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健康論
37問 • 7ヶ月前
  • 細川小都
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  • 1

    4.健康日本21(第三時)のビジョン 全ての( )が( )で( )に生活できる ( )な社会の実現

    国民, 健やか, 心豊か, 持続可能

  • 2

    4.健康日本21の四つの基本的な方向 ・( )の延伸と、( )の縮小 ・( )の行動と( )の改善 ・( )の質の向上 ・( )を踏まえた健康づくり

    健康寿命, 健康格差, 個人, 健康状態, 社会環境, ライフコースアプローチ

  • 3

    4.健康日本21の新たな視点 ・女性の健康を明記   女性の健康習慣について明記。   ( )検診受診率を新たに目標に設定。 ・( )に健康になれる環境づくり   健康に関心の薄い人を含め、本人が無理なく健康な行動を取れるような環境作りを推進 ・他計画や施策との( )も含み目標設定   ( )、( )、( )に関する目標を   追加。自治会での取り組みとの連携を図   る。 ・( )の提示   自治体による周知広報や保健指導など介入を行う際の留意すべき事項や、好事例集を各分野で作成・周知 ・個人の健康状況の( )、利活用について記載を具体化   ウェアラブル端末やアプリの利活用、自治    体と民間事業者間の連携による健康づくり   について明記

    骨粗鬆症, 自然, 連携, 健康経営, 産業保険, 食環境イニシアチブ, アクションプラン, 見える化

  • 4

    5.一次予防 対象:( ) 病気にならないように( )、( )(予防接種など)

    全員, 健康づくり, 特異的予防

  • 5

    5.二次予防 対象:病気になりそうな人、軽い人 軽い病気になってもひどくならないように( )、( )(がん検診など)

    早期発見, 早期対応

  • 6

    5.三次予防 対象:( ) ひどい病気になっても幸せに暮らせるように ( )などリハビリテーション、( )

    病気の人, 機能訓練, 社会復帰

  • 7

    6.2025年問題 ( )社会像 2015年 団塊の世代が( )に到達 2025年 高齢者人口が約3500人になり団塊の 世代が全て( )へ         ↓     ( )の構築

    超高齢, 前期高齢者, 後期高齢者, 地域包括ケアシステム

  • 8

    6.2040年問題 高齢者人口の伸びも落ち着き、( )の急減 より少ない人手でも回る、医療・福祉現場の実現 1.( )な就労、社会参加の環境整備 2.( )の延伸 3.医療・福祉サービスの改革による( )の向上 4.給付と負担の見直し等による( )の持続・可能性の確保

    現役世代, 多様, 健康寿命, 生産性, 社会保障

  • 9

    1.WHOによる健康の定義(1946年) 健康とは単に疾病がないとか虚弱でないということではなく、( )的、( )的、( )的に完全に良好な状態である。

    身体, 精神, 社会

  • 10

    1.健康の捉え方の変遷 古代:( )的健康観と医師の混淆 中世:( )的観念論への医学の取り組み 近代・近世:近代自然、( )の誕生      ( )の誕生(1500〜)      ( )中心の健康観(1800年代) 現代:( )を重視した( )な健康観の確立   1946年 ( )による健康の定義   1978年 ( )宣言        「2000年までに全ての人に健         康を」を基本理念とした、         ( )(PHC)を提唱   1986年 ( )        ( )の提唱        健康は生きる目的ではなく毎日        の生活のための資源であり、単        なる( )的な能力以上の( )な        概念   2001年 ( )(ICF)の発表        あらゆる人の健康を包括的に記        述できる分類   2005年 ( )        国際化した世界における健康の        ( )(SDH)を管理するために        必要な活動と債務・制約を確認   2010年 ( )

    宗教, 神学, 科学的方法論, 公衆衛生, 疾病, 生活の質, 全人的, WHO, アルマアタ, プライマリヘルスケア, オタワ憲章, ヘルスプロモーション, 身体, 積極的, 国際生活機能分類, バンコク憲章, 社会的決定要因, アデレード宣言

