西施工
問題一覧
1
地盤の掘削埋め戻しには均等係数の大きい川砂を使用した。
×
2
根切り底のレベルチェックは布堀りでは4mに一箇所とした
×
3
山留め壁に特に考慮すべき上載荷重がない場合、5kN/m2の上載荷重を考慮する
×
4
メッシュシートの鉄骨外周の垂直支持材を5mごとに設けた。
×
5
メッシュシートの水平支持材を鉄骨の骨組みの周りに5mごとに設けた
◯
6
公共性の高い建築にあたって建築一式工事において請負金額が3500万円であったので施工体制台帳を作成しなかった。
×
7
特定建築資材とはコンクリート、鉄骨、木材、アスファルトコンクリートである。
◯
8
ボーリングの調査深度は支持層が沖積層下部の洪積層の場合、沖積層全層を調査したので、支持層から2m以上の深さまでとした
×
9
勾配が15°を超える仮設通路において50cmごとに滑り止めを設けた
×
10
切りばり上の通路の隙間を2cmとした
◯
11
鉄骨の通路幅を45cmとした
×
12
乗り入れ構台の幅員を3mとした
×
13
建枠幅が1.0mであったので荷重の限度を4.9kNとした
×
14
ローリングタワーはブレーキで固定させるため、足場の一部を建築物に固定させるのはかえって危険である。
×
15
吊り足場の隙間を3cmとした
×
16
吊り足場の積載荷重を1.47k Nとした
◯
17
吊り足場の安全係数はワイヤロープの切断荷重を、ロープにかかる荷重の平均値で除した値とする
×
18
揚重作業の際に安全係数が4の台掛けワイヤーロープを使用した。
×
19
荷受け構台などを吊る際にキンクした安全係数が10の吊りワイヤロープを使用した。
×
20
根切り工事の深さが1.8mであったので山留め壁を設けなかった
×
21
根切り深さが1.8mであったが、作業に支障がなかったので昇降設備を設けなかった。
×
22
ウェルポイント工法は透水性の低いシルト質砂層の地盤には適用できない
×
23
ディープウェル工法は透水性の悪い地盤に最適である。
×
24
ウェルポイント工法の揚水をライザーパイプで行った
◯
25
親杭横矢板壁は固い地盤には適さない
×
26
鋼矢板の撤去を行う際に、一斉に引き抜き、迅速にセメントベント液を充填した。
×
27
仮設地盤アンカーについの引き抜き耐力は地盤全体の全数について設計アンカー力以上であることを確かめる。
×
28
切りばりに使用する鋼材は軸線が直接になっていない場合、ライナーを挿入する
◯
29
切りばりプレロードの加圧は切り張り交差部のボルトをしっかりと締め付けることで加圧する切りばりが蛇行しづらくなる。
×
30
切り梁プレロードの導入を下段切りばり、上段切りばりの順で行った。
◯
31
山留め壁に作用する側圧と水圧は1日に2回点検する。
◯
32
山留め壁の変形および切りばり軸力などの点検は7日に一回とする。
×
33
リバウンドとは根切り時の応力解放に伴う周辺地盤の浮き上がりを言う
◯
34
ヒービングは主に砂質土において発生する。
×
35
既成コンクリート杭の中心間隔を、2.0d以上かつ50cmとした
×
36
鋼管杭において、開端の場合は中心間隔を2.0d以上かつ50cmとし、閉端の場合、2.5dかつ75cmとする。
×
37
埋め込み杭の中心間隔を2.3dとした。
◯
38
プレボーリング打撃併用工法において、掘削径を杭径の-10cmとした
×
39
埋込工法において杭の立て込み5日後に柱頭処理を行った
×
40
プレボーリング拡大根固め工法において、先端閉端杭を用いた
×
41
杭の継手部の開先目違い量は2mm以下、ルート間隔は4mmとする。
◯
42
杭の継ぎ手の仮付け溶接では、その後本溶接を行うため、本溶接より短い30mmの溶接とした。
×
43
埋込杭の柱頭の設計位置からのズレは水平方向で100mm以内であればよく、鉛直精度は1/100とした。
×
44
オールケーシング工法にあたり、ケーシングチューブの引き抜きは、その先端が1.5m以上入った状態で行う
×
45
アースドリル工法の孔壁保護は水頭圧によって保護する
×
46
