物権に基づき、侵害者に対してその侵害の排除を請求する権利。

①物権的返還請求権 ②物権的妨害排除請求権 ③物権的妨害予防請求権

物権が占有によって侵害されている場合に、その物の返還を請求する権利。

①自己がその物を所有していること。 ②相手方がその物を占有していること。 ③相手方に占有権原がないこと。

①引渡しと②明渡し ①は物の直接支配を移転する。 →原上復帰してもしなくても ②は相手方が不動産に居住し、または不動産に物を置いて占有している場合に、その不動産から立ち退き、または物を引き払うことによって、回復者に物の完全な直接支配を得させる。

物権が占有以外の方法で侵害されている場合に、その妨害の排除を請求する権利。

登記名義が勝手に変更されている場合。

物権が侵害される恐れがある場合に予防を請求する。

①仮の権利に過ぎない占有権にも占有の訴えないし占有訴権がある以上、物権にも当然に物権的請求権が認められるべき。 ②202条が本権の訴えの存在を前提としている。 ③物権は直接性・排他性を有するところ、これがないと、画餅に等しい。

①忍容請求権説 ②行為請求権説

相手方に受任を請求する権利。 権利の行使にかかる費用は相手方が負担することになる。

相手方に対して行為を請求する。 費用は相手負担

修正行為請求権説

原則としては行為請求権説に立つべきであるが、返還請求権については相手方が目的物を持ち去ることを忍容したたまけで目的を達する場合は忍容請求権説に立つべき。

不法行為説

そもそも物権的請求権の行使のためにかかった費用は、物権の侵害に基づく損害。 不法行為の問題として扱うのが妥当。

物権自体が消滅時効にかからない限り、消滅時効にならない。また、所有権は消滅時効にかからない。