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2024.3 全国模試 《教職教養》

2024.3 全国模試 《教職教養》
18問 • 1年前
  • メロンライオン
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    問題一覧

  • 1

    01 次の各文は、教育史上著名な人物について述べたものである。人物名の正しい組み合わせを選べ。 ⑴ ドイツの哲学者、教育学者。教育の根本は「意志の陶冶」であり、教育は社会なしに存在し得ないとして教育の社会的意義を強調し、自らの立場を「社会的教育学」と呼んだ。 ⑵ 国語教育者。作文教育における「随意選題」の提唱者として有名。子どもの自由な思考と表現を重視し、自己の向上を強調する教育論は、画一的・抑圧的な教育を批判する大正期を児童中心主義思潮に大きな影響を与え、後の生活綴方運動の源流となった。

    ナルトプー芦田啓之輔

  • 2

    02 次の人物と著者の正しい組み合せを選べ。

    ツィラーー『教育的教授論の基礎』

  • 3

    03 次の各事項について、年代の古い順に正しく並び替えたものを選べ。 ❶「第4期教育振興基本計画」が閣議決定された。 ❷教育基本法が改正された。 ❸中央教育審議会が設置された。 ❹臨時教育審議会が設置された。 ❺日本が児童の権利に関する条約を批准した。

    ❸→❹→❺→❷→❶

  • 4

    04 次の各文のうち、プログラム学習について述べたものをア~オから選べ。 ア 教師が一方的に指導するのではなく、学習者が自らの直観・想像を働かせて学習者自身に知税識の生成過程をたどらせ、知識を「構造」として学習させる。 イ 主にデューイの学習理論によって形成された。生活経験における問題の解決過程を学習過程として組織したものである。 ウ ティーチング・マシンを使用した学習。スモール・ステップ、積極的反応、即時確認、自己ペース、学習者検証という方法上の原理がある。 エ 達成すべき目標を明確にし、合理的評価とそれに基づく適切な指導を行うプロセスを繰り返すことで、学習者に学習内容を完全に習得させる。 オ 教材の中から本質的・基本的な事例を精選し、それを徹底的に学習することで、全体の法則的関連性を把握する。

  • 5

    05 次の文に当てはまる教育プランを選べ。 子どもの自発性を尊重しながらも、学習内容の完全な習得を目指し、間題解決学習の方法と教授段階論を技術的に融合したもの。教科を①科学型、②鑑賞型、 ③言語型、④実技型、⑤反復練習型の5つに分類した。特に科学型における探索一提示一類化一組織化一発表が有名である。

    モリソン・プラン

  • 6

    06 次の各文は、「人権教育の指導方法等の在リ方について[第三次とりまとめ]」 「実践編」(2008年3月)に示されている、人権が尊重される授業づくりの視点例等の一部である。誤っているものを選べ。 ア 「自己存在感を持たせる支援を工夫する」という視点のもと「教師自身が一人一人を大切にする姿勢を示す」ことをねらいとして「ー人ー人の名前を呼び、目を見て話す。話をよく聴く」というポイントが示されている。 イ 「共感的人間関係を育成する支援をエ夫する」という視点のもと「『自分が受け入れられている』と実感できる雰囲気をつくる」ことをねらいとして「『誰にでも失敗はある』、『誰もがよさや弱さを持っている』という認識に立って、互いを尊重し合う人間関係づくりを行う」というポイントが示されている。 ウ 「自己選択・決定の場をエ夫して設定する」という視点のもと「学習形態や場を選択する機会を提供する」ことをねらいとして「児童生徒の実態や学習内容に応じた学習形態や活動の場を多様に提示し、選択の幅を与える」というポイントが示されている。 エ 「自己存在感を持たせる支援を工夫する」という視点のもと「『授業に参加している』という実感を持たせる」ことをねらいとして「意図的な指名等、一人ー人が活躍する場や課題を工夫する』というポイントが示されている。 オ 人権教育の推進に当たり、日々の授業における活動の一つ一つが、人権尊重の雰囲気を醸成する上での重要な要素となる。授業の実施に際し、教員は、児童生徒の感情や考えをあせらず、あわてず、最後まで聴く姿勢を持つとともに、児童生徒の言葉や行動の内容の是非を性急に判 断するのでなく、その背後にある心情や意味を理解するよう心がける必要がある。

