効用関数は、消費者の満足度である効用と、財の消費量の関係を表した関数です。

無差別曲線は、2つの財の消費において、同じ効用が得られる点を結んだ曲線です。無差別曲線は、地図の等高線のように、同じ効用の大きさを結んだ点になっています。

無差別曲線が原点に凸の場合は、2つの財を一緒に消費した方がより効用が高くなることを表します。

限界代替率は、財ｘを１単位減らしたとき、効用水準を一定に保つために必要な財ｙの増加量を表します。また限界代替率は、無差別曲線の接戦の傾きとなっています。

予算制約線は、予算の制約の下で消費できる財の数量を表したグラフです。

予算制約線は、財の価格が変化したとき、あるいは所得（予算）が変化したときにシフトします。

最適消費点は、予算の範囲内で効用を最大化する消費の組み合わせを表します。最適消費点は無差別曲線と予算制約線が接する点になります。

最適消費点では、次の関係が成り立ちます。 限界代替率 ＝ Px／Py

需要曲線は、「他の財の価格と所得水準（ 予算）を一定とした時の、ある財の価格と最適な消費量の関係を表す曲線」です。

需要の価格弾力性は、価格を１%上昇させた時に、需要量が何%変化するかを表すものです。式で表すと、 価格弾力性 ＝ − 需要量の変化率（%）／価格の変化率（%） となります。

需要の価格弾力性が大きい時は、需要曲線は、ゆるやかな右下がりの線になります。

需要の所得弾力性は、所得を１%上昇させた時に、需要量が何%変化するかを表すものです。式で表すと、 所得弾力性 ＝ 需要量の変化率（%）／所得の変化率（%）

上級財は、所得を増やした時、消費量も増える財を表します（あるいは、所得を減らした時、消費量も減る財） 下級財は、所得を増やした時、消費量が減る財を表します。（あるいは、所得を減らした時、消費量が増える財）

奢侈品は、上級財のうち、所得の増加よりも、消費の増加の方が大きい財です。需要の所得弾力性が１以上の財が奢侈品となります。 必需品は、上級財のうち、所得の増加よりも、消費の増加の方が小さい財です。需要の所得弾力性が０から１の間の財が必需品となります。

代替効果は、財の価格が変化した時に、２つの財の相対的な価格（価格比）が変わることで需要量が変化する効果を表します。

所得効果は、財の価格が変化した時に、実質的な所得が変化することで需要量が変化する効果を表します。

下級財の場合には、代替効果はプラスになりますが、所得効果はマイナスになります。

代替財は、片方の財の価格が上昇した時に、もう一方の財の消費量が増加するような財です。（あるいは、片方の財の価格が低下した時に、もう一方の財の消費量が減るような財） 補完財は、片方の財の価格が上昇した時に、もう一方の財の消費量が減少するような財を表します。（あるいは、片方の財の価格が低下した時に、もう一方の財の消費量も増加するような財）

