暗記メーカー

暗記メーカー

​

構造

構造
317問 • 3年前
  • バグダーディ
    • 通報

    問題一覧

  • 1

    31mを超える建物の構造計算を許容応力度等計算とした

    ×

  • 2

    ガスト影響係数は地表面粗度分布により値が決まり、建築物の屋根の平均高さの影響を受けない

    ×

  • 3

    速度圧は基準風速と風速に影響を与えるものの状況に応じて算出した数値との積で表される。

    ×

  • 4

    ガスト影響係数に用いる地表面粗度分布はその値が大きいほどガスト影響係数も大きくなる

    ◯

  • 5

    建築物の屋根の平均高さHは低いほうが平均風速の高さ方向の分布を表す係数Erが大きくなる

    ×

  • 6

    建築物の屋根の平均高さHは低いほうがガスト影響係数が大きくなる

    ◯

  • 7

    速度圧qは建物の上部になるほど大きな値となる

    ×

  • 8

    風力係数は内圧係数から外圧係数を引くことにより算出する

    ×

  • 9

    風上壁面の外圧風力係数は風圧力を計算する部分の高さによらず一定となる。

    ×

  • 10

    ラチス構造の建物は風が吹き抜ける構造であるので一般構造と比較して 風力係数が小さい

    ×

  • 11

    帳壁の構造計算において、高さが13mであったので風圧に対して外装材や緊結部分に生じる応力が許容応力度を超えないことを確かめなければならない

    ×

  • 12

    屋根葺き材の構造計算において、高さが4mであったので風圧に対して外装材や緊結部分に生じる応力が許容応力度を超えないことの確認を省略した

    ×

  • 13

    振動特性係数Rtは設計用一次固有周期が長くなるほど大きくなる

    ×

  • 14

    設計用一次固有周期Tは鉄筋コンクリート造の場合、0.02hとした

    ◯

  • 15

    層間変形角を調べる時の標準せん断力係数Coは0.3以上としなければならない

    ×

  • 16

    塔屋や屋上突出物の振動の検討において、建物本体と同等の加速度が作用するものとして検討した。

    ×

  • 17

    屋上から突出する冷却等において、転倒、移動等による、危害を防止するための有効な措置が講じられている場合にあっては当該部分に作用する地震力を計算によって得られた数値の1/2とすることができる

    ◯

  • 18

    外壁から突出長さが2mを超える片持ちバルコニーに作用する地震力は一般に鉛直震度を0.5Z以上として計算する。

    ×

  • 19

    震度階級とは地震の規模を表すものである

    ×

  • 20

    許容応力度計算における地震力は耐用年限中に極めて稀に遭遇する程度の地震の強さレベルとする

    ×

  • 21

    長期に生じる力の検討において、多雪区域の場合、積雪時に作用する力は固定荷重、積載荷重、に積雪荷重により生じる力を0.5に低減したものを加算する

    ×

  • 22

    鉄骨造の梁の剛性の検討において、梁せいを有効長さで除した値が1/10であったので、所定の計算による確認を省略した

    ◯

  • 23

    耐震設計において、鉄骨コンクリート造、高さが20mの建物であり、所定の構造規定を満たしていたので、ルート1とした。

    ◯

  • 24

    鉄骨造の耐震計算ルート１-2において各階の偏心率を0.3以下とする

    ×

  • 25

    鉄骨造の耐震計算ルート1-2において、柱および梁の仕口を保有耐力接合とし、梁を保有耐力横補剛としなかった

    ×

  • 26

    耐震計算ルート2を適用する建築物は、地震力により生じる層間変形角を1/200以内としなければならない

    ◯

  • 27

    耐震計算ルート2を適用する建築物は、帳壁、内外装材や諸設備に著しい損傷が生じる恐れのないことを確認すれば地震力により生じる層間変形角を1/100以内とすることができる