オールケーシング工法の1次スライム処理は底ざらいバケット方式とする。
×
47
場所打ちコンクリートに使用する鉄筋かごの長さ調整は作業性確保のため最上段の鉄筋かごで行う。
×
48
場所打ちコンクリートのスランプを空気中で打ち込むため23cmとした
×
49
場所打ちコンクリートの水平方向のズレは1/100とする。
◯
50
場所打ちコンクリートの掘削孔の形状、寸法、傾斜の施工精度の確認は、目視により行う。
×
51
捨てコンクリートの設計基準強度は24N/mm2以上とする
×
52
捨てコンクリートの厚さは2cm程度とする。
×
53
あばら筋の加工寸法の許容差を±10mmとした
×
54
SD345D19の鉄筋の折り曲げ加工を180°としたので余長を6dとしなければならない
×
55
片持ちスラブ上端の鉄筋の先端を90°フックとしたので余長を4dとした
◯
56
鉄骨鉄筋コンクリート構造において、鉄筋を鉄骨ウエブには貫通させてはならない
×
57
鉄骨鉄筋コンクリート構造において、鉄筋を鉄骨フランジの厚さ方向の面に接触させた
◯
58
コンクリートの設計基準強度が27N/mm2の重ね継手の長さはSD345の場合、35dとする。
×
59
フック付き重ね継手の長さは180°フックとした場合、その余長をを加算できる。
×
60
スパイラル筋の継ぎ手長さは50d以上とすればよい。
×
61
溶接継ぎ手の継ぎ手相互は200mm以上ずらして設ける
×
62
鉄筋相互のあきを0.2Lかつ200mm以下であったので、あき重ね継手として、結束しなかった。
×
63
設計基準強度24のSD345の定着長さを30dとした。
×
64
コンクリートの設計基準が27N/mm2、SD295の異形鉄筋のスラブ下端での定着長さは20d以上必要である。
×
65
小梁下端の鉄筋の継手長さはコンクリートの設計基準強度、鉄筋の種類にかかわらず、20dとすることができる
◯
66
スラブ下端筋の継ぎ手は鉄筋の種類によらず150mmとした
×
67
梁の貫通孔の系が200mmであったので、鉄筋を緩やかに曲げて補強筋を省略した。
×
68
D26の鉄筋の圧接を圧接工の技量資格1種の資格を有する者に行わせた
×
69
D31の鉄筋の圧接を圧接技量資格2種を保有してる者に行わせた
◯
70
熱間押抜きガス圧接において鉄筋の異なる継手の径の差の限度は7mmとする。
×
71
鉄筋のガス圧接の内部検査において、超音波探傷試験の試験箇所は1検査ロットに対し10箇所とした
×
72
ガス圧接試験の破壊検査において1ロットから3箇所とした
◯
73
合板の積層数を3とした
◯
74
コンクリートのせき板に使用する合板はコンクリートの硬化不良を防止するために広葉樹を使用した
×
75
床用の型枠にフラットデッキを使用する際は支保工の計画をあらかじめ行うことが重要である。
×
76
軽量型枠支保梁工法は型枠を連続的に上昇滑動させるため、施工の省力化、工期の短縮を図ることが可能である。
×
77
型枠を四方から締め付けるためにセフティーチェーンを使用した。
×
78
鋼管支柱の高さが3mであったので2m以内ごとに直角2方向に水平つなぎを設けた。
◯
79
パイプサポートの高さが3.1mの場合、高さ2mごとに水平つなぎを設けなければならない。、
×
80
階高か10mであったのでパイプサポートを3本継いで使用した。
×
81
型枠の構造計算の際、地震、風圧力による荷重は一般に考慮しない
×
82
コンクリート打設時の積載荷重は100kg/m3とした。
×
83
鋼管枠を支柱として用いた時の水平荷重は型枠支保工上端に設計荷重(鉛直荷重)の2.5/100が作用しても安全なものとする。
◯
84
コンクリート打設時、パイプサポート上端に作用する水平荷重は設計荷重の2.5/100が作用しても安全なものとする
×
85
型枠に及ばすコンクリートの側圧は壁より柱の方が大きい
◯
86
コンクリートの打ち込み速さを9m/hとした場合、コンクリートのヘッドを1.5mとすると、側圧は壁と柱で同じ値になる。
◯
87
