他人を介在させることなく物を支配する。 A→X Aは他人を介在せずXを支配する。

同一の物に対する同一内容の他の物件を排除する。 A→X完全な所有権をもつ。 B→X所有権を有することはない。

物権は何人に対しても主張できる。

①物権のみ。債務者を通じた間接的な支配。 ②物権のみ。同時に複数に存在しうる。 ③債権にはないとされることがある。 一定の要件を満たせば、第三者に請求できる。

①特定性と②独立性

所有権の移転を観念するには具体的にどのも物が売買の対象となったのかが特定されなければならない。

一個のものとしての独立性を有していなければならない。 →一部だけを物権の対象とすることはできない。

土地に根をはった樹木 →樹木に所有権を設定できる。

①独立性 ②単一性

複数の独立のもの、すなわち集合物に対して一個の物権を認めることはできない。

集合物譲渡担保

物権は民法その他の法律で定めるもののほかは創設できない。

①所有権 ②制限物権 ③占有権 の3つに分かれる。

物の使用・収益・処分のすべてができるオールマイティな物権(206条)

所有権の一部の機能だけを有する物権で、用益物権と担保物権に分かれる。

所有権の使用の面を制限して、他人の所有権を使用・収益することを内容とする物権。

所有権の価値の面を制限して債権の弁済があるまで他人の所有物を手元に留置しておいたり、他人の所有物を売ってそこから優先弁済を受けたりすることを内容とする物権。