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設備1
100問 • 8ヶ月前
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    問題一覧

  • 1

    作動している吸水ポンプ内のキャビテーションは、水温が一定の場合、ポンプ吸込口の管内圧力が低いときに発生しやすい。

    ⭕️

  • 2

    大便器洗浄弁には、逆サイホン作用による汚物の給水管への逆流を防止するために、バキュームブレーカーを設ける。

    ⭕️

  • 3

    飲料水用配管から空調設備配管へ給水する場合には、クロスコネクションを防止するために、一般に、逆止め弁を設ける。

  • 4

    高置水槽方式において、揚水管の横引きは、ウォーターハンマーの発生原因となる水柱分離を防止するために、できるだけ低い位置で計画する。

    ⭕️

  • 5

    水熱源方式のヒートポンプ給湯システムは、下水道処理水、工場や大浴場の温排水等の未利用エネルギーを、熱源として利用することができる。

    ⭕️

  • 6

    一般水栓の最低必要圧力は○kPa、シャワー、大便器洗浄弁の最低必要圧力は○kPaである。

    30, 70

  • 7

    受水槽の容量は、一般に、1日使用水量の○/○程度とする。

    1/2

  • 8

    受水槽の周囲には、保守点検および清掃のため、周囲および下部は○cm以上、上部は点検用のハッチ(マンホール:直径○cm以上)が付くので○cm以上のスペースを確保する。

    60, 60, 100

  • 9

    レジオネラ属菌は、人体に感染すると肺炎に似た症状を引き起こし、重症の場合は死に至る。繁殖最適気温は35〜63℃であり、循環式の給湯配管や冷却水配管内で繁殖しやすい。レジオネラ属菌の繁殖を防ぐためには、給湯の使用ピーク時においても、給湯温度が貯湯槽内で○℃以上、末端の給湯栓でも○℃以上に保つ必要がある。

    60, 55

  • 10

    ガス瞬間式給湯器の出湯能力表示には、一般に、「号」を用い、1号は流量1L/minの水の温度を○℃(K)上昇させる能力をいう。

    25

  • 11

    家庭用燃料電池は、都市ガス等から燃料改質装置で作った水素と空気中の酸素と反応させて発電するとともに、反応時の排熱で作った温水を給湯に利用する仕組みとなっている。

    ⭕️

  • 12

    ハイブリッド給湯システムは、給湯負荷変動が少ないベース負荷を燃料式加熱器が受け持ち、ベース負荷を超える場合にヒートポンプ給湯機でバックアップする仕組みとなっている。

  • 13

    排水を再利用した雑用水については、便器洗浄水や修景用水の他に、清掃用水や冷却塔補給水にも使用した。

  • 14

    給水設備において、上水系統と別系統にした雑用水系統の受水槽については、雑用水用ポンプを設置した給排水衛生設備機械室の直下にある鉄筋コンクリート造の床下ピットを利用した。

    ⭕️

  • 15

    雨水を便器洗浄水等で再利用した排水が下水道料金の対象となる地域において、雨水使用量を計測する量水計を設置した。

    ⭕️

  • 16

    飲食施設を設けない中小規模の事務所ビルの吸水設計において、使用水量の比率を、飲料水30%、雑用水70%とした。

    ⭕️

  • 17

    飲食店の厨房の排水系統に設けるグリース阻集器は、一般に、油脂分を取ることのみを目的としているので、下流に臭気等を防止するトラップを別に設ける必要がある。

  • 18

    公共下水道へ排水する場合には、原則として、排水温度を45℃未満にしなければならない。

    ⭕️

  • 19

    ディスポーザ排水処理システムは、ディスポーザ、専用の排水配管及び排水処理装置により構成されており、一般に、排水中のBOD等の基準値以下にして下水道に放流するものである。

    ⭕️

  • 20

    即時排水型ビルピット設備は、排水の貯留時間を少なくすることにより、硫化水素等の悪臭物質の発生を抑制することができる。

    ⭕️

  • 21

    上水のみ供給される建築物の給水設備について、1日当たりの給水量の算定に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。たまし、空調用及びプール等の特別な用途に使用される給水は考慮しないものとする。

    総合病院において、ベッド1台あたりあ300L/日とした。

  • 22

    各個通気方式は、各衛生器具のトラップごとに取り出した通気管を通気横枝管に接続し、その端部を通気立て管等に接続する方式であり、自己サイホン作用の防止に有効である。

    ⭕️

  • 23

    ループ通気方式は、2個以上のトラップを保護するために用いられる方式であり、ループ通気管を排水横枝管に接続される最高位の衛生器具のあふれ縁よりも高く立ち上げて、通気立て管にその端部を接続する。

