問題一覧
1
監理者は、設計図書の定めにより、工事施工者が提案又は提出する工事材料、設備機器等（当該工事材料、設備機器等に係る製造者及び専門工事業者を含む。）及びそれらの見本が設計図書の内容に適合しているかについて検討し、建築主に報告する。
◯
2
監理者は、工事施工者から工事に関する質疑書が提出された場合には、設計図書に定められた品質（形状、寸法、仕上り、機能、性能等を含む。）確保の観点から技術的に検討し、必要に応じて建築主を通じて設計者に確認のうえ、回答を工事施工者に通知する。
◯
3
監理者は、工事施工者から提出される請負代金内訳書の適否を合理的な方法により検討し、その結果を建築主に報告する。
◯
4
公共性のある工作物に関する重要な建設工事で、監理技術者を専任で置かなければならない現場であっても、元請の監理技術者については、監理技術者補佐を当該工事現場に専任で置く場合には、2現場まで兼任することができる。
◯
5
地上又は床上における補助作業の業務を除き、枠組足場の解体の業務には、満 18 歳に満たない者を就業させてはならない。
◯
6
鉄筋コンクリート造で高さ 40 mの煙突の解体工事を行う場合、当該工事を開始する日の 14 日前までに、建設工事計画届を労働基準監督署長へ届け出なければならない。
◯
7
工事現場における木材の含水率は、1本の製材の異なる2面について、両木口から300mm以上離れた2 か所及び中央部1か所の計6か所を測定した値の平均とした。
◯
8
鉄骨の建方における高力ボルト継手の仮ボルトについては、本接合のボルトと同軸径の普通ボルトで損傷のないものを使用し、1群に対して13以上、かつ、2本以上をバランス良く配置して締め付けた。
◯
9
外気温の低い時期における普通ポルトランドセメントを用いたコンクリートの養生は、コンクリートを寒気から保護し、打込み後5日間以上、コンクリートの温度が2℃以上に保たれるようにした。
◯
10
請負代金が100万円以上の建築物の改修工事において、事業者は、当該工事における石綿含有建材の有無について事前調査を行い、その結果を遅滞なく都道府県知事及び労働基準監督署長あてに報告した。
◯
11
高さ15mの枠組足場の組立てから解体までの期間を6か月とする計画としたので、事業者が、当該工事の開始の日の30日前までに、機械等設置届を労働基準監督署長あてに提出した。
◯
12
消防署のある市町村において、設備等技術基準に従って設置しなければならない消防用設備を設置したので、防火対象物の関係者が、工事が完了した日から4日以内に、消防用設備等設置 届出書を消防署長あてに提出した。
◯
13
防護棚（朝顔）は、地上から高さ5mの位置に1段目を設け、1段目から9m上部の位置に2段目を設けた。
◯
14
高さ40mの枠組足場の強度計算において、鉛直方向の荷重である足場の自重と積載荷重は建地で支持し、水平方向の風荷重は壁つなぎで支持しているものとみなして部材の強度の検討を行った。
◯
15
単管足場の壁つなぎの設置間隔を、垂直方向5.0m、水平方向5.4mとし、地上第一の壁つなぎを地上より4.5mの位置に設置した。
◯
16
山留め壁に使用したソイルセメント壁の応力材を利用し、地下外壁・床版を一体化した合成壁とすることで、地下外壁の薄壁化を行った。
◯
17
鋼矢板壁は、鋼矢板を相互にかみ合わせながら施工し、連続した山留め壁を構築できるので、比較的遮水性が高い工法であり、地下水位の高い地盤や軟弱地盤に用いた。
◯
18
砂質土を用いた埋戻しにおける締固めには、振動ローラーを使用した。
◯
19
サンドコンパクションパイル工法の補給材として、再生砕石のRC-40を用いて締固めを行った。
◯
20
既製コンクリート杭の施工精度は、特記がなかったので、鉛直精度1100以内、杭心ずれ量を杭径の 14 以下、かつ、100mm以下として管理した。
◯
21
セメントミルク工法において、掘削中は孔壁の崩壊を防止するため安定液を使用し、アースオーガーが予定の支持層に達した後、根固め液を注入し、アースオーガーが正回転のまま杭周固定液を注入しながら引き抜いた。
◯
22
