6.荷重・外力・固有周期（振動）

31問 • 10ヶ月前

ryohei hamashima

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構造計算に用いる積載荷重の大小関係は、一般に、床用＞大梁・柱・基礎用＞地震力用である。

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学校の屋上広場の単位面積当たりの積載荷重は、実況に応じて計算しない場合、教室の単位面積当たりの積載荷重と同じ数値とすることができる。

倉庫業を営む倉庫における床の構造計算に用いる積載荷重は、実況に応じて計算した数値が3,900N/㎡未満であっても、3,900N／㎡としなければならない。

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積雪荷重の計算に用いる積雪の単位荷重は、原則として、積雪量1 cm当たり20N／㎡以上とする。

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屋根の積雪荷重は、屋根に雪止めを設けない場合、その勾配が60度以下の場合は、一般に、その勾配に応じて低減することができる。

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雪下ろしを行う慣習のある地方では、垂直積雪量が1mを超える場合においても、雪下ろしの実況に応じて、それを1mまで低減することができる。

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多雪区域における暴風時に生ずる力を計算する場合には、積雪荷重によって生ずる力を加える場合と加えない場合のそれぞれについて想定する。

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風圧力は、風の速度圧に風力係数を乗じて計算する。

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風圧力の計算に用いる速度圧は、その他方における基準風速の平方根に比例する。

風圧力における平均風速の高さ方向の分布を表す係数Erは、建築物の高さが同じ場合、一般に、「極めで平坦で障害物がない区域」より「都市化が極めて著しい区域」のほうが小さい。

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ガスト影響係数Gfは、「平坦で障害物がない区域」より「都市化が著しい区域」のほうが大きい。

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風圧力を計算するに当たって用いる風力係数は、風洞試験によって定める場合のほか、建築物の断面及び平面の形状に応じて定める数値によらなければならない。

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屋根の軒先などの局部の風力係数は、屋根面や壁面の風力係数より大きくなる場合がある。

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高さ13m以下の建築物において、屋根ふき材については、規定のピーク風力係数を用いて風圧力の計算をすることができる。

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屋根葺き材に作用する風圧力の算出に用いる基準風速V₀は、構造骨組に用いる風圧力を算出する場合と異なる。

建築物の地上部分におけるある層に作用する地震層せん断力は、地震層せん断力係数Ciに、その層の固定荷重と積載荷重との和を乗じて求める。

地震層せん断力係数Ciの値は、建築物の上層ほど小さくなる。

地震層せん断力係数Ciは、建築物の設計用一次固有周期Tが1.0秒の場合、硬質地盤の場合に比べて、軟弱地盤の場合のほうが大きい。

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地震地域係数Zは、その地方における過去の地震記録に基づく震害の程度及び地震活動の状況などに応じて定められた数値である。

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振動特性係数Rtの値は、建築物の設計用一次固有周期が1秒程度の場合、第三種地盤における値よりも第一種地盤における値のほうが小さい。

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地震層せん断力係数の建築物の地上部分における高さ方向の分布を示す係数Aiの値は、一般に、建築物の上層ほど小さくなる。

建築物の地上部分における各層の必要保有水平耐力を計算する場合、標準せん断力係数C₀の値は、1.0以上とする。

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塔屋や屋上突出物には、地震による振動によって、建築物本体に比べて大きい加速度が作用する。

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屋上から突出する水槽、煙突等の地震力に用いられる水平震度kは、地震地域係数Zに1.0以上の数値を乗じて得た数値とする。

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建築物の地下部分の各部分に作用する地震力は、一般に、当該部分の固定荷重と積載荷重との和に水平震度を乗じて計算する。

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建築物の固有周期は、質量の平方根に比例し、剛性の平方根に反比例する。

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建築物の固有周期は、質量が同じであれば、水平剛性が大きいほど長くなる。

建築物の設計用一次固有周期Tは、建築物の高さが等しければ、一般に、鉄筋コンクリート構造より鉄骨構造のほうが長い。

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建築物の一次固有周期は、同じ構造形式の場合、一般に、建築物の高さが高いものほど長くなる。

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建築物の一次の振動モードに対応する固有周期は、一般に、二次の振動モードに対応する固有周期に比べて長い。

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