施工管理

①資材の受入検査は、資材の種別ごとに分けて検査を行うようにする。また、種別ごとに必ず監職員の検査を受ける。 ② 検査の結果、合格した資材と同じ種別の資材は、以後、抽出検査とすることができる。不合格となった資材については、合格している資材との混入や誤って使用される事を防止するためにも、直ちに工事現場外に搬出する。 ③資材の検査に伴う試験は、設計図書に定められた場合、試験によらなければ、設計図書に定められた条件に適合することが証明できない場合に行う。資材の試験方法はJIS（日本産業規格）、JEC（電気学会電気規格調査会標準規格）、JEM（日本電機工業会標準規格）等に定めのある場合は、これによる。 ④資材の試験が完了したときは、その試験成績書を監替職員に提出する。

使用する資材は、設計図書に定める品質及び性能を有する新品とする。使用する資材が、設計図書に定める品質及び性能を有することの証明となる資料（試験成績書等）を提出する。

① 重量物の搬入には、作業指揮者（責任者）を置く。クレーン等による重量物の搬入については、その都度、搬入計画書を作成し事前に打合せを行う。配電盤等の重心が上部にあるものは、横引き搬入とし、手指の挟まれ・転倒に十分注意して行う。 ②コロを用いる場合は、コロは丈夫で、かつ、形状寸法が均一なもので、運搬物の下に常に3本以上が残るよう慎重に行う。コロ等での横引き搬入では機器の重心をできるだけ低くし、転倒のおそれがないような対策を施す。 ③ 運搬路面が軟弱又は凹凸のある場合や傾斜面では、十分な強度の道板を敷き、滑りや転倒に十分気を付ける。搬入通路には第三者が立ち入らないよう、バリケードーフェンス・ロープ等で仮囲いをする。 ④重量 100kg以上の荷を貨物自動車等に積み卸しする作業には、荷物積み卸し作業を指揮する者を定める。

装置等は鋼製架台を使用して、直接コンクリート床へ水平に固定する。装置上部を固定する場合は、ストラクチャーまたは壁面、天井などへ固定する。

工場内試験成績書の内容を確認し、設計図書に規定する性能を満足していることを確認する。機器を構成する器材の規格は、国際規格、国内規格又は認められた国内任意規格に基づくものとする。また、検査、試験の方法も同様とする。

ネジやボルトの寸法に適合した工具を使用する。使用したエ具は作業終了後に数量を確認し、作業をした機器等の内部に置き忘れがないようにする。

管内にケーブルを敷設する場合は、引き入れに先立ち管内を清掃し、ケーブルを損傷しないように管端口を保護した後、丁寧に引き入れる。また通線を行わない場合は、管端口には防水栓などを差込んでおくものととする。 ケーブルは、管路内に接続部があってはならない。

ケーブルを曲げる場合は、被覆が損傷しないように行い、その曲げ半径（内側半径とする）は、低圧ケーブル（単心）の場合は仕上り外径の8倍以上とする。単心以外の場合は仕上り外径の6倍以上とする。

敷設作業中はケーブルに損傷を与えないように行い、延線時及び固定時の許容曲げ半径は、仕上り外径の4倍以上とする。UTP ケーブルの総長はパッチコード等も含め 100m以内とする。屋外で使用する場合は、外装被覆付ケーブルを使用する。

導波管のフランジ加工は、できるだけ現地加工を少なくするよう配慮する。導波 管を現地加工する場合は、管の切り口を平滑にした後、フランジ面が平面になるように注意し、ろう付けを確実に行う。なお、ろう付け後は、フラックスを除去し管内を清掃した後、フランジ面の平面度調整を行う。

同軸ケーブルの最小曲げ半径は、製造者の規格による。同軸ケーブルの支持は、仕上り外径20mm以下にあっては1m以下とし、20mmを超える場合にあって1.5m以下とする。ただし、屈曲部にあっては屈曲中心点から 0.3m以下とする。 軸ケーブルは、交差しないように敷設する。

同軸ケーブルと無線機空中線端子の接続は、適合するコネクタにより行う。 同軸ケーブルの相互接続及び端末は、高周波同軸コネクタを用いて行うものとし、湿気のある場所では、粘着テープを用いて防護し、ビニルテープを巻き付けて仕上げる。

