日本史探究 III
問題一覧
1
プロレタリア
2
日本農民組合
3
美濃部達吉
4
原敬
5
袁世凱
6
日本製鉄
7
皇道
8
国民学校
9
日米通商航海条約
10
国民一人ひとりが国民としての自覚を持ち,そのような意識によってささえられる国家。
11
政府が一部の官僚のみで政策を決定する専制的な態度をとっていること。
12
資源の獲得や投資市場を求めてアジアやアフリカなどへの経済進出を強めていき,それにともない軍事力によってアジア,アフリカ各地を植民地や勢力範囲に組み込んでいく膨張政策。
13
在米日本資産を凍結し,さらに日本への石油輸出を禁止した。
14
戦争犯罪の疑いのある政府や軍部の指導者は逮捕されてその責任を追及され,戦争協力者や超国家主義者の多くが公的な地位から追放された。
15
日本国憲法
16
日本は,アメリカなど48か国とのあいだでサンフランシスコ平和条約を結び,1952年の発効をもって独立国としての主権を回復した。
17
所得倍増計画
18
鳩山内閣が憲法改正をとなえると,護憲勢力も得票をのばして改憲阻止に必要な3分の1の議席を確保し,左派と右派に分裂していた日本社会党も再統一した。
19
中曽根康弘内閣は,行財政改革に着手し,国の事業であった電信・電話事業とたばこ産業,ついで日本国有鉄道を民営化した。
20
バブル経済
21
日本共産党
22
360円
23
ロッキード事件
24
小泉純一郎
25
経済の民主化
26
労働関係調整法
27
傾斜生産方式
28
北大西洋条約機構
29
警察予備隊
30
湯川秀樹
31
第五福竜丸
32
日米相互協力及び安全保障条約
33
部分的核実験停止条約
34
日韓基本条約
35
神武景気
36
洗濯機
37
日本政府が,終戦処理のために軍需企業への支払いや,占領軍の受け入れ準備などに多額の支出を行ったため。
38
日本の首席全権である吉田茂首相のもとで,48か国とのあいだでサンフランシスコ平和条約,アメリカと日米安全保障条約が締結された。
39
経済発展より市民生活の安定や生活環境の整備を重視したから。
40
ニクソン大統領が発表した,ドルと金の交換停止をふくむドル防衛策。
論理表現
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1
プロレタリア
2
日本農民組合
3
美濃部達吉
4
原敬
5
袁世凱
6
日本製鉄
7
皇道
8
国民学校
9
日米通商航海条約
10
国民一人ひとりが国民としての自覚を持ち,そのような意識によってささえられる国家。
11
政府が一部の官僚のみで政策を決定する専制的な態度をとっていること。
12
資源の獲得や投資市場を求めてアジアやアフリカなどへの経済進出を強めていき,それにともない軍事力によってアジア,アフリカ各地を植民地や勢力範囲に組み込んでいく膨張政策。
13
在米日本資産を凍結し,さらに日本への石油輸出を禁止した。
14
戦争犯罪の疑いのある政府や軍部の指導者は逮捕されてその責任を追及され,戦争協力者や超国家主義者の多くが公的な地位から追放された。
15
日本国憲法
16
日本は,アメリカなど48か国とのあいだでサンフランシスコ平和条約を結び,1952年の発効をもって独立国としての主権を回復した。
17
所得倍増計画
18
鳩山内閣が憲法改正をとなえると,護憲勢力も得票をのばして改憲阻止に必要な3分の1の議席を確保し,左派と右派に分裂していた日本社会党も再統一した。
19
中曽根康弘内閣は,行財政改革に着手し,国の事業であった電信・電話事業とたばこ産業,ついで日本国有鉄道を民営化した。
20
バブル経済
21
日本共産党
22
360円
23
ロッキード事件
24
小泉純一郎
25
経済の民主化
26
労働関係調整法
27
傾斜生産方式
28
北大西洋条約機構
29
警察予備隊
30
湯川秀樹
31
第五福竜丸
32
日米相互協力及び安全保障条約
33
部分的核実験停止条約
34
日韓基本条約
35
神武景気
36
洗濯機
37
日本政府が,終戦処理のために軍需企業への支払いや,占領軍の受け入れ準備などに多額の支出を行ったため。
38
日本の首席全権である吉田茂首相のもとで,48か国とのあいだでサンフランシスコ平和条約,アメリカと日米安全保障条約が締結された。
39
経済発展より市民生活の安定や生活環境の整備を重視したから。
40
ニクソン大統領が発表した,ドルと金の交換停止をふくむドル防衛策。