検索技術者検定2級(2022年度・前半) 問1～8
問題一覧
1
ある1件の文献内におけるその語の出現頻度
term frequency
2
類似文書検索は、文章中に出現するすべての①に対して、②づけを行い、③空間モデルを使用して類似度を検索する。このモデルは、文書を単語の④とみなして、ある単語を文書内に含まれる③として表現し、③の近さ、すなわち類似度を計算することによって、入力した文と検索対象となる文書がどの程度近いかを算出する。
キーワード, 重み, ベクトル, 塊
3
その語が出現する文献数の逆数(たとえば、３に対する⅓)
inverse document frequency
4
代表的な類似度の尺度として①がある。①とは、「文書に含まれる情報を②(この場合は③)に表現し、その近さ＝類似度を計算することによって、ある文書とある文書がどの程度近いかを表現する指標」のことである。
コサイン類似度, 数学的, ベクトル
5
エンドユーザのニーズやスキルを把握したうえで必要な情報検索システムを選定・導入することが求められる。
以下の点に注意をはらうひつようがある。
①データの収録内容・網羅性
②エンドユーザからみた情報検索システムの使いやすさ
情報検索システムの選定
6
所属機関のウェブサイトやネットワーク、情報セキュリティなど、エンドユーザの検索環境を整備する
検索環境の整備
7
情報要求に応じて、適切なデータベースなどの情報資源を選択する
情報資源の選択能力
8
エンドユーザに対して、情報検索システムの利用方法を指導する
エンドユーザ教育
9
エンドユーザが困っている内容に対して問題解決を提供する
ヘルプデスク
10
電子ジャーナルの導入、リンクリゾルバ(利用者にとって最適なサービスへのリンクを示すシステム)、機関リポジトリ(大学や研究機関などによる電子資料の蓄積・公開)などの情報資源入手の環境を整える必要がある
原資料入手の環境整備
11
利用統計の管理や費用対効果についての検証を行う
情報検索システムの評価
12
情報検索システムの選定において、エンドユーザからみた情報検索システムの使いやすさのほか、データの収録内容、〇〇に注意を払う必要がある
網羅性
13
利用者にとって最適なサービスへのリンクを示すシステム
リンクリゾルバ
14
大学や研究機関などによる電子的資料の蓄積・公開
機関リポジトリ
15
情報学という新しい学問分野を担う研究所として、ネットワーク、ソフトウェア、コンテンツなどの関連分野の理論・方法論から応用まで幅広く研究する。2004年に法人化され、情報・システム機構の一構成研究機関として改組された。
NII
16
文献の書誌情報や所在情報などを収集し、一次情報へのアクセス情報を提供するデータベース
レファレンスデータベース
17
学術論文(雑誌記事)、特許情報などの文献の全文、数値(統計データ、株価など)の一次情報そのものを提供するデータベース
ファクトデータベース
18
レファレンスデータベース形式の特許情報が収録されたデータベースの例
Derwent World Patent Index
19
一般企業や個人を利用対象とした商用データベースに対し、企業や学会などの特定の組織に属する人向けのデータベースを〇〇データベースという
インハウス
20
政府・省庁・大学・学会などが作成して一般に広く公開しているデータベースを、〇〇データベースという
オープン
21
個人が作成し、Web上で公開されるデータベースを〇〇データベースという
パーソナル
22
データベース利用時に注意するべき点として、
・作成者の主観や意図が入ることによるデータの偏り
・出典の欠落などの〇〇
・データ更新の頻度やタイムラグ
等がある。
精度
23
テキスト、画像、映像、音声などの複数のデータを管理し、利用できるデータベースのこと
マルチメディアデータベース
24
データベースの代表的な形式のひとつ。データおよびデータ間の関連を、表の形式で表す。
リレーショナルデータベース
25
雑誌記事索引データベース。人物やことがらについて多様な方法で検索できるほか、雑誌記事の複写も申し込める。
Web OYA-bunko
26
米国電気電子技術者協会とその出版パートナーが発行する科学技術コンテンツを発見し、アクセスするための主力デジタル プラットフォーム。
電気工学、コンピューター サイエンス、および関連科学分野で世界で最も引用されている出版物からの 600 万件を超える文書やその他の資料が含まれている。
IEEExplore
27
世界規模のカバー範囲と検索機能を備え、1782 年から今日までの発明や技術開発に関する情報に無料でアクセスできる。
Espacenet
28
何らかのサービスを提供する事業者のこと自社、もしくはほかの通信事業者から借り受けた回線を相互に接続することで、インターネットを構成している。
プロバイダ
29
〇〇制度により国内の発行者などにNDLへの出版物の納入が義務付けられている。
納本
30
NDLは収集した出版物の標準的な書誌情報である〇〇を作成・提供し、将来にわたるアクセス保証のために出版物の保存を行っている。
全国書誌データ
31
NDLは2012年1月から国立国会図書館〇〇を提供している。
サーチ
32
NDLでは来館による資料利用、図書館間〇〇、遠隔申し込みによる複写サービスを提供している。
貸出サービス
33
NDLではNDL ONLINE、NDLで収集・保存しているデジタル資料を検索・閲覧できる国立国会図書館〇〇をはじめ、さまざまな電子情報を提供している。
デジタルコレクション