    ×

  • 28

    耐震計算ルート2において、建物の塔状比は4以下であることを確認する。

    ◯

  • 29

    保有水平耐力の算定において、せん断終局強度を計算する際、鋼材にJIS企画品を使用したので、鋼材の基準強度を1.1倍に割り増した

    ×

  • 30

    必要保有水平耐力の計算に使用する構造特性係数Dsは鉄筋コンクリート構造では0.25〜0.5以上とする

    ×

  • 31

    構造特性係数Dsの算出において、RC造の柱について、圧縮破壊が生ずるが、せん断破壊が生じないものとたのでFD以外とした

    ×

  • 32

    RC造において、柱せいに対する柱の内法高さの比が大きいほどDsは大きくなる

    ×

  • 33

    限界耐力計算において、極めて稀に発生する大規模な積雪については稀に生じる程度の積雪荷重の1.2倍の荷重により生じる力に対し、材料強度による耐力の検証を行う。

    ×

  • 34

    工学的基盤における標準スペクトルの規定では、減衰5%の加速度応答スペクトルを規定し、大地震動は、中地震動の10倍の大きさとする

    ×

  • 35

    固有周期が同じ場合、第１種地盤は第３種地盤と比較して、表層地盤による加速度の増幅率を表す数値Gsは大きくなる

    ×

  • 36

    表層地盤による加速度の増幅率を表す数値Gsを精算により求める際、地盤内のせん断ひずみが増加すると、地盤の減衰定数は低下する。

    ×

  • 37

    損傷限界では、大地震時に構造安全性の維持に支障がある損傷を生じないこととしている

    ×

  • 38

    損傷限界において、各部材に生じる応力度が長期許容応力度以下になることを要求されている

    ×

  • 39

    安全限界では、大地震時に階の崩壊、倒壊が生じないことを要求している

    ◯

  • 40

    安全限界では、材料強度に基づく各部材の耐力から求めた保有水平耐力が応答せん断力を上回らないことが要求されている

    ×

  • 41

    安全限界固有周期とは、すべての階が安全限界変位に達するときの固有周期を言う

    ×

  • 42

    損傷限界の検討において、短期許容応力度以下、層間変形角が1/200以下であることを確認すふ

    ◯

  • 43

    安全限界の検討では、振動の減衰による加速度の低減率を算定し、1質点系の応答加速度から、大地震の応答せん断力を求める

    ◯

  • 44

    平面形状が細長く、耐力壁が短辺方向の両妻面にのみ配置される場合、耐力壁にせん断力が集中する

    ×

  • 45

    地震時のラーメン架構における柱の軸方向力の変動幅は、中柱の方が大きい

    ×

  • 46

    柱間隔が均等な多スパンのラーメン架構において、柱の曲げモーメントを小さくするために積載荷重を偏らせて配置した

    ×

  • 47

    耐力壁の計算において、耐力壁以外の雑壁の強度と剛性は適切に評価する

    ×

  • 48

    連層耐力壁に接続する境界梁のせん断耐力を大きくすると、耐力壁の負担せん断力は小さくなる

    ×

  • 49

    連層耐力壁において上階ほど水平剛性は小さくなるため、耐力壁の水平力の負担分担割合が少なくなる

    ◯

  • 50

    一般的に超高層建築物において、風圧力より地震力によって断面を決定すふ

    ×

  • 51

    床構造の鉛直方向の固有振動数が15Hzを下回ると、居住性に障害が出やすい

    ×

  • 52

    特定天井は極めて稀に生じる地震動において天井が損傷しないことを検証する

    ×

  • 53

    STKR400の400は降伏点または耐力の下限値を示している

    ×

  • 54

    鋼材の基準強度Fは降伏点と引張強さのうい小さい方の値とする

    ×

  • 55

    構造用鋼材のピンおよび荷重スチフナの接触部、仕上げ面一般に対する長期許容支圧力応力度はF/1.5とする

    ×

  • 56

    1000回を超える繰り返し応力を受ける場合には、疲労と検討を行う

    ×

  • 57

    高力ボルトF10Tの中の10は、降伏強さを表している。

    ×

  • 58

    鉄骨造における高力ボルトの軸断面に対する短期許容せん断力は、1面せん断の場合、0.9Toとする

    ×

  • 59

    高力ボルトのピッチは公称軸径の2倍以上としなければならない

    ×

  • 60

    高力ボルトの孔径は、ボルトの公称軸径が25mmのとき、軸径に＋3mmとした

    ×

  • 61

    ボルト孔の径はボルト径が20mmの場合2mmとする

    ×

  • 62

    予熱は、溶接部の強度低下を防ぐために行うものである

    ×

  • 63

    パス間温度を規定値以下に保つことで低温割れを防止した

    ×

  • 64

    すみ肉溶接の有効長さはまわし溶接の全長にサイズの2倍を足し合わせたものである

    ×

  • 65

    厚さのことなる母材のすみ肉溶接のサイズは、応力伝達を考慮して厚いほうの母材の厚さ以下とする。

    ×

  • 66

    溶接部と直角方向の引張力が作用する箇所を、部分溶け込み溶接とした

    ×

  • 67

    鉄骨造において、通しダイヤフラムと大梁フランジとの接合をすみ肉溶接で行った

    ×

  • 68

    すみ肉溶接の有効断面積は溶接部の全長に有効のど厚の積とする

    ×

  • 69

    部分溶込み溶接の曲げによる短期に生じる力に対する許容応力度は基準強度Fとする

    ◯

  • 70

    すみ肉溶接部における短期の曲げ許容応力度は短期の許容せん断応力度に比べて大きい

    ×

  • 71

    鋼材の溶接材料は、引張強さが母材に比べ大きいものとする

    ◯

  • 72

    溶接によって既存構造部に対して増築を行う場合、既存のリベット・高力ボルトは既存構造物の固定荷重を支えるものとして利用することができ、それ以外の全ての荷重を溶接に負担させた