  • 11

    3.健康施策 栄養改善のための施策 昭和36年 ( )の体制が実現 昭和39年 ( )終了後、健康・体力作りの             ムードの高まり→( ) 昭和45年 保険栄養学級開催( )      日常生活の中での正しい( )、 ( )、( )の取り方を具体的指導

    国民皆保険, 東京オリンピック, 健康・体力増強策, 保健所, 栄養, 運動, 休養

  • 12

    第1次国民健康づくり対策(昭和53年:1978年) ①生涯を通じた( )・( )体制整備(健康診査) ②健康づくり基盤整備、( )などのマンパワー確保 ③健康づくりの啓発普及(事業団体による活動の推進)

    予防, 検診, 保健師

  • 13

    第2次国民健康づくり対策(昭和63年1988年) ( )→( )の改善による疾病予防・健康増進      →運動指針の安定、健康増進施設の普及

    アクティブ80ヘルスプラン, 生活習慣

  • 14

    健康日本21(第一次) ①( )の重視、( )の延伸、( )の向上 ②健康づくり支援のための( ) ③多様な実施主体による効果的な運動の促進

    1次予防, 健康寿命, QOL, 環境整備

  • 15

    健康日本21(第二次)2013年平成25年 全ての国民が共に支え合い健やかで心豊かに生活できる活力ある社会 ①( )及び社会環境の改善 ②主要な( )の発生予防と( )予防の徹底 ③社会生活を営むために必要な機能の( )、( ) ④健康を支え、守るための社会環境の整備 ⑤健康寿命の( )と( )の縮小

    生活習慣, 生活習慣病, 重症化, 維持, 向上, 延伸, 健康格差

  • 16

    健康日本21(第三次)令和6年2024年 全て国民が健やかで心豊かに生活できる( )な社会の実現 ①( )の延伸と( )の縮小 ②個人の行動と健康状態の改善 ③( )の質向上 ④( )を踏まえて健康づくり

    持続可能, 健康寿命, 健康格差, 社会環境, ライフコースアプローチ

  • 17

    7.健康増進法とは 平成14年(2002年)制定、平成15年(2003年)施行。 ( )の法的委盤。 健康づくりや( )に関する各種施策を進めるために制定された。 国:( )・( )の実施   食事摂取基準を定める 市区町村:健康増進事業の実施      ①健康( )・健康( )、( )指導               ②( )の実施 その他:( )防止など

    健康日本21, 疾病予防, 国民健康, 栄養調査, 教育, 相談, 訪問, 検診, 受動喫煙

  • 18

    8.健康に関するキーワード 健康要因 ( ):性別、年齢、免疫、遺伝など      →予防接種による免疫の獲得など ( ):栄養、運動、休養、喫煙をはじめと     した生活習慣(ライフスタル)      →保便指等による行動変容により、       ( )を予防する。 ( ):( )→細菌など      ( )→化学物質、温度、湿度など      ( )→経済状態など

    宿主要因, 行動要因, 生活習慣病, 環境要因, 生物学的要因, 物理的要因, 社会的要因

  • 19

    健康の社会的決定要因 近年、国際的に最重視されており、我が国においても、健康日本21( )よりこの概念が追加された。 →健康寿命の延伸と健康格差の縮小 教育、職菜、所得、( ) →教育や所得が低い人の方が、生活習慣や健康指標が好ましくない状態であることが多い。

    第二次, ソーシャルキャピタル

  • 20

    ( ) ・複数の事業の組み合わせで、すべての人を含む中で、より( )な人への手厚い支援を行う ・往環境、食料品店や公園が近くにあると歩道の整備などの( )・( )の整備を行う

    健康格差是正, 不利な人, 建造物, 環境

  • 21

    ( )はある集団を対象に健康リスクを低減させることを目的とした取り組み ( )は健康リスクの高い個人に対してそのリスクを減らすような働きかけを行うことを目的とした取り組み

    ポピュレーションアプローチ, ハイリスクアプローチ

  • 22

    SDG’s 2915年(平成27年)( )で採用された、 我々の世界を変革する:( )な開発のための2023アジャスタ →( )Sustainable Development Goals

