B H30-29
問題一覧
1
トータルステーションでは、水平角観測の必要対回数に合わせ、取得された鉛直角観測値及び距離測定値はすべて採用し、その最大値を用いる。
2
受注者は、工事目的物の引渡し前に、天災等で発注者と受注者のいずれの責に帰すことができないものにより、工事目的物等に損害が生じたときは、損害による費用の負担を発注者に請求することができない。
3
建設機械では、一般に負荷に対する即応性、燃料消費率、耐久性及び保全性などが良好であるため、ガソリンエンジンの使用がほとんどである。
4
市街地の工事や既設施設物に近接した工事の事前調査では、施設物の変状防止対策や使用空間の確保などを施工計画に反映する必要がある。
5
ガス溶接作業において圧縮アセチレンガスを40kg以上貯蔵し、又は取り扱う者は、その旨をあらかじめ都道府県知事に届け出なければならない。
6
施工体制台帳の作成を義務づけられている建設工事の下請負人は、請け負った工事を再下請負に出すときは、発注者に再下請負人の商号又は名称及び住所などを通知しなければならない。
7
原価管理の目的は、将来の同種工事の見積に役立たせるため、原価資料を収集・整理することが含まれる。
8
施工機械を選定するときは、機種・性能により適用範囲が異なり、同じ機能を持つ機械でも現場条件により施工能力が違うので、その機械の中間程度の能率を発揮できる施工法とする。
9
(ニ)→(ハ)→(イ)→(ロ)
10
ネットワーク式工程表……………斜線式工程表………………………バーチャート工程表
11
実施工程曲線がバナナ曲線の下方限界に接近している場合は、実施工程曲線の勾配をより緩くするよう直ちに対策をとる必要がある。
12
飛来落下による事故防止のため、上下作業を極力避けるとともに、やむを得ず足場上に材料を集積する場合は作業床端とする。
13
作業開始時にあっては当該作業開始前日の日雨量を、作業開始後にあっては1時間ごとの降雨量を把握し、かつ記録しておかなければならない。
14
機体重量が3t以上の解体用機械(ブレーカ)の運転の業務(道路上を走行させる運転を除く)
15
足場高さ2m以上の作業場所に設ける作業床(つり足場を除く)は、原則として床材間の隙間5cm以下、床材と建地との隙間15cm未満としなければならない。
16
コンクリートの打設の作業を行なうときは、打設を開始した後、速やかに、当該作業箇所に係る型わく支保工について点検し、異状を認めたときは、補修する。
17
クレーンを用いて作業を行なうときは、クレーンの運転者が単独で作業する場合を除き、クレーンの運転について一定の合図を定め、あらかじめ指名した者に合図を行なわせなければならない。
18
手掘りにより砂からなる地山の掘削作業を行なうときは、掘削面のこう配を35度以下とし、又は掘削面の高さを5m未満とする。
19
火打ちを除く圧縮材の継手は、重ね継手とし、切りばり又は火打ちの接続部及び切りばりと切りばりの交さ部は、当て板をあててボルトにより緊結し、溶接により接合する等の方法により堅固なものとする。
20
事業者は、明り掘削作業により露出したガス導管の防護の作業については、当該作業の見張り員の指揮のもとに作業を行わせなければならない。
21
大型ブレーカを用いる二次破砕、小割は、静的破砕剤を充てん後、亀裂が発生する前に行う。
22
品質管理に用いられるx-R管理図は、中心線から等間隔に品質特性に対する上・下限許容値線を引き、得られた試験値を記入することで、品質変動が判定しやすく早期にわかる。
23
RI計器により密度を測定する方法は、品質規定方式の1つである。
24
表層及び基層の締固め度をコア採取により管理する場合は、工程の初期はコア採取の頻度を少なくし、工程の中期では頻度を多くして管理する。
25
土工……………………………支持力値…………平板載荷試験
26
塩化物イオン量試験を行ったところ、0.2kg/㎥であったため合格と判定した。
27
機械式継手には、ねじ節鉄筋継手、モルタル充てん継手などの方法があり、その施工上の制約は、適用鉄筋径、雨天時施工、必要電源の確保、養生方法などがある。
28
分極抵抗法
29
騒音対策型ブルドーザは、走行時の騒音がハイアイドル時の騒音よりかなり大きく、走行速度に比例して減少する。
30
濁水は、切土面や盛土面の表流水として発生することが多いことから、他の条件が許す限り、できるだけ切土面や盛土面の面積が大きくなるよう計画する。
31
対象建設工事の元請業者は、当該工事に係る特定建設資材廃棄物の再資源化等が完了したときは、その旨を当該工事の発注者に口頭で報告しなければならない。
32
産業廃棄物の収集又は運搬を業として行おうとする者は、専ら再生利用目的となる産業廃棄物のみの収集又は運搬を業として行う者を除き、当該業を行おうとする区域を管轄する地方環境事務所長の許可を受けなければならない。