コンクリートの打ち込み速さを11m/hとした場合、コンクリートのヘッドを3mとすると、側圧は壁と柱で同じ値になる。
×
88
型枠の組立に先立ち、型枠計画図を作成し、着工後に型枠施工図を作成した。
×
89
床板のせき板にフラットデッキを使用する場合、5mm程度のむくりをつける
×
90
せき板取り外し後、湿潤養生をする供用期間が標準の壁のせき板の存知期間を圧縮強度によるものとしたので、現場水中養生を行った供試体の圧縮強度が5N/mm2であれば取り外す計画とした。
◯
91
せき板取り外し後、湿潤養生を行わない供用期間が長期の梁側のせき板の存知期間を圧縮強度によるものとしたので、標準養生を行った供試体の圧縮強度が10N/mm2であれば取り外す計画とした。
×
92
高流動コンクリートの壁のせき板の存知期間は10N/mm2以上に達するものとしなければならない。
×
93
高強度コンクリートの梁側のせき板は圧縮強度が10N/mm2以上に達すれば解体できる。
◯
94
柱のせき板の存知期間を日数によるものとした場合、高炉セメントA種を使用したコンクリートで、平均気温が21°cであったので、4日経過すれば解体できる。
◯
95
梁下のせき板の存知期間を日数によるものとしたので供用期間が標準の高炉セメントB種では、平均気温が20℃の場合、5日以上経過すれば解体できる。
×
96
スラブ下の支柱はコンクリートの圧縮強度が設計基準強度の50%に達すれば解体できる。
×
97
スラブ下の支柱のコンクリートの圧縮強度が10N/mm2に達しており、かつ構造計算によって安全が確保された場合は解体することができる。
×
98
梁下の支柱は設計基準強度が100%に達した場合のみ解体ができる。
×
99
片持ち梁の支柱のコンクリートの圧縮強度が12N/mm2に達しており、かつ構造計算によって安全が確保された場合は解体することができる。
×
100
はり下の支柱の存置期間において、設計基準強度の90%であったが、存知期間中の平均気温が14℃で普通ポルトランドセメントの場合、17日間経過すれば解体できる。
×
問題一覧
1
地盤の掘削埋め戻しには均等係数の大きい川砂を使用した。
×
2
根切り底のレベルチェックは布堀りでは4mに一箇所とした
×
3
山留め壁に特に考慮すべき上載荷重がない場合、5kN/m2の上載荷重を考慮する
×
4
メッシュシートの鉄骨外周の垂直支持材を5mごとに設けた。
×
5
メッシュシートの水平支持材を鉄骨の骨組みの周りに5mごとに設けた
◯
6
公共性の高い建築にあたって建築一式工事において請負金額が3500万円であったので施工体制台帳を作成しなかった。
×
7
特定建築資材とはコンクリート、鉄骨、木材、アスファルトコンクリートである。
◯
8
ボーリングの調査深度は支持層が沖積層下部の洪積層の場合、沖積層全層を調査したので、支持層から2m以上の深さまでとした
×
9
勾配が15°を超える仮設通路において50cmごとに滑り止めを設けた
×
10
切りばり上の通路の隙間を2cmとした
◯
11
鉄骨の通路幅を45cmとした
×
12
乗り入れ構台の幅員を3mとした
×
13
建枠幅が1.0mであったので荷重の限度を4.9kNとした
×
14
ローリングタワーはブレーキで固定させるため、足場の一部を建築物に固定させるのはかえって危険である。
×
15
吊り足場の隙間を3cmとした
×
16
吊り足場の積載荷重を1.47k Nとした
◯
17
吊り足場の安全係数はワイヤロープの切断荷重を、ロープにかかる荷重の平均値で除した値とする
×
18
揚重作業の際に安全係数が4の台掛けワイヤーロープを使用した。
×
19
荷受け構台などを吊る際にキンクした安全係数が10の吊りワイヤロープを使用した。
×
20
根切り工事の深さが1.8mであったので山留め壁を設けなかった
×
21
根切り深さが1.8mであったが、作業に支障がなかったので昇降設備を設けなかった。
×
22
ウェルポイント工法は透水性の低いシルト質砂層の地盤には適用できない
×
23
ディープウェル工法は透水性の悪い地盤に最適である。
×
24