    国連総会, 持続可能, 具体的行動指針

  • 23

    ( ) ・作業を行う権利のこと ・( )は2006年に国連の世界人権宣言を完全に支持すると発表した ・OTが注目するのは能力を高め、人生を豊かにし、満足できる作業に参加する権利。 ・( )、( )、( )、( )な理由で自分に、必要な作業を自由に選ぶことが制限されている状況に気づくこと。 ・OTはCLが、より健康に( )になる作業は何かを探し、環境や作業をどのように調整すれば行えるかをCLと一緒に考える。

    作業権, WFOT, 歴史的, 文化的, 政治的, 経済的, 幸福

  • 24

    ( ) ・WFOTは( )年に作業療法と( )という声明を発表した. ・( )から生まれた作業的公正という概念は、これからの作業療法にとって重要である。 ・作業の行いやするや行いにくさは( )、( )、( )、人々の( )など多くの状況が大きく影響する。 ・すべての人が自分にとって( )を行いやすい状況をつくるためには、作業的公正の実現を目指す必要がある。 ・作業的公正は、すべての人が作業に結びつく権利を十分充足することであり、その作業とは生きるためにし必要なことで、意味があり当事者自身の幸福(     )と当事者の( )の幸福にポジティブな貢献をするものである。 ・( )の幸福と( )の幸福を同様に重視する視点は、( )な開発目標と一致する。 (SDGs)

    作業的公正, 2019, 人権, 作業科学, 制度, 文化, 政治, 態度, 意味ある作業, wellbeing, コミュニティ, 個人, 社会, 持続可能

  • 25

    10.介護保険法 国民の努力及び義務 →国民は自ら( )となることを予防するため. 加齢に伴って生じる、心身の変化を自覚して常に健康の( )に努めると共に、要介護状態となった場合においても、進んでリハビリテーションその他の適切な( )及び( )を利用することにより、その有する能力の( )に努めるものとする。

    要介護状態, 保持増進, 保健医療サービス, 福祉サービス, 維持向上

  • 26

    10.介護保険法 ・国及び地方公共団体の責務 →国及び地方公共自体は、被保険者が可能な限り、( )地域でその有する能力に応じ ( )した日常生活を営みことができるよう、保険給付に係る保健医療サービス及び福祉サービスに関する施策、要介護状態等となることの( )や要介護状態等の( )若しくは( )の防止のための施策並びに地域における自立した日常生活の支援のための策を、医療及び居住に関する施策との有機的な連携を図りつつ( )に推進するよう努めなければ”ならない。

    住み慣れた, 自立, 予防, 軽減, 悪化, 包括的

  • 27

     10.介護保険法 改正のポイント 2005年→( )型システムの確立、      ( )の創設      ( )、地域包括ケアシステム 2011年→( )(予防事業と二次予防事業)、     ( )(導入は市町村の判断) 2014年→介護予防事業の( )     ( )創設(通いの場中心)     地域での介護予防の機能強化(リハ職     関与促進)     ( )(事業対象者1・2相当)(確認     ツールとして利用)

    予防重視, 新予防給付, 介護予防ケアマネジメント, 介護予防事業, 日常生活支援総合事業導入, 再編, 一般介護予防事業, 基本チェックリスト

  • 28

    11.OTがリハ専門職として関与する事業 ・介護予防事業、日常生活支援総合事業等  →( )型サービス、( )型サービス、( ) ・一般介護予防事業  →介護予防把握事業、一般介護予防事業評価   事業、介護予防( )事業、( )介護予防   活動支援事業(通いの場)、地域( )活   動支援事業

    通所, 訪問, 介護予防ケアマネジメント, 普及啓発, 地域, リハビリテーション

  • 29

    12.OTの介護予防事業の強み 介護予防が目指すものとして( )の改善や ( )をなどを通じて日常生活の活動性を高め・家庭や社会への( )を促し。それによって一人ひとりの( )や( )のための取組を支援して、( )の向上を目指すことが挙げられる。 高齢者が要介護状能になることの( )及は要介護状等の( )若しくは( )の推進に当たっては、機能回復訓練等の高齢者へのアプローチだけでなく、高齢者を取り巻く( )も含めたバランスのとれたアプローチが重要である。 すなわち、( )全体を向上させ、活動的で生きがいを持てる生活を営むことのできる生活環境の調整及び地域作り等が求められ、 ( )が重要な役割を担っている。高齢者の自立支援に資する取り組みを推進することで、要介護状感になっても、高齢者が生きがいを持って生活できる地域の実現を目指すことが重要である。