34
リサーチ・ナビや〇〇は、的確な情報資源を探す場合などに有用である。
レファレンス協同データベース
35
国立情報学研究所が運営する、図書館間で行われている相互貸借サービス（文献複写や資料現物の貸借の依頼及び受付）のメッセージのやりとりを電子化したシステム。
NACSIS-ILL
36
国立情報学研究所が運営する、オンライン共同分担目録方式により全国規模の総合目録データベース（図書/雑誌）を形成するためのシステム。
NACSIS-CAT
37
企業や政府機関、学会などが従業員、株主、報道機関、一般の人々、会員などに発行する定期的な刊行物。
ニュースレター
38
国立情報学研究所（NII）が提供する情報探索サービス、2024年3月31日でサービスの提供を終了。
Webcat Plus
39
Online Computer Library Center（OCLC）に参加する71,000以上の図書館の蔵書を目録化した総合目録。90カ国以上から図書館が参加し、構築を行っている。
WorldCat
40
国立研究開発法人科学技術振興機構が運営する電子ジャーナルプラットフォーム。日本から発表される科学技術（人文科学・社会科学を含む）情報の迅速な流通と国際情報発信力の強化、オープンアクセスの推進を目指し、学協会や研究機関等における科学技術刊行物の発行を支援している。
J-STAGE
41
2009年3月30日に科学技術振興機構が運営を開始した研究者や文献，特許，研究課題など9種類の基本情報を登載した科学技術情報の総合サイト。
J-GLOVAL
42
図書館その他の情報機関が利用者に対して最新情報を定期的に提供するサービス．コンテンツサービス，新着図書目録の配布，SDIなどの形態がある。
カレントアウェアネス
43
全国の世帯及び世帯員を対象に、保険、医療、福祉、年金、所得等の基礎的事項を調査。世帯表・所得表は毎年、健康票・介護票及び貯蓄票は3年ごとの大規模調査年のみ調査する。健康票では、自覚症状・通院・日常生活への影響・健康意識・悩みやストレスの状況・こころの状態・健康診断等の受信状況等を把握することができる。
国民生活基礎調査
44
5年ごとに実施する「経済センサス - 活動調査」の中間年の実態を把握することを目的とし、毎年実施されている。（「経済センサス - 活動調査」の実施年を除く）。同調査は、サービス産業動向調査（拡大調査）、商業統計調査及び特定サービス産業実態調査の3つの調査を統合・再編して2019年から実施されており、各産業の売上高や費用内訳等の実態を把握することができる。
経済構造実態調査
45
一定の統計上の抽出方法に基づき選定された全国9千世帯を対象として、収入・支出、貯蓄・負債などを毎月調査している。1か月間のその過程の収入がどのくらいあり、品目ごとにどのくらい買っているのかを把握することができる。
家計調査
46
国民の就業・不就業の状況を把握するため、一定の統計上の抽出方法に基づき選定された全国約4万世帯を対象に、毎月調査している。調査の結果には、毎月公表する基本集計として、就業者数・完全失業者数・完全失業率など、四半期ごとに公表する詳細集計として、非正規の雇用者が現職の雇用形態についている理由・転職者数・仕事からの収入・仕事に就けない理由・失業期間・就業希望の有無などがある。
労働力調査
47
5年ごとに実施する農林業センサス実施年以外の年の農業経営体の実態及びその変化を明らかにするため、農政の企画・立案、推進等に必要な資料を整備することを目的とした調査で毎年調査される（西暦の末尾が0および5の年を除く）。同調査では、経営耕地面積、経営耕地の状況、データを活用した農業を行っている経営体数、農業従事者数などがわかる。
農業構造動態調査
48
国民の生活時間の配分や余暇時間における主な活動（学習・自己啓発・訓練、ボランティア活動、スポーツ、趣味・娯楽及び旅行・行楽）の状況などを調査している。昭和51年以来5年ごとに行われている。同調査では、上記の生活時間の配分や余暇時間における主な活動のほか、慢性的な病気及び長期的な健康問題の状態、就業状態、勤務形態、介護の状況、年次有給休暇の取得日数、ふだんの1週間の就業時間などを把握することができる。
社会生活基本調査
49
戸籍法及び死産の届け出に関する規定により届け出られた出生、死亡、婚姻、離婚及び死産の全数を対象として、毎月実施される。同調査では、一人の女性が一生の間に産む子供の数に相当する合計特殊出生率や死因別死亡数、年齢別婚姻・離婚件数などを把握することができる。なお、死因別死亡数では、新型コロナウィルス感染症による死亡数も同調査で確認することができる。
人口動態調査
50
日本に住んでいるすべての人と世帯を対象とする重要な統計調査であり、5年ごとに実施される。第1回調査は大正9年に行われ、令和2年調査は21回目に当たり、実施100年目の調査となった。調査項目は、男女別人口、世帯数、世帯人員、配属関係、住宅の所有関係、外国人における国籍別人口、就業状態、就業者の産業・職業、従業地・通学地、住居の種類、住宅の建て方など、かなり広範にわたる情報を把握することができる。
国勢調査
51
国内経済において一定期間（通常1年間）に行われた財・サービスの産業間取引を一つの行列（マトリックス）に示した統計表で、原則として、西暦の末尾が0及び5の年を対象年として、関係府省庁の共同事業として作成している。
産業連関表
52
統計法に基づく基幹統計『就業構造基本統計』を作成するための統計調査であり、国民の就業及び不就業の状態を調査し、全国及び地域別の就業構造に関する基礎資料を得ることを目的としている。