    ⭕️

  • 24

    伸頂通気方式は、通気立て管を設けず、排水立て管の頂上に設置した伸頂通気管を用いて通気を行う方式であり、一般に、各個通気方式やループ通気方式に比べて許容流量値が大きい。

  • 25

    通気弁方式は、通気管端部に通気弁を設置する方式であり、通気弁は、通気管内が負圧になると弁が開いて空気を吸引し、排水負荷がないときや通気管内が正圧になるときは弁が閉じる機構を有している。

    ⭕️

  • 26

    水道直結直圧方式は、水道本管の圧力を利用して建築物内の必要箇所に給水する方式であり、一般に、3階建て以下の建築物で小規模なものに適用することができる。

    ⭕️

  • 27

    高置水槽方式は、水道本管からの水を受水槽へ貯水した後に、屋上等に設置した高置水槽へ揚水し、そこから重力を利用して建築物内の必要箇所に給水する方式であり、一般に、大規模な建築物にも適用することができる。

    ⭕️

  • 28

    水道直結増圧方式は、水道本管の圧力に加えて増圧ポンプによって建築物内の必要箇所に給水する方式であり、一般に、水道本管への逆流について考慮する必要はない。

  • 29

    ポンプ直送方式は、水道本管からの水を受水槽へ貯水した後に、給水ポンプによって建築物内の必要箇所に給水する方式であり、一般に、建築物が停電した際は給水することができない。

    ⭕️

  • 30

    災害応急対策活動に必要な医療施設において、地震災害時に使用できる水を確保するために、受水槽に地震の感知により作動する緊急給水遮断弁を設けた。

    ⭕️

  • 31

    雨水排水管と汚水排水管とを別系統で配管した建築物において、公共下水道が合流式であったことから、雨水排水と汚水排水とを屋外の排水ますで同一系統とした。

    ⭕️

  • 32

    循環式の中央式給湯設備において、レジオネラ属菌の繁殖を防ぐために、貯湯槽内の湯の温度を60℃以上に保つこととした。

    ⭕️

  • 33

    伸頂通気方式の排水通気配管において、通気流速を高めるために、伸頂通気管の管径を排水立て管の管径よりも1サイズ小さいものとした。

  • 34

    上水受水槽の保守点検スペースとして、水槽の上部に100cm、側面及び下部にそれぞれ60cmのスペースを確保した。

    ⭕️

  • 35

    上水受水槽と別に設ける消化用水槽として、建築物の地下ピットを利用した。

    ⭕️

  • 36

    屋外の散水栓において、逆流を防止するためにバキュームブレーカーを設けた。

    ⭕️

  • 37

    断水時にも水が使用できるように、水道直結直圧方式の上水給水配管と井戸水配管とをバルブを介して接続した。

  • 38

    ガス瞬間式給湯機の給湯能力は、1Lの水の温度を1分間に25℃上昇させる能力を1号として表示される。

    ⭕️

  • 39

    給湯設備における加熱装置と膨張タンクとを連結する膨張管には、止水弁を設ける。

  • 40

    営業用厨房の排水設備において、グリース阻集器への流入管には、一般に、トラップを設けない。

    ⭕️

  • 41

    排水槽に設ける通気管は、一般に、排水管に接続する通気管とは別に設け、外気に開放させる。

    ⭕️

  • 42

    排水再利用水の原水としては、手洗器・洗面器や湯沸室からの排水のほかに、厨房からの排水も利用することができる。

    ⭕️

  • 43

    利用頻度が低い衛生器具には、器具付きのトラップの下流の配管の途中に、Uトラップを設けることが望ましい。

  • 44

    分流式排水は、建築物内の排水設備においては「汚水」と「雑排水」とを別系統にすることをいい、公共下水道においては「汚水及び雑排水」と「雨水」とを別系統にすることをいう。

    ⭕️

  • 45

    公共下水道が合流式の地域において、雨水排水管を一般排水系統の敷地排水管と接続する場合には、トラップますを介して接続する。

    ⭕️

  • 46

    作動しているポンプ内のキャビテーションは、水温が一定の場合、ポンプ吸込口の管内圧力が高いときに発生しやすい。

  • 47

    高置水槽方式の給水設備において、揚水管の横引きが長くなる場合は、ウォーターハンマーの発生原因となる水柱分離を防止するために、建築物のできるだけ低い位置で横引き配管を長くする。