コンクリート壁内に埋め込むCD管（合成樹脂製可とう電線管）は、バインド線を用いて1m以下の間隔で鉄筋に結束し、コンクリート打設時に移動しないようにした。
◯
23
径の異なる異形鉄筋の重ね継手の長さは、細いほうの鉄筋の径を基準とした。
◯
24
鉄筋コンクリート造の鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さは、特記がなかったので、耐圧スラブを除く直接土に接する床について、4cm以上確保できていることを確認した。
◯
25
コンクリート打放し仕上げ以外に用いるせき板は、特記がなかったので、「合板の日本農林規格」第5条「コンクリート型枠用合板の規格」による、表面がＢ、かつ、裏面がＣの品質のものとし、厚さを12mmとした。
◯
26
型枠設計用のコンクリートの側圧は、側圧を求める位置から上のコンクリートの打込み高さに、フレッシュコンクリートの単位体積重量を乗じた値とした。
◯
27
普通コンクリートを用いた建築物の型枠の構造計算において、型枠に作用する鉛直荷重のうち固定荷重は、鉄筋を含んだ普通コンクリートの単位容積重量に部材厚さを乗じた値に、型枠重量を加えた値とした。
◯
28
構造体コンクリート強度の判定において、標準養生した供試体の材齢28日の圧縮強度試験の1回の試験の結果が、調合管理強度以上であったので、合格とした。
◯
29
普通ポルトランドセメントを用いたマスコンクリートの調合管理強度を定めるに当たって、特記がなく、コンクリートの打込みから材齢28日までの期間の予想平均養生温度が 25 ℃を超えると予想されたので、構造体強度補正値を6N/mm2とした。
◯
30
構造体コンクリートの各部材の位置について、設計図書に示された位置との差が±20 mm以内であることを確認した。
◯
31
同一区画のコンクリート打込み時における打重ね時間間隔の限度は、外気温が20℃であったので、先に打ち込まれたコンクリートの再振動可能時間の範囲内である120分とした。
◯
32
高流動コンクリートの打込みにおいて、コンクリートが材料分離することなく型枠内の隅々に自己充塡できる状況であったので、内部振動機（棒形振動機）による締固めを行わなかった。
◯
33
軽量コンクリートの圧送において、輸送管の水平換算距離が150m以上であったので、輸送管の呼び寸法を125Aとした。
◯
34
プレキャスト部材の製造に当たり、コンクリートの加熱養生については、前養生時間を3時間とし、養生温度の上昇勾配を18℃/hとした。
◯
35
板状のプレキャスト部材の製造に当たり、脱型時にベッドを 70～80 度に立て起こしてから吊り上げる計画としたので、脱型時所要強度は9N/mm2とした。
◯
36
プレキャスト部材は、搬入時に組立て用クレーンにより運搬車両から直接荷取りして組み立てた。
◯
37
溶融亜鉛めっき高力ボルト接合における一次締めトルクは、M16を約100N・mとし、M20とM22を約150N・mとした。
◯
38
溶融亜鉛めっき高力ボルト接合において、本締めをナット回転法で行ったので、締付け完了後、 ナットの回転量が不足しているものについては、所定の回転量まで追締めを行った。
◯
39
溶融亜鉛めっきを施した鉄骨の接合部の摩擦面については、すべり係数が 0.40 以上確保することができるように、特記がなかったので、りん酸塩処理を行った。
◯
40
スパン数の多い建築物は、柱梁接合部の溶接収縮により水平方向に柱の倒れ変形が生じるので、建築物の中央部等に調整スパンを設け、溶接完了後に調整スパンの梁を高力ボルトで取り付けた。
◯
41
組立溶接については、溶接部に割れが生じないように、必要で十分な長さと4mm以上の脚長をもつビードを適切な間隔で配置した。
◯
42
保有水平耐力計算を行わない鉄骨造において、柱脚を基礎に緊結するに当たり、露出形式柱脚としたので、鉄骨柱のベースプレートの厚さは、アンカーボルトの径の1.3倍以上とした。
◯
43
構造用合板による大壁造の耐力壁において、山形プレートを用いて土台と柱とを接合する箇所については、山形プレート部分の構造用合板を切り欠いたので、その周辺には釘の増打ちを行った。