就業構造基本調査
53
家計における消費、所得、資産及び負債の実態を総合的に把握し、世帯の所得分布及び消費の水準、構造等を全国的及び地域別に明らかにすることを目的とする調査。この調査は、統計法（平成19年法律第53号）に基づく「基幹統計調査」（基幹統計「全国家計構造統計」を作成するための調査）で、国が実施する統計調査のうち特に重要な調査。1959年（昭和34年）以来5年ごとに実施しており、令和６年調査は14回目に当たる。
全国家計構造調査
54
鉱工業生産の動態を明らかにし、鉱工業に関する施策の基礎資料を得ることを目的としている。
経済産業省生産動態調査
55
主要産業に雇用される労働者について、その賃金の実態を労働者の雇用形態、就業形態、職種、性、年齢、学歴、勤続年数、経験年数別等に明らかにするものである。
賃金構造基本調査
56
毎年、農業経営体の経営収支等を調査し、農業所得、農業粗収益、農業経営費や、農産物・畜産物の生産費（コスト）等を、全国、全国農業地域別に提供。
農業経営統計調査
57
全国における建築物の着工状況（建築物の数、床面積の合計、工事費予定額）を建築主、構造、用途等に分類して把握する。
建築着工統計調査
58
全国の商業を営む事業所及び企業の販売額等を毎月調査することにより、商業（卸売業、小売業）の動向を把握し、景気判断、消費動向等の基礎資料を得ることを目的としている。
業種別商品販売額等のほか、業態別（百貨店・スーパー、コンビニエンスストア、家電大型専門店、ドラッグストア、ホームセンター）の商品販売額等を全国、経済産業局別、都道府県別に集計し、提供している。
商業動態調査
59
民間の事業所における年間の給与の実態を、給与階級別、事業所規模別、企業規模別等に明らかにし、併せて、租税収入の見積り、租税負担の検討、税務行政運営等の基本資料とすることを目的としている。
民間給与実態統計調査
60
国勢調査による人口を基に、その後における各月の人口の動きを他の人口関連資料から得て、毎月1日現在の人口を算出している。
人口推計
61
病院及び診療所(以下「医療施設」という。)を利用する患者について、その傷病の状況等の実態を明らかにし、医療行政の基礎資料を得る。
患者統計
62
雇用、給与及び労働時間について、全国調査にあってはその全国的変動を毎月明らかにすることを、地方調査にあってはその都道府県別の変動を毎月明らかにすることを目的とした調査。
毎月勤労統計
63
J-PlatPatは〇〇が特許庁の委託を受けて運営している。
INPIT
64
J-PlatPatは、日本に出願され、公報が発行された特許、実用新案、意匠、〇〇の情報を法律ごとに分けている。
商標
65
J-PlatPatは、番号や出願人名、〇〇、技術用語等から検索できる。
分類
66
J-PlatPatは、拒絶理由通知等を含む〇〇などの法的状況や審決公報など、関連する情報を含む。
審査経過
67
「特許・実用新案番号照会／OPD」は、五大庁の電子袋包を入手できる〇〇と、番号から日本や外国の公報を照会できるサービスから成っている。
ワン・ポータル・ドシエ
68
日本の公報は番号がわかれば、〇〇まで遡って照会できる。
明治時代
69
J-PlatPatの特許・実用新案検索は、国内出願に加え、中国、韓国をはじめとする外国の公報やJ-GLOBALなどの〇〇を対象に、分類や術用語で検索可能である。ただし、検索対象や検索項目により検索できる期間、検索できる範囲が異なる。
非特許文献
70
J-PlatPatでは、番号や分類などの書誌情報は明治時代の公報まで遡って検索可能であるが、全文を対象に技術用語で検索できるのは主に〇〇以降である。
電子公報発行
71
J-PlatPatでは、検索結果には権利の維持が確認できる〇〇などへのリンクがある。
年金納付状況
72
EPO（欧州特許庁）とUSPTO（米国特許商標庁）との間で合意された特許分類であり、両庁の分類付与業務を軽減することや、調査業務を効率化することなどを目的としている。
CPC
73
中国の専利（特許／実用新案／意匠）情報を取得するのに有用な検索サービス。誰でも無料でアクセス可能である。
SIPO
74
独立行政法人工業所有権情報・研修館(INPIT)がサービスを行っている、産業情報兼情報を迅速かつ容易に検索できる環境を整備するために、インターネットを介して産業財産権情報を無償で提供する特許電子図書館。
IPDL
75
世界規模のカバー範囲と検索機能を備え、1782 年から今日までの発明や技術開発に関する情報に無料でアクセスできるデータベース。
Espacenet
76
競争的資金が交付されている研究課題を検索する手段としては、文部科学省と日本学術振興会が交付している制度のうちの一つである、科学研究費補助金を搭載した〇〇を用いる方法がある。
KAKEN
77
KAKENに収録されている、当初採択時のデータ。
採択課題
78
KAKENのデータベースは〇〇で検索することができる。
無償
79
KAKENに収録されている、研究成果の概要。このほか、研究実績報告書・研究成果報告概要がある。
研究実施状況報告書
80
国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)が運営しているデータベース。
researchmap
81
Japan Link Center が付与している、様々なコンテンツに登録される、永続的な識別子（PID）の1種。ISOにより国際的に標準化された規格。