    ⭕️

  • 48

    給水設備において、上水系統と雑用水系統とを別系統とすることにより、雑用水系統の受水槽は、鉄筋コンクリート造の床下ピットを利用することができる。

    ⭕️

  • 49

    上水系統の受水槽の水抜き管とオーバーフロー管は、いずれも十分な排水口空間を介して排水管等へ間接排水とする。

    ⭕️

  • 50

    受水槽の材質については、腐食のおそれがあるため、現在、木を使用することはできない。

  • 51

    排水再利用水は、人の健康に係る被害の防止のため、大腸菌が検出されない場合であっても、飲料水として使用することはできない。

    ⭕️

  • 52

    給水管を、硬質塩化ビニルライニング鋼管とし、管端防食継手を使用すれば、赤水の発生を防止することができる。

    ⭕️

  • 53

    給湯用ボイラーは、常に缶水が新鮮な補給水と入れ替わるため、空気調和設備用温水ボイラーに比べて腐食しやすい。

    ⭕️

  • 54

    病院等の災害応急対策活動の必要な施設においては、受水槽や必要な給水管分岐部に地震の感知により作動する緊急給水遮断弁等を設けることが望ましい。

    ⭕️

  • 55

    給湯設備の転倒、移動等による被害を防止するため、満水時の質量が15kgを超える給湯器については、一般に、アンカーボルトによる固定等の転倒防止の措置を講じる。

    ⭕️

  • 56

    排水槽において、排水及び汚泥の排出を容易にするため、底部には吸込みピットを設けるとともに、排水槽の底部の勾配は、吸込みピットに向かって1/5以上とする。

  • 57

    一般的な事務所ビルにおいて、災害応急対策として、飲料用受水槽の容量を1日予想給水量の2倍程度に設定する場合は、水道法の規定による残留塩素の濃度を確保するため、塩素注入等を行う。

    ⭕️

  • 58

    雨水排水管の管径の算定において、壁面に吹き付ける雨水が下部の屋根面に流下するので、この壁面の面積の50%を下部の屋根面積(水平投影面積)に加算した。

    ⭕️

  • 59

    循環式の中央式給湯設備において、レジオネラ属菌の繁殖を防ぐために、給湯循環水の温度を60℃とした。

    ⭕️

  • 60

    通気管を大気中に開口するにあたり、通気管が建築物の最上階の窓に近接するので、通気管の末端をその窓の上端から700mm立ち上げた。

    ⭕️

  • 61

    飲食施設を設けない中小規模の事務所ビルの給水設計において、使用水量の比率を、飲料水70%、雑用水30%とした。

  • 62

    自然流下式の排水立て管の管径は、いずれの階においても、最下部の最も大きな排水負荷を負担する部分の管と同一の管径とする。

    ⭕️

  • 63

    飲料水の給水・給湯系統とその他の系統が、配管・装置等により直接接続されるクロスコネクションは、絶対に行ってはならない。

    ⭕️

  • 64

    水道直結増圧方式において、水道本管への逆流を防止するためには、一般に、増圧ポンプの吸込み側に逆流防止器を設置する。

    ⭕️

  • 65

    バキュームブレーカは、排水管内が真空に近い状態になることによる振動や騒音の発生を防止する目的の器具である。

  • 66

    一般受水槽を別に設けた消化用受水槽は、建築物の躯体を利用することができる。

    ⭕️

  • 67

    雨水立て管は、通気管に連結することができる。

  • 68

    給水圧力が高すぎると、給水管内の流速が速くなり、ウォーターハンマー等の障害を生じやすい。

    ⭕️

  • 69

    設計用給水量を、居住者1人に対して1日当たり200〜350Lとした。

    ⭕️

  • 70

    飲料用受水槽の側面、上部及び下部に、それぞれ60cmの保守点検スペースを設けた。

  • 71

    高置水槽給水方式において、高置水槽の低水位から最も高い位置のシャワーヘッドまでの高さを、70kPaの最低圧力を確保するように設定した。

    ⭕️

  • 72

    各住戸用の横管を、スラブ上面と床仕上げ面との間に配管した。

    ⭕️

  • 73

    JISにおける構内電気設備の名称とその配線用図記号との組み合わせとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。