    ◯

  • 73

    鉄骨造の圧縮材の座屈の許容応力度は、断面ニ次半径が大きいほど、小さくなる

    ×

  • 74

    鉄骨造において、節点の水平移動があるラーメン構造の座屈長さを節点間距離以下とした

    ×

  • 75

    水平力を受ける鉄骨純ラーメン構造において、その塑性変形能力は、柱に作用する軸力が大きいほど小さい

    ◯

  • 76

    鉄骨造の強軸回りに曲げを受ける部材では、弱軸に関する細長比が小さいほど、構面外にはらみだす横座屈の危険性がある

    ×

  • 77

    H型断面の梁の許容曲げ応力度は、その断面寸法を決めれば算定することができる

    ×

  • 78

    鉄骨造の梁材のたわみはスパンの1/200とする

    ×

  • 79

    鉄骨造の片持梁のたわみは1/250とする

    ◯

  • 80

    クレーン走行梁のたわみは、手動クレーンで1/500、電動クレーンの場合1/800程度とする

    ◯

  • 81

    保有耐力横補剛とは、十分な塑性変形が生じるまで横座屈しないようにした横補剛のことである

    ◯

  • 82

    鉄骨造において、軸力と曲げモーメントを受ける柱材の断面算定において、圧縮材あるいは引張材の断面検討方法と曲げ材の断面検討方法それぞれの大きい断面積とする

    ×

  • 83

    鉄骨造において、せん断力をフランジで負担し、曲げモーメントはフランジとウエブの断面2次モーメントの比に応じて負担するものとした

    ×

  • 84

    鉄骨造の柱の接合部の耐力を部材の耐力の2/3とした

    ◯

  • 85

    柱および梁継手を保有耐力接合とするためにかける安全率は400級より490級の方が大きい

    ×

  • 86

    鉄骨造の筋かいの保有耐力接合において、接合部の破断耐力は、筋かいの降伏耐力の1.5倍としなければならない

    ×

  • 87

    鉄骨造において、地震力の全てを筋かいが負担している階では、その階の設計用地震力による応力の値を1.2倍して各部材の断面を設計する

    ×

  • 88

    露出柱脚の設計において、曲げモーメントに対しては、ベースプレートの形状を断面とする鉄筋コンクリート柱と仮定して、引張側アンカーボルトを鉄筋とみなして設計を行う

    ◯

  • 89

    露出柱脚の降伏せん断耐力は、ベースプレート下面とコンクリートとの摩擦耐力、あるいはアンカーボルトの降伏せん断耐力のいずれか小さい方とする

    ×

  • 90

    露出柱脚のアンカーボルトの定着長さは15dとした

    ×

  • 91

    鉄骨造において、根巻き柱脚の回転合成はベースプレート下面位置を剛接とする

    ◯

  • 92

    根巻き柱脚において、曲げモーメントは根巻き鉄筋コンクリート部分で伝達し、せん断力はアンカーボルトで伝達される

    ×

  • 93

    鉄骨造の根巻き柱脚において、圧縮軸力はベースプレートとコンクリートとの支圧力により伝達し、引張軸力は、アンカーボルトにより伝達する

    ◯

  • 94

    RC造において、鉄筋とコンクリートの応力伝達は支圧力によって行える

    ×

  • 95

    コンクリートのせん断弾性係数はヤング係数の0.5倍とした

    ◯

  • 96

    柱の長期許容圧縮応力度は、sd295からSD345に変更しても大きくならない

    ×

  • 97

    引張鉄筋比がつり合い鉄筋比以下の場合、梁の短期許容曲げモーメントは、鉄筋の強度を大きくすることにより、大きくなる