    心身機能, 環境調整, 参加, 生きがい, 自己実現, 生活の質(QOL), 予防, 軽減, 悪化防止, 環境へのアプローチ, 生活機能, 地域包括ケアシステム

  • 30

    13.生活行為向上マネジメントが予防作業療法でも有用とされる理由 予防作業療法の目的は人々の健康と幸福を促進することであり、目的を達成するために、 ( )における作業に着点をあて支援を行う。 MTDLPは対象者の「( )、( )、することが( )生活行為」に焦点をあて、「作業の( )」を実現するために、個人から地域の( )の活用まで幅広くとらえ支援を行う。このように、MTDLPは予防で業療法の目的が( )と合致していることから有用とされる。

    地域生活, したい, する必要がある, 期待されている, 継続性, 社会資源, 3つの実践の軸

  • 31

    3つの実践の軸 1)人を( )の側面から理解するのみでなく、生きる営みである「生活をする人」とし、( )の課題を包括的に考える視点。 2)入院前の生活から退限後の生活まで、一貫した対象者の生活を理解し支援するといった ( )の視点 3)生活行為の( )という個人の活動から、地域の( )の活用までを幅広く包括的に祝える視点 個の課題から地域の課題へ(まちづくり)

    心身機能, 生活行為, 包括的アプローチ, 継続性, 社会資源

  • 32

    14地域包括ケアシステムにおける自助・互助・共助・公助の説明 自助:「自分のことを自分でする」ことに加え、市場サービスの( )や介護保険、医療保険の( )部分を含む。 互助:相互に支え合っているという意味で「共助」と共通点があるが、費用負担が制度的に裏付けられていない( )なもの。 ( )活動や( )の活動など 共助:介護保険など、費用の制度の( )があり、保険料を負担しあう。 リスクを共有する仲間(被保険者)の負担。 公助:( )になる分の負担。( )や自治体等が提供するサービス。

    購入, 自己負担, 自発的, ボランティア, 住民組織, 裏付け, 税, 生活保護

  • 33

    プライマリヘルスケアの5つの原則 ①( )のある活動 ②住民の( )参加 ③( )の有効利用 ④関連領域の( )・( ) ⑤( )の使用

    ニーズ指向性, 主体的, 地域資源, 協力, 連携, 適性技術

  • 34

    プライアリヘルスケアの活動内容 ①( )(予防と対策) ②( )と適正な( ) ③安全な( )と( ) ④家族計画を含む( ) ⑤主要( )の予防接種 ⑥( )の予防・対策 ⑦( )の適切な処置 ⑧( )の供給

    健康教育, 食料供給, 栄養, 水, 衛生環境, 母子保健, 感染症, 風土病, 一般傷病, 必須医薬品

  • 35

    新しい健康観 健康は「生きる( )ではなく、毎日の生活のための( )」であり、「単なる( )な能力以上の( )」である

    目的, 資源, 身体的, 積極的観念

  • 36

    3つの健康づくり ①( ) advocacy ( )や( )、( )、( )を合めた健康づくりの必要性を提唱すること ②( ) enabling 人々の( )が発揮されるよう個人の能力を高める(知識や技術の習得とその支援) ③( )mediation 保健医療の分野だけでなく、社会の多分野が ( )できるよう、活動や関心、( )などを調整すること

    唱道, 政治, 経済, 環境, 文化, 能力の付与, 主体性, 調停, 協力, 利害関係

  • 37

    健康づくりの活動分野 ①健康的な( )づくり(公共の場での禁煙活動) ②健康を支援する( )づくり(ウォーキングが行える歩道の整備) ③( )の強化(地域住民への健康教育) ④( )の開発(家庭で使用できる医療機器の開発) ②( )の方向転換(二次予防から一次予防へ)

