mm 以上、幅600mm超では径12mm以上とする。 例4 ケーブルラック相互の接続は継手金物を用いて確実に行い、かつボンド線を用いて電気的に接続する。 例5 通信線と強電流電線とを兼用とする場合にはセパレータを設けて、両者が接触しないように留意する。

例1 管の支持間隔は1.5m以下とし、管の端や接続点の付近は、それらから0.3m 以内で支持する。 ・例2 管を切断する際は斜めにならないように、管軸に対して直角になるように行う。 •例3 管相互を接続する場合は、TSカップリングを用いるか、ガストーチによる熱加工での接続を行う。 ・例4 管の内部において、電線の接続点や分岐点を設けてはならない。 ・例5 管を曲げる際の半径は、管の内側において管内径の6倍以上を確保するよう留意する。

例1 管の曲げ半径は、管の内側において管内径の6倍以上となるように留意する。 例2 管相互の接続をするにあたっては、ボックスあるいはカップリングを用いて行う。 例3 強い外圧を受ける場所や、機械的振動を激しく受ける場所には施設してはならない。 例4 管内において、電線に接続点や分岐点を設けないように設計しなければなら ない。 例5 管の支持間隔は1m以下とする。また管の端部付近においては、端部から0.3m程度の箇所で支持する。

例1 耐候性や自己消火性がないためにコンクリート設専用であり、原則的に霧出配管は行わない。 例2 コンクリート埋込時は1.5m以下の間隔で固定し、ボックスやカップリング接続部は0.3m以内で支持する。 例3 管の曲げ半径は、管の内側において管内径の6倍以上となるように留意する。 例4 管を切断する際は斜めにならないように、管軸に対して直角になるように行う。 例5 埋込配管の際は、CD管相互の直接の接続、および CD管とPF管との直接の接続は行わない。

例1 配管を強電流電線やダクト、水道管、ガス管等と接触させないように離隔距離を確保する。 例2 配管を支持する際の支持点間隔は、2m以下となるようにしなければならない。 例3 管相互、またはボックスとの接続は、ねじ接続等により、堅ろうにかつ電気的に確実に行う。 例4 配管を複数施設する際には直角方向にダクターを設け、ダクタークリップを用いて支持する。 例5 金属配管工事で屋側電線路として施設することができるのは、木造以外の造営物のみである。

例1 ライティングダクトを支持する際の支持点間隔は、2m以下となるようにしなければならない。 例2 乾燥した場所であり、かつ展開した場所または、点検できる隠ぺい場所でしか施設できない。 例3 ライティングダクト相互の接続は、堅ろうにかつ電気的に確実に行うよう留意する。 例4 造営材の開口部を貫通して、隣接する部屋や屋外へライティングダクトを通してはならない。 例5 充電部が露出しないように、ライティングダクトの終端部はエンドキャップで閉塞する。

例1 線ぴを支持する際の支持点間隔は、1.5m以下となるようにしなければならない。 例2 乾燥した場所であり、かつ展開した場所または、点検できる隠ぺい場所でしか施設できない。 例3 ボックスや付属品と接続する際には、堅うに確実に行う。 例4 線びの内部において、電線の接続点や分岐点を設けてはならない。 例5 線びに収容する電線の本数は、10本以下としなければならない。

例1 線ぴを支持する際の支持点間隔は、1.5m以下となるようにしなければならない。 例2 乾燥した場所であり、かつ展開した場所または、点検できる隠ぺい場所でしか施設できない。 例3 ボックスとの接続、または線び相互の接続は、堅ろうにかつ電気的に確実に行う。 例4 接続点が容易に点検できない場合には、線びの内部において電線の接続点を設けてはならない。 例5 原則としてD種接地工事が要求されるが、線びの長さが4m以下であれば、これを省略することができる。