  • 7

    07 次の各文は、「生徒指導提要」(2022年12月)について述べたものである。誤っているもの選べ。 ア 生徒指導の目的を達成するためには、児童生徒一人ひとりが自発的、自律的かつ、 他者の主体性を尊重しながら、自らの行動を決断し、実行する力、すなわち自己指導能力を身に付けることが重要である。 イ 児童生徒の自己決定の場を広げていくために、学習指導要領が示す「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けた授業改善を進めていくことが求められる。 ウ 生徒指導の目的は、児童生徒一人ひとりの個性の発見とよさや可能性の伸長と社会的資質・能力の発達を支えると同時に、自己の幸福追求と社会に受け入れられる自己実現を支えることである。 エ 生徒指導は、学校の教育目標を達成する上で重要な機能を果たすものであるが、学習指導に次いで学校教育において重要な意義をもつものと言える。 オ 生徒指導と同様に、児童生徒の社会的自己実現を支える教育活動としてキャリア教育がある。生徒指導を進める上で、両者の相互作用を理解して、一体となった取組を行うことが大切である。

  • 8

    08 次の文は、文部科学省 「障害のある子供の教育支援の手引~子供たち一人一人の教育的ニーズを踏まえた学びの充実に向けて~」(2021年6月)の「第2編 就学に関する事前の相談・支援、就学先決定、就学先変更のモデルプロセス」「第3章 法令に基づく就学先の具体的な検討と決定プロセス」 の一部である。【 】に入る適語の正しい組み合わせを選べ。 本人及び保護者と【①】教育委員会や学校間で就学先となる学校や学びの場について【②】が図られた後、最終的には【①】教育委員会が、子供の就学先を決定する。 【①】教育委員会は、就学先の決定を受け、これに関する通知を発出する場合、別途、就学校の変更手続(学校教育法施行令第8条及び第16条)等による変更がなされない限りは、その子供はその学校に就学することになる。 当然のことながら、就学先の決定に当たっては、その子供がその学校で十分な教育を受けられる環境が確保されていることが必要であり、その確認や実際の受入れ体制の準備を欠いたまま、【①】教育委員会が就学に関する通知を発出することがあってはならない。 また、より広域的な観点では、【①】ごとに就学先についての判断や考え方にばらつきがある状況は、子供一人ー人の【③】に基づいて就学先を検討するという基本からは好ましいこととは言えず、このような状況を避けるためにも、必要に応じて、【④】教育委員会や特別支援学校は、【①】教育委員会等の求めに応じた【⑤】等を行うなどして、判新の客観性を確保することが必要である。

    市区町村ー合意形成ー教育的ニーズー都道府県ー助言

  • 9

    09 次の各文は、学校評議員制度について述べたものである。誤っているものを選べ。 ア 学校評議員制度の目的は、開かれた学校づくりを一層推進していくため、保護者や地域住民等の意向を反映し、その協力を得るとともに、学校としての説明責任を果たすことである。 イ 学校評議員は、任意設置である。 ウ 学校評議員は、校長の求めに応じ、学校運営について意見を述べることができる。 エ 学校評議員は、対象学校の所在する地域の住民、対象学校に在籍する児童生徒等の保護者、社会教育法に規定する地域学校協働活動推進員その他の対象学校の運営に資する活動を行う者、その他当該教育委員会が必要と認める者から、教育委員会が任命する。 オ 学校評議員については、学校教育法施行規則第49条に規定されている。

  • 10

    10 次の文は、文部科学省「学校評価ガイドライン(平成28年改訂)」の「2 学校評価の実施・公表」「⑵学校関係者評価」の一部である。( )に入る適語の組合せを選べ。 学校関係者評価全体としての専門性や時間的な制約から、学校運営の状況について拠るべきものもなく一から観察し評価していくことは困難と考えられる。このことから学校関係者評価は、【①】評価の結果について評価を行うことを基本とする。 学校及び学校関係者評価の評価者は、評価を進めるにあたり、学校関係者評価が学校と保護者・地域を結ぶ【②】であることに留意する。 そのため学校は、学校の状況や努力が評価者に理解されるよう十分な【③】や学校の【④】を行うことが必要である。また、評価者は、学校に対して意見を述べるとともに、家庭・地域においては【⑤】改善のための窓口の一つであると同時に学校の理解者としてその努力を伝えていくことが期待される。

    自己ーコミニュケーション・ツールー情報提供ー公開ー学校運営

  • 11

    11 次の各文は、学習指導要領の変選について述べたものである。年代の古い順に正しく並べ替えたものを選べ。 ⑴ 小学校中学年で「外国語活動」を実施、高学年で「外国語科」(英語)を教科化した。 ⑵ 中学校に習熟度別指導を導入した。 ⑶ 小学校に男女共修の「家庭科」が新設された。 ⑷ 理数系の教科で教育内容の現代化が図られた。 ⑸ 小・中学校に「道徳」の時間が特設された。 ⑹ 中学校・高等学校の特別活動のクラブ活動が廃止された。