◯
44
構造耐力上主要な部分に用いる製材の工事現場搬入時の含水率は、特記がなかったので、15％以下のものを合格とした。
◯
45
構造用合板の耐力壁において、大壁造の床勝ち仕様（床の下地合板が先行施工されている仕様）であったので、壁倍率の基準の仕様を確認した。
◯
46
シーリング工事において、鉄筋コンクリート造の建築物の外壁に設けるひび割れ誘発目地については、目地底にボンドブレーカーを使用せずに、シーリング材を充塡する三面接着とした。
◯
47
アスファルト防水工事における密着工法において、アスファルトルーフィングの張付けに先立ち、防水上不具合のあるコンクリートの打継ぎ部及びびひ割れ部は、幅 50 mmの絶縁用テープを張り付け、その上に幅 300 mmのストレッチルーフィングを増張りした。
◯
48
アスファルト防水工事において、こて仕上げとする平場の保護コンクリートの厚さは、特記がなかったので、80 mmとした。
◯
49
外壁タイルの引張接着強度を確認する試験体の個数については、100m2ごと及びその端数につき1個以上とし、かつ、全体で3個以上で実施した。
◯
50
壁タイルの密着張りにおいて、タイルの目地の深さは、タイル厚さの12以下とした。
◯
51
下地が高強度コンクリートであったので、目荒しの工法は超高圧水洗浄法とし、吐出圧は150～200N/mm2とした。
◯
52
アルミニウム製建具において、外部に面する複層ガラスを受ける下端ガラス溝に、径6mm以上の水抜き孔を2か所以上設けた。
◯
53
ガラスの熱割れ防止のため、建築物の立地、開口部の方位、ガラスの光特性・熱特性等によりガラスエッジに発生する熱応力を算出し、ガラスエッジの許容応力と比較した。
◯
54
ガラスの表面のサンドブラスト加工に当たって、加工深さを板厚の112未満とした。
◯
55
軽量鉄骨壁下地のスタッドは、ねじれのないものを使用し、上部ランナーの上端とスタッド天端の隙間を10mm以下とした。
◯
56
軽量鉄骨壁下地において、出入口の開口補強に用いる長さ4.5mの縦枠の補強材は、特記がなかったので、65形のスタッドを2本抱き合わせて、上下端部及び間隔600mmに溶接したものを用いた。
◯
57
軽量鉄骨天井下地において、野縁及び野縁受けは、特記がなかったので、屋内には19形、屋外には25形を使用した。
◯
58
コンクリート埋込みのボックス及び分電盤の外箱は、コンクリートの打込み時に位置がずれないように、型枠に堅固に取り付けた。
◯
59
自動火災報知設備の差動式スポット型感知器は、換気口等の空気吹出し口から 1.5 m以上離れた位置に設置した。
◯
60
雑用水管について、雑用水系統と飲料水系統との誤接続がないことを確認するため、衛生器具等の取付け完了後、雑用水に着色して通水試験を行った。
◯
61
屋根保護防水密着断熱工法を採用したルーフドレン回りの断熱材は、ルーフドレンのつばの150mm手前で止めたので、断熱材の欠損部には、熱橋部の結露防止のために、スラブ下に断熱材を施した。
◯
62
戸建て住宅の浴室の換気設備工事において、雨仕舞に優れたベントキャップを採用し、排気ダクトは屋外に向かって先下がり勾配とした。
◯
63
シーリング工事において、ガラス部材同士の組合せについては、特記がなかったので、シリコーン系シーリング材を使用した。
◯
64
あと施工アンカーの施工後の確認試験において不合格となったので、その至近の位置に再施工をし、再施工をした全てのあと施工アンカーに対して施工確認試験を行った。
◯
65
鉄骨枠付きブレースのスタッド溶接完了後の外観試験において、溶接後の仕上がり高さと傾きの試験については、スタッドの種類及びスタッド溶接される部材が異なるごと、かつ、100本ごと及びその端数を試験ロットとし、各ロットの1本以上について抜取試験を行った。
◯
66
現場打ち鉄筋コンクリート壁の増設工事において、コンクリートの打込みを流込み工法にて行う場合、打込み高さが大きかったので、コンクリート投入口を 2 段以上とした。
◯
67