    ◯

  • 98

    許容付着応力度はコンクリートの設計基準強度が小さいほど大きくなる

    ×

  • 99

    コンクリートに対する鉄筋のヤング係数比n=15とは、同じひずみのとき、コンクリートが鉄筋の15倍の応力を分担していることを表している

    ×

  • 100

    水平力を受けるRCラーメン構造において、大梁の断面検討においては、柱面位置での曲げモーメントを用いることができる

    ◯

    • 西施工

    西施工

    バグダーディ · 491問 · 3年前

    西施工

    西施工

    491問 • 3年前
    バグダーディ

    西環境

    西環境

    バグダーディ · 314問 · 3年前

    西環境

    西環境

    314問 • 3年前
    バグダーディ

    西計画

    西計画

    バグダーディ · 341問 · 2年前

    西計画

    西計画

    341問 • 2年前
    バグダーディ

    西施工

    西施工

    バグダーディ · 491問 · 2年前

    西施工

    西施工

    491問 • 2年前
    バグダーディ

    問題一覧

  • 1

    31mを超える建物の構造計算を許容応力度等計算とした

    ×

  • 2

    ガスト影響係数は地表面粗度分布により値が決まり、建築物の屋根の平均高さの影響を受けない

    ×

  • 3

    速度圧は基準風速と風速に影響を与えるものの状況に応じて算出した数値との積で表される。

    ×

  • 4

    ガスト影響係数に用いる地表面粗度分布はその値が大きいほどガスト影響係数も大きくなる

    ◯

  • 5

    建築物の屋根の平均高さHは低いほうが平均風速の高さ方向の分布を表す係数Erが大きくなる

    ×

  • 6

    建築物の屋根の平均高さHは低いほうがガスト影響係数が大きくなる

    ◯

  • 7

    速度圧qは建物の上部になるほど大きな値となる

    ×

  • 8

    風力係数は内圧係数から外圧係数を引くことにより算出する

    ×

  • 9

    風上壁面の外圧風力係数は風圧力を計算する部分の高さによらず一定となる。

    ×

  • 10

    ラチス構造の建物は風が吹き抜ける構造であるので一般構造と比較して 風力係数が小さい

    ×

  • 11

    帳壁の構造計算において、高さが13mであったので風圧に対して外装材や緊結部分に生じる応力が許容応力度を超えないことを確かめなければならない

    ×

  • 12

    屋根葺き材の構造計算において、高さが4mであったので風圧に対して外装材や緊結部分に生じる応力が許容応力度を超えないことの確認を省略した

    ×

  • 13

    振動特性係数Rtは設計用一次固有周期が長くなるほど大きくなる

    ×

  • 14

    設計用一次固有周期Tは鉄筋コンクリート造の場合、0.02hとした

    ◯

  • 15

    層間変形角を調べる時の標準せん断力係数Coは0.3以上としなければならない

    ×

  • 16

    塔屋や屋上突出物の振動の検討において、建物本体と同等の加速度が作用するものとして検討した。

    ×

  • 17

    屋上から突出する冷却等において、転倒、移動等による、危害を防止するための有効な措置が講じられている場合にあっては当該部分に作用する地震力を計算によって得られた数値の1/2とすることができる