費用曲線は、固定費用と可変費用を合計した曲線です。（一般に）費用曲線はＳ字型にカーブした曲線になります。

限界費用は、生産量を１単位追加するときに増加する費用です。限界費用は、費用曲線の接戦の傾きと等しくなります。

限界費用曲線は、Ｕ字型の曲線になります。

平均費用は、生産物１単位あたりの費用です。平均費用は、総費用を生産量で割ったものになります。

規模の経済は、生産を増やすほど、平均費用が低下することを表します。

平均可変費用は、生産物１単位あたりの可変費用です。平均可変費用は、可変費用を生産量で割ったものです。

限界費用曲線は、平均費用曲線と、平均可変費用曲線の最低点を通ります。また、平均費用曲線の方が、平均可変費用曲線よりも上になります。

プライステイカー（価格受容者）は、市場で決まった価格を受入れるしかない企業です。完全競争市場では、供給者はプライステイカーとなります。

利潤最大化条件は、価格（Ｐ） ＝ 限界費用（ＭＣ）となる生産量を選択することです。この条件を満たしたときに、利潤が最大になります。

損益分岐点は、利潤がゼロになる点です。損益分岐点は、限界費用曲線と平均費用曲線が、交わる点になります。

操業停止点は、企業が生産活動をやめてしまう点です。操業停止点は、限界費用曲線と平均可変費用曲線が交わる点になります。

既存企業の供給曲線は、操業停止点よりも右上の限界費用曲線となります。

新規参入企業の供給曲線は、損益分岐点よりも右上の限界費用曲線となります。

供給の価格弾力性は、価格が１%上昇した時に、供給量が何%変化するかを表します。

供給曲線の傾きが急な時は、供給の価格弾力性は低くなります。

従量税の場合は、課税によって供給曲線は上に平行にシフトします。１単位あたりの従量税がＴ円の場合は、供給曲線はＴ円だけ上方にシフトします。

従価税の場合は、課税によって供給曲線の傾きが急になります。価格に対してＴ%の従価税が課税された場合は、供給曲線の傾きが（１＋Ｔ）倍になります。

「ワルラス的調整過程」と「マーシャル的調整過程」です。 ワルラス的調整過程は、価格によって調整されると考える方法です。 マーシャル的調整過程は、供給量によって調整されると考える方法です。

上級財の場合は、所得が増加すると、需要曲線が右にシフトし、均衡価格は上昇します。

代替財の価格が上昇した場合は、対象の財の消費量が増えて、需要曲線が右にシフトし、均衡価格が上昇します。

補完財の価格が上昇時した場合は、対象の財の消費量が減って、需要曲線が左にシフトし、均衡価格が低下します。

生産費用が上昇した場合、供給曲線は左にシフトし、均衡価格が上昇します。

消費者余剰は、消費者が受け取る便益を表します。消費者余剰は、消費者が支払う意思がある金額と、実際に支払った金額の差額を表します。

生産者余剰は、生産者が受け取る便益を表します。生産者余剰は、生産者の利潤を表します。

完全競争市場では、社会的総余剰は、市場均衡のときに最大になります。

パレート効率的とは、他の誰かの効用を犠牲にしない限り、他の誰かの効用を改善できない状態です。完全競争市場では、市場均衡が実現している時に、パレート効率的な状態となります。

従量税が課税された場合は、消費者余剰と生産者余剰は減少します。社会的総余剰は、税収による政府の余剰が加わりますが、死荷重が発生するため、全体では社会的総余剰は低下します。

輸入国では、消費者余剰は増加します。一方、生産者余剰は減少します。社会的総余剰は、輸入前よりも増加します。

輸出国では、生産者余剰は増加します。一方、消費者余剰は減少します。社会的総余剰は、輸出前よりも増加します。

保護貿易の場合、消費者余剰は、自由貿易よりも減少します。一方、生産者余剰は自由貿易よりも増加します。関税による政府の余剰が増えますが、死荷重が発生するため、全体では総余剰は低下します。

比較優位論は、比較優位の財に特化して生産し、そうでない財を輸入することで、両国が利益を得ることができるという理論です。

絶対優位は、２国で生産性を比較した結果、生産性が勝っていることを表します。 比較優位は、２国がそれぞれ、どちらの財の生産が得意かを表します。

独占市場では、独占企業はプライスメイカーとなります。プライスメイカーは、価格支配力を持っていることを表します。

独占企業の限界収入曲線は、需要曲線よりも、急な傾きになります。これは、供給量を増やした場合、市場価格の減少よりも、限界収入の減少の方が大きくなることを表します。

独占企業の利潤最大化条件は、限界収入と限界費用が等しくなるように供給量を決めることです。この場合に、独占企業の利潤が最も大きくなります。

完全競争市場での均衡と比べると、独占市場での市場価格は高くなります。また、独占市場での供給量は少なくなります。

ナッシュ均衡は、「相手が選ぶ戦略に対して、自分が最適の反応をしている」状態が、全てのプレーヤーで成り立つ状態です。ナッシュ均衡の状態になると、どちらのプレーヤーも戦略を変更する動機がなくなります。