    ⑶→⑸→⑷→⑵→⑹→⑴

  • 12

    12 次の文は、平成29年版小学校学習指導要領(2017年3月告示)の前文の一部である。 ( )に入る適語の組み合わせを選べ。 これからの学校には、こうした教育の目的及び目標の達成を目指しつつ、一人ー人の児童が、自分のよさや可能性を認議するとともに、あらゆる他者を価値のある存在として尊重し、多様な人々と協働 しながら様々な社会的変化を乗り越え、豊かな人生を切り拓き、【①】社会の創り手となることができるようにすることが求められる。このために必要な教育の在り方を具体化するのが、各学校において教育の内容等を組織的かつ計画的に組み立てた教育課程である。 教育課程を通して、これからの時代に求められる教育を実現していくためには、よりよい学校教育を通してよりよい社会を創るという理念を学校と社会とが共有し、それぞれの学校において、必要な学習内容をどのように学び、どのような資質・能力を身に付けられるようにするのかを教育課程において明確にしながら、社会との連携及び協働によりその実現を図っていくというら【②】の実現が重要となる。 学習指導要領とは、こうした理念の実現に向けて必要となる教育課程の基準を【③】に定めるものである。学習指導要領が果たす役割の一つは、公の性質を有する学校における【④】を全国的に確保することである。また、各学校がその特色を生かして創意工夫を重ね、長年にわたり積み重ねられてきた教育実践や学術研究の蓄積を生かしながら、児童や地域の現状や課題を捉え、家庭や地域社会と協力して、学習指導要領を踏まえた教育活動の更なる充実を図っていくことも重要である。

    持続可能なー社会に開かれた教育課程ー大綱的ー教育水準

  • 13

    13 次の各文は、平成29年版小学校学習指導要領(2017年3月告示)の「第3章 特別の教科 道徳」について述べたものである。誤っているものを選べ。 ア 校長や教頭などの参加、他の教師との協力的な指導などについて工夫し、道徳教育推進教師を中心とした指導体制を充実すること。 イ 児童が自ら道徳性を養う中で、自らを振り返って成長を実感したり、これからの課題や目標を見付けたりすることができるよう工夫すること。その際、道徳性を養うことの意義について、児童自らが考え、理解し、主体的に学習に取り組むことができるようにすること。 ウ よりよく生きるための基盤となる道徳性を養うため、道徳的諸価値についての理解を基に、自己を見つめ、物事を広い視野から多面的・多角的に考え、人間としての生き方についての考えを深める学習を通して、道徳的な判断力、心情、実意欲と態度を育てる。 エ 各学校においては、道徳教育の全体計画に基づき、各教科、外国語活動、総合的な学習の時間および特別活動との関連を考慮しながら、道徳科の年間指導計画を作成するものとする。 オ 児童が多様な感じ方や考え方に接する中で、考えを深め、判断し、表現する力などを育むことができるよう、自分の考えを基に話し合ったり書いたりするなどの言語活動を充実すること。

  • 14

    14 次の各文は、平成29年版小学校学習指導要領(2017年3月告示)の「第4章外国語活 動」「第1 目標」である。( )に入る適語の正しい組み合わせを選べ。 外国語による【①】における見方・考え方を働かせ、外国語による聞くこと、話すことの言語活動を通して、 【①】を図る素地となる資質・能力を次のとおり育成することを目指す。 ⑴ 外国語を通して、言語や【②】について【③】理解を深め、日本語と外国語との音声の違い等に気付くとともに、外国語の音声や基本的な表現に慣れ親しむようにする。 ⑵ 身近で簡単な事柄について、外国語で聞いたり話したりして自分の考えや気持ちなどを【④】の素地を養う。 ⑶ 外国語を通して、言語やその背景にある【②】に対する理解を深め、相手に配慮しながら、【⑤】に外国語を用いて【①】を図ろうとする態度を養う。