ウェルポイント工法の揚水をライザーパイプで行った
◯
25
親杭横矢板壁は固い地盤には適さない
×
26
鋼矢板の撤去を行う際に、一斉に引き抜き、迅速にセメントベント液を充填した。
×
27
仮設地盤アンカーについの引き抜き耐力は地盤全体の全数について設計アンカー力以上であることを確かめる。
×
28
切りばりに使用する鋼材は軸線が直接になっていない場合、ライナーを挿入する
◯
29
切りばりプレロードの加圧は切り張り交差部のボルトをしっかりと締め付けることで加圧する切りばりが蛇行しづらくなる。
×
30
切り梁プレロードの導入を下段切りばり、上段切りばりの順で行った。
◯
31
山留め壁に作用する側圧と水圧は1日に2回点検する。
◯
32
山留め壁の変形および切りばり軸力などの点検は7日に一回とする。
×
33
リバウンドとは根切り時の応力解放に伴う周辺地盤の浮き上がりを言う
◯
34
ヒービングは主に砂質土において発生する。
×
35
既成コンクリート杭の中心間隔を、2.0d以上かつ50cmとした
×
36
鋼管杭において、開端の場合は中心間隔を2.0d以上かつ50cmとし、閉端の場合、2.5dかつ75cmとする。
×
37
埋め込み杭の中心間隔を2.3dとした。
◯
38
プレボーリング打撃併用工法において、掘削径を杭径の-10cmとした
×
39
埋込工法において杭の立て込み5日後に柱頭処理を行った
×
40
プレボーリング拡大根固め工法において、先端閉端杭を用いた
×
41
杭の継手部の開先目違い量は2mm以下、ルート間隔は4mmとする。
◯
42
杭の継ぎ手の仮付け溶接では、その後本溶接を行うため、本溶接より短い30mmの溶接とした。
×
43
埋込杭の柱頭の設計位置からのズレは水平方向で100mm以内であればよく、鉛直精度は1/100とした。
×
44
オールケーシング工法にあたり、ケーシングチューブの引き抜きは、その先端が1.5m以上入った状態で行う
×
45
アースドリル工法の孔壁保護は水頭圧によって保護する
×
46
オールケーシング工法の1次スライム処理は底ざらいバケット方式とする。
×
47
場所打ちコンクリートに使用する鉄筋かごの長さ調整は作業性確保のため最上段の鉄筋かごで行う。
×
48
場所打ちコンクリートのスランプを空気中で打ち込むため23cmとした
×
49
場所打ちコンクリートの水平方向のズレは1/100とする。
◯
50
場所打ちコンクリートの掘削孔の形状、寸法、傾斜の施工精度の確認は、目視により行う。
×
51
捨てコンクリートの設計基準強度は24N/mm2以上とする
×
52
捨てコンクリートの厚さは2cm程度とする。
×
53
あばら筋の加工寸法の許容差を±10mmとした
×
54
SD345D19の鉄筋の折り曲げ加工を180°としたので余長を6dとしなければならない
×
55
片持ちスラブ上端の鉄筋の先端を90°フックとしたので余長を4dとした
◯
56
鉄骨鉄筋コンクリート構造において、鉄筋を鉄骨ウエブには貫通させてはならない
×
57
鉄骨鉄筋コンクリート構造において、鉄筋を鉄骨フランジの厚さ方向の面に接触させた
◯
58
コンクリートの設計基準強度が27N/mm2の重ね継手の長さはSD345の場合、35dとする。
×
59
フック付き重ね継手の長さは180°フックとした場合、その余長をを加算できる。
×
60
スパイラル筋の継ぎ手長さは50d以上とすればよい。
×
61
溶接継ぎ手の継ぎ手相互は200mm以上ずらして設ける
×
62
鉄筋相互のあきを0.2Lかつ200mm以下であったので、あき重ね継手として、結束しなかった。
×
63
設計基準強度24のSD345の定着長さを30dとした。
×
64
コンクリートの設計基準が27N/mm2、SD295の異形鉄筋のスラブ下端での定着長さは20d以上必要である。
×
65
小梁下端の鉄筋の継手長さはコンクリートの設計基準強度、鉄筋の種類にかかわらず、20dとすることができる
◯
66
スラブ下端筋の継ぎ手は鉄筋の種類によらず150mmとした
×
67