33
TSは、気象補正、傾斜補正、投影補正、縮尺補正などを行った角度を表示する。
34
受注者は、設計図書と工事現場が一致しない事実を発見したときは、その旨を直ちに監督員に口頭で確認しなければならない。
35
仮設の配線を車両等が通過する通路面に電線を横断させて使用する場合、電線に防護覆いを装着することが困難なときは、金属製のステップルで固定した状態で使用する。
36
施工計画の作成にあたっては、技術の工夫改善に心がけるが、新工法や新技術は実績が少ないため採用を控え、過去の技術や実績に基づき作成する。
37
作成建設業者が請け負った建設工事の作業手順
38
仮設工事での型枠支保工に作用する鉛直荷重のうち、コンクリート打込みに必要な機械・器具などの質量による荷重は、固定荷重として扱われる。
39
建設機械の組合せ作業能力は、組み合わせた各建設機械の中で最大の作業能力の建設機械で決定する。
40
たて壁部のコンクリートの打込みにあたっては、できるだけ同じ高さで打ち上げるように、バイブレータを用いてコンクリートを横移動させて平坦化させる。
41
工程計画は、全工期に対して工程(出来高)を表す工程管理曲線では、工期の初期→中期→後期が急→緩→急となるようにする。
42
ネットワーク式工程表の所要時間は、各作業の最早の経路により所要時間を決めている。
43
安全靴は、作業区分をもとに用途や職場環境に応じたものを使用し、つま先部に大きな衝撃を受けた場合は、損傷の有無を確認して使用する。
44
警報及び注意報が解除された場合は、点検と併行しながら中止前の作業を再開すること。
45
つり上げ荷重が1t以上の移動式クレーンの玉掛けの業務
46
移動式足場に労働者を乗せて移動する際は、足場上の労働者が手すりに確実に安全帯を掛けた姿勢等を十分に確認したうえで移動する。
47
型わく支保工の支柱の継手は、重ね継手とし、鋼材と鋼材との接合部及び交差部は、ボルト、クランプ等の金具で緊結する。
48
人体又はこれと同等以上の重さを有する落下衝撃を受けた安全ネットは、入念に点検した後に使用する。
49
運転の資格に規制のない貸与機械の取扱い者については、作業の実態に応じた特別教育を現場の状況により実施する。
50
掘削機械等の使用によるガス導管等地下に在する工作物の損壊により労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは、誘導員を配置し、その監視のもとに作業を行わなければならない。
51
転倒方式による取壊しでは、解体する主構造部に複数本の引きワイヤを堅固に取付け、引きワイヤで加力する際は、繰返して荷重をかけるようにして行う。
52
品質特性の選定は、工程の状態を総合的に表すもの及び品質に影響の小さいもので、測定しやすい特性のものとする。
53
工法規定方式による盛土の品質管理は、締固め機械にタスクメータなどを取付けて、1日の盛土施工量から必要となる締固め回数と作業時間を算出し、実際の稼働時間を算定した必要作業時間内に収めるようにする。
54
各工程の初期においては、品質管理の各項目に関して試験頻度を変えて、その時点の作業員や施工機械などの組合せによる作業工程を把握する。
55
呼び強度が36以下の普通コンクリートには、JISに規定される再生骨材Mを用いてもよい。
56
検査の結果、鉄筋の加工及び組立が適切でないと判断された場合、曲げ加工した鉄筋については、曲げ戻しを行うのがよい。
57
モルタルやコンクリートを接合材料として用いる場合は、これらを打ち込む前に、接合面のコンクリートを十分乾燥状態にしておく必要がある。
58
工事による騒音・振動問題は、発生することが予見されても事前の対策ができないため、地域住民から苦情が寄せられた場合は臨機な対応を行う。
59
バックホゥにより定置して掘削を行う場合は、できるだけ水平にすえつけ、片荷重によるきしみ音を出さないようにするのがよい。
60
排出事業者は、廃棄物の取扱い処理を委託した下請業者に建設廃棄物の処理を任せ、処理実績等を整理、記録、保存させる。
61
分別解体等を実施する対象建設工事の発注者又は自主施工者は、分別解体等の計画などを工事完了までに都道府県知事に届け出なければならない。
1-1 土工
1-1 土工
ad da · 30問 · 1年前1-1 土工
1-1 土工
30問 • 1年前1-2 コンクリート工
1-2 コンクリート工
ad da · 37問 · 1年前1-2 コンクリート工
1-2 コンクリート工
37問 • 1年前1-3 基礎工
1-3 基礎工
ad da · 24問 · 1年前1-3 基礎工
1-3 基礎工
24問 • 1年前B R4-3(終)
B R4-3(終)