既存のウレタンゴム系塗膜防水を撤去せず、新規にウレタンゴム系塗膜防水を施す改修工事において、既存防水層の膨れ部分については、カッターナイフで切除し、ポリマーセメントモル タルで平滑に補修した。
◯
68
タイル張り仕上げ外壁の改修において、小口平タイル以上の大きさのタイル陶片の浮きについては、注入口付アンカーピンニングエポキシ樹脂注入タイル固定工法により行った。
◯
69
既存のアスファルト防水層を撤去し、密着工法により新設する防水改修工事において、新設する防水層の 1 層目のルーフィング張りまで行ったので、作業終了後のシートによる降雨に対する養生を省略した。
◯
70
複層ガラス2枚以上のガラスをスペーサーで一定の間隔に保ち、周囲を封着材で密閉し、内部に乾燥気体を満たしたガラスである。
◯
71
インバート 排水系統において、汚水ますやマンホールの底部に設けられる下面を半円形に仕上げた導水溝である。
◯
72
スランプ 高さ30cmのスランプコーンにコンクリートを3層に分けて詰め、コーンを引き上げた直後の、コンクリートの頂部からの下がりを計測した数値である。
◯
73
監理者は、工事の内容、工期又は請負代金額の変更に関する書類を技術的に審査する。
◯
74
受注者は、設計図書等に発注者又は監理者の立会いのうえ施工することを定めた工事を施工するときは、事前に発注者又は監理者に通知する。
◯
75
施工について、工事用図書のとおりに実施されていない部分があると認められるときは、原則として、監理者の指示によって、受注者は、その費用を負担して速やかにこれを修補又は改造し、このための工期の延長を求めることはできない。
◯
問題一覧
1
監理者は、設計図書の定めにより、工事施工者が提案又は提出する工事材料、設備機器等（当該工事材料、設備機器等に係る製造者及び専門工事業者を含む。）及びそれらの見本が設計図書の内容に適合しているかについて検討し、建築主に報告する。
◯
2
監理者は、工事施工者から工事に関する質疑書が提出された場合には、設計図書に定められた品質（形状、寸法、仕上り、機能、性能等を含む。）確保の観点から技術的に検討し、必要に応じて建築主を通じて設計者に確認のうえ、回答を工事施工者に通知する。
◯
3
監理者は、工事施工者から提出される請負代金内訳書の適否を合理的な方法により検討し、その結果を建築主に報告する。
◯
4
公共性のある工作物に関する重要な建設工事で、監理技術者を専任で置かなければならない現場であっても、元請の監理技術者については、監理技術者補佐を当該工事現場に専任で置く場合には、2現場まで兼任することができる。
◯
5
地上又は床上における補助作業の業務を除き、枠組足場の解体の業務には、満 18 歳に満たない者を就業させてはならない。
◯
6
鉄筋コンクリート造で高さ 40 mの煙突の解体工事を行う場合、当該工事を開始する日の 14 日前までに、建設工事計画届を労働基準監督署長へ届け出なければならない。
◯
7
工事現場における木材の含水率は、1本の製材の異なる2面について、両木口から300mm以上離れた2 か所及び中央部1か所の計6か所を測定した値の平均とした。
◯
8
鉄骨の建方における高力ボルト継手の仮ボルトについては、本接合のボルトと同軸径の普通ボルトで損傷のないものを使用し、1群に対して13以上、かつ、2本以上をバランス良く配置して締め付けた。
◯
9
外気温の低い時期における普通ポルトランドセメントを用いたコンクリートの養生は、コンクリートを寒気から保護し、打込み後5日間以上、コンクリートの温度が2℃以上に保たれるようにした。
◯
10
請負代金が100万円以上の建築物の改修工事において、事業者は、当該工事における石綿含有建材の有無について事前調査を行い、その結果を遅滞なく都道府県知事及び労働基準監督署長あてに報告した。
◯
11
高さ15mの枠組足場の組立てから解体までの期間を6か月とする計画としたので、事業者が、当該工事の開始の日の30日前までに、機械等設置届を労働基準監督署長あてに提出した。
◯
12