    公共政策, 環境, 地域活動, 個人技術, ヘルスサービス

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  • 1

    4.健康日本21(第三時)のビジョン 全ての( )が( )で( )に生活できる ( )な社会の実現

    国民, 健やか, 心豊か, 持続可能

  • 2

    4.健康日本21の四つの基本的な方向 ・( )の延伸と、( )の縮小 ・( )の行動と( )の改善 ・( )の質の向上 ・( )を踏まえた健康づくり

    健康寿命, 健康格差, 個人, 健康状態, 社会環境, ライフコースアプローチ

  • 3

    4.健康日本21の新たな視点 ・女性の健康を明記   女性の健康習慣について明記。   ( )検診受診率を新たに目標に設定。 ・( )に健康になれる環境づくり   健康に関心の薄い人を含め、本人が無理なく健康な行動を取れるような環境作りを推進 ・他計画や施策との( )も含み目標設定   ( )、( )、( )に関する目標を   追加。自治会での取り組みとの連携を図   る。 ・( )の提示   自治体による周知広報や保健指導など介入を行う際の留意すべき事項や、好事例集を各分野で作成・周知 ・個人の健康状況の( )、利活用について記載を具体化   ウェアラブル端末やアプリの利活用、自治    体と民間事業者間の連携による健康づくり   について明記

    骨粗鬆症, 自然, 連携, 健康経営, 産業保険, 食環境イニシアチブ, アクションプラン, 見える化

  • 4

    5.一次予防 対象:( ) 病気にならないように( )、( )(予防接種など)

    全員, 健康づくり, 特異的予防

  • 5

    5.二次予防 対象:病気になりそうな人、軽い人 軽い病気になってもひどくならないように( )、( )(がん検診など)

    早期発見, 早期対応

  • 6

    5.三次予防 対象:( ) ひどい病気になっても幸せに暮らせるように ( )などリハビリテーション、( )

    病気の人, 機能訓練, 社会復帰

  • 7

    6.2025年問題 ( )社会像 2015年 団塊の世代が( )に到達 2025年 高齢者人口が約3500人になり団塊の 世代が全て( )へ         ↓     ( )の構築

    超高齢, 前期高齢者, 後期高齢者, 地域包括ケアシステム

  • 8

    6.2040年問題 高齢者人口の伸びも落ち着き、( )の急減 より少ない人手でも回る、医療・福祉現場の実現 1.( )な就労、社会参加の環境整備 2.( )の延伸 3.医療・福祉サービスの改革による( )の向上 4.給付と負担の見直し等による( )の持続・可能性の確保

    現役世代, 多様, 健康寿命, 生産性, 社会保障

  • 9

    1.WHOによる健康の定義(1946年) 健康とは単に疾病がないとか虚弱でないということではなく、( )的、( )的、( )的に完全に良好な状態である。

    身体, 精神, 社会

  • 10

    1.健康の捉え方の変遷 古代:( )的健康観と医師の混淆 中世:( )的観念論への医学の取り組み 近代・近世:近代自然、( )の誕生      ( )の誕生(1500〜)      ( )中心の健康観(1800年代) 現代:( )を重視した( )な健康観の確立   1946年 ( )による健康の定義   1978年 ( )宣言        「2000年までに全ての人に健         康を」を基本理念とした、         ( )(PHC)を提唱   1986年 ( )        ( )の提唱        健康は生きる目的ではなく毎日        の生活のための資源であり、単        なる( )的な能力以上の( )な        概念   2001年 ( )(ICF)の発表        あらゆる人の健康を包括的に記        述できる分類   2005年 ( )        国際化した世界における健康の        ( )(SDH)を管理するために        必要な活動と債務・制約を確認   2010年 ( )

    宗教, 神学, 科学的方法論, 公衆衛生, 疾病, 生活の質, 全人的, WHO, アルマアタ, プライマリヘルスケア, オタワ憲章, ヘルスプロモーション, 身体, 積極的, 国際生活機能分類, バンコク憲章, 社会的決定要因, アデレード宣言