    コミニュケーションー文化ー体験的ー伝え合う力ー主体的

  • 15

    15 次の各文は、平成29年版中学校学習指導要領(2017年3月告示)の「第1章 総則」について述べたものである。誤っているものを選べ。 ア 各学校においては、生徒や学校、地域の実態を考慮して、生徒の特性等に応じた多様な学習活動が行えるよう、第2章に示す各教科や、特に必要な教科を、選択教科として開設し生徒に履修させることができる。 イ 生徒の自主的、自発的な参加により行われる部活動については、スポーツや文化、 科学等に親しませ、学習意欲の向上や貴任感、連帯感の演養等、学校教育が目指す資質・能力の育成に資するものであり、学校教育の一環として、教育課程との関連が図られるよう留意する。 ウ 不登校生徒については、保護者や関係機関と連携を図り、心理や福祉の専門家の助言または援助を得ながら、社会的自立を目指す観点から、個々の生徒の実態に応じた情報の提供その他の必要な支援を行うものとする。 エ 各学校においては、生徒の発達の段階を考慮し、言語能力、情報活用能力(情報モラルを含む)、問題発見・解決能力等の学習の基盤となる知識・技能を育成していくことができるよう、各教科等の特質を生かし、教科等横断的な視点から教育課程の編成を図るものとする。 オ 第2章以下に示す各教科、道徳科および特別活動の内容に掲げる事項の順序は、特に示す場合を除き、指導の順序を示すものではないので、学校においては、その取扱いについて適切な工夫を加えるものとする。

  • 16

    16 次の各文は、平成30年版高等学校学習指導要領(2018年3月告示)の「第1章 総則」の一部である。( )に入る適語の正しい組み合わせを選べ。 ⑴ 基礎的・基本的な知識及び技能を確実に習得させ、これらを活用して課題を解決するために必要な思考力、判断力、表現力等を育むとともに、主体的に学習に取り組む態度を養い、個性を生かし多様な人々との【①】を促す教育の充実に努めること。その際、生徒の発達の段晴を考慮して、生徒の言語活動など、学習の基盤をつくる活動を充実するとともに、家庭との連携を図りながら、生徒の【②】が確立するよう配慮すること。 ⑵ 学校においては、地域や学校の実態等に応じて、就労やポランティアに関わる体験的な学習の指導を適切に行うようにし、勤労の尊さや創造することの喜びを体得させ、望ましい【③】の育成や【④】の精神の酒養に資するものとする。 ⑶ 各学校においては、生徒や学校、地域の実態を適切に把握し、教育の目的や目標の実現に必要な教育の内容等を教科等横断的な視点で組み立てていくこと、教育課程の実施状況を評価してその改善を図っていくこと、教育課程の実施に必要な人的又は物的な体制を確保するとともにその改善を図っていくことなどを通して、教育課程に基づき組織的かつ計画的に各学校校の教育活動質の向上を図っていくこと(以下「【⑤】」 という)に努めるものとする。

    協働ー学習習慣ー勤労観・職業観ー社会奉仕ーカリキュラム・マネジメント

  • 17

    17 次の各文は、平成30年版高等学校学習指導要領(2018年3月告示)の「第4章 総合的な探究の時間」「第3 指導計画の作成と内容の取扱い」について述べたものである。誤っているものを選べ。 ア 全体計画および年間指導計画の作成に当たっては、学校における全教育活動との関連の下に、目標および内容、学習活動、指導方法や指導体制、学習の評価の計画などを示すこと。 イ 各学校における総合的な探究の時間の名称については、各学校において適切に定めること。 ウ グループ学習や個人研究などの多様な学習形態、地域の人々の協力も得つつ、担当教論が指導に当たるなどの指導体制について工夫を行うこと。 エ 自然体験や就業体験活動、ボランティア活動などの社会体験、ものづくり、生産活動などの体験活動、観察・実験・実習、調査・研究、発表や討論などの学習活動を積極的に取り入れること。 オ 職業や自己の進路に関する学習を行う際には、探求に取り組むことを通して、自己を理解し、将来の在り方生き方を考えるなどの学習活動が行われるようにすること。

  • 18

    18 次の各文は、平成29年版特別支援学校小学部・中学部学習指導要領(2017年4月告示)の「第7章 自立活動」について述べたものである。誤っているものを選べ。 ア 個々の児童または生徒について、障害の状態、発達や経験の程度、興味・関心、生活や学習環境などの実態を的確に把握すること。 イ 児童または生徒が、興味をもって主体的に取り組み、成就感を味わうとともに自己を肯定的に捉えることができるような指導内容を取り上げること。 ウ 個々の児童または生徒が、発達の遅れている側面を補うためには、発達の進んでいる側面だけでなく、発達の遅れている側面を重点的に伸ばすような指導内容を取り上げること。 エ 個々の児童または生徒が、自立活動における学習の意味を将来の自立や社会参加に必要な資質・能力との関係において理解し,取り組めるような指導内容を取り上げること。 オ 重複障害者のうち自立活動を主として指導を行うものについては、全人的な発達を促すために必要な基本的な指導内容を、個々の児童または生徒の実態に応じて設定し、系統的な指導が展開できるようにするものとする。