JaLC DOI
82
JSTが交付する競争的資金の研究課題を搭載したデータベース。
JSTプロジェクトデータベース
83
研究課題統合検索。国の政策等に基づき研究開発を推進する事業により行われている研究課題について、実施機関や事業の壁を越えて統合的に検索できるサービス。KAKENとJSTプロジェクトデータベースを同時に検索できる。
GRANTS
84
科研費研究者番号。日本の研究者を対象としたWeb上の識別子。
研究者リゾルバ
85
文献だけでなく、外部連携機関、機関リポジトリ等の研究データ、KAKENの研究プロジェクト情報などを含めて、シンプルなインターフェースから気軽に横断検索することができます。
CiNii Research
86
科学技術振興機構 JSTの前身である日本科学技術情報センター JICSTが 1976年に提供を開始したオンラインの文献情報検索サービス。日本のデータベース・サービスの草分け的存在で，大学，病院などでの研究，企業での研究開発や特許調査において国内外の科学技術および医学・薬学文献の検索が可能となった
JOIS
87
研究者の個人情報と公表物に紐付けされる、その研究者に固有で永続的な識別子であり、これを取得することにより自身の過去の業績（査読者としての業績を含む）が確実にクレジットされる一助を担う。過去10年間で、出版社、研究助成金機関、研究機関などに広く導入されるようになってきた。
ORCID
88
問題の原因をMECEの考え方に基づいて論理的に階層化し、ツリー状に分解・整理する解決法。
ロジックツリー
89
グループで自由に発言、発送することによりテーマに関する意見を引き出す手法。最初からアイデアの内容について批判することや、よいアイデアでなければ発言できないなどと制約することを止め、メンバーが自由に発送できるようにする。
ブレインストーミング
90
比較する二つの要素間の関連性を比較することにより分析、対策立案する方法。
マトリックス法
91
もともと製品開発に用いる技法として開発され、類比を使ったアイデア発想に有効である。テーマとなるキーワードから、一見関連しないような事象から共通点を導き出すことでアイデアを生み出す方法。
NM法
92
問題解決のアイデアを生み出す手法。ブレインストーミングで出された自称を1つずつカードに書き出し、グルーピングして小さなグループにまとめ、中グループ・大グループに分類していくことにより、複数の関連事象を組み立てて図解していく。
KJ法
93
ブレインストーミングなどで得られた意見を小さいカードに書き、タテヨコ7項目、合計49語の一覧表に整理して全体像の把握と課題を特定する。
クロス法
94
重要と思われる原因を考えて図にまとめる。書かれた原因は仮設のため、真の原因を分析し、調査で確認するための準備の方法。
特性要因図
95
組織やプロジェクトの外部要因や内部要因を、強味・弱み・機会・脅威の四つの観点で分析する手法。
SWOT分析
96
テーマに対して一見関連しないような事象から共通点を導き出し、アイデアを生み出す発想法。別名として「NM法」。想像工学研究所所長の中山正和氏が1970年に考案。
類比発想法
97
特定の構えをとらせた被験者に提示された刺激語に対して、連想語による反応を求める手法。たとえば、刺激語に対してその反対語や下位概念の語で答えさせる。
制限連想法
98
プロジェクトの作業内容とスケジュール（開始予定日・終了予定日）、作業の担当者と進捗を可視化し、チーム間で共有することを目的に作成されるプロジェクト管理手法のひとつ。
ガントチャート法
99
いくつかのマーケティング要因の間に因果関係を想定したモデルを設けて、それが妥当であるかどうか、またそれぞれの関係の強弱の程度はどうかを明らかにする方法。
因果分析法
100
「それぞれが重複することなく、全体として漏れがない。」「モレなく、ダブリなく」という意味。相互に排他的かつ集合的に網羅的。
MECE
検索技術者検定3級(2018年度)
検索技術者検定3級(2018年度)
かおり · 87問 · 2年前検索技術者検定3級(2018年度)
検索技術者検定3級(2018年度)
87問 • 2年前検索技術者検定3級(2019年度)
検索技術者検定3級(2019年度)
かおり · 73問 · 2年前検索技術者検定3級(2019年度)
検索技術者検定3級(2019年度)
73問 • 2年前検索技術者検定3級(練習問題A)
検索技術者検定3級(練習問題A)
かおり · 25回閲覧 · 91問 · 2年前検索技術者検定3級(練習問題A)
検索技術者検定3級(練習問題A)
25回閲覧 • 91問 • 2年前検索技術者検定3級(練習問題B)
検索技術者検定3級(練習問題B)
かおり · 20回閲覧 · 76問 · 2年前検索技術者検定3級(練習問題B)
検索技術者検定3級(練習問題B)
20回閲覧 • 76問 • 2年前検索技術者検定3級(略語集)
検索技術者検定3級(略語集)
かおり · 49問 · 2年前検索技術者検定3級(略語集)
検索技術者検定3級(略語集)
49問 • 2年前検索技術者検定2級(2022年度・前半) 問9～12
検索技術者検定2級(2022年度・前半) 問9～12
かおり · 39問 · 1年前検索技術者検定2級(2022年度・前半) 問9～12
検索技術者検定2級(2022年度・前半) 問9～12
39問 • 1年前検索技術者検定準2級(略語集)
検索技術者検定準2級(略語集)
かおり · 22問 · 1年前検索技術者検定準2級(略語集)