囚人のジレンマは、２人の囚人が黙秘するか、自白するかを選択する問題です。共に協力して黙秘した方が良いにも関わらず、ナッシュ均衡である自白を選んでしまうジレンマを表します。

市場の失敗とは、市場の機能だけでは、効率的な社会が実現できないことを表します。

外部効果は、ある経済主体の活動が、市場を介さずに、他の経済主体に影響を及ぼすことです。外部効果の例には、環境問題などが挙げられます。

社会的限界費用は、企業の私的限界費用に、CO2の排出などの社会全体への費用を加えたものです。（負の外部効果がある場合には、）社会的限界費用は私的限界費用よりも高くなります。

負の外部効果がある場合に、企業の自由な行動に任せると、供給量は社会的に望ましい水準よりも過剰になります。

負の外部効果を解消する方法には、政府による規制、税金の設定、補助金の設定、排出権取引、所有権の設定、合併などがあります。

ピグー税は、負の外部効果を解消するために、企業に課税される税金です。

排出権取引は、CO2などを排出する権利を市場で取引できるようにするものです。CO2の排出量が多い企業は、市場から排出権を購入します。このとき購入費用がかかるため、企業は排出量を削減しようとします。さらに、CO2の削減に成功した企業は、排出権を市場で売ることができるため、これもCO2の排出を削減する動機づけになります。

政府が、CO2の削減量に応じて企業に補助金を与えた場合、生産を増やしてCO2を削減しないことは、費用がかかることと同じになります。よって、補助金を与えると企業の私的限界費用曲線が上にシフトします。これによって、均衡供給量が減少し、社会的に望ましい供給量にすることができます。

コースの定理とは、（交渉に伴う取引コストがかからない場合、）政府が所有権を設定することによって、当事者同士の交渉により、効率的な資源配分が実現されるという理論です。ただし、コースの定理では、公平な資源配分になるかは保証していません。

合併は、負の外部効果を発生している経済主体と、負の外部効果を受けている経済主体が合併することで、社会的に効率的な供給量を実現する方法です。

公共財の持つ2つの性質は、（消費の）非競合性と非排除性です。 非競合性は、誰かがその財を消費しても、他の誰かが消費できる量が減らないことです。 非排除性は、対価を払わない人を排除するのが難しいことです。

公共財をただ乗りする人を、フリーライダーと呼びます。フリーライダーが存在すると、消費に対する正当な対価を得ることが難しくなります。

費用逓減産業とは、固定費用が膨大であるために、（通常の需要の範囲においては）生産量の増加に伴って平均費用が逓減する産業のことをいいます。

限界費用価格形成原理とは、需要曲線と限界費用曲線が交わる点によって価格を決定するものです。限界費用価格形成原理には、総余剰が最大となり、最適な資源配分が達成されるというメリットがあります。一方で、この企業の利潤は赤字となり、独立採算で運営することができないというデメリットがあります。

平均費用価格形成原理とは、需要曲線と平均費用曲線の交わる点によって価格を決定するものです。平均費用価格形成原理には、利潤が赤字とならず、独立採算で運営することができるというメリットがあります。一方で、総余剰が最大とならず、効率的な資源配分ができないというデメリットがあります。

情報の非対称性がある場合、逆選択とモラルハザードという問題が生じます。 逆選択は、品質の悪い財が、品質の良い財よりも多く市場に出回ることです。 モラルハザードは、契約後に自分が有利なように行動することです。

逆選択の解消方法には、第三者の介入、商品の標準化、シグナルの利用、自己選択メカニズムなどがあります。

シグナルは、品質を推測できる手段を表します。例えば、広告費というシグナルを利用することで、品質の高さを推測することができます。

自己選択メカニズムは、情報を収集できるような仕組みを整備することです。例えば、２つのタイプの保険を設計し、加入者に選ばせることによって、加入者の情報を引き出すことができます。