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  • 1

    01 次の各文は、教育史上著名な人物について述べたものである。人物名の正しい組み合わせを選べ。 ⑴ ドイツの哲学者、教育学者。教育の根本は「意志の陶冶」であり、教育は社会なしに存在し得ないとして教育の社会的意義を強調し、自らの立場を「社会的教育学」と呼んだ。 ⑵ 国語教育者。作文教育における「随意選題」の提唱者として有名。子どもの自由な思考と表現を重視し、自己の向上を強調する教育論は、画一的・抑圧的な教育を批判する大正期を児童中心主義思潮に大きな影響を与え、後の生活綴方運動の源流となった。

    ナルトプー芦田啓之輔

  • 2

    02 次の人物と著者の正しい組み合せを選べ。

    ツィラーー『教育的教授論の基礎』

  • 3

    03 次の各事項について、年代の古い順に正しく並び替えたものを選べ。 ❶「第4期教育振興基本計画」が閣議決定された。 ❷教育基本法が改正された。 ❸中央教育審議会が設置された。 ❹臨時教育審議会が設置された。 ❺日本が児童の権利に関する条約を批准した。

    ❸→❹→❺→❷→❶

  • 4

    04 次の各文のうち、プログラム学習について述べたものをア~オから選べ。 ア 教師が一方的に指導するのではなく、学習者が自らの直観・想像を働かせて学習者自身に知税識の生成過程をたどらせ、知識を「構造」として学習させる。 イ 主にデューイの学習理論によって形成された。生活経験における問題の解決過程を学習過程として組織したものである。 ウ ティーチング・マシンを使用した学習。スモール・ステップ、積極的反応、即時確認、自己ペース、学習者検証という方法上の原理がある。 エ 達成すべき目標を明確にし、合理的評価とそれに基づく適切な指導を行うプロセスを繰り返すことで、学習者に学習内容を完全に習得させる。 オ 教材の中から本質的・基本的な事例を精選し、それを徹底的に学習することで、全体の法則的関連性を把握する。

  • 5

    05 次の文に当てはまる教育プランを選べ。 子どもの自発性を尊重しながらも、学習内容の完全な習得を目指し、間題解決学習の方法と教授段階論を技術的に融合したもの。教科を①科学型、②鑑賞型、 ③言語型、④実技型、⑤反復練習型の5つに分類した。特に科学型における探索一提示一類化一組織化一発表が有名である。

    モリソン・プラン

  • 6

    06 次の各文は、「人権教育の指導方法等の在リ方について[第三次とりまとめ]」 「実践編」(2008年3月)に示されている、人権が尊重される授業づくりの視点例等の一部である。誤っているものを選べ。 ア 「自己存在感を持たせる支援を工夫する」という視点のもと「教師自身が一人一人を大切にする姿勢を示す」ことをねらいとして「ー人ー人の名前を呼び、目を見て話す。話をよく聴く」というポイントが示されている。 イ 「共感的人間関係を育成する支援をエ夫する」という視点のもと「『自分が受け入れられている』と実感できる雰囲気をつくる」ことをねらいとして「『誰にでも失敗はある』、『誰もがよさや弱さを持っている』という認識に立って、互いを尊重し合う人間関係づくりを行う」というポイントが示されている。 ウ 「自己選択・決定の場をエ夫して設定する」という視点のもと「学習形態や場を選択する機会を提供する」ことをねらいとして「児童生徒の実態や学習内容に応じた学習形態や活動の場を多様に提示し、選択の幅を与える」というポイントが示されている。 エ 「自己存在感を持たせる支援を工夫する」という視点のもと「『授業に参加している』という実感を持たせる」ことをねらいとして「意図的な指名等、一人ー人が活躍する場や課題を工夫する』というポイントが示されている。 オ 人権教育の推進に当たり、日々の授業における活動の一つ一つが、人権尊重の雰囲気を醸成する上での重要な要素となる。授業の実施に際し、教員は、児童生徒の感情や考えをあせらず、あわてず、最後まで聴く姿勢を持つとともに、児童生徒の言葉や行動の内容の是非を性急に判 断するのでなく、その背後にある心情や意味を理解するよう心がける必要がある。

