維持保全2
問題一覧
1
火災時に2人いないと操作できない消防設備
1号消火栓
2
消火栓の停電時の非常電源として自家発電設備を用いる場合有効に（ ）以上作動できるものでなければならない
30分
3
屋内消火栓の設置基準は共同住宅で（ ）m2以上のもの。主要構造部が耐火構造の場合は（ ）m2、準耐火構造の場合は（ ）m2。地階無窓階4階以上の階では床面積（ ）m2、耐火（ ）m2、準耐火（ ）m2
700, 2100, 1400, 150, 300, 450
4
洗濯機、浴室防水パンに用いられるのは
逆わんトラップ
5
台所の排水に用いられるのは
わんトラップ
6
Sトラップ、Pトラップ、Uトラップ
サイホントラップ
7
サイホントラップで封水が安定しているのはどっち
Pトラップ
8
電気設備において100Vと200vに対応できるのは
単相3線式
9
土中に埋設されている白ガス管は（ ）程度で腐食が発生するおそれがある
20年
10
避難階以外の階で、共同住宅でその階の居室の床面積の合計が100m2以上のとき、その階から避難階又は地上に通ずる（ ）つ以上の直通階段を設けなければならない
2
11
駐車場の面積は建物の各階の床面積の合計の（ ）分の１を限度に算入しない
5
12
地階の倉庫、機械室は水平投影面積が建築面積の（ ）分の1以下の場合は階数に算入しない
8
13
特定用途制限地域は用途地域が（ ）地域に定める
定められていない
14
特定街区は用途地域（ ）に定められる
内、外
15
特別用途地区は用途地域（ ）に定めることができる
内のみ
16
特定用途制限地域は市街化調整区域に
定めることはできない
17
特例容積率適用地区は低層住居専用地域に
定められない
18
開発整備促進地区な第一種住居地域に
定められない
19
開発整備促進地区は用途地域が定められていない地域に定めることが
できる
都市計画法
都市計画法
ユーザ名非公開 · 21問 · 2年前都市計画法
都市計画法
21問 • 2年前ユーザ名非公開
通気管
通気管
ユーザ名非公開 · 8問 · 2年前通気管
通気管
8問 • 2年前ユーザ名非公開
建築基準法
建築基準法
ユーザ名非公開 · 100問 · 2年前建築基準法
建築基準法
100問 • 2年前ユーザ名非公開
建築2
建築2
ユーザ名非公開 · 100問 · 2年前建築2
建築2
100問 • 2年前ユーザ名非公開
維持保全
維持保全
ユーザ名非公開 · 100問 · 1年前維持保全
維持保全
100問 • 1年前ユーザ名非公開
管理
管理
ユーザ名非公開 · 5問 · 1年前管理
管理
5問 • 1年前ユーザ名非公開
民法
民法
ユーザ名非公開 · 25問 · 1年前民法
民法
25問 • 1年前ユーザ名非公開
間違えた問題
間違えた問題
ユーザ名非公開 · 6問 · 1年前間違えた問題
間違えた問題
6問 • 1年前ユーザ名非公開
最終
最終
ユーザ名非公開 · 100問 · 1年前最終
最終
100問 • 1年前ユーザ名非公開
最終2
最終2
ユーザ名非公開 · 88問 · 1年前最終2
最終2
88問 • 1年前ユーザ名非公開
問題一覧
1
火災時に2人いないと操作できない消防設備
1号消火栓
2
消火栓の停電時の非常電源として自家発電設備を用いる場合有効に（ ）以上作動できるものでなければならない
30分
3
屋内消火栓の設置基準は共同住宅で（ ）m2以上のもの。主要構造部が耐火構造の場合は（ ）m2、準耐火構造の場合は（ ）m2。地階無窓階4階以上の階では床面積（ ）m2、耐火（ ）m2、準耐火（ ）m2
700, 2100, 1400, 150, 300, 450
4
洗濯機、浴室防水パンに用いられるのは
逆わんトラップ
5
台所の排水に用いられるのは
わんトラップ
6
Sトラップ、Pトラップ、Uトラップ
サイホントラップ
7
サイホントラップで封水が安定しているのはどっち
Pトラップ
8
電気設備において100Vと200vに対応できるのは
単相3線式
9
土中に埋設されている白ガス管は（ ）程度で腐食が発生するおそれがある
20年
10
避難階以外の階で、共同住宅でその階の居室の床面積の合計が100m2以上のとき、その階から避難階又は地上に通ずる（ ）つ以上の直通階段を設けなければならない
2
11
駐車場の面積は建物の各階の床面積の合計の（ ）分の１を限度に算入しない
5
12
地階の倉庫、機械室は水平投影面積が建築面積の（ ）分の1以下の場合は階数に算入しない
8
13
特定用途制限地域は用途地域が（ ）地域に定める
定められていない
14
特定街区は用途地域（ ）に定められる
内、外
15
特別用途地区は用途地域（ ）に定めることができる
内のみ
16
特定用途制限地域は市街化調整区域に
定めることはできない
17
特例容積率適用地区は低層住居専用地域に
定められない
18
開発整備促進地区な第一種住居地域に
定められない
19
開発整備促進地区は用途地域が定められていない地域に定めることが
できる