ad da · 37問 · 1年前B R4-3(終)
B R4-3(終)
37問 • 1年前B R2-1
B R2-1
ad da · 66問 · 1年前B R2-1
B R2-1
66問 • 1年前Bα R4-3
Bα R4-3
ad da · 5問 · 1年前Bα R4-3
Bα R4-3
5問 • 1年前法規(R4~H29)
法規(R4~H29)
ad da · 40問 · 1年前法規(R4~H29)
法規(R4~H29)
40問 • 1年前問題一覧
1
トータルステーションでは、水平角観測の必要対回数に合わせ、取得された鉛直角観測値及び距離測定値はすべて採用し、その最大値を用いる。
2
受注者は、工事目的物の引渡し前に、天災等で発注者と受注者のいずれの責に帰すことができないものにより、工事目的物等に損害が生じたときは、損害による費用の負担を発注者に請求することができない。
3
建設機械では、一般に負荷に対する即応性、燃料消費率、耐久性及び保全性などが良好であるため、ガソリンエンジンの使用がほとんどである。
4
市街地の工事や既設施設物に近接した工事の事前調査では、施設物の変状防止対策や使用空間の確保などを施工計画に反映する必要がある。
5
ガス溶接作業において圧縮アセチレンガスを40kg以上貯蔵し、又は取り扱う者は、その旨をあらかじめ都道府県知事に届け出なければならない。
6
施工体制台帳の作成を義務づけられている建設工事の下請負人は、請け負った工事を再下請負に出すときは、発注者に再下請負人の商号又は名称及び住所などを通知しなければならない。
7
原価管理の目的は、将来の同種工事の見積に役立たせるため、原価資料を収集・整理することが含まれる。
8
施工機械を選定するときは、機種・性能により適用範囲が異なり、同じ機能を持つ機械でも現場条件により施工能力が違うので、その機械の中間程度の能率を発揮できる施工法とする。
9
(ニ)→(ハ)→(イ)→(ロ)
10
ネットワーク式工程表……………斜線式工程表………………………バーチャート工程表
11
実施工程曲線がバナナ曲線の下方限界に接近している場合は、実施工程曲線の勾配をより緩くするよう直ちに対策をとる必要がある。
12
飛来落下による事故防止のため、上下作業を極力避けるとともに、やむを得ず足場上に材料を集積する場合は作業床端とする。
13
作業開始時にあっては当該作業開始前日の日雨量を、作業開始後にあっては1時間ごとの降雨量を把握し、かつ記録しておかなければならない。
14
機体重量が3t以上の解体用機械(ブレーカ)の運転の業務(道路上を走行させる運転を除く)
15
足場高さ2m以上の作業場所に設ける作業床(つり足場を除く)は、原則として床材間の隙間5cm以下、床材と建地との隙間15cm未満としなければならない。
16
コンクリートの打設の作業を行なうときは、打設を開始した後、速やかに、当該作業箇所に係る型わく支保工について点検し、異状を認めたときは、補修する。
17
クレーンを用いて作業を行なうときは、クレーンの運転者が単独で作業する場合を除き、クレーンの運転について一定の合図を定め、あらかじめ指名した者に合図を行なわせなければならない。
18
手掘りにより砂からなる地山の掘削作業を行なうときは、掘削面のこう配を35度以下とし、又は掘削面の高さを5m未満とする。
19
火打ちを除く圧縮材の継手は、重ね継手とし、切りばり又は火打ちの接続部及び切りばりと切りばりの交さ部は、当て板をあててボルトにより緊結し、溶接により接合する等の方法により堅固なものとする。
20
事業者は、明り掘削作業により露出したガス導管の防護の作業については、当該作業の見張り員の指揮のもとに作業を行わせなければならない。
21
大型ブレーカを用いる二次破砕、小割は、静的破砕剤を充てん後、亀裂が発生する前に行う。
22
品質管理に用いられるx-R管理図は、中心線から等間隔に品質特性に対する上・下限許容値線を引き、得られた試験値を記入することで、品質変動が判定しやすく早期にわかる。
23
RI計器により密度を測定する方法は、品質規定方式の1つである。
24
表層及び基層の締固め度をコア採取により管理する場合は、工程の初期はコア採取の頻度を少なくし、工程の中期では頻度を多くして管理する。
25
土工……………………………支持力値…………平板載荷試験
26
塩化物イオン量試験を行ったところ、0.2kg/㎥であったため合格と判定した。
27
機械式継手には、ねじ節鉄筋継手、モルタル充てん継手などの方法があり、その施工上の制約は、適用鉄筋径、雨天時施工、必要電源の確保、養生方法などがある。
28
分極抵抗法
29
騒音対策型ブルドーザは、走行時の騒音がハイアイドル時の騒音よりかなり大きく、走行速度に比例して減少する。
30