  • 7

    07 次の各文は、「生徒指導提要」(2022年12月)について述べたものである。誤っているもの選べ。 ア 生徒指導の目的を達成するためには、児童生徒一人ひとりが自発的、自律的かつ、 他者の主体性を尊重しながら、自らの行動を決断し、実行する力、すなわち自己指導能力を身に付けることが重要である。 イ 児童生徒の自己決定の場を広げていくために、学習指導要領が示す「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けた授業改善を進めていくことが求められる。 ウ 生徒指導の目的は、児童生徒一人ひとりの個性の発見とよさや可能性の伸長と社会的資質・能力の発達を支えると同時に、自己の幸福追求と社会に受け入れられる自己実現を支えることである。 エ 生徒指導は、学校の教育目標を達成する上で重要な機能を果たすものであるが、学習指導に次いで学校教育において重要な意義をもつものと言える。 オ 生徒指導と同様に、児童生徒の社会的自己実現を支える教育活動としてキャリア教育がある。生徒指導を進める上で、両者の相互作用を理解して、一体となった取組を行うことが大切である。

  • 8

    08 次の文は、文部科学省 「障害のある子供の教育支援の手引~子供たち一人一人の教育的ニーズを踏まえた学びの充実に向けて~」(2021年6月)の「第2編 就学に関する事前の相談・支援、就学先決定、就学先変更のモデルプロセス」「第3章 法令に基づく就学先の具体的な検討と決定プロセス」 の一部である。【 】に入る適語の正しい組み合わせを選べ。 本人及び保護者と【①】教育委員会や学校間で就学先となる学校や学びの場について【②】が図られた後、最終的には【①】教育委員会が、子供の就学先を決定する。 【①】教育委員会は、就学先の決定を受け、これに関する通知を発出する場合、別途、就学校の変更手続(学校教育法施行令第8条及び第16条)等による変更がなされない限りは、その子供はその学校に就学することになる。 当然のことながら、就学先の決定に当たっては、その子供がその学校で十分な教育を受けられる環境が確保されていることが必要であり、その確認や実際の受入れ体制の準備を欠いたまま、【①】教育委員会が就学に関する通知を発出することがあってはならない。 また、より広域的な観点では、【①】ごとに就学先についての判断や考え方にばらつきがある状況は、子供一人ー人の【③】に基づいて就学先を検討するという基本からは好ましいこととは言えず、このような状況を避けるためにも、必要に応じて、【④】教育委員会や特別支援学校は、【①】教育委員会等の求めに応じた【⑤】等を行うなどして、判新の客観性を確保することが必要である。

    市区町村ー合意形成ー教育的ニーズー都道府県ー助言

  • 9

    09 次の各文は、学校評議員制度について述べたものである。誤っているものを選べ。 ア 学校評議員制度の目的は、開かれた学校づくりを一層推進していくため、保護者や地域住民等の意向を反映し、その協力を得るとともに、学校としての説明責任を果たすことである。 イ 学校評議員は、任意設置である。 ウ 学校評議員は、校長の求めに応じ、学校運営について意見を述べることができる。 エ 学校評議員は、対象学校の所在する地域の住民、対象学校に在籍する児童生徒等の保護者、社会教育法に規定する地域学校協働活動推進員その他の対象学校の運営に資する活動を行う者、その他当該教育委員会が必要と認める者から、教育委員会が任命する。 オ 学校評議員については、学校教育法施行規則第49条に規定されている。

  • 10

    10 次の文は、文部科学省「学校評価ガイドライン(平成28年改訂)」の「2 学校評価の実施・公表」「⑵学校関係者評価」の一部である。( )に入る適語の組合せを選べ。 学校関係者評価全体としての専門性や時間的な制約から、学校運営の状況について拠るべきものもなく一から観察し評価していくことは困難と考えられる。このことから学校関係者評価は、【①】評価の結果について評価を行うことを基本とする。 学校及び学校関係者評価の評価者は、評価を進めるにあたり、学校関係者評価が学校と保護者・地域を結ぶ【②】であることに留意する。 そのため学校は、学校の状況や努力が評価者に理解されるよう十分な【③】や学校の【④】を行うことが必要である。また、評価者は、学校に対して意見を述べるとともに、家庭・地域においては【⑤】改善のための窓口の一つであると同時に学校の理解者としてその努力を伝えていくことが期待される。

    自己ーコミニュケーション・ツールー情報提供ー公開ー学校運営

  • 11

    11 次の各文は、学習指導要領の変選について述べたものである。年代の古い順に正しく並べ替えたものを選べ。 ⑴ 小学校中学年で「外国語活動」を実施、高学年で「外国語科」(英語)を教科化した。 ⑵ 中学校に習熟度別指導を導入した。 ⑶ 小学校に男女共修の「家庭科」が新設された。 ⑷ 理数系の教科で教育内容の現代化が図られた。 ⑸ 小・中学校に「道徳」の時間が特設された。 ⑹ 中学校・高等学校の特別活動のクラブ活動が廃止された。

