世界史　第三世界

6問 • 7ヶ月前

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空所補充。一般に、資本主義先進国を第一世界、社会主義諸国を第二世界としてくくり、そのいずれにも属さない、アジア・アフリカ・ラテンアメリカ地域の旧植民地から独立した諸国や従属国から自立した諸国をまとめて第三世界、または第三勢力という言い方をした。東西冷戦時代が進行した五〇年代に生まれた言葉で、フランス人が革命前のアンシャン＝レジームのもとでの第一身分、第二身分、第三身分になぞらえて使ったのが最初と言われている。　特にインドのネルーが提唱し、1954年に(①)会議、翌55年には(②)会議が開催され、アジア・アフリカで新たに独立した諸国が反植民地、反侵略戦争を掲げて結束し、その国際的な動きは東西冷戦構造を揺り動かす積極的な意味合いをもつようになって「第三世界」と言われるようになった。　②会議ではネルーに続いて中国の(③)、エジプトの(④)、インドネシアのスカルノ、ガーナのエンクルマなどが第三世界の指導者として知られるようになった。　②会議はインドの中国の国境紛争などのため開催されなくなったが、ユースラヴィアのティトー、インドのネルー、エジプトの④という３人の指導者の提唱する非同盟主義の理念に沿って、1961年に始まった非同盟諸国首脳会議は、新たな対立を含みながら、現在も断続的に開催されている。

①コロンボ ②アジア=アフリカ ③周恩来 ④ナセル

コロンボ会議について空所補充。１９５４年４月２８日にスリランカ（当時はセイロン）の首都コロンボで開催された南アジア地域の５ヵ国首脳会議。非同盟主義を掲げるインドの(①)首相がよびかけ、インドネシア、スリランカ、パキスタン、ビルマの計５ヵ国が参加し、当時アメリカが進めていた東南アジアの軍事同盟(②)結成の動きに反対を表明した。この５ヵ国をコロンボ＝グループといい、この５ヵ国がアジア=アフリカ会議を翌年にインドネシアの(③)で開催することを決めた

①ネルー ②SEATO ③バンドン

空所補充。中華人民共和国が成立すると、従来の共産党支配区域（解放区）で進められていた農村における地主制度の廃止を全土に拡げ、徹底することが課題だった。1950年６月に(①)法を公布し、地主的な土地所有の一掃が、中央の(②)の指揮する①委員会が県レベルでも設置されて進められ、公式見解では１年１０ヶ月で達成され、それによって朝鮮戦争の戦時下で中国を支える農村の生産力は向上したとされている。

①土地改革 ②劉少奇

空所補充。インドのネルー首相が提唱した非同盟主義の理念にもとづき、ユーゴスラヴィアの(①)大統領、エジプトの(②)大統領の三者が、５６年７月、(③)のプリオニ島で会談して意見が一致し、非同盟外交政策を採る国の首脳会議を開催することを決めた。インドネシアの(④)大統領も提唱に加わった。1961年９月１日に第１回が③の首都ベオグラードで開催され、第三世界の諸国の結集をはかった。　すでに1955年にアジア＝アフリカ会議（バンドン会議）が開催されていたが、意見の違いから第２回開催は行われていなかった。イギリスの植民地であったインドとエジプトの両首脳に加え、社会主義国でありながらソ連と一線を画して独自路線を採っていた③の首脳が協力し合うことで、二大国の覇権主義に対抗しようとするものであった。当時米ソ両国は平和共存路線が行き詰まり、61年にはアメリカが(⑤)と断交、８月にはベルリンの壁が構築されるなどの危機を迎えていた。

①ティトー ②ナセル ③ユーゴスラヴィア ④スカルノ ⑤キューバ

エジプト革命について空所補充。 1953年１月から「革命評議会」が設置され、ナセルら自由将校団は直接的な革命に乗り出した。腐敗していた(①)などの政党活動を禁止した。また当初は友好関係にあったムスリム同胞団と共産主義勢力とも一線を画し、次に非合法化した。さらに同年６月、ファルーク前国王の息子ファードが王位継承を否定し、ここに(②)朝は廃止されて、エジプトは共和政国家となった。1953年6月18日に(③)が樹立され、ナギブが大統領に就任、ナセルは副首相となった。

①ワフド党 ②ムハンマド=アリー ③エジプト共和国

ナセルについて、空所補充。ナセル大統領はエジプトの農業の安定のための治水、工業発展のための電力供給源としてナイル川上流に(①)を建設する計画を立て、その資金援助を西側諸国に要請していた。アメリカは当初、投資を約束していたが、ナセル政権がソ連から武器輸入を決めたり、バグダード条約機構に反対、中華人民共和国を承認するなど、東西冷戦の中で東寄りの姿勢を採るようになったことを警戒し、投資を撤回した。世界銀行も当初の支援約束を撤回した。1956年7月26日、ナセルは(②)を宣言、世界に衝撃を与えた。それはエジプトの国土にある運河を自国が管理して利益を①建設に充て、会社を国有化することで生じる不利益は補填するという当然のものであったが、運河会社の株のほとんどを所有するイギリス（イーデン首相）・フランス（第四共和政）は強く反発し、(③)を動かしてスエズ運河を目指して侵攻させ、(④)が始まった。④では、ナセルのエジプト軍は緒戦で③軍の奇襲を受け、(⑤)半島を占領されるなど不利な闘いを強いられたが、国際世論はアメリカの(⑥)大統領が英仏・③の出兵を非難（アメリカにとってはスエズをどこが管理するかは問題ではなかった）、ソ連（フルシチョフ首相）もエジプト支持を明確にしたので、イギリス・フランス・③は国際的に孤立し、軍を撤退させざるを得なかった。その結果、英仏はスエズ運河のエジプトによる管理を認めたので、ナセルは戦いには敗れたものの、国際世論を味方にして②に成功した。こうしてナセルはエジプトのみならず「アラブの英雄」として一躍有名となった。

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