4 産業カウンセラーと産業カウンセリングの歩み
問題一覧
1
産業カウンセラーは、「ストレスチェック制度」における高ストレス者選定の補足的面談、結果通知後の相談対応、分析結果による職場環境改善に携わることができる。
◯
2
従来、わが国における働く人のいわゆるキャリア(個別企業で必要とされる職務能力や経歴)の形成は、そのほとんどが企業内教育(OJTやOff-JT)に委ねられてきた。
◯
3
国や企業は、2001年の職業能力開発促進法の改正以降、仕事の専門性やスキルの向上、経歴の積み重ねなどのキャリア形成を、働く人が自ら図るような方 向性を提唱、支援している。
◯
4
産業カウンセリングの場では、高度経済成長期後、仕事を通しての自分の人生をふり返り、再構築することにうまく対応できず、雇用や生活設計の不安などを訴える人々が減少してきた。
×
5
日本産業カウンセラー協会は、1990年代以降、独自にキャリアカウンセリングを産業カウンセリングの活動領域の1つとして位置づけてきた。
◯
6
産業カウンセラーがその業務を遂行するうえで必要な基本的な姿勢に関しては、倫理綱領の前文および第1章総則の条文に記されている。
◯
7
近年、産業社会、地域社会には、さまざまな民族的・宗教的な文化をもつ人々が増えており、産業カウンセラーはそれらの文化を理解し尊重して慎重な対応が求められる。
◯
8
倫理綱領第3条の「人格の養成」にいう「人格」とは、心理学でいう、個人の行動傾向を表す性格、パーソナリティのことである。
×
9
クライエント個人や集団に働きかけ、何らかの変化を生じさせる「介入」の役割を果たすには、傾聴技法、心理療法、グループ・アプローチ、心理アセスメントなどに習熟する必要がある。
◯
10
コンサルテーションとは、組織の要請に基づき、他の分野の「専門家」に対して、産業カウンセリングや心理学的な専門知識や技能を用いて支援することである。
◯
11
例えば職場復帰プログラム等を開発したり、実施したりすることも産業カウンセラーの役割に含まれる。この場合PDCAのサイクルを自ら回せる能力が必要になる。
◯
12
産業カウンセラーに求められる役割のひとつに、組織内の関係部署や産業保健スタッフ、外部の専門機関などが良好な関係を築き協力体制を発展させるための「コーディネーター」がある。
◯
13
戦後の日本産業界では産業相談が普及していったが、人間関係論およびカウンセリング心理学の理論に立脚している点が戦前とは異なっている。
◯
問題一覧
1
産業カウンセラーは、「ストレスチェック制度」における高ストレス者選定の補足的面談、結果通知後の相談対応、分析結果による職場環境改善に携わることができる。
◯
2
従来、わが国における働く人のいわゆるキャリア(個別企業で必要とされる職務能力や経歴)の形成は、そのほとんどが企業内教育(OJTやOff-JT)に委ねられてきた。
◯
3
国や企業は、2001年の職業能力開発促進法の改正以降、仕事の専門性やスキルの向上、経歴の積み重ねなどのキャリア形成を、働く人が自ら図るような方 向性を提唱、支援している。
◯
4
産業カウンセリングの場では、高度経済成長期後、仕事を通しての自分の人生をふり返り、再構築することにうまく対応できず、雇用や生活設計の不安などを訴える人々が減少してきた。
×
5
日本産業カウンセラー協会は、1990年代以降、独自にキャリアカウンセリングを産業カウンセリングの活動領域の1つとして位置づけてきた。
◯
6
産業カウンセラーがその業務を遂行するうえで必要な基本的な姿勢に関しては、倫理綱領の前文および第1章総則の条文に記されている。
◯
7
近年、産業社会、地域社会には、さまざまな民族的・宗教的な文化をもつ人々が増えており、産業カウンセラーはそれらの文化を理解し尊重して慎重な対応が求められる。
◯
8
倫理綱領第3条の「人格の養成」にいう「人格」とは、心理学でいう、個人の行動傾向を表す性格、パーソナリティのことである。
×
9
クライエント個人や集団に働きかけ、何らかの変化を生じさせる「介入」の役割を果たすには、傾聴技法、心理療法、グループ・アプローチ、心理アセスメントなどに習熟する必要がある。
◯
10
コンサルテーションとは、組織の要請に基づき、他の分野の「専門家」に対して、産業カウンセリングや心理学的な専門知識や技能を用いて支援することである。
◯
11
例えば職場復帰プログラム等を開発したり、実施したりすることも産業カウンセラーの役割に含まれる。この場合PDCAのサイクルを自ら回せる能力が必要になる。
◯
12
産業カウンセラーに求められる役割のひとつに、組織内の関係部署や産業保健スタッフ、外部の専門機関などが良好な関係を築き協力体制を発展させるための「コーディネーター」がある。
◯
13
戦後の日本産業界では産業相談が普及していったが、人間関係論およびカウンセリング心理学の理論に立脚している点が戦前とは異なっている。
◯