    ◯

  • 18

    外壁から突出長さが2mを超える片持ちバルコニーに作用する地震力は一般に鉛直震度を0.5Z以上として計算する。

    ×

  • 19

    震度階級とは地震の規模を表すものである

    ×

  • 20

    許容応力度計算における地震力は耐用年限中に極めて稀に遭遇する程度の地震の強さレベルとする

    ×

  • 21

    長期に生じる力の検討において、多雪区域の場合、積雪時に作用する力は固定荷重、積載荷重、に積雪荷重により生じる力を0.5に低減したものを加算する

    ×

  • 22

    鉄骨造の梁の剛性の検討において、梁せいを有効長さで除した値が1/10であったので、所定の計算による確認を省略した

    ◯

  • 23

    耐震設計において、鉄骨コンクリート造、高さが20mの建物であり、所定の構造規定を満たしていたので、ルート1とした。

    ◯

  • 24

    鉄骨造の耐震計算ルート１-2において各階の偏心率を0.3以下とする

    ×

  • 25

    鉄骨造の耐震計算ルート1-2において、柱および梁の仕口を保有耐力接合とし、梁を保有耐力横補剛としなかった

    ×

  • 26

    耐震計算ルート2を適用する建築物は、地震力により生じる層間変形角を1/200以内としなければならない

    ◯

  • 27

    耐震計算ルート2を適用する建築物は、帳壁、内外装材や諸設備に著しい損傷が生じる恐れのないことを確認すれば地震力により生じる層間変形角を1/100以内とすることができる