消防署のある市町村において、設備等技術基準に従って設置しなければならない消防用設備を設置したので、防火対象物の関係者が、工事が完了した日から4日以内に、消防用設備等設置 届出書を消防署長あてに提出した。
◯
13
防護棚（朝顔）は、地上から高さ5mの位置に1段目を設け、1段目から9m上部の位置に2段目を設けた。
◯
14
高さ40mの枠組足場の強度計算において、鉛直方向の荷重である足場の自重と積載荷重は建地で支持し、水平方向の風荷重は壁つなぎで支持しているものとみなして部材の強度の検討を行った。
◯
15
単管足場の壁つなぎの設置間隔を、垂直方向5.0m、水平方向5.4mとし、地上第一の壁つなぎを地上より4.5mの位置に設置した。
◯
16
山留め壁に使用したソイルセメント壁の応力材を利用し、地下外壁・床版を一体化した合成壁とすることで、地下外壁の薄壁化を行った。
◯
17
鋼矢板壁は、鋼矢板を相互にかみ合わせながら施工し、連続した山留め壁を構築できるので、比較的遮水性が高い工法であり、地下水位の高い地盤や軟弱地盤に用いた。
◯
18
砂質土を用いた埋戻しにおける締固めには、振動ローラーを使用した。
◯
19
サンドコンパクションパイル工法の補給材として、再生砕石のRC-40を用いて締固めを行った。
◯
20
既製コンクリート杭の施工精度は、特記がなかったので、鉛直精度1100以内、杭心ずれ量を杭径の 14 以下、かつ、100mm以下として管理した。
◯
21
セメントミルク工法において、掘削中は孔壁の崩壊を防止するため安定液を使用し、アースオーガーが予定の支持層に達した後、根固め液を注入し、アースオーガーが正回転のまま杭周固定液を注入しながら引き抜いた。
◯
22
コンクリート壁内に埋め込むCD管（合成樹脂製可とう電線管）は、バインド線を用いて1m以下の間隔で鉄筋に結束し、コンクリート打設時に移動しないようにした。
◯
23
径の異なる異形鉄筋の重ね継手の長さは、細いほうの鉄筋の径を基準とした。
◯
24
鉄筋コンクリート造の鉄筋に対するコンクリートのかぶり厚さは、特記がなかったので、耐圧スラブを除く直接土に接する床について、4cm以上確保できていることを確認した。
◯
25
コンクリート打放し仕上げ以外に用いるせき板は、特記がなかったので、「合板の日本農林規格」第5条「コンクリート型枠用合板の規格」による、表面がＢ、かつ、裏面がＣの品質のものとし、厚さを12mmとした。
◯
26
型枠設計用のコンクリートの側圧は、側圧を求める位置から上のコンクリートの打込み高さに、フレッシュコンクリートの単位体積重量を乗じた値とした。
◯
27
普通コンクリートを用いた建築物の型枠の構造計算において、型枠に作用する鉛直荷重のうち固定荷重は、鉄筋を含んだ普通コンクリートの単位容積重量に部材厚さを乗じた値に、型枠重量を加えた値とした。
◯
28
構造体コンクリート強度の判定において、標準養生した供試体の材齢28日の圧縮強度試験の1回の試験の結果が、調合管理強度以上であったので、合格とした。
◯
29
普通ポルトランドセメントを用いたマスコンクリートの調合管理強度を定めるに当たって、特記がなく、コンクリートの打込みから材齢28日までの期間の予想平均養生温度が 25 ℃を超えると予想されたので、構造体強度補正値を6N/mm2とした。
◯
30
構造体コンクリートの各部材の位置について、設計図書に示された位置との差が±20 mm以内であることを確認した。
◯
31
同一区画のコンクリート打込み時における打重ね時間間隔の限度は、外気温が20℃であったので、先に打ち込まれたコンクリートの再振動可能時間の範囲内である120分とした。
◯
32
高流動コンクリートの打込みにおいて、コンクリートが材料分離することなく型枠内の隅々に自己充塡できる状況であったので、内部振動機（棒形振動機）による締固めを行わなかった。
◯
33
軽量コンクリートの圧送において、輸送管の水平換算距離が150m以上であったので、輸送管の呼び寸法を125Aとした。
◯
34
プレキャスト部材の製造に当たり、コンクリートの加熱養生については、前養生時間を3時間とし、養生温度の上昇勾配を18℃/hとした。
◯
35
