問題一覧
1
地震動の応答スペクトルは、一般に、周期が長くなると加速度は小さくなるが、変位は大きくなる傾向にある。
◯
2
1 次の振動モードに対応する周期は、一般に、 2 次の振動モードに対応する周期より長い。
◯
3
建築物の固有周期は、質量が同じ場合、水平剛性が大きいほど短い。
◯
4
構造部材に生じる応力度等を計算するに当たり、多雪区域ではない一般の地域においては、暴風時又は地震時の荷重を、積雪荷重と組み合わせなくてもよい。
◯
5
風圧力における平均風速の高さ方向の分布を表す係数Erは、建築物の高さが同じ場合、一般に、 「都市計画区域外の極めて平坦で障害物がない区域」より「都市計画区域内の都市化が極めて著しい区域」のほうが小さい。
◯
6
地震地域係数Z は、その地方における過去の地震の記録等に基づき、1.0～0.7 の範囲内において地方ごとに定められている。
◯
7
柱に心持ち材を用いる場合、背割りを入れることがある。
◯
8
梁の横座屈を防止するためには、梁せいを大きくするよりも、梁幅を大きくするほうが効果的である。
◯
9
床梁の中央部付近の上端に切欠きを設ける場合、床梁の有効な断面は、切欠きを除いた部分の断面（正味断面）とすることができる。
◯
10
純ラーメン架構の柱梁接合部内に、通し配筋定着する梁については、地震時に梁端に曲げヒンジを想定し、梁主筋の引張強度を高くしたので、定着性能を確保するために、柱せいを大きくした。
◯
11
高層建築物の建築物重量の算出において、階により異なる強度のコンクリートを使用することとしたので、コンクリートの設計基準強度に応じて、異なる単位体積重量を用いた。
◯
12
梁の許容曲げモーメントの算出において、圧縮力は、コンクリートのほか、圧縮側の主筋も負担するものとした。
◯
13
柱の長期許容せん断力の算定において、帯筋の効果を考慮しなかった。
◯
14
梁の短期許容せん断力の算定において、主筋のせん断力の負担を考慮しなかった。
◯
15
開口を有する耐力壁において、開口周囲の縦筋や横筋の負担分を考慮して、設計用せん断力に対して必要となる開口補強筋量を算定した。
◯
16
曲げ降伏する梁の靱性は、内法長さ、断面寸法及び配筋が同一の場合、一般に、コンクリートの設計基準強度が大きいほど高い。
◯
17
柱のせん断耐力は、材料強度、断面寸法及び配筋が同一の場合、一般に、内法高さが小さいほど大きい。
◯
18
耐力壁のせん断耐力は、材料強度、形状、壁筋比及び作用する軸方向応力度が同一の場合、一般に、引張側柱内の主筋量が多いほど大きい。
◯
19
Ｈ形鋼梁に横座屈変形が生じると、その領域で局部座屈が生じやすくなる。
◯
20
骨組の塑性変形能力を確保するために定められているウェブの幅厚比の上限値は、基準強度Fが同じ場合、梁よりも柱のほうが小さい。
◯
21
根巻き形式柱脚は、一般に、根巻き鉄筋コンクリートの主筋の降伏が、他の破壊モードよりも先行するように設計する。
◯
22
通しダイアフラムと梁フランジの突合せ溶接部において、許容値を超える食い違いや仕口部のずれが生じた場合は、適切な補強を行う必要がある。
◯
23
高力ボルト摩擦接合は、摩擦面にすべりが生じるまでは、高力ボルトにせん断力は生じない。
◯
24
高力ボルトの最小縁端距離は、一般に、「せん断縁の場合」より「自動ガス切断縁の場合」のほうが小さい。
◯
25
「ルート 1 - 1 」において、スパンは 6 m以下とした。
◯
26
「ルート 2 」において、地上部分の塔状比を 4 以下とした。
◯
27
「ルート 3 」において、筋かい付き骨組の保有水平耐力は、柱及び筋かいの水平せん断耐力の和とした。
◯
28
引張力を負担する筋かいを保有耐力接合とするためには、筋かい端部及び接合部の破断耐力を、軸部の降伏耐力に比べて十分に大きくする必要がある。