  • 11

    3.健康施策 栄養改善のための施策 昭和36年 ( )の体制が実現 昭和39年 ( )終了後、健康・体力作りの             ムードの高まり→( ) 昭和45年 保険栄養学級開催( )      日常生活の中での正しい( )、 ( )、( )の取り方を具体的指導

    国民皆保険, 東京オリンピック, 健康・体力増強策, 保健所, 栄養, 運動, 休養

  • 12

    第1次国民健康づくり対策(昭和53年:1978年) ①生涯を通じた( )・( )体制整備(健康診査) ②健康づくり基盤整備、( )などのマンパワー確保 ③健康づくりの啓発普及(事業団体による活動の推進)

    予防, 検診, 保健師

  • 13

    第2次国民健康づくり対策(昭和63年1988年) ( )→( )の改善による疾病予防・健康増進      →運動指針の安定、健康増進施設の普及

    アクティブ80ヘルスプラン, 生活習慣

  • 14

    健康日本21(第一次) ①( )の重視、( )の延伸、( )の向上 ②健康づくり支援のための( ) ③多様な実施主体による効果的な運動の促進

    1次予防, 健康寿命, QOL, 環境整備

  • 15

    健康日本21(第二次)2013年平成25年 全ての国民が共に支え合い健やかで心豊かに生活できる活力ある社会 ①( )及び社会環境の改善 ②主要な( )の発生予防と( )予防の徹底 ③社会生活を営むために必要な機能の( )、( ) ④健康を支え、守るための社会環境の整備 ⑤健康寿命の( )と( )の縮小

    生活習慣, 生活習慣病, 重症化, 維持, 向上, 延伸, 健康格差

  • 16

    健康日本21(第三次)令和6年2024年 全て国民が健やかで心豊かに生活できる( )な社会の実現 ①( )の延伸と( )の縮小 ②個人の行動と健康状態の改善 ③( )の質向上 ④( )を踏まえて健康づくり

    持続可能, 健康寿命, 健康格差, 社会環境, ライフコースアプローチ

  • 17

    7.健康増進法とは 平成14年(2002年)制定、平成15年(2003年)施行。 ( )の法的委盤。 健康づくりや( )に関する各種施策を進めるために制定された。 国:( )・( )の実施   食事摂取基準を定める 市区町村:健康増進事業の実施      ①健康( )・健康( )、( )指導               ②( )の実施 その他:( )防止など

    健康日本21, 疾病予防, 国民健康, 栄養調査, 教育, 相談, 訪問, 検診, 受動喫煙

  • 18

    8.健康に関するキーワード 健康要因 ( ):性別、年齢、免疫、遺伝など      →予防接種による免疫の獲得など ( ):栄養、運動、休養、喫煙をはじめと     した生活習慣(ライフスタル)      →保便指等による行動変容により、       ( )を予防する。 ( ):( )→細菌など      ( )→化学物質、温度、湿度など      ( )→経済状態など

    宿主要因, 行動要因, 生活習慣病, 環境要因, 生物学的要因, 物理的要因, 社会的要因

  • 19

    健康の社会的決定要因 近年、国際的に最重視されており、我が国においても、健康日本21( )よりこの概念が追加された。 →健康寿命の延伸と健康格差の縮小 教育、職菜、所得、( ) →教育や所得が低い人の方が、生活習慣や健康指標が好ましくない状態であることが多い。

    第二次, ソーシャルキャピタル

  • 20

    ( ) ・複数の事業の組み合わせで、すべての人を含む中で、より( )な人への手厚い支援を行う ・往環境、食料品店や公園が近くにあると歩道の整備などの( )・( )の整備を行う

    健康格差是正, 不利な人, 建造物, 環境

  • 21

    ( )はある集団を対象に健康リスクを低減させることを目的とした取り組み ( )は健康リスクの高い個人に対してそのリスクを減らすような働きかけを行うことを目的とした取り組み

    ポピュレーションアプローチ, ハイリスクアプローチ

  • 22

    SDG’s 2915年(平成27年)( )で採用された、 我々の世界を変革する:( )な開発のための2023アジャスタ →( )Sustainable Development Goals