    ⑶→⑸→⑷→⑵→⑹→⑴

  • 12

    12 次の文は、平成29年版小学校学習指導要領(2017年3月告示)の前文の一部である。 ( )に入る適語の組み合わせを選べ。 これからの学校には、こうした教育の目的及び目標の達成を目指しつつ、一人ー人の児童が、自分のよさや可能性を認議するとともに、あらゆる他者を価値のある存在として尊重し、多様な人々と協働 しながら様々な社会的変化を乗り越え、豊かな人生を切り拓き、【①】社会の創り手となることができるようにすることが求められる。このために必要な教育の在り方を具体化するのが、各学校において教育の内容等を組織的かつ計画的に組み立てた教育課程である。 教育課程を通して、これからの時代に求められる教育を実現していくためには、よりよい学校教育を通してよりよい社会を創るという理念を学校と社会とが共有し、それぞれの学校において、必要な学習内容をどのように学び、どのような資質・能力を身に付けられるようにするのかを教育課程において明確にしながら、社会との連携及び協働によりその実現を図っていくというら【②】の実現が重要となる。 学習指導要領とは、こうした理念の実現に向けて必要となる教育課程の基準を【③】に定めるものである。学習指導要領が果たす役割の一つは、公の性質を有する学校における【④】を全国的に確保することである。また、各学校がその特色を生かして創意工夫を重ね、長年にわたり積み重ねられてきた教育実践や学術研究の蓄積を生かしながら、児童や地域の現状や課題を捉え、家庭や地域社会と協力して、学習指導要領を踏まえた教育活動の更なる充実を図っていくことも重要である。

    持続可能なー社会に開かれた教育課程ー大綱的ー教育水準

  • 13

    13 次の各文は、平成29年版小学校学習指導要領(2017年3月告示)の「第3章 特別の教科 道徳」について述べたものである。誤っているものを選べ。 ア 校長や教頭などの参加、他の教師との協力的な指導などについて工夫し、道徳教育推進教師を中心とした指導体制を充実すること。 イ 児童が自ら道徳性を養う中で、自らを振り返って成長を実感したり、これからの課題や目標を見付けたりすることができるよう工夫すること。その際、道徳性を養うことの意義について、児童自らが考え、理解し、主体的に学習に取り組むことができるようにすること。 ウ よりよく生きるための基盤となる道徳性を養うため、道徳的諸価値についての理解を基に、自己を見つめ、物事を広い視野から多面的・多角的に考え、人間としての生き方についての考えを深める学習を通して、道徳的な判断力、心情、実意欲と態度を育てる。 エ 各学校においては、道徳教育の全体計画に基づき、各教科、外国語活動、総合的な学習の時間および特別活動との関連を考慮しながら、道徳科の年間指導計画を作成するものとする。 オ 児童が多様な感じ方や考え方に接する中で、考えを深め、判断し、表現する力などを育むことができるよう、自分の考えを基に話し合ったり書いたりするなどの言語活動を充実すること。

  • 14

    14 次の各文は、平成29年版小学校学習指導要領(2017年3月告示)の「第4章外国語活 動」「第1 目標」である。( )に入る適語の正しい組み合わせを選べ。 外国語による【①】における見方・考え方を働かせ、外国語による聞くこと、話すことの言語活動を通して、 【①】を図る素地となる資質・能力を次のとおり育成することを目指す。 ⑴ 外国語を通して、言語や【②】について【③】理解を深め、日本語と外国語との音声の違い等に気付くとともに、外国語の音声や基本的な表現に慣れ親しむようにする。 ⑵ 身近で簡単な事柄について、外国語で聞いたり話したりして自分の考えや気持ちなどを【④】の素地を養う。 ⑶ 外国語を通して、言語やその背景にある【②】に対する理解を深め、相手に配慮しながら、【⑤】に外国語を用いて【①】を図ろうとする態度を養う。