所定の接続材料（又は接続箱）を使用し、光ファイバケーブルを確実に固定する。光ファイバケーブルの心線接続部は、振動・張力・圧縮力・曲がりなどの機械的外力及び水・湿気・有害ガスなどの物質から、長期に渡り保護できるように施工す る。

端子盤内の配線は、電線などを一括に整然と行い、くし形編出しして端子に接続する。ただし、1列の端子板が2個以下の場合は、扇形編出しとする。また硬質塩化ビニル製の盤配線用ダクトによって整線を行う。

弱電流配線、水管、ガス管、ダクト等と接近又は交差する場合は、これらと接触しないよう支持する。やむを得ない場合は、絶縁材等を使用し、これらを直接接触しないようにす る。

金属管の曲げ半径は、管内径の6倍以上とし、曲げ角度は90度を超えないようにする。また、分岐回路の配管の｜区間の屈曲箇所は、4箇所以下とし、曲げ角度の合計が270度を超えないようにする。

管の曲げ半径は、管内径の6倍以上とし、曲げ角度は90度を超えないようにする。分岐回路の配管の｜区間の屈曲箇所は、4箇所以下とし、曲げ角度の合計が 270度を超えないようにする。

掘削幅は、地中配線が施工可能な範囲の最小幅とする。埋戻しは、根切り土の中の良質土により、1層の仕上り厚さが0.3m以下となるよう均一に締固める。また、埋戻しに際して地中埋設物に損傷を与えないよう注意する。

（1）1種金属製線び（メタルモージング）の施工 ① 1種金属線ぴのベースは、1m以下の間隔で造営材に取付ける。ただし、端部、突合せ部及びボックスなどとの接続点では、接続点に近い箇所で固定する。 ②線ぴ内の配線は整然と並べ、電線の被覆を損傷しないように配線する。線ぴ内では電線などを接続してはならない。線ぴ内から電線などを外部に引出す部分は、線ぴの貫通部分で損傷することがないように施工する。 ③ 1種金属線びの接続部（線び相互及び線ぴとボックス間）は、ボンディングを行い電気的に接続する。ボンディングに用いる接続線は、規定の太さの軟銅線、または同等以上の銅帯などとする。線び及び付属品は、電気的に接続する。接地はD種接地とする。

ダクト内の電線などは、回路ごとにまとめ、電線支持物の上に整然と並べて敷設する。ただし、垂直に用いる場合は 1.5m以下の間隔ごとに、緊縛材料で縛る。

① 空中線の据付は、取付け高さ、相手局方向及び偏波面を確認してから施工する。 空中線の取付けに使用するボルトが鋼製の場合は溶融亜鉛めっき又はステンレス！ で防効果のあるものを使用する。空中線の現場での組立がある場合は、製造者の組立要領に従い、正確に組立てる。 ② パラボラアンテナの取付けは、方向調整用ボルトにより方向調整が可能で、カー調整後のゆるみなどがないように取付ける。 ③ 給電線との接続は、気密漏れが生じないよう正確に取付ける。空中線の気密性については、導波管敷設後、乾燥空気充填装置により確認する。給電線は、方向調整、風圧等により接続点に無理な力が加わらないよう、給電線の支持点を考慮す る。 ④ 空中線は、無線局申請書との整合を図り、据付を行う。空中線の方向調整は、上下、左右方向を繰返し実施し、回線設計に従った受入力が得られることを確認す る。

①接地線は、緑色又は緑／黄色のビニル電線を使用し、その太さは、接地母線及び避害器は14m2以上、その他の場合は5.5m2以上とする。ただし、ビニルケープルの一心を接地線として使用する場合は、原則として緑色の心線とするが、これにより難い場合は端部に緑色の色別を施す。 ② 接地極は、湿気の多い場所でガス、酸などによる腐食のおそれのない場所を選び、接地極の上端を地下0.75m以上の深さに埋設する。接地線と接地する目的物及び接地極との接続工事は、電気的及び機械的に施工する。 ③接地線は地下0.75mから地表上2.0mまでの部分を、合成脂管（厚さ2m未満の合成脂管及びCD答を除く。）又はこれと同等以上の絶縁効力及び強さのあるもので覆う。接地線は、接地すべき機器から0.6m以下の部分、及び地中横ばしり部分を除き、必要に応じて管などに収めて外傷を防止する。 ④接地線を人が触れる恐れのある場所で鉄柱、その他の金属体に沿って施設する場合は、接地極を鉄柱、その他の金属体の底面から0.3m以上深く埋設する場合を除き、接地極を地中でその金属体から1m以上離して埋設する。 ⑤避雷用引下げ導線を施設してある支持物には、接地線を施設しない。ただし、引き込み柱は除く