    ×

  • 28

    耐震計算ルート2において、建物の塔状比は4以下であることを確認する。

    ◯

  • 29

    保有水平耐力の算定において、せん断終局強度を計算する際、鋼材にJIS企画品を使用したので、鋼材の基準強度を1.1倍に割り増した

    ×

  • 30

    必要保有水平耐力の計算に使用する構造特性係数Dsは鉄筋コンクリート構造では0.25〜0.5以上とする

    ×

  • 31

    構造特性係数Dsの算出において、RC造の柱について、圧縮破壊が生ずるが、せん断破壊が生じないものとたのでFD以外とした

    ×

  • 32

    RC造において、柱せいに対する柱の内法高さの比が大きいほどDsは大きくなる

    ×

  • 33

    限界耐力計算において、極めて稀に発生する大規模な積雪については稀に生じる程度の積雪荷重の1.2倍の荷重により生じる力に対し、材料強度による耐力の検証を行う。

    ×

  • 34

    工学的基盤における標準スペクトルの規定では、減衰5%の加速度応答スペクトルを規定し、大地震動は、中地震動の10倍の大きさとする

    ×

  • 35

    固有周期が同じ場合、第１種地盤は第３種地盤と比較して、表層地盤による加速度の増幅率を表す数値Gsは大きくなる

    ×

  • 36

    表層地盤による加速度の増幅率を表す数値Gsを精算により求める際、地盤内のせん断ひずみが増加すると、地盤の減衰定数は低下する。

    ×

  • 37

    損傷限界では、大地震時に構造安全性の維持に支障がある損傷を生じないこととしている

    ×

  • 38

    損傷限界において、各部材に生じる応力度が長期許容応力度以下になることを要求されている

    ×

  • 39

    安全限界では、大地震時に階の崩壊、倒壊が生じないことを要求している

    ◯

  • 40

    安全限界では、材料強度に基づく各部材の耐力から求めた保有水平耐力が応答せん断力を上回らないことが要求されている

    ×

  • 41

    安全限界固有周期とは、すべての階が安全限界変位に達するときの固有周期を言う

    ×

  • 42

    損傷限界の検討において、短期許容応力度以下、層間変形角が1/200以下であることを確認すふ

    ◯

  • 43

    安全限界の検討では、振動の減衰による加速度の低減率を算定し、1質点系の応答加速度から、大地震の応答せん断力を求める

    ◯

  • 44

    平面形状が細長く、耐力壁が短辺方向の両妻面にのみ配置される場合、耐力壁にせん断力が集中する

    ×

  • 45

    地震時のラーメン架構における柱の軸方向力の変動幅は、中柱の方が大きい

    ×

  • 46

    柱間隔が均等な多スパンのラーメン架構において、柱の曲げモーメントを小さくするために積載荷重を偏らせて配置した

    ×

  • 47

    耐力壁の計算において、耐力壁以外の雑壁の強度と剛性は適切に評価する

    ×

  • 48

    連層耐力壁に接続する境界梁のせん断耐力を大きくすると、耐力壁の負担せん断力は小さくなる

    ×

  • 49

    連層耐力壁において上階ほど水平剛性は小さくなるため、耐力壁の水平力の負担分担割合が少なくなる

    ◯

  • 50

    一般的に超高層建築物において、風圧力より地震力によって断面を決定すふ

    ×

  • 51

    床構造の鉛直方向の固有振動数が15Hzを下回ると、居住性に障害が出やすい

    ×

  • 52

    特定天井は極めて稀に生じる地震動において天井が損傷しないことを検証する

    ×

  • 53

    STKR400の400は降伏点または耐力の下限値を示している

    ×

  • 54

    鋼材の基準強度Fは降伏点と引張強さのうい小さい方の値とする

    ×

  • 55

    構造用鋼材のピンおよび荷重スチフナの接触部、仕上げ面一般に対する長期許容支圧力応力度はF/1.5とする

    ×

  • 56

    1000回を超える繰り返し応力を受ける場合には、疲労と検討を行う

    ×

  • 57

    高力ボルトF10Tの中の10は、降伏強さを表している。

    ×

  • 58

    鉄骨造における高力ボルトの軸断面に対する短期許容せん断力は、1面せん断の場合、0.9Toとする

    ×

  • 59

    高力ボルトのピッチは公称軸径の2倍以上としなければならない

    ×

  • 60

    高力ボルトの孔径は、ボルトの公称軸径が25mmのとき、軸径に＋3mmとした

    ×

  • 61

    ボルト孔の径はボルト径が20mmの場合2mmとする

    ×

  • 62

    予熱は、溶接部の強度低下を防ぐために行うものである

    ×

  • 63

    パス間温度を規定値以下に保つことで低温割れを防止した

    ×

  • 64

    すみ肉溶接の有効長さはまわし溶接の全長にサイズの2倍を足し合わせたものである

    ×

  • 65

    厚さのことなる母材のすみ肉溶接のサイズは、応力伝達を考慮して厚いほうの母材の厚さ以下とする。

    ×

  • 66

    溶接部と直角方向の引張力が作用する箇所を、部分溶け込み溶接とした

    ×

  • 67

    鉄骨造において、通しダイヤフラムと大梁フランジとの接合をすみ肉溶接で行った

    ×

  • 68

    すみ肉溶接の有効断面積は溶接部の全長に有効のど厚の積とする

    ×

  • 69

    部分溶込み溶接の曲げによる短期に生じる力に対する許容応力度は基準強度Fとする

    ◯

  • 70

    すみ肉溶接部における短期の曲げ許容応力度は短期の許容せん断応力度に比べて大きい

    ×

  • 71

    鋼材の溶接材料は、引張強さが母材に比べ大きいものとする

    ◯

  • 72

    溶接によって既存構造部に対して増築を行う場合、既存のリベット・高力ボルトは既存構造物の固定荷重を支えるものとして利用することができ、それ以外の全ての荷重を溶接に負担させた