検索技術者検定準2級(略語集)
22問 • 1年前問題一覧
1
ある1件の文献内におけるその語の出現頻度
term frequency
2
類似文書検索は、文章中に出現するすべての①に対して、②づけを行い、③空間モデルを使用して類似度を検索する。このモデルは、文書を単語の④とみなして、ある単語を文書内に含まれる③として表現し、③の近さ、すなわち類似度を計算することによって、入力した文と検索対象となる文書がどの程度近いかを算出する。
キーワード, 重み, ベクトル, 塊
3
その語が出現する文献数の逆数(たとえば、３に対する⅓)
inverse document frequency
4
代表的な類似度の尺度として①がある。①とは、「文書に含まれる情報を②(この場合は③)に表現し、その近さ＝類似度を計算することによって、ある文書とある文書がどの程度近いかを表現する指標」のことである。
コサイン類似度, 数学的, ベクトル
5
エンドユーザのニーズやスキルを把握したうえで必要な情報検索システムを選定・導入することが求められる。
以下の点に注意をはらうひつようがある。
①データの収録内容・網羅性
②エンドユーザからみた情報検索システムの使いやすさ
情報検索システムの選定
6
所属機関のウェブサイトやネットワーク、情報セキュリティなど、エンドユーザの検索環境を整備する
検索環境の整備
7
情報要求に応じて、適切なデータベースなどの情報資源を選択する
情報資源の選択能力
8
エンドユーザに対して、情報検索システムの利用方法を指導する
エンドユーザ教育
9
エンドユーザが困っている内容に対して問題解決を提供する
ヘルプデスク
10
電子ジャーナルの導入、リンクリゾルバ(利用者にとって最適なサービスへのリンクを示すシステム)、機関リポジトリ(大学や研究機関などによる電子資料の蓄積・公開)などの情報資源入手の環境を整える必要がある
原資料入手の環境整備
11
利用統計の管理や費用対効果についての検証を行う
情報検索システムの評価
12
情報検索システムの選定において、エンドユーザからみた情報検索システムの使いやすさのほか、データの収録内容、〇〇に注意を払う必要がある
網羅性
13
利用者にとって最適なサービスへのリンクを示すシステム
リンクリゾルバ
14
大学や研究機関などによる電子的資料の蓄積・公開
機関リポジトリ
15
情報学という新しい学問分野を担う研究所として、ネットワーク、ソフトウェア、コンテンツなどの関連分野の理論・方法論から応用まで幅広く研究する。2004年に法人化され、情報・システム機構の一構成研究機関として改組された。
NII
16
文献の書誌情報や所在情報などを収集し、一次情報へのアクセス情報を提供するデータベース
レファレンスデータベース
17
学術論文(雑誌記事)、特許情報などの文献の全文、数値(統計データ、株価など)の一次情報そのものを提供するデータベース
ファクトデータベース
18
レファレンスデータベース形式の特許情報が収録されたデータベースの例
Derwent World Patent Index
19
一般企業や個人を利用対象とした商用データベースに対し、企業や学会などの特定の組織に属する人向けのデータベースを〇〇データベースという
インハウス
20
政府・省庁・大学・学会などが作成して一般に広く公開しているデータベースを、〇〇データベースという
オープン
21
個人が作成し、Web上で公開されるデータベースを〇〇データベースという
パーソナル
22
データベース利用時に注意するべき点として、
・作成者の主観や意図が入ることによるデータの偏り
・出典の欠落などの〇〇
・データ更新の頻度やタイムラグ
等がある。
精度
23
テキスト、画像、映像、音声などの複数のデータを管理し、利用できるデータベースのこと
マルチメディアデータベース
24
データベースの代表的な形式のひとつ。データおよびデータ間の関連を、表の形式で表す。
リレーショナルデータベース
25
雑誌記事索引データベース。人物やことがらについて多様な方法で検索できるほか、雑誌記事の複写も申し込める。
Web OYA-bunko
26
米国電気電子技術者協会とその出版パートナーが発行する科学技術コンテンツを発見し、アクセスするための主力デジタル プラットフォーム。
電気工学、コンピューター サイエンス、および関連科学分野で世界で最も引用されている出版物からの 600 万件を超える文書やその他の資料が含まれている。
IEEExplore
27
世界規模のカバー範囲と検索機能を備え、1782 年から今日までの発明や技術開発に関する情報に無料でアクセスできる。
Espacenet
28
何らかのサービスを提供する事業者のこと自社、もしくはほかの通信事業者から借り受けた回線を相互に接続することで、インターネットを構成している。
プロバイダ
29
〇〇制度により国内の発行者などにNDLへの出版物の納入が義務付けられている。
納本
30
NDLは収集した出版物の標準的な書誌情報である〇〇を作成・提供し、将来にわたるアクセス保証のために出版物の保存を行っている。
全国書誌データ
31
NDLは2012年1月から国立国会図書館〇〇を提供している。
サーチ
32
NDLでは来館による資料利用、図書館間〇〇、遠隔申し込みによる複写サービスを提供している。
貸出サービス
33
NDLではNDL ONLINE、NDLで収集・保存しているデジタル資料を検索・閲覧できる国立国会図書館〇〇をはじめ、さまざまな電子情報を提供している。
デジタルコレクション
34