◯
29
保有耐力横補剛の方法には、「梁の全長にわたって均等間隔に横補剛を設ける方法」と、「梁の 端部に近い部分を主として横補剛する方法」等がある。
◯
30
繰返し応力を受けない部材及び接合部は、一般に、疲労についての検討を必要としない。
◯
31
圧密対策としては、鉛直ドレーン（排水工法）と盛土荷重などを組み合わせて圧密時間を短縮する方法が効果的である。
◯
32
液状化対策としては、地盤固結（深層混合処理工法等）や、過剰間隙水圧の消散（グラベルドレーン工法等）などがある。
◯
33
傾斜地盤の斜面の一部を切土によって除去して、その部分に建築物を建築する場合、切土によって除去された土の重量に比べて建築物の重量が大きいと、斜面の安定性は低下する。
◯
34
スクリューウエイト貫入試験（旧スウェーデン式サウンディング試験）は、ロッドの先にスクリューポイントを取り付けた試験装置により、地盤の硬軟や締まり具合等を評価するための静的貫入抵抗を求めるものである。
◯
35
平板載荷試験は、支持地盤上に置いた平板に載荷して地耐力を求めるものであり、載荷板直下から載荷板幅の 1.5～2.0 倍程度の深さまでの支持力特性を調べることができる。
◯
36
PS検層は、ボーリング孔内又はボーリング孔近傍で起振して生じる弾性波を受振して、調査地におけるＰ波及びＳ波の速度分布を求めるものである。
◯
37
地盤条件や杭径などに応じて施工が確実に行える範囲で杭長を設定する場合、一般に、杭の長さ径比による杭体の許容圧縮力の低減はしなくてよい。
◯
38
地震時に液状化のおそれ のない地盤において、杭の極限鉛直支持力は、杭の種類や施工法に応じた極限先端支持力と極限周面抵抗力との和として算定できる。
◯
39
直接基礎と杭基礎が複合して上部構造を支えるパイルド・ラフト基礎は、一般に、直接基礎に比べて基礎の平均沈下量及び不同沈下量の低減に効果がある。
◯
40
壁式ラーメン鉄筋コンクリート構造は、一般に、壁式鉄筋コンクリート構造に比べて、軒の高さの高い建築物に適用することができる。
◯
41
壁式鉄筋コンクリート造の建築物における必要壁量は、地震地域係数Zに応じて低減することができる。
◯
42
壁式鉄筋コンクリート造の建築物における壁梁の幅は、壁梁に接している耐力壁の厚さ以上とする。
◯
43
コンクリート充塡鋼管（CFT）造の柱においては、外周の鋼材によるコンファインド効果により、一定の要件を満足すれば、充塡コンクリートの圧縮強度を、通常の鉄筋コンクリート造の場合に比べて高く評価することができる。
◯
44
鉄骨鉄筋コンクリート造の柱の曲げ終局耐力は、コンクリート、鉄筋及び鉄骨の曲げ終局耐力の和とすることができる。
◯
45
鉄骨梁と鉄筋コンクリートスラブとを頭付きスタッドを介して緊結した合成梁の曲げ剛性の算 定に用いる床スラブの有効幅は、鉄筋コンクリート梁の曲げ剛性の算定に用いる床スラブの有 効幅と同じとすることができる。
◯
46
制振構造において、鋼材ダンパーの制振効果を高めるために、一般に、ダンパーが十分塑性化してエネルギーを吸収するまで、ダンパーの接合部が弾性範囲にあることを確認する。
◯
47
免震構造は、一般に、上部構造の水平剛性が大きくなると、上部構造の床応答加速度は小さくなる。
◯
48
免震構造に用いられるオイルダンパー及び粘性ダンパーは、速度に応じた減衰力を発揮し、上部構造の床応答加速度を抑制する効果がある。
◯
49
地震力を受ける鉄筋コンクリート造の耐力壁の耐力は、基礎が浮き上がることによって決まる場合がある。
◯
50
剛性率が所定の値未満の階を有する建築物は、地震時に層崩壊を起こして被害を受けやすい。
◯
51