プリンシパル・エージェント関係とは、依頼人と代理人の間の関係を表します。プリンシパル・エージェント関係では、情報の非対称性があるため、モラルハザードが発生しやすくなります。

モラルハザードを防ぐ方法として、相手が意図通りの行動をするようなインセンティブを与える方法があります。

マクロ経済学の３つの市場とは、財市場、貨幣市場、労働市場です。

フローは、ある一定期間の経済活動の成果を示す指標です。ストックは、ある時点での経済活動の蓄積を測定したものです。

GDPの定義は、「ある一定期間で、国全体で新たに生み出された付加価値の総額」となります。

GDPの集計範囲は国内の経済活動となっています。外国人や外国企業でも、日本国内で行われた経済活動は、日本のGDPに集計します。

G N I （国民総所得）は、国民（個人、企業など）が一定期間に受け取った所得の総額です。 GDP （国内総生産）は、一定期間に国内で生み出された付加価値の総額です。 GDP は日本国内の外国人や外国企業の経済活動が集計に含まれますが、GN I は日本に住んでいたとしても、外国人や外国企業の所得は集計に含まれません。

NDP（ Net Domestic Product：国内純生産）は、GDP から固定資本減耗を控除した指標です。

帰属計算は、市場で取引されない財・サービスを推計して、GDP に集計することです。帰属計算の例としては、政府サービス、持ち家の家賃、農家の自家消費などが挙げられます。

三面等価の原則とは、GDP は、生産面、分配面、支出面の３つの側面から見ることができ、事後的にそれぞれが等しくなるという原則です。

生産面から見た GDP は、生産活動によって新たに生み出された付加価値を合計したものです。これは、財市場の供給サイドを表しています。

分配面から見た GDP は、生み出された付加価値を、家計、企業、政府に分配したものです。

支出面から見た GDP は、分配された GDP を、消費、投資、政府支出、純輸出として支出したものです。これは、財市場の需要サイドを表しています。

GDP デフレータは、経済全体、つまり GDP の物価水準を表す物価指数です。

名目 GDP は、その時点の物価で GDP を評価したものです。実質 GDP は、名目 GDP から物価の影響を除き、生産量の変化だけを捉えるものです。実質 GDP は、名目 GDP を GDP デフレータで割った値となります。

パーシェ方式は、今年（比較時点）の生産量を基準に計算する物価水準です。ラスパイレス方式は、１年前（基準時点）の生産量を基準に計算する物価水準です。GDP デフレータはパーシェ方式の考え方、消費者物価指数や企業物価指数は、ラスパイレス方式の考え方で求められています。

景気動向指数は、複数の指標を組み合わせて、総合的に景気の状況を判断するための指数です。

DI は、景気変動の方向性を表す指数です。CI は、景気変動の大きさを表す指数となっています。

有効求人倍率は、「有効求人数／有効求職者数」で求められる求人倍率です。これらは、前月から繰り越された求人数、求職者数を含んでいます。 新規求人倍率は、「新規求人数／新規求職者数」で求められる求人倍率です。これらは、当月のみの求人数、求職者数から計算されます。

完全失業率は、「完全失業者数／労働者人口」で求められる失業率です。完全失業者数は、仕事を持たず、就業が可能で求職中の人数を表します。労働力人口は、就業者と完全失業者を足した人数です。

ケインズ型消費関数は、国民所得が増えれば消費が多くなるということを表す関数です。

限界消費性向は、所得が１単位増えたときに、増加する消費の量です。これは、消費関数の傾きになっています。

貯蓄関数は、所得のうち、消費されずに貯蓄された額を表す関数です。

４５度線分析は、総需要と総供給の均衡を分析するものです。４５度線分析では、総需要と総供給が一致する点で、均衡国民所得が決定されます。