    2

  • 74

    インバータ機器から発生する高調波電流を抑制するために、アクティブフィルタを設置した。

    ⭕️

  • 75

    幹線設備における地絡電流による感電、火災、設備の破損等を防止するために、過電流遮断器を設置した。

  • 76

    伝送系の信号線が電源関係ケーブルからの静電誘導によるノイズの影響を受けないようにするために、その信号線には、シールドケーブルを使用した。

    ⭕️

  • 77

    外部雷保護システム(受雷部、引下げ導線及び接地極システム)及び建築物等の導電性部材に流れる雷電流による危険な火花放電の発生を防止するために、内部雷保護システムを構築した。

    ⭕️

  • 78

    非常電源専用受電設備は、商用電源が停電した場合、消防設備へ電力を供給できなくなるので、大規模な特定防火対象物における消防用設備等の非常電源とすることができない。

    ⭕️

  • 79

    消防用設備等の非常電源として用いる自家発電設備で、蓄電池を使用しないものは、常用電源が停電してから電圧確立及び投入までの所要時間を40秒以内とする必要がある。

    ⭕️

  • 80

    デュアルフューエルシステムの発電機に用いる燃料は、通常時にはガスを用い、災害等にのりガスの供給が停止した場合には重油等を用いることができる。

    ⭕️

  • 81

    燃料電池設備は、気体燃料を用いるので、消防用設備等の非常電源とすることができない。

  • 82

    電気設備に関する以下のA〜Cの電気方式について、電圧降下(電線に電流が流れると損失が発生し、受電端の電圧が送電端の電圧よりも低くなること)の大きさの大小関係として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、負荷電流、こう長さ(電線上の2点間の長さ)及び電線の断面積は同じとし、いずれも200V配電とする。 A:単相2線式 B:単相3線式 C:三相3線式

    A>C>B

  • 83

    太陽光発電システムの構成要素の一つであるパワーコンディショナには、インバータ、系統連系保護装置、制御装置等が組み込まれている。

    ⭕️

  • 84

    太陽光発電システムに使用される配線は、アレイ(モジュール)からパワーコンディショナまでの交流配線とパワーコンディショナから配電盤までの直流配線とがある。

  • 85

    風力発電に用いられる風車は一般に、水平軸風車(回転軸が地面に対して水平な風車)と垂直軸風車(回転軸が地面に対して垂直な風車)に分類することができ、垂直軸風車は、小型風車での採用例が多い。