    ◯

  • 73

    鉄骨造の圧縮材の座屈の許容応力度は、断面ニ次半径が大きいほど、小さくなる

    ×

  • 74

    鉄骨造において、節点の水平移動があるラーメン構造の座屈長さを節点間距離以下とした

    ×

  • 75

    水平力を受ける鉄骨純ラーメン構造において、その塑性変形能力は、柱に作用する軸力が大きいほど小さい

    ◯

  • 76

    鉄骨造の強軸回りに曲げを受ける部材では、弱軸に関する細長比が小さいほど、構面外にはらみだす横座屈の危険性がある

    ×

  • 77

    H型断面の梁の許容曲げ応力度は、その断面寸法を決めれば算定することができる

    ×

  • 78

    鉄骨造の梁材のたわみはスパンの1/200とする

    ×

  • 79

    鉄骨造の片持梁のたわみは1/250とする

    ◯

  • 80

    クレーン走行梁のたわみは、手動クレーンで1/500、電動クレーンの場合1/800程度とする

    ◯

  • 81

    保有耐力横補剛とは、十分な塑性変形が生じるまで横座屈しないようにした横補剛のことである

    ◯

  • 82

    鉄骨造において、軸力と曲げモーメントを受ける柱材の断面算定において、圧縮材あるいは引張材の断面検討方法と曲げ材の断面検討方法それぞれの大きい断面積とする

    ×

  • 83

    鉄骨造において、せん断力をフランジで負担し、曲げモーメントはフランジとウエブの断面2次モーメントの比に応じて負担するものとした

    ×

  • 84

    鉄骨造の柱の接合部の耐力を部材の耐力の2/3とした

    ◯

  • 85

    柱および梁継手を保有耐力接合とするためにかける安全率は400級より490級の方が大きい

    ×

  • 86

    鉄骨造の筋かいの保有耐力接合において、接合部の破断耐力は、筋かいの降伏耐力の1.5倍としなければならない

    ×

  • 87

    鉄骨造において、地震力の全てを筋かいが負担している階では、その階の設計用地震力による応力の値を1.2倍して各部材の断面を設計する

    ×

  • 88

    露出柱脚の設計において、曲げモーメントに対しては、ベースプレートの形状を断面とする鉄筋コンクリート柱と仮定して、引張側アンカーボルトを鉄筋とみなして設計を行う

    ◯

  • 89

    露出柱脚の降伏せん断耐力は、ベースプレート下面とコンクリートとの摩擦耐力、あるいはアンカーボルトの降伏せん断耐力のいずれか小さい方とする

    ×

  • 90

    露出柱脚のアンカーボルトの定着長さは15dとした

    ×

  • 91

    鉄骨造において、根巻き柱脚の回転合成はベースプレート下面位置を剛接とする

    ◯

  • 92

    根巻き柱脚において、曲げモーメントは根巻き鉄筋コンクリート部分で伝達し、せん断力はアンカーボルトで伝達される

    ×

  • 93

    鉄骨造の根巻き柱脚において、圧縮軸力はベースプレートとコンクリートとの支圧力により伝達し、引張軸力は、アンカーボルトにより伝達する

    ◯

  • 94

    RC造において、鉄筋とコンクリートの応力伝達は支圧力によって行える

    ×

  • 95

    コンクリートのせん断弾性係数はヤング係数の0.5倍とした

    ◯

  • 96

    柱の長期許容圧縮応力度は、sd295からSD345に変更しても大きくならない

    ×

  • 97

    引張鉄筋比がつり合い鉄筋比以下の場合、梁の短期許容曲げモーメントは、鉄筋の強度を大きくすることにより、大きくなる

    ◯

  • 98

    許容付着応力度はコンクリートの設計基準強度が小さいほど大きくなる

    ×

  • 99

    コンクリートに対する鉄筋のヤング係数比n=15とは、同じひずみのとき、コンクリートが鉄筋の15倍の応力を分担していることを表している

    ×

  • 100

    水平力を受けるRCラーメン構造において、大梁の断面検討においては、柱面位置での曲げモーメントを用いることができる

    ◯