①接地極は、湿気の多い場所でガス、酸などによる腐食のおそれのない場所を選び、接地極の上端を地下 0.75m以上の深さに埋設する。接地線と接地する目的物及び接地極との接続工事は、電気的及び機械的に施工する ②接地線は、接地すべき機器から 0.6m以下の部分、及び地中横ばしり部分を除き、必要に応じて管などに収めて外傷を防止する。接地線を人が触れる恐れのある場所で鉄柱、その他の金属体に沿って施設する場合は、接地極を鉄柱、その他の金属体の底面から 0.3m以上深く埋設する場合を除き、接地極を地中でその金属体から 1m以上離して埋設する。 ③ 避雷用引下げ導線を施設してある支持物には、接地線を施設しない。ただし、引込柱は除くものとする。電気的に接続されている金属管などは、これを接地線に代えることができるものとする。 ④ 接地導線と被接地工作物、接地線相互の接続は、はんだ付け接続をしない。接地線を保護する場合の保護管は、避雷器用接地線にはステンレス管（非磁性のものに限 る）又は合成掛脂管とし、一般接地線には合成脂管又は金属管とする。 ⑤接地線を引込む場合は、水が屋内に侵入しないように施工する。接地端子箱内の接地線には、合成材脂製、ファイバ製などの名札を取付け、接地種別、行先などを表示する。

金属拡張アンカーと母材との固着は、打ち込み方式の場合は専用打ち込み棒を用いて拡張部を拡張し、締め付け方式の場合は適切な締め付け工具で拡張部を拡張する。

PF 管の場合は、貫通する区画のそれぞれ両側1m以上の距離に不燃材料の管を使用し、管と壁等との隙間に、モルタル、耐熱シール材等不燃材料を充填し、その管の中に配管する。 さらに不燃材料の端口は耐熱シール材等で密閉する。

① 建築物など構造体を貫通し、直接屋外に通じる管路は、屋内に水が侵入しないように防水処理を行う。作業は、建造物の損傷等周辺に悪影響を与えないように、慎重に行う。配管等施工後は、モルタル等により補修を行う。 ② コンクリートの穴あけは、設計図書により行うものとする。現場の状況で、その必要が生じた場合は、施工図を作成し監職員に提出する。

測定器メーカが推奨している校正周期で校正を行い、その校正記録を保存する。また校正済であることが識別できるよう、校正ラベル等を貼る。

① 出力波長を確認し、正しい測定長を用いる。接続損失は、測定区間の両端から測定し、その平均値を採用する。施工区間の伝送損失が、所定の規格値以下で施工されたかを測定する。 ② OTDR のレーザの出射孔を覗くことは失明の恐れがあり、絶対に行わない。取扱説明書の注意事項を使用前に熟読しておく。OTDR に水が入ったりした場合、感電、火災、故障の危険がある。水場での使用、機械の中に水が入らないように留意する。

① 光源には、使用波長1.3um帯及び1.55um帯の光が出力可能なものを使用する。パワーメータ（受光部）は、使用波長帯での測定が可能なものを使用する。 ② 一般に、光パワーメータ（受光部）にホトダイオード（PD）を用いており、PDには波長依存性があるため、使用波長に応じて測定時の値を補正する。光コネクタを接続する際、光コネクタの先端を専用のクリーナーを使用して、塵や埃の洗浄を行う。 ③ 光源、パワーメータに水が入ったりした場合、感電、火災、故障の危険がある。 水場での使用、機械中に水を入れるような行為は絶対に避ける。レーザの出射を覗いたりすることは失明の恐れもあり絶対に行わない。 ④ 光源及びパワーメータには取扱説明書が付属しており、一般的な注意事項が記載されているので使用前に熟読する。