    ⭕️

  • 86

    同一容量の負荷設備に電力を供給する場合、同じ種別の電線であれば、配電電圧が200Vより400Vのほうが、電線は細いものを使用することができる。

    ⭕️

  • 87

    かご形三相誘電導電動機の始動電流は、全電圧始動方式よりもスターデルタ始動方式のほうがおおきくなる。

  • 88

    受変電設備における進相コンデンサは、主に、力率を改善するために用いられる。

    ⭕️

  • 89

    受電方式には、1回線受電方式の他に、電力供給の信頼性に重点をおいたスポットネットワーク受電方式等がある。

    ⭕️

  • 90

    電圧の種別において、交流で600V以下のものは、低圧に区分される。

    ⭕️

  • 91

    力率は、交流回路に電力を供給する際の「皮相電力(電圧お電流との積)」に対する「有効電力」の比率である。

    ⭕️

  • 92

    幹線に使用する配線方式において、バスダクト方式は、負荷の増設に対応しにくいことから、小容量の電力供給に限られている。

  • 93

    無停電電源装置(UPS)は、整流器、蓄電池、インバータ等により構成され、瞬間的な電圧降下時や停電時においても安定した電力供給を維持するためのものである。

    ⭕️

  • 94

    同一容量の負荷設備に電力を供給する場合、同じ種別の電線であれば、配電電圧が200Vより400Vのほうが、電線は細いものを使用することができる。

    ⭕️

  • 95

    かご形三相誘導電動機の始動電流は、全電圧始動方式よりもスターデルタ始動方式のほうが大きくなる。

  • 96

    受変電設備における進相コンデンサは、主に、力率を改善するために用いられる。

    ⭕️

  • 97

    受電方式には、1回線受電方式の他に、電力供給の信頼性に重点をおいたスポットネットワーク受電方式等がある。

    ⭕️

  • 98

    デュアルフュエルタイプの発電機に用いる燃料は、通常時にはガスを用い、災害時等にガスの供給が停止した場合には重油等を用いることができる。

    ⭕️

  • 99

    屋内に設置する発電機用の燃料槽は、消防法の規定による指定数量以上の燃料を備蓄する場合、屋内貯蔵所等として規制を受ける。

    ⭕️

  • 100

    コージェネレーションシステムに使用される発電機の発電効率は、一般に、ガスエンジンに比べてガスタービンのほうが高い。

  • 法規

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    問題一覧

  • 1

    作動している吸水ポンプ内のキャビテーションは、水温が一定の場合、ポンプ吸込口の管内圧力が低いときに発生しやすい。

    ⭕️

  • 2

    大便器洗浄弁には、逆サイホン作用による汚物の給水管への逆流を防止するために、バキュームブレーカーを設ける。

    ⭕️

  • 3

    飲料水用配管から空調設備配管へ給水する場合には、クロスコネクションを防止するために、一般に、逆止め弁を設ける。

  • 4

    高置水槽方式において、揚水管の横引きは、ウォーターハンマーの発生原因となる水柱分離を防止するために、できるだけ低い位置で計画する。

    ⭕️

  • 5

    水熱源方式のヒートポンプ給湯システムは、下水道処理水、工場や大浴場の温排水等の未利用エネルギーを、熱源として利用することができる。

    ⭕️

  • 6

    一般水栓の最低必要圧力は○kPa、シャワー、大便器洗浄弁の最低必要圧力は○kPaである。

    30, 70

  • 7

    受水槽の容量は、一般に、1日使用水量の○/○程度とする。

    1/2

  • 8

    受水槽の周囲には、保守点検および清掃のため、周囲および下部は○cm以上、上部は点検用のハッチ(マンホール:直径○cm以上)が付くので○cm以上のスペースを確保する。

    60, 60, 100

  • 9

    レジオネラ属菌は、人体に感染すると肺炎に似た症状を引き起こし、重症の場合は死に至る。繁殖最適気温は35〜63℃であり、循環式の給湯配管や冷却水配管内で繁殖しやすい。レジオネラ属菌の繁殖を防ぐためには、給湯の使用ピーク時においても、給湯温度が貯湯槽内で○℃以上、末端の給湯栓でも○℃以上に保つ必要がある。

    60, 55

  • 10

    ガス瞬間式給湯器の出湯能力表示には、一般に、「号」を用い、1号は流量1L/minの水の温度を○℃(K)上昇させる能力をいう。

    25

  • 11

    家庭用燃料電池は、都市ガス等から燃料改質装置で作った水素と空気中の酸素と反応させて発電するとともに、反応時の排熱で作った温水を給湯に利用する仕組みとなっている。

    ⭕️

  • 12

    ハイブリッド給湯システムは、給湯負荷変動が少ないベース負荷を燃料式加熱器が受け持ち、ベース負荷を超える場合にヒートポンプ給湯機でバックアップする仕組みとなっている。

  • 13

    排水を再利用した雑用水については、便器洗浄水や修景用水の他に、清掃用水や冷却塔補給水にも使用した。

  • 14

    給水設備において、上水系統と別系統にした雑用水系統の受水槽については、雑用水用ポンプを設置した給排水衛生設備機械室の直下にある鉄筋コンクリート造の床下ピットを利用した。

    ⭕️

  • 15

    雨水を便器洗浄水等で再利用した排水が下水道料金の対象となる地域において、雨水使用量を計測する量水計を設置した。

    ⭕️

  • 16

    飲食施設を設けない中小規模の事務所ビルの吸水設計において、使用水量の比率を、飲料水30%、雑用水70%とした。

    ⭕️

  • 17

    飲食店の厨房の排水系統に設けるグリース阻集器は、一般に、油脂分を取ることのみを目的としているので、下流に臭気等を防止するトラップを別に設ける必要がある。

  • 18

    公共下水道へ排水する場合には、原則として、排水温度を45℃未満にしなければならない。

    ⭕️

  • 19

    ディスポーザ排水処理システムは、ディスポーザ、専用の排水配管及び排水処理装置により構成されており、一般に、排水中のBOD等の基準値以下にして下水道に放流するものである。

    ⭕️

  • 20

    即時排水型ビルピット設備は、排水の貯留時間を少なくすることにより、硫化水素等の悪臭物質の発生を抑制することができる。

    ⭕️

  • 21

    上水のみ供給される建築物の給水設備について、1日当たりの給水量の算定に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。たまし、空調用及びプール等の特別な用途に使用される給水は考慮しないものとする。

    総合病院において、ベッド1台あたりあ300L/日とした。

  • 22

    各個通気方式は、各衛生器具のトラップごとに取り出した通気管を通気横枝管に接続し、その端部を通気立て管等に接続する方式であり、自己サイホン作用の防止に有効である。

    ⭕️

  • 23

    ループ通気方式は、2個以上のトラップを保護するために用いられる方式であり、ループ通気管を排水横枝管に接続される最高位の衛生器具のあふれ縁よりも高く立ち上げて、通気立て管にその端部を接続する。