板状のプレキャスト部材の製造に当たり、脱型時にベッドを 70～80 度に立て起こしてから吊り上げる計画としたので、脱型時所要強度は9N/mm2とした。
◯
36
プレキャスト部材は、搬入時に組立て用クレーンにより運搬車両から直接荷取りして組み立てた。
◯
37
溶融亜鉛めっき高力ボルト接合における一次締めトルクは、M16を約100N・mとし、M20とM22を約150N・mとした。
◯
38
溶融亜鉛めっき高力ボルト接合において、本締めをナット回転法で行ったので、締付け完了後、 ナットの回転量が不足しているものについては、所定の回転量まで追締めを行った。
◯
39
溶融亜鉛めっきを施した鉄骨の接合部の摩擦面については、すべり係数が 0.40 以上確保することができるように、特記がなかったので、りん酸塩処理を行った。
◯
40
スパン数の多い建築物は、柱梁接合部の溶接収縮により水平方向に柱の倒れ変形が生じるので、建築物の中央部等に調整スパンを設け、溶接完了後に調整スパンの梁を高力ボルトで取り付けた。
◯
41
組立溶接については、溶接部に割れが生じないように、必要で十分な長さと4mm以上の脚長をもつビードを適切な間隔で配置した。
◯
42
保有水平耐力計算を行わない鉄骨造において、柱脚を基礎に緊結するに当たり、露出形式柱脚としたので、鉄骨柱のベースプレートの厚さは、アンカーボルトの径の1.3倍以上とした。
◯
43
構造用合板による大壁造の耐力壁において、山形プレートを用いて土台と柱とを接合する箇所については、山形プレート部分の構造用合板を切り欠いたので、その周辺には釘の増打ちを行った。
◯
44
構造耐力上主要な部分に用いる製材の工事現場搬入時の含水率は、特記がなかったので、15％以下のものを合格とした。
◯
45
構造用合板の耐力壁において、大壁造の床勝ち仕様（床の下地合板が先行施工されている仕様）であったので、壁倍率の基準の仕様を確認した。
◯
46
シーリング工事において、鉄筋コンクリート造の建築物の外壁に設けるひび割れ誘発目地については、目地底にボンドブレーカーを使用せずに、シーリング材を充塡する三面接着とした。
◯
47
アスファルト防水工事における密着工法において、アスファルトルーフィングの張付けに先立ち、防水上不具合のあるコンクリートの打継ぎ部及びびひ割れ部は、幅 50 mmの絶縁用テープを張り付け、その上に幅 300 mmのストレッチルーフィングを増張りした。
◯
48
アスファルト防水工事において、こて仕上げとする平場の保護コンクリートの厚さは、特記がなかったので、80 mmとした。
◯
49
外壁タイルの引張接着強度を確認する試験体の個数については、100m2ごと及びその端数につき1個以上とし、かつ、全体で3個以上で実施した。
◯
50
壁タイルの密着張りにおいて、タイルの目地の深さは、タイル厚さの12以下とした。
◯
51
下地が高強度コンクリートであったので、目荒しの工法は超高圧水洗浄法とし、吐出圧は150～200N/mm2とした。
◯
52
アルミニウム製建具において、外部に面する複層ガラスを受ける下端ガラス溝に、径6mm以上の水抜き孔を2か所以上設けた。
◯
53
ガラスの熱割れ防止のため、建築物の立地、開口部の方位、ガラスの光特性・熱特性等によりガラスエッジに発生する熱応力を算出し、ガラスエッジの許容応力と比較した。
◯
54
ガラスの表面のサンドブラスト加工に当たって、加工深さを板厚の112未満とした。
◯
55
軽量鉄骨壁下地のスタッドは、ねじれのないものを使用し、上部ランナーの上端とスタッド天端の隙間を10mm以下とした。
◯
56
軽量鉄骨壁下地において、出入口の開口補強に用いる長さ4.5mの縦枠の補強材は、特記がなかったので、65形のスタッドを2本抱き合わせて、上下端部及び間隔600mmに溶接したものを用いた。
◯
57
軽量鉄骨天井下地において、野縁及び野縁受けは、特記がなかったので、屋内には19形、屋外には25形を使用した。
◯
58
コンクリート埋込みのボックス及び分電盤の外箱は、コンクリートの打込み時に位置がずれないように、型枠に堅固に取り付けた。
◯
59