梁の貫通孔の系が200mmであったので、鉄筋を緩やかに曲げて補強筋を省略した。
×
68
D26の鉄筋の圧接を圧接工の技量資格1種の資格を有する者に行わせた
×
69
D31の鉄筋の圧接を圧接技量資格2種を保有してる者に行わせた
◯
70
熱間押抜きガス圧接において鉄筋の異なる継手の径の差の限度は7mmとする。
×
71
鉄筋のガス圧接の内部検査において、超音波探傷試験の試験箇所は1検査ロットに対し10箇所とした
×
72
ガス圧接試験の破壊検査において1ロットから3箇所とした
◯
73
合板の積層数を3とした
◯
74
コンクリートのせき板に使用する合板はコンクリートの硬化不良を防止するために広葉樹を使用した
×
75
床用の型枠にフラットデッキを使用する際は支保工の計画をあらかじめ行うことが重要である。
×
76
軽量型枠支保梁工法は型枠を連続的に上昇滑動させるため、施工の省力化、工期の短縮を図ることが可能である。
×
77
型枠を四方から締め付けるためにセフティーチェーンを使用した。
×
78
鋼管支柱の高さが3mであったので2m以内ごとに直角2方向に水平つなぎを設けた。
◯
79
パイプサポートの高さが3.1mの場合、高さ2mごとに水平つなぎを設けなければならない。、
×
80
階高か10mであったのでパイプサポートを3本継いで使用した。
×
81
型枠の構造計算の際、地震、風圧力による荷重は一般に考慮しない
×
82
コンクリート打設時の積載荷重は100kg/m3とした。
×
83
鋼管枠を支柱として用いた時の水平荷重は型枠支保工上端に設計荷重(鉛直荷重)の2.5/100が作用しても安全なものとする。
◯
84
コンクリート打設時、パイプサポート上端に作用する水平荷重は設計荷重の2.5/100が作用しても安全なものとする
×
85
型枠に及ばすコンクリートの側圧は壁より柱の方が大きい
◯
86
コンクリートの打ち込み速さを9m/hとした場合、コンクリートのヘッドを1.5mとすると、側圧は壁と柱で同じ値になる。
◯
87
コンクリートの打ち込み速さを11m/hとした場合、コンクリートのヘッドを3mとすると、側圧は壁と柱で同じ値になる。
×
88
型枠の組立に先立ち、型枠計画図を作成し、着工後に型枠施工図を作成した。
×
89
床板のせき板にフラットデッキを使用する場合、5mm程度のむくりをつける
×
90
せき板取り外し後、湿潤養生をする供用期間が標準の壁のせき板の存知期間を圧縮強度によるものとしたので、現場水中養生を行った供試体の圧縮強度が5N/mm2であれば取り外す計画とした。
◯
91
せき板取り外し後、湿潤養生を行わない供用期間が長期の梁側のせき板の存知期間を圧縮強度によるものとしたので、標準養生を行った供試体の圧縮強度が10N/mm2であれば取り外す計画とした。
×
92
高流動コンクリートの壁のせき板の存知期間は10N/mm2以上に達するものとしなければならない。
×
93
高強度コンクリートの梁側のせき板は圧縮強度が10N/mm2以上に達すれば解体できる。
◯
94
柱のせき板の存知期間を日数によるものとした場合、高炉セメントA種を使用したコンクリートで、平均気温が21°cであったので、4日経過すれば解体できる。
◯
95
梁下のせき板の存知期間を日数によるものとしたので供用期間が標準の高炉セメントB種では、平均気温が20℃の場合、5日以上経過すれば解体できる。
×
96
スラブ下の支柱はコンクリートの圧縮強度が設計基準強度の50%に達すれば解体できる。
×
97
スラブ下の支柱のコンクリートの圧縮強度が10N/mm2に達しており、かつ構造計算によって安全が確保された場合は解体することができる。
×
98
梁下の支柱は設計基準強度が100%に達した場合のみ解体ができる。
×
99
片持ち梁の支柱のコンクリートの圧縮強度が12N/mm2に達しており、かつ構造計算によって安全が確保された場合は解体することができる。
×
100
はり下の支柱の存置期間において、設計基準強度の90%であったが、存知期間中の平均気温が14℃で普通ポルトランドセメントの場合、17日間経過すれば解体できる。
×