    ⭕️

  • 24

    伸頂通気方式は、通気立て管を設けず、排水立て管の頂上に設置した伸頂通気管を用いて通気を行う方式であり、一般に、各個通気方式やループ通気方式に比べて許容流量値が大きい。

  • 25

    通気弁方式は、通気管端部に通気弁を設置する方式であり、通気弁は、通気管内が負圧になると弁が開いて空気を吸引し、排水負荷がないときや通気管内が正圧になるときは弁が閉じる機構を有している。

    ⭕️

  • 26

    水道直結直圧方式は、水道本管の圧力を利用して建築物内の必要箇所に給水する方式であり、一般に、3階建て以下の建築物で小規模なものに適用することができる。

    ⭕️

  • 27

    高置水槽方式は、水道本管からの水を受水槽へ貯水した後に、屋上等に設置した高置水槽へ揚水し、そこから重力を利用して建築物内の必要箇所に給水する方式であり、一般に、大規模な建築物にも適用することができる。

    ⭕️

  • 28

    水道直結増圧方式は、水道本管の圧力に加えて増圧ポンプによって建築物内の必要箇所に給水する方式であり、一般に、水道本管への逆流について考慮する必要はない。

  • 29

    ポンプ直送方式は、水道本管からの水を受水槽へ貯水した後に、給水ポンプによって建築物内の必要箇所に給水する方式であり、一般に、建築物が停電した際は給水することができない。

    ⭕️

  • 30

    災害応急対策活動に必要な医療施設において、地震災害時に使用できる水を確保するために、受水槽に地震の感知により作動する緊急給水遮断弁を設けた。

    ⭕️

  • 31

    雨水排水管と汚水排水管とを別系統で配管した建築物において、公共下水道が合流式であったことから、雨水排水と汚水排水とを屋外の排水ますで同一系統とした。

    ⭕️

  • 32

    循環式の中央式給湯設備において、レジオネラ属菌の繁殖を防ぐために、貯湯槽内の湯の温度を60℃以上に保つこととした。

    ⭕️

  • 33

    伸頂通気方式の排水通気配管において、通気流速を高めるために、伸頂通気管の管径を排水立て管の管径よりも1サイズ小さいものとした。

  • 34

    上水受水槽の保守点検スペースとして、水槽の上部に100cm、側面及び下部にそれぞれ60cmのスペースを確保した。

    ⭕️

  • 35

    上水受水槽と別に設ける消化用水槽として、建築物の地下ピットを利用した。

    ⭕️

  • 36

    屋外の散水栓において、逆流を防止するためにバキュームブレーカーを設けた。

    ⭕️

  • 37

    断水時にも水が使用できるように、水道直結直圧方式の上水給水配管と井戸水配管とをバルブを介して接続した。

  • 38

    ガス瞬間式給湯機の給湯能力は、1Lの水の温度を1分間に25℃上昇させる能力を1号として表示される。

    ⭕️

  • 39

    給湯設備における加熱装置と膨張タンクとを連結する膨張管には、止水弁を設ける。

  • 40

    営業用厨房の排水設備において、グリース阻集器への流入管には、一般に、トラップを設けない。

    ⭕️

  • 41

    排水槽に設ける通気管は、一般に、排水管に接続する通気管とは別に設け、外気に開放させる。

    ⭕️

  • 42

    排水再利用水の原水としては、手洗器・洗面器や湯沸室からの排水のほかに、厨房からの排水も利用することができる。

    ⭕️

  • 43

    利用頻度が低い衛生器具には、器具付きのトラップの下流の配管の途中に、Uトラップを設けることが望ましい。

  • 44

    分流式排水は、建築物内の排水設備においては「汚水」と「雑排水」とを別系統にすることをいい、公共下水道においては「汚水及び雑排水」と「雨水」とを別系統にすることをいう。

    ⭕️

  • 45

    公共下水道が合流式の地域において、雨水排水管を一般排水系統の敷地排水管と接続する場合には、トラップますを介して接続する。

    ⭕️

  • 46

    作動しているポンプ内のキャビテーションは、水温が一定の場合、ポンプ吸込口の管内圧力が高いときに発生しやすい。

  • 47

    高置水槽方式の給水設備において、揚水管の横引きが長くなる場合は、ウォーターハンマーの発生原因となる水柱分離を防止するために、建築物のできるだけ低い位置で横引き配管を長くする。