自動火災報知設備の差動式スポット型感知器は、換気口等の空気吹出し口から 1.5 m以上離れた位置に設置した。
◯
60
雑用水管について、雑用水系統と飲料水系統との誤接続がないことを確認するため、衛生器具等の取付け完了後、雑用水に着色して通水試験を行った。
◯
61
屋根保護防水密着断熱工法を採用したルーフドレン回りの断熱材は、ルーフドレンのつばの150mm手前で止めたので、断熱材の欠損部には、熱橋部の結露防止のために、スラブ下に断熱材を施した。
◯
62
戸建て住宅の浴室の換気設備工事において、雨仕舞に優れたベントキャップを採用し、排気ダクトは屋外に向かって先下がり勾配とした。
◯
63
シーリング工事において、ガラス部材同士の組合せについては、特記がなかったので、シリコーン系シーリング材を使用した。
◯
64
あと施工アンカーの施工後の確認試験において不合格となったので、その至近の位置に再施工をし、再施工をした全てのあと施工アンカーに対して施工確認試験を行った。
◯
65
鉄骨枠付きブレースのスタッド溶接完了後の外観試験において、溶接後の仕上がり高さと傾きの試験については、スタッドの種類及びスタッド溶接される部材が異なるごと、かつ、100本ごと及びその端数を試験ロットとし、各ロットの1本以上について抜取試験を行った。
◯
66
現場打ち鉄筋コンクリート壁の増設工事において、コンクリートの打込みを流込み工法にて行う場合、打込み高さが大きかったので、コンクリート投入口を 2 段以上とした。
◯
67
既存のウレタンゴム系塗膜防水を撤去せず、新規にウレタンゴム系塗膜防水を施す改修工事において、既存防水層の膨れ部分については、カッターナイフで切除し、ポリマーセメントモル タルで平滑に補修した。
◯
68
タイル張り仕上げ外壁の改修において、小口平タイル以上の大きさのタイル陶片の浮きについては、注入口付アンカーピンニングエポキシ樹脂注入タイル固定工法により行った。
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69
既存のアスファルト防水層を撤去し、密着工法により新設する防水改修工事において、新設する防水層の 1 層目のルーフィング張りまで行ったので、作業終了後のシートによる降雨に対する養生を省略した。
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70
複層ガラス2枚以上のガラスをスペーサーで一定の間隔に保ち、周囲を封着材で密閉し、内部に乾燥気体を満たしたガラスである。
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71
インバート 排水系統において、汚水ますやマンホールの底部に設けられる下面を半円形に仕上げた導水溝である。
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72
スランプ 高さ30cmのスランプコーンにコンクリートを3層に分けて詰め、コーンを引き上げた直後の、コンクリートの頂部からの下がりを計測した数値である。
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73
監理者は、工事の内容、工期又は請負代金額の変更に関する書類を技術的に審査する。
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74
受注者は、設計図書等に発注者又は監理者の立会いのうえ施工することを定めた工事を施工するときは、事前に発注者又は監理者に通知する。
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75
施工について、工事用図書のとおりに実施されていない部分があると認められるときは、原則として、監理者の指示によって、受注者は、その費用を負担して速やかにこれを修補又は改造し、このための工期の延長を求めることはできない。
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