リサーチ・ナビや〇〇は、的確な情報資源を探す場合などに有用である。
レファレンス協同データベース
35
国立情報学研究所が運営する、図書館間で行われている相互貸借サービス（文献複写や資料現物の貸借の依頼及び受付）のメッセージのやりとりを電子化したシステム。
NACSIS-ILL
36
国立情報学研究所が運営する、オンライン共同分担目録方式により全国規模の総合目録データベース（図書/雑誌）を形成するためのシステム。
NACSIS-CAT
37
企業や政府機関、学会などが従業員、株主、報道機関、一般の人々、会員などに発行する定期的な刊行物。
ニュースレター
38
国立情報学研究所（NII）が提供する情報探索サービス、2024年3月31日でサービスの提供を終了。
Webcat Plus
39
Online Computer Library Center（OCLC）に参加する71,000以上の図書館の蔵書を目録化した総合目録。90カ国以上から図書館が参加し、構築を行っている。
WorldCat
40
国立研究開発法人科学技術振興機構が運営する電子ジャーナルプラットフォーム。日本から発表される科学技術（人文科学・社会科学を含む）情報の迅速な流通と国際情報発信力の強化、オープンアクセスの推進を目指し、学協会や研究機関等における科学技術刊行物の発行を支援している。
J-STAGE
41
2009年3月30日に科学技術振興機構が運営を開始した研究者や文献，特許，研究課題など9種類の基本情報を登載した科学技術情報の総合サイト。
J-GLOVAL
42
図書館その他の情報機関が利用者に対して最新情報を定期的に提供するサービス．コンテンツサービス，新着図書目録の配布，SDIなどの形態がある。
カレントアウェアネス
43
全国の世帯及び世帯員を対象に、保険、医療、福祉、年金、所得等の基礎的事項を調査。世帯表・所得表は毎年、健康票・介護票及び貯蓄票は3年ごとの大規模調査年のみ調査する。健康票では、自覚症状・通院・日常生活への影響・健康意識・悩みやストレスの状況・こころの状態・健康診断等の受信状況等を把握することができる。
国民生活基礎調査
44
5年ごとに実施する「経済センサス - 活動調査」の中間年の実態を把握することを目的とし、毎年実施されている。（「経済センサス - 活動調査」の実施年を除く）。同調査は、サービス産業動向調査（拡大調査）、商業統計調査及び特定サービス産業実態調査の3つの調査を統合・再編して2019年から実施されており、各産業の売上高や費用内訳等の実態を把握することができる。
経済構造実態調査
45
一定の統計上の抽出方法に基づき選定された全国9千世帯を対象として、収入・支出、貯蓄・負債などを毎月調査している。1か月間のその過程の収入がどのくらいあり、品目ごとにどのくらい買っているのかを把握することができる。
家計調査
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国民の就業・不就業の状況を把握するため、一定の統計上の抽出方法に基づき選定された全国約4万世帯を対象に、毎月調査している。調査の結果には、毎月公表する基本集計として、就業者数・完全失業者数・完全失業率など、四半期ごとに公表する詳細集計として、非正規の雇用者が現職の雇用形態についている理由・転職者数・仕事からの収入・仕事に就けない理由・失業期間・就業希望の有無などがある。
労働力調査
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5年ごとに実施する農林業センサス実施年以外の年の農業経営体の実態及びその変化を明らかにするため、農政の企画・立案、推進等に必要な資料を整備することを目的とした調査で毎年調査される（西暦の末尾が0および5の年を除く）。同調査では、経営耕地面積、経営耕地の状況、データを活用した農業を行っている経営体数、農業従事者数などがわかる。
農業構造動態調査
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国民の生活時間の配分や余暇時間における主な活動（学習・自己啓発・訓練、ボランティア活動、スポーツ、趣味・娯楽及び旅行・行楽）の状況などを調査している。昭和51年以来5年ごとに行われている。同調査では、上記の生活時間の配分や余暇時間における主な活動のほか、慢性的な病気及び長期的な健康問題の状態、就業状態、勤務形態、介護の状況、年次有給休暇の取得日数、ふだんの1週間の就業時間などを把握することができる。
社会生活基本調査
49
戸籍法及び死産の届け出に関する規定により届け出られた出生、死亡、婚姻、離婚及び死産の全数を対象として、毎月実施される。同調査では、一人の女性が一生の間に産む子供の数に相当する合計特殊出生率や死因別死亡数、年齢別婚姻・離婚件数などを把握することができる。なお、死因別死亡数では、新型コロナウィルス感染症による死亡数も同調査で確認することができる。
人口動態調査
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日本に住んでいるすべての人と世帯を対象とする重要な統計調査であり、5年ごとに実施される。第1回調査は大正9年に行われ、令和2年調査は21回目に当たり、実施100年目の調査となった。調査項目は、男女別人口、世帯数、世帯人員、配属関係、住宅の所有関係、外国人における国籍別人口、就業状態、就業者の産業・職業、従業地・通学地、住居の種類、住宅の建て方など、かなり広範にわたる情報を把握することができる。