    ⭕️

  • 48

    給水設備において、上水系統と雑用水系統とを別系統とすることにより、雑用水系統の受水槽は、鉄筋コンクリート造の床下ピットを利用することができる。

    ⭕️

  • 49

    上水系統の受水槽の水抜き管とオーバーフロー管は、いずれも十分な排水口空間を介して排水管等へ間接排水とする。

    ⭕️

  • 50

    受水槽の材質については、腐食のおそれがあるため、現在、木を使用することはできない。

  • 51

    排水再利用水は、人の健康に係る被害の防止のため、大腸菌が検出されない場合であっても、飲料水として使用することはできない。

    ⭕️

  • 52

    給水管を、硬質塩化ビニルライニング鋼管とし、管端防食継手を使用すれば、赤水の発生を防止することができる。

    ⭕️

  • 53

    給湯用ボイラーは、常に缶水が新鮮な補給水と入れ替わるため、空気調和設備用温水ボイラーに比べて腐食しやすい。

    ⭕️

  • 54

    病院等の災害応急対策活動の必要な施設においては、受水槽や必要な給水管分岐部に地震の感知により作動する緊急給水遮断弁等を設けることが望ましい。

    ⭕️

  • 55

    給湯設備の転倒、移動等による被害を防止するため、満水時の質量が15kgを超える給湯器については、一般に、アンカーボルトによる固定等の転倒防止の措置を講じる。

    ⭕️

  • 56

    排水槽において、排水及び汚泥の排出を容易にするため、底部には吸込みピットを設けるとともに、排水槽の底部の勾配は、吸込みピットに向かって1/5以上とする。

  • 57

    一般的な事務所ビルにおいて、災害応急対策として、飲料用受水槽の容量を1日予想給水量の2倍程度に設定する場合は、水道法の規定による残留塩素の濃度を確保するため、塩素注入等を行う。

    ⭕️

  • 58

    雨水排水管の管径の算定において、壁面に吹き付ける雨水が下部の屋根面に流下するので、この壁面の面積の50%を下部の屋根面積(水平投影面積)に加算した。

    ⭕️

  • 59

    循環式の中央式給湯設備において、レジオネラ属菌の繁殖を防ぐために、給湯循環水の温度を60℃とした。

    ⭕️

  • 60

    通気管を大気中に開口するにあたり、通気管が建築物の最上階の窓に近接するので、通気管の末端をその窓の上端から700mm立ち上げた。

    ⭕️

  • 61

    飲食施設を設けない中小規模の事務所ビルの給水設計において、使用水量の比率を、飲料水70%、雑用水30%とした。

  • 62

    自然流下式の排水立て管の管径は、いずれの階においても、最下部の最も大きな排水負荷を負担する部分の管と同一の管径とする。

    ⭕️

  • 63

    飲料水の給水・給湯系統とその他の系統が、配管・装置等により直接接続されるクロスコネクションは、絶対に行ってはならない。

    ⭕️

  • 64

    水道直結増圧方式において、水道本管への逆流を防止するためには、一般に、増圧ポンプの吸込み側に逆流防止器を設置する。

    ⭕️

  • 65

    バキュームブレーカは、排水管内が真空に近い状態になることによる振動や騒音の発生を防止する目的の器具である。

  • 66

    一般受水槽を別に設けた消化用受水槽は、建築物の躯体を利用することができる。

    ⭕️

  • 67

    雨水立て管は、通気管に連結することができる。

  • 68

    給水圧力が高すぎると、給水管内の流速が速くなり、ウォーターハンマー等の障害を生じやすい。

    ⭕️

  • 69

    設計用給水量を、居住者1人に対して1日当たり200〜350Lとした。

    ⭕️

  • 70

    飲料用受水槽の側面、上部及び下部に、それぞれ60cmの保守点検スペースを設けた。

  • 71

    高置水槽給水方式において、高置水槽の低水位から最も高い位置のシャワーヘッドまでの高さを、70kPaの最低圧力を確保するように設定した。

    ⭕️

  • 72

    各住戸用の横管を、スラブ上面と床仕上げ面との間に配管した。

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  • 73

    JISにおける構内電気設備の名称とその配線用図記号との組み合わせとして、最も不適当なものは、次のうちどれか。

    2

  • 74

    インバータ機器から発生する高調波電流を抑制するために、アクティブフィルタを設置した。

    ⭕️

  • 75

    幹線設備における地絡電流による感電、火災、設備の破損等を防止するために、過電流遮断器を設置した。

  • 76

    伝送系の信号線が電源関係ケーブルからの静電誘導によるノイズの影響を受けないようにするために、その信号線には、シールドケーブルを使用した。

    ⭕️

  • 77

    外部雷保護システム(受雷部、引下げ導線及び接地極システム)及び建築物等の導電性部材に流れる雷電流による危険な火花放電の発生を防止するために、内部雷保護システムを構築した。