    国連総会, 持続可能, 具体的行動指針

  • 23

    ( ) ・作業を行う権利のこと ・( )は2006年に国連の世界人権宣言を完全に支持すると発表した ・OTが注目するのは能力を高め、人生を豊かにし、満足できる作業に参加する権利。 ・( )、( )、( )、( )な理由で自分に、必要な作業を自由に選ぶことが制限されている状況に気づくこと。 ・OTはCLが、より健康に( )になる作業は何かを探し、環境や作業をどのように調整すれば行えるかをCLと一緒に考える。

    作業権, WFOT, 歴史的, 文化的, 政治的, 経済的, 幸福

  • 24

    ( ) ・WFOTは( )年に作業療法と( )という声明を発表した. ・( )から生まれた作業的公正という概念は、これからの作業療法にとって重要である。 ・作業の行いやするや行いにくさは( )、( )、( )、人々の( )など多くの状況が大きく影響する。 ・すべての人が自分にとって( )を行いやすい状況をつくるためには、作業的公正の実現を目指す必要がある。 ・作業的公正は、すべての人が作業に結びつく権利を十分充足することであり、その作業とは生きるためにし必要なことで、意味があり当事者自身の幸福(     )と当事者の( )の幸福にポジティブな貢献をするものである。 ・( )の幸福と( )の幸福を同様に重視する視点は、( )な開発目標と一致する。 (SDGs)

    作業的公正, 2019, 人権, 作業科学, 制度, 文化, 政治, 態度, 意味ある作業, wellbeing, コミュニティ, 個人, 社会, 持続可能

  • 25

    10.介護保険法 国民の努力及び義務 →国民は自ら( )となることを予防するため. 加齢に伴って生じる、心身の変化を自覚して常に健康の( )に努めると共に、要介護状態となった場合においても、進んでリハビリテーションその他の適切な( )及び( )を利用することにより、その有する能力の( )に努めるものとする。

    要介護状態, 保持増進, 保健医療サービス, 福祉サービス, 維持向上

  • 26

    10.介護保険法 ・国及び地方公共団体の責務 →国及び地方公共自体は、被保険者が可能な限り、( )地域でその有する能力に応じ ( )した日常生活を営みことができるよう、保険給付に係る保健医療サービス及び福祉サービスに関する施策、要介護状態等となることの( )や要介護状態等の( )若しくは( )の防止のための施策並びに地域における自立した日常生活の支援のための策を、医療及び居住に関する施策との有機的な連携を図りつつ( )に推進するよう努めなければ”ならない。

    住み慣れた, 自立, 予防, 軽減, 悪化, 包括的

  • 27

     10.介護保険法 改正のポイント 2005年→( )型システムの確立、      ( )の創設      ( )、地域包括ケアシステム 2011年→( )(予防事業と二次予防事業)、     ( )(導入は市町村の判断) 2014年→介護予防事業の( )     ( )創設(通いの場中心)     地域での介護予防の機能強化(リハ職     関与促進)     ( )(事業対象者1・2相当)(確認     ツールとして利用)

    予防重視, 新予防給付, 介護予防ケアマネジメント, 介護予防事業, 日常生活支援総合事業導入, 再編, 一般介護予防事業, 基本チェックリスト

  • 28

    11.OTがリハ専門職として関与する事業 ・介護予防事業、日常生活支援総合事業等  →( )型サービス、( )型サービス、( ) ・一般介護予防事業  →介護予防把握事業、一般介護予防事業評価   事業、介護予防( )事業、( )介護予防   活動支援事業(通いの場)、地域( )活   動支援事業

    通所, 訪問, 介護予防ケアマネジメント, 普及啓発, 地域, リハビリテーション

  • 29

    12.OTの介護予防事業の強み 介護予防が目指すものとして( )の改善や ( )をなどを通じて日常生活の活動性を高め・家庭や社会への( )を促し。それによって一人ひとりの( )や( )のための取組を支援して、( )の向上を目指すことが挙げられる。 高齢者が要介護状能になることの( )及は要介護状等の( )若しくは( )の推進に当たっては、機能回復訓練等の高齢者へのアプローチだけでなく、高齢者を取り巻く( )も含めたバランスのとれたアプローチが重要である。 すなわち、( )全体を向上させ、活動的で生きがいを持てる生活を営むことのできる生活環境の調整及び地域作り等が求められ、 ( )が重要な役割を担っている。高齢者の自立支援に資する取り組みを推進することで、要介護状感になっても、高齢者が生きがいを持って生活できる地域の実現を目指すことが重要である。