国勢調査
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国内経済において一定期間（通常1年間）に行われた財・サービスの産業間取引を一つの行列（マトリックス）に示した統計表で、原則として、西暦の末尾が0及び5の年を対象年として、関係府省庁の共同事業として作成している。
産業連関表
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統計法に基づく基幹統計『就業構造基本統計』を作成するための統計調査であり、国民の就業及び不就業の状態を調査し、全国及び地域別の就業構造に関する基礎資料を得ることを目的としている。
就業構造基本調査
53
家計における消費、所得、資産及び負債の実態を総合的に把握し、世帯の所得分布及び消費の水準、構造等を全国的及び地域別に明らかにすることを目的とする調査。この調査は、統計法（平成19年法律第53号）に基づく「基幹統計調査」（基幹統計「全国家計構造統計」を作成するための調査）で、国が実施する統計調査のうち特に重要な調査。1959年（昭和34年）以来5年ごとに実施しており、令和６年調査は14回目に当たる。
全国家計構造調査
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鉱工業生産の動態を明らかにし、鉱工業に関する施策の基礎資料を得ることを目的としている。
経済産業省生産動態調査
55
主要産業に雇用される労働者について、その賃金の実態を労働者の雇用形態、就業形態、職種、性、年齢、学歴、勤続年数、経験年数別等に明らかにするものである。
賃金構造基本調査
56
毎年、農業経営体の経営収支等を調査し、農業所得、農業粗収益、農業経営費や、農産物・畜産物の生産費（コスト）等を、全国、全国農業地域別に提供。
農業経営統計調査
57
全国における建築物の着工状況（建築物の数、床面積の合計、工事費予定額）を建築主、構造、用途等に分類して把握する。
建築着工統計調査
58
全国の商業を営む事業所及び企業の販売額等を毎月調査することにより、商業（卸売業、小売業）の動向を把握し、景気判断、消費動向等の基礎資料を得ることを目的としている。
業種別商品販売額等のほか、業態別（百貨店・スーパー、コンビニエンスストア、家電大型専門店、ドラッグストア、ホームセンター）の商品販売額等を全国、経済産業局別、都道府県別に集計し、提供している。
商業動態調査
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民間の事業所における年間の給与の実態を、給与階級別、事業所規模別、企業規模別等に明らかにし、併せて、租税収入の見積り、租税負担の検討、税務行政運営等の基本資料とすることを目的としている。
民間給与実態統計調査
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国勢調査による人口を基に、その後における各月の人口の動きを他の人口関連資料から得て、毎月1日現在の人口を算出している。
人口推計
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病院及び診療所(以下「医療施設」という。)を利用する患者について、その傷病の状況等の実態を明らかにし、医療行政の基礎資料を得る。
患者統計
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雇用、給与及び労働時間について、全国調査にあってはその全国的変動を毎月明らかにすることを、地方調査にあってはその都道府県別の変動を毎月明らかにすることを目的とした調査。
毎月勤労統計
63
J-PlatPatは〇〇が特許庁の委託を受けて運営している。
INPIT
64
J-PlatPatは、日本に出願され、公報が発行された特許、実用新案、意匠、〇〇の情報を法律ごとに分けている。
商標
65
J-PlatPatは、番号や出願人名、〇〇、技術用語等から検索できる。
分類
66
J-PlatPatは、拒絶理由通知等を含む〇〇などの法的状況や審決公報など、関連する情報を含む。
審査経過
67
「特許・実用新案番号照会／OPD」は、五大庁の電子袋包を入手できる〇〇と、番号から日本や外国の公報を照会できるサービスから成っている。
ワン・ポータル・ドシエ
68
日本の公報は番号がわかれば、〇〇まで遡って照会できる。
明治時代
69
J-PlatPatの特許・実用新案検索は、国内出願に加え、中国、韓国をはじめとする外国の公報やJ-GLOBALなどの〇〇を対象に、分類や術用語で検索可能である。ただし、検索対象や検索項目により検索できる期間、検索できる範囲が異なる。
非特許文献
70
J-PlatPatでは、番号や分類などの書誌情報は明治時代の公報まで遡って検索可能であるが、全文を対象に技術用語で検索できるのは主に〇〇以降である。
電子公報発行
71
J-PlatPatでは、検索結果には権利の維持が確認できる〇〇などへのリンクがある。
年金納付状況
72
EPO（欧州特許庁）とUSPTO（米国特許商標庁）との間で合意された特許分類であり、両庁の分類付与業務を軽減することや、調査業務を効率化することなどを目的としている。
CPC
73
中国の専利（特許／実用新案／意匠）情報を取得するのに有用な検索サービス。誰でも無料でアクセス可能である。
SIPO
74