限界耐力計算における安全限界固有周期は、建築物の地上部分の保有水平耐力時における各階の水平方向の変形により計算する。
◯
52
垂木、根太等の並列材に構造用合板を張り、荷重・外力を支持する場合、並列材の曲げに対する基準強度は、割増しの係数を乗じた数値とすることができる。
◯
53
無等級材の繊維方向の基準強度の引張、曲げ、せん断の大小関係は、せん断1曲げ1引張である。
◯
54
木材が繊維飽和点から絶乾状態に達するまでの収縮率の大小関係は、一般に、繊維方向 1 半径方向1年輪の接線方向である。
◯
55
水中養生したコンクリートは、一般に、気中養生したコンクリートに比べて、養生期間における圧縮強度の増進が大きい。
◯
56
一軸圧縮を受けるコンクリート円柱試験体の圧縮強度時ひずみは、一般に、圧縮強度が大きいほど大きい。
◯
57
構造体コンクリートから採取される円柱コア供試体の圧縮強度は、一般に、直径に対する高さの比が大きいほど大きい。
◯
58
建築構造用ステンレス鋼材に定めるSUS304Aの基準強度は、板厚 40 mm以下の建築構造用圧延鋼材SN400Bの基準強度と同じである。
◯
59
建築構造用低降伏点鋼材LY225 は、一般構造用圧延鋼材SS400 に比べて降伏点が低く、延性が高いことから、履歴型制振ダンパーの材料に用いられている。
◯
60
建築構造用冷間プレス成形角形鋼管BCP325（板厚 12 mm以上）は、引張強さの下限値が490 N/mm2であり、「降伏点または耐力」の上限値及び下限値が定められている。
◯
61
基礎の構造の性能について表示すべき事項は、直接基礎にあっては、基礎の構造方法及び形式である。
◯
62
「耐積雪等級」は、建築基準法施行令に規定する多雪区域に存する住宅に適用されるものである。
◯
63
「耐風等級」は、暴風に対する構造躯体の倒壊、崩壊等のしにくさ及び構造躯体の損傷の生じにくさを表示している。
◯
問題一覧
1
地震動の応答スペクトルは、一般に、周期が長くなると加速度は小さくなるが、変位は大きくなる傾向にある。
◯
2
1 次の振動モードに対応する周期は、一般に、 2 次の振動モードに対応する周期より長い。
◯
3
建築物の固有周期は、質量が同じ場合、水平剛性が大きいほど短い。
◯
4
構造部材に生じる応力度等を計算するに当たり、多雪区域ではない一般の地域においては、暴風時又は地震時の荷重を、積雪荷重と組み合わせなくてもよい。
◯
5
風圧力における平均風速の高さ方向の分布を表す係数Erは、建築物の高さが同じ場合、一般に、 「都市計画区域外の極めて平坦で障害物がない区域」より「都市計画区域内の都市化が極めて著しい区域」のほうが小さい。
◯
6
地震地域係数Z は、その地方における過去の地震の記録等に基づき、1.0～0.7 の範囲内において地方ごとに定められている。
◯
7
柱に心持ち材を用いる場合、背割りを入れることがある。
◯
8
梁の横座屈を防止するためには、梁せいを大きくするよりも、梁幅を大きくするほうが効果的である。
◯
9
床梁の中央部付近の上端に切欠きを設ける場合、床梁の有効な断面は、切欠きを除いた部分の断面（正味断面）とすることができる。
◯
10
純ラーメン架構の柱梁接合部内に、通し配筋定着する梁については、地震時に梁端に曲げヒンジを想定し、梁主筋の引張強度を高くしたので、定着性能を確保するために、柱せいを大きくした。
◯
11
高層建築物の建築物重量の算出において、階により異なる強度のコンクリートを使用することとしたので、コンクリートの設計基準強度に応じて、異なる単位体積重量を用いた。
◯
12
梁の許容曲げモーメントの算出において、圧縮力は、コンクリートのほか、圧縮側の主筋も負担するものとした。
◯
13
柱の長期許容せん断力の算定において、帯筋の効果を考慮しなかった。
◯