    心身機能, 環境調整, 参加, 生きがい, 自己実現, 生活の質(QOL), 予防, 軽減, 悪化防止, 環境へのアプローチ, 生活機能, 地域包括ケアシステム

  • 30

    13.生活行為向上マネジメントが予防作業療法でも有用とされる理由 予防作業療法の目的は人々の健康と幸福を促進することであり、目的を達成するために、 ( )における作業に着点をあて支援を行う。 MTDLPは対象者の「( )、( )、することが( )生活行為」に焦点をあて、「作業の( )」を実現するために、個人から地域の( )の活用まで幅広くとらえ支援を行う。このように、MTDLPは予防で業療法の目的が( )と合致していることから有用とされる。

    地域生活, したい, する必要がある, 期待されている, 継続性, 社会資源, 3つの実践の軸

  • 31

    3つの実践の軸 1)人を( )の側面から理解するのみでなく、生きる営みである「生活をする人」とし、( )の課題を包括的に考える視点。 2)入院前の生活から退限後の生活まで、一貫した対象者の生活を理解し支援するといった ( )の視点 3)生活行為の( )という個人の活動から、地域の( )の活用までを幅広く包括的に祝える視点 個の課題から地域の課題へ(まちづくり)

    心身機能, 生活行為, 包括的アプローチ, 継続性, 社会資源

  • 32

    14地域包括ケアシステムにおける自助・互助・共助・公助の説明 自助:「自分のことを自分でする」ことに加え、市場サービスの( )や介護保険、医療保険の( )部分を含む。 互助:相互に支え合っているという意味で「共助」と共通点があるが、費用負担が制度的に裏付けられていない( )なもの。 ( )活動や( )の活動など 共助:介護保険など、費用の制度の( )があり、保険料を負担しあう。 リスクを共有する仲間(被保険者)の負担。 公助:( )になる分の負担。( )や自治体等が提供するサービス。

    購入, 自己負担, 自発的, ボランティア, 住民組織, 裏付け, 税, 生活保護

  • 33

    プライマリヘルスケアの5つの原則 ①( )のある活動 ②住民の( )参加 ③( )の有効利用 ④関連領域の( )・( ) ⑤( )の使用

    ニーズ指向性, 主体的, 地域資源, 協力, 連携, 適性技術

  • 34

    プライアリヘルスケアの活動内容 ①( )(予防と対策) ②( )と適正な( ) ③安全な( )と( ) ④家族計画を含む( ) ⑤主要( )の予防接種 ⑥( )の予防・対策 ⑦( )の適切な処置 ⑧( )の供給

    健康教育, 食料供給, 栄養, 水, 衛生環境, 母子保健, 感染症, 風土病, 一般傷病, 必須医薬品

  • 35

    新しい健康観 健康は「生きる( )ではなく、毎日の生活のための( )」であり、「単なる( )な能力以上の( )」である

    目的, 資源, 身体的, 積極的観念

  • 36

    3つの健康づくり ①( ) advocacy ( )や( )、( )、( )を合めた健康づくりの必要性を提唱すること ②( ) enabling 人々の( )が発揮されるよう個人の能力を高める(知識や技術の習得とその支援) ③( )mediation 保健医療の分野だけでなく、社会の多分野が ( )できるよう、活動や関心、( )などを調整すること

    唱道, 政治, 経済, 環境, 文化, 能力の付与, 主体性, 調停, 協力, 利害関係

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    健康づくりの活動分野 ①健康的な( )づくり(公共の場での禁煙活動) ②健康を支援する( )づくり(ウォーキングが行える歩道の整備) ③( )の強化(地域住民への健康教育) ④( )の開発(家庭で使用できる医療機器の開発) ②( )の方向転換(二次予防から一次予防へ)

    公共政策, 環境, 地域活動, 個人技術, ヘルスサービス