濁水は、切土面や盛土面の表流水として発生することが多いことから、他の条件が許す限り、できるだけ切土面や盛土面の面積が大きくなるよう計画する。
31
対象建設工事の元請業者は、当該工事に係る特定建設資材廃棄物の再資源化等が完了したときは、その旨を当該工事の発注者に口頭で報告しなければならない。
32
産業廃棄物の収集又は運搬を業として行おうとする者は、専ら再生利用目的となる産業廃棄物のみの収集又は運搬を業として行う者を除き、当該業を行おうとする区域を管轄する地方環境事務所長の許可を受けなければならない。
33
TSは、気象補正、傾斜補正、投影補正、縮尺補正などを行った角度を表示する。
34
受注者は、設計図書と工事現場が一致しない事実を発見したときは、その旨を直ちに監督員に口頭で確認しなければならない。
35
仮設の配線を車両等が通過する通路面に電線を横断させて使用する場合、電線に防護覆いを装着することが困難なときは、金属製のステップルで固定した状態で使用する。
36
施工計画の作成にあたっては、技術の工夫改善に心がけるが、新工法や新技術は実績が少ないため採用を控え、過去の技術や実績に基づき作成する。
37
作成建設業者が請け負った建設工事の作業手順
38
仮設工事での型枠支保工に作用する鉛直荷重のうち、コンクリート打込みに必要な機械・器具などの質量による荷重は、固定荷重として扱われる。
39
建設機械の組合せ作業能力は、組み合わせた各建設機械の中で最大の作業能力の建設機械で決定する。
40
たて壁部のコンクリートの打込みにあたっては、できるだけ同じ高さで打ち上げるように、バイブレータを用いてコンクリートを横移動させて平坦化させる。
41
工程計画は、全工期に対して工程(出来高)を表す工程管理曲線では、工期の初期→中期→後期が急→緩→急となるようにする。
42
ネットワーク式工程表の所要時間は、各作業の最早の経路により所要時間を決めている。
43
安全靴は、作業区分をもとに用途や職場環境に応じたものを使用し、つま先部に大きな衝撃を受けた場合は、損傷の有無を確認して使用する。
44
警報及び注意報が解除された場合は、点検と併行しながら中止前の作業を再開すること。
45
つり上げ荷重が1t以上の移動式クレーンの玉掛けの業務
46
移動式足場に労働者を乗せて移動する際は、足場上の労働者が手すりに確実に安全帯を掛けた姿勢等を十分に確認したうえで移動する。
47
型わく支保工の支柱の継手は、重ね継手とし、鋼材と鋼材との接合部及び交差部は、ボルト、クランプ等の金具で緊結する。
48
人体又はこれと同等以上の重さを有する落下衝撃を受けた安全ネットは、入念に点検した後に使用する。
49
運転の資格に規制のない貸与機械の取扱い者については、作業の実態に応じた特別教育を現場の状況により実施する。
50
掘削機械等の使用によるガス導管等地下に在する工作物の損壊により労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは、誘導員を配置し、その監視のもとに作業を行わなければならない。
51
転倒方式による取壊しでは、解体する主構造部に複数本の引きワイヤを堅固に取付け、引きワイヤで加力する際は、繰返して荷重をかけるようにして行う。
52
品質特性の選定は、工程の状態を総合的に表すもの及び品質に影響の小さいもので、測定しやすい特性のものとする。
53
工法規定方式による盛土の品質管理は、締固め機械にタスクメータなどを取付けて、1日の盛土施工量から必要となる締固め回数と作業時間を算出し、実際の稼働時間を算定した必要作業時間内に収めるようにする。
54
各工程の初期においては、品質管理の各項目に関して試験頻度を変えて、その時点の作業員や施工機械などの組合せによる作業工程を把握する。
55
呼び強度が36以下の普通コンクリートには、JISに規定される再生骨材Mを用いてもよい。
56
検査の結果、鉄筋の加工及び組立が適切でないと判断された場合、曲げ加工した鉄筋については、曲げ戻しを行うのがよい。
57
モルタルやコンクリートを接合材料として用いる場合は、これらを打ち込む前に、接合面のコンクリートを十分乾燥状態にしておく必要がある。
58
工事による騒音・振動問題は、発生することが予見されても事前の対策ができないため、地域住民から苦情が寄せられた場合は臨機な対応を行う。
59
バックホゥにより定置して掘削を行う場合は、できるだけ水平にすえつけ、片荷重によるきしみ音を出さないようにするのがよい。
60
排出事業者は、廃棄物の取扱い処理を委託した下請業者に建設廃棄物の処理を任せ、処理実績等を整理、記録、保存させる。
61
分別解体等を実施する対象建設工事の発注者又は自主施工者は、分別解体等の計画などを工事完了までに都道府県知事に届け出なければならない。