14
梁の短期許容せん断力の算定において、主筋のせん断力の負担を考慮しなかった。
◯
15
開口を有する耐力壁において、開口周囲の縦筋や横筋の負担分を考慮して、設計用せん断力に対して必要となる開口補強筋量を算定した。
◯
16
曲げ降伏する梁の靱性は、内法長さ、断面寸法及び配筋が同一の場合、一般に、コンクリートの設計基準強度が大きいほど高い。
◯
17
柱のせん断耐力は、材料強度、断面寸法及び配筋が同一の場合、一般に、内法高さが小さいほど大きい。
◯
18
耐力壁のせん断耐力は、材料強度、形状、壁筋比及び作用する軸方向応力度が同一の場合、一般に、引張側柱内の主筋量が多いほど大きい。
◯
19
Ｈ形鋼梁に横座屈変形が生じると、その領域で局部座屈が生じやすくなる。
◯
20
骨組の塑性変形能力を確保するために定められているウェブの幅厚比の上限値は、基準強度Fが同じ場合、梁よりも柱のほうが小さい。
◯
21
根巻き形式柱脚は、一般に、根巻き鉄筋コンクリートの主筋の降伏が、他の破壊モードよりも先行するように設計する。
◯
22
通しダイアフラムと梁フランジの突合せ溶接部において、許容値を超える食い違いや仕口部のずれが生じた場合は、適切な補強を行う必要がある。
◯
23
高力ボルト摩擦接合は、摩擦面にすべりが生じるまでは、高力ボルトにせん断力は生じない。
◯
24
高力ボルトの最小縁端距離は、一般に、「せん断縁の場合」より「自動ガス切断縁の場合」のほうが小さい。
◯
25
「ルート 1 - 1 」において、スパンは 6 m以下とした。
◯
26
「ルート 2 」において、地上部分の塔状比を 4 以下とした。
◯
27
「ルート 3 」において、筋かい付き骨組の保有水平耐力は、柱及び筋かいの水平せん断耐力の和とした。
◯
28
引張力を負担する筋かいを保有耐力接合とするためには、筋かい端部及び接合部の破断耐力を、軸部の降伏耐力に比べて十分に大きくする必要がある。
◯
29
保有耐力横補剛の方法には、「梁の全長にわたって均等間隔に横補剛を設ける方法」と、「梁の 端部に近い部分を主として横補剛する方法」等がある。
◯
30
繰返し応力を受けない部材及び接合部は、一般に、疲労についての検討を必要としない。
◯
31
圧密対策としては、鉛直ドレーン（排水工法）と盛土荷重などを組み合わせて圧密時間を短縮する方法が効果的である。
◯
32
液状化対策としては、地盤固結（深層混合処理工法等）や、過剰間隙水圧の消散（グラベルドレーン工法等）などがある。
◯
33
傾斜地盤の斜面の一部を切土によって除去して、その部分に建築物を建築する場合、切土によって除去された土の重量に比べて建築物の重量が大きいと、斜面の安定性は低下する。
◯
34
スクリューウエイト貫入試験（旧スウェーデン式サウンディング試験）は、ロッドの先にスクリューポイントを取り付けた試験装置により、地盤の硬軟や締まり具合等を評価するための静的貫入抵抗を求めるものである。
◯
35
平板載荷試験は、支持地盤上に置いた平板に載荷して地耐力を求めるものであり、載荷板直下から載荷板幅の 1.5～2.0 倍程度の深さまでの支持力特性を調べることができる。
◯
36
PS検層は、ボーリング孔内又はボーリング孔近傍で起振して生じる弾性波を受振して、調査地におけるＰ波及びＳ波の速度分布を求めるものである。
◯
37
地盤条件や杭径などに応じて施工が確実に行える範囲で杭長を設定する場合、一般に、杭の長さ径比による杭体の許容圧縮力の低減はしなくてよい。
◯
38
地震時に液状化のおそれ のない地盤において、杭の極限鉛直支持力は、杭の種類や施工法に応じた極限先端支持力と極限周面抵抗力との和として算定できる。
◯
39
直接基礎と杭基礎が複合して上部構造を支えるパイルド・ラフト基礎は、一般に、直接基礎に比べて基礎の平均沈下量及び不同沈下量の低減に効果がある。