    ⭕️

  • 78

    非常電源専用受電設備は、商用電源が停電した場合、消防設備へ電力を供給できなくなるので、大規模な特定防火対象物における消防用設備等の非常電源とすることができない。

    ⭕️

  • 79

    消防用設備等の非常電源として用いる自家発電設備で、蓄電池を使用しないものは、常用電源が停電してから電圧確立及び投入までの所要時間を40秒以内とする必要がある。

    ⭕️

  • 80

    デュアルフューエルシステムの発電機に用いる燃料は、通常時にはガスを用い、災害等にのりガスの供給が停止した場合には重油等を用いることができる。

    ⭕️

  • 81

    燃料電池設備は、気体燃料を用いるので、消防用設備等の非常電源とすることができない。

  • 82

    電気設備に関する以下のA〜Cの電気方式について、電圧降下(電線に電流が流れると損失が発生し、受電端の電圧が送電端の電圧よりも低くなること)の大きさの大小関係として、正しいものは、次のうちどれか。ただし、負荷電流、こう長さ(電線上の2点間の長さ)及び電線の断面積は同じとし、いずれも200V配電とする。 A:単相2線式 B:単相3線式 C:三相3線式

    A>C>B

  • 83

    太陽光発電システムの構成要素の一つであるパワーコンディショナには、インバータ、系統連系保護装置、制御装置等が組み込まれている。

    ⭕️

  • 84

    太陽光発電システムに使用される配線は、アレイ(モジュール)からパワーコンディショナまでの交流配線とパワーコンディショナから配電盤までの直流配線とがある。

  • 85

    風力発電に用いられる風車は一般に、水平軸風車(回転軸が地面に対して水平な風車)と垂直軸風車(回転軸が地面に対して垂直な風車)に分類することができ、垂直軸風車は、小型風車での採用例が多い。

    ⭕️

  • 86

    同一容量の負荷設備に電力を供給する場合、同じ種別の電線であれば、配電電圧が200Vより400Vのほうが、電線は細いものを使用することができる。

    ⭕️

  • 87

    かご形三相誘電導電動機の始動電流は、全電圧始動方式よりもスターデルタ始動方式のほうがおおきくなる。

  • 88

    受変電設備における進相コンデンサは、主に、力率を改善するために用いられる。

    ⭕️

  • 89

    受電方式には、1回線受電方式の他に、電力供給の信頼性に重点をおいたスポットネットワーク受電方式等がある。

    ⭕️

  • 90

    電圧の種別において、交流で600V以下のものは、低圧に区分される。

    ⭕️

  • 91

    力率は、交流回路に電力を供給する際の「皮相電力(電圧お電流との積)」に対する「有効電力」の比率である。

    ⭕️

  • 92

    幹線に使用する配線方式において、バスダクト方式は、負荷の増設に対応しにくいことから、小容量の電力供給に限られている。

  • 93

    無停電電源装置(UPS)は、整流器、蓄電池、インバータ等により構成され、瞬間的な電圧降下時や停電時においても安定した電力供給を維持するためのものである。

    ⭕️

  • 94

    同一容量の負荷設備に電力を供給する場合、同じ種別の電線であれば、配電電圧が200Vより400Vのほうが、電線は細いものを使用することができる。

    ⭕️

  • 95

    かご形三相誘導電動機の始動電流は、全電圧始動方式よりもスターデルタ始動方式のほうが大きくなる。

  • 96

    受変電設備における進相コンデンサは、主に、力率を改善するために用いられる。

    ⭕️

  • 97

    受電方式には、1回線受電方式の他に、電力供給の信頼性に重点をおいたスポットネットワーク受電方式等がある。

    ⭕️

  • 98

    デュアルフュエルタイプの発電機に用いる燃料は、通常時にはガスを用い、災害時等にガスの供給が停止した場合には重油等を用いることができる。

    ⭕️

  • 99

    屋内に設置する発電機用の燃料槽は、消防法の規定による指定数量以上の燃料を備蓄する場合、屋内貯蔵所等として規制を受ける。

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  • 100

    コージェネレーションシステムに使用される発電機の発電効率は、一般に、ガスエンジンに比べてガスタービンのほうが高い。