労務費

5問 • 1年前

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当月の直接工の労務費が20,000,000円であった当月の就業時間は10,000h、実労働時間は9,500h、直接作業時間は9,000hだった当期の直接労務費を求めよ円はいらないこれの詳しいことを次の問題で書いたよ見てね

18,000,000

就業時間の中に休憩時間は含まれないでは、就業時間と実労働時間の違いは何なのかと言うと、その差にある時間は"手待時間"である手待時間とは、賃金は発生しているが作業できなかった時間のことであり、"直接作業時間でも間接作業時間でもない"。しかし製造間接費（間接労務費）であることには変わりはない

◯

※写真は↓の実際の問題、参考までに〜（答えの写真は解説に貼った）結論、残業代は原則消費賃率に含まっているからわざわざ別個で計算するな！指定がある時のみ別個で計算するんわ！でも未払賃金は消費賃率ではなく支払賃率で計算するがそこには残業代が含まっていないから必ず別個で計算しろ！基本的には消費賃率の中に時間外労働の加給金も含まっているので、わざわざ個別に計算しなくても自動的に残業代が直接労務費や間接労務費に含まれていくしかし、消費賃率には時間外労働の分を含めずに個別に製造間接費として処理することがあるその場合は問題文に指示があるのでそれに従うが、特別に指定がなければわざわざ別個に計算してはダメただし、未払賃金については消費賃率ではなく支払賃率で計算する！しかも、支払賃率には時間外労働の分は含まれていないので必ず別個で残業代を計算しなければならない！第156回工業簿記第3問

◯

直接労務費差異、作業時間差異、予想遊休能力差異（経営管理者によって生じる差異）、予算操業度差異に分析しなさい、という問題条件↓ 直接工の作業能力は4,000時間、予算操業度3,800時間、実際作業時間は3,700時間、製品1個あたりの作業時間0.2hで実際生産量は18,400個＝標準作業時間3,680時間である ※予算販売量は18,000個であるが今回の問題はその数は関係ないらしい ※予算操業度差異の意味はシンプルに普通の操業度差異のことである（つまり18,000個は関係ない） ※予想遊休能力差異はあらかじめ分かっていた差異であり、予算操業度3,800hと作業能力4,000hとの差である写真が答えである第157回工業簿記の問3

◯

直接工の賃率を答えよ、という問題条件↓ 当月の予算操業度は3,800h 直接工は20人、1人あたりの支払賃金は月額30万円なお、業務量が増減しても正常操業圏内では20人の直接工を保有する方針であり、直接工1人1ヶ月の作業能力は200h（1日8時間✖️25日）である以上答えは1,500円であるつまり予算操業度の3,800hは関係ないシンプルに予算➗作業能力、らしい第157回工業簿記の問3あたりかな

◯

売価還元法

売価還元法

引当金

引当金

予算実績差異分析