    コミニュケーションー文化ー体験的ー伝え合う力ー主体的

  • 15

    15 次の各文は、平成29年版中学校学習指導要領(2017年3月告示)の「第1章 総則」について述べたものである。誤っているものを選べ。 ア 各学校においては、生徒や学校、地域の実態を考慮して、生徒の特性等に応じた多様な学習活動が行えるよう、第2章に示す各教科や、特に必要な教科を、選択教科として開設し生徒に履修させることができる。 イ 生徒の自主的、自発的な参加により行われる部活動については、スポーツや文化、 科学等に親しませ、学習意欲の向上や貴任感、連帯感の演養等、学校教育が目指す資質・能力の育成に資するものであり、学校教育の一環として、教育課程との関連が図られるよう留意する。 ウ 不登校生徒については、保護者や関係機関と連携を図り、心理や福祉の専門家の助言または援助を得ながら、社会的自立を目指す観点から、個々の生徒の実態に応じた情報の提供その他の必要な支援を行うものとする。 エ 各学校においては、生徒の発達の段階を考慮し、言語能力、情報活用能力(情報モラルを含む)、問題発見・解決能力等の学習の基盤となる知識・技能を育成していくことができるよう、各教科等の特質を生かし、教科等横断的な視点から教育課程の編成を図るものとする。 オ 第2章以下に示す各教科、道徳科および特別活動の内容に掲げる事項の順序は、特に示す場合を除き、指導の順序を示すものではないので、学校においては、その取扱いについて適切な工夫を加えるものとする。

  • 16

    16 次の各文は、平成30年版高等学校学習指導要領(2018年3月告示)の「第1章 総則」の一部である。( )に入る適語の正しい組み合わせを選べ。 ⑴ 基礎的・基本的な知識及び技能を確実に習得させ、これらを活用して課題を解決するために必要な思考力、判断力、表現力等を育むとともに、主体的に学習に取り組む態度を養い、個性を生かし多様な人々との【①】を促す教育の充実に努めること。その際、生徒の発達の段晴を考慮して、生徒の言語活動など、学習の基盤をつくる活動を充実するとともに、家庭との連携を図りながら、生徒の【②】が確立するよう配慮すること。 ⑵ 学校においては、地域や学校の実態等に応じて、就労やポランティアに関わる体験的な学習の指導を適切に行うようにし、勤労の尊さや創造することの喜びを体得させ、望ましい【③】の育成や【④】の精神の酒養に資するものとする。 ⑶ 各学校においては、生徒や学校、地域の実態を適切に把握し、教育の目的や目標の実現に必要な教育の内容等を教科等横断的な視点で組み立てていくこと、教育課程の実施状況を評価してその改善を図っていくこと、教育課程の実施に必要な人的又は物的な体制を確保するとともにその改善を図っていくことなどを通して、教育課程に基づき組織的かつ計画的に各学校校の教育活動質の向上を図っていくこと(以下「【⑤】」 という)に努めるものとする。

    協働ー学習習慣ー勤労観・職業観ー社会奉仕ーカリキュラム・マネジメント

  • 17

    17 次の各文は、平成30年版高等学校学習指導要領(2018年3月告示)の「第4章 総合的な探究の時間」「第3 指導計画の作成と内容の取扱い」について述べたものである。誤っているものを選べ。 ア 全体計画および年間指導計画の作成に当たっては、学校における全教育活動との関連の下に、目標および内容、学習活動、指導方法や指導体制、学習の評価の計画などを示すこと。 イ 各学校における総合的な探究の時間の名称については、各学校において適切に定めること。 ウ グループ学習や個人研究などの多様な学習形態、地域の人々の協力も得つつ、担当教論が指導に当たるなどの指導体制について工夫を行うこと。 エ 自然体験や就業体験活動、ボランティア活動などの社会体験、ものづくり、生産活動などの体験活動、観察・実験・実習、調査・研究、発表や討論などの学習活動を積極的に取り入れること。 オ 職業や自己の進路に関する学習を行う際には、探求に取り組むことを通して、自己を理解し、将来の在り方生き方を考えるなどの学習活動が行われるようにすること。

  • 18

    18 次の各文は、平成29年版特別支援学校小学部・中学部学習指導要領(2017年4月告示)の「第7章 自立活動」について述べたものである。誤っているものを選べ。 ア 個々の児童または生徒について、障害の状態、発達や経験の程度、興味・関心、生活や学習環境などの実態を的確に把握すること。 イ 児童または生徒が、興味をもって主体的に取り組み、成就感を味わうとともに自己を肯定的に捉えることができるような指導内容を取り上げること。 ウ 個々の児童または生徒が、発達の遅れている側面を補うためには、発達の進んでいる側面だけでなく、発達の遅れている側面を重点的に伸ばすような指導内容を取り上げること。 エ 個々の児童または生徒が、自立活動における学習の意味を将来の自立や社会参加に必要な資質・能力との関係において理解し,取り組めるような指導内容を取り上げること。 オ 重複障害者のうち自立活動を主として指導を行うものについては、全人的な発達を促すために必要な基本的な指導内容を、個々の児童または生徒の実態に応じて設定し、系統的な指導が展開できるようにするものとする。