独立行政法人工業所有権情報・研修館(INPIT)がサービスを行っている、産業情報兼情報を迅速かつ容易に検索できる環境を整備するために、インターネットを介して産業財産権情報を無償で提供する特許電子図書館。
IPDL
75
世界規模のカバー範囲と検索機能を備え、1782 年から今日までの発明や技術開発に関する情報に無料でアクセスできるデータベース。
Espacenet
76
競争的資金が交付されている研究課題を検索する手段としては、文部科学省と日本学術振興会が交付している制度のうちの一つである、科学研究費補助金を搭載した〇〇を用いる方法がある。
KAKEN
77
KAKENに収録されている、当初採択時のデータ。
採択課題
78
KAKENのデータベースは〇〇で検索することができる。
無償
79
KAKENに収録されている、研究成果の概要。このほか、研究実績報告書・研究成果報告概要がある。
研究実施状況報告書
80
国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)が運営しているデータベース。
researchmap
81
Japan Link Center が付与している、様々なコンテンツに登録される、永続的な識別子（PID）の1種。ISOにより国際的に標準化された規格。
JaLC DOI
82
JSTが交付する競争的資金の研究課題を搭載したデータベース。
JSTプロジェクトデータベース
83
研究課題統合検索。国の政策等に基づき研究開発を推進する事業により行われている研究課題について、実施機関や事業の壁を越えて統合的に検索できるサービス。KAKENとJSTプロジェクトデータベースを同時に検索できる。
GRANTS
84
科研費研究者番号。日本の研究者を対象としたWeb上の識別子。
研究者リゾルバ
85
文献だけでなく、外部連携機関、機関リポジトリ等の研究データ、KAKENの研究プロジェクト情報などを含めて、シンプルなインターフェースから気軽に横断検索することができます。
CiNii Research
86
科学技術振興機構 JSTの前身である日本科学技術情報センター JICSTが 1976年に提供を開始したオンラインの文献情報検索サービス。日本のデータベース・サービスの草分け的存在で，大学，病院などでの研究，企業での研究開発や特許調査において国内外の科学技術および医学・薬学文献の検索が可能となった
JOIS
87
研究者の個人情報と公表物に紐付けされる、その研究者に固有で永続的な識別子であり、これを取得することにより自身の過去の業績（査読者としての業績を含む）が確実にクレジットされる一助を担う。過去10年間で、出版社、研究助成金機関、研究機関などに広く導入されるようになってきた。
ORCID
88
問題の原因をMECEの考え方に基づいて論理的に階層化し、ツリー状に分解・整理する解決法。
ロジックツリー
89
グループで自由に発言、発送することによりテーマに関する意見を引き出す手法。最初からアイデアの内容について批判することや、よいアイデアでなければ発言できないなどと制約することを止め、メンバーが自由に発送できるようにする。
ブレインストーミング
90
比較する二つの要素間の関連性を比較することにより分析、対策立案する方法。
マトリックス法
91
もともと製品開発に用いる技法として開発され、類比を使ったアイデア発想に有効である。テーマとなるキーワードから、一見関連しないような事象から共通点を導き出すことでアイデアを生み出す方法。
NM法
92
問題解決のアイデアを生み出す手法。ブレインストーミングで出された自称を1つずつカードに書き出し、グルーピングして小さなグループにまとめ、中グループ・大グループに分類していくことにより、複数の関連事象を組み立てて図解していく。
KJ法
93
ブレインストーミングなどで得られた意見を小さいカードに書き、タテヨコ7項目、合計49語の一覧表に整理して全体像の把握と課題を特定する。
クロス法
94
重要と思われる原因を考えて図にまとめる。書かれた原因は仮設のため、真の原因を分析し、調査で確認するための準備の方法。
特性要因図
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組織やプロジェクトの外部要因や内部要因を、強味・弱み・機会・脅威の四つの観点で分析する手法。
SWOT分析
96
テーマに対して一見関連しないような事象から共通点を導き出し、アイデアを生み出す発想法。別名として「NM法」。想像工学研究所所長の中山正和氏が1970年に考案。
類比発想法
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特定の構えをとらせた被験者に提示された刺激語に対して、連想語による反応を求める手法。たとえば、刺激語に対してその反対語や下位概念の語で答えさせる。
制限連想法
98
プロジェクトの作業内容とスケジュール（開始予定日・終了予定日）、作業の担当者と進捗を可視化し、チーム間で共有することを目的に作成されるプロジェクト管理手法のひとつ。
ガントチャート法
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いくつかのマーケティング要因の間に因果関係を想定したモデルを設けて、それが妥当であるかどうか、またそれぞれの関係の強弱の程度はどうかを明らかにする方法。
因果分析法
100
「それぞれが重複することなく、全体として漏れがない。」「モレなく、ダブリなく」という意味。相互に排他的かつ集合的に網羅的。
MECE