◯
40
壁式ラーメン鉄筋コンクリート構造は、一般に、壁式鉄筋コンクリート構造に比べて、軒の高さの高い建築物に適用することができる。
◯
41
壁式鉄筋コンクリート造の建築物における必要壁量は、地震地域係数Zに応じて低減することができる。
◯
42
壁式鉄筋コンクリート造の建築物における壁梁の幅は、壁梁に接している耐力壁の厚さ以上とする。
◯
43
コンクリート充塡鋼管（CFT）造の柱においては、外周の鋼材によるコンファインド効果により、一定の要件を満足すれば、充塡コンクリートの圧縮強度を、通常の鉄筋コンクリート造の場合に比べて高く評価することができる。
◯
44
鉄骨鉄筋コンクリート造の柱の曲げ終局耐力は、コンクリート、鉄筋及び鉄骨の曲げ終局耐力の和とすることができる。
◯
45
鉄骨梁と鉄筋コンクリートスラブとを頭付きスタッドを介して緊結した合成梁の曲げ剛性の算 定に用いる床スラブの有効幅は、鉄筋コンクリート梁の曲げ剛性の算定に用いる床スラブの有 効幅と同じとすることができる。
◯
46
制振構造において、鋼材ダンパーの制振効果を高めるために、一般に、ダンパーが十分塑性化してエネルギーを吸収するまで、ダンパーの接合部が弾性範囲にあることを確認する。
◯
47
免震構造は、一般に、上部構造の水平剛性が大きくなると、上部構造の床応答加速度は小さくなる。
◯
48
免震構造に用いられるオイルダンパー及び粘性ダンパーは、速度に応じた減衰力を発揮し、上部構造の床応答加速度を抑制する効果がある。
◯
49
地震力を受ける鉄筋コンクリート造の耐力壁の耐力は、基礎が浮き上がることによって決まる場合がある。
◯
50
剛性率が所定の値未満の階を有する建築物は、地震時に層崩壊を起こして被害を受けやすい。
◯
51
限界耐力計算における安全限界固有周期は、建築物の地上部分の保有水平耐力時における各階の水平方向の変形により計算する。
◯
52
垂木、根太等の並列材に構造用合板を張り、荷重・外力を支持する場合、並列材の曲げに対する基準強度は、割増しの係数を乗じた数値とすることができる。
◯
53
無等級材の繊維方向の基準強度の引張、曲げ、せん断の大小関係は、せん断1曲げ1引張である。
◯
54
木材が繊維飽和点から絶乾状態に達するまでの収縮率の大小関係は、一般に、繊維方向 1 半径方向1年輪の接線方向である。
◯
55
水中養生したコンクリートは、一般に、気中養生したコンクリートに比べて、養生期間における圧縮強度の増進が大きい。
◯
56
一軸圧縮を受けるコンクリート円柱試験体の圧縮強度時ひずみは、一般に、圧縮強度が大きいほど大きい。
◯
57
構造体コンクリートから採取される円柱コア供試体の圧縮強度は、一般に、直径に対する高さの比が大きいほど大きい。
◯
58
建築構造用ステンレス鋼材に定めるSUS304Aの基準強度は、板厚 40 mm以下の建築構造用圧延鋼材SN400Bの基準強度と同じである。
◯
59
建築構造用低降伏点鋼材LY225 は、一般構造用圧延鋼材SS400 に比べて降伏点が低く、延性が高いことから、履歴型制振ダンパーの材料に用いられている。
◯
60
建築構造用冷間プレス成形角形鋼管BCP325（板厚 12 mm以上）は、引張強さの下限値が490 N/mm2であり、「降伏点または耐力」の上限値及び下限値が定められている。
◯
61
基礎の構造の性能について表示すべき事項は、直接基礎にあっては、基礎の構造方法及び形式である。
◯
62
「耐積雪等級」は、建築基準法施行令に規定する多雪区域に存する住宅に適用されるものである。
◯
63
「耐風等級」は、暴風に対する構造躯体の倒壊、崩壊等のしにくさ及び構造躯体の損傷の生じにくさを表示している。
◯