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問題一覧
1
個別原価計算における仕損費の処理
発生原因となった指図書に賦課する直接経費処理, 発生部門に賦課する間接経費処理
2
製造間接費の配賦基準は、直接材料費や直接労務費などの①と、直接作業時間や機械運転時間などの②とに大別される。
価値的基準(金額基準), 物量基準
3
売上個数からのCVP分析 先ず、求めるもの2つ
平均販売単価, 平均貢献利益
4
差額キャッシュフローの減価償却費の税効果
減価償却費×税率
5
差額キャッシュフローの売却損の税効果
売却損×税率
6
作業屑を加工の上自家消費した場合 節約される物品の①－②
見積購入価額, 見積追加加工費
7
作業屑の会計処理：原則
発生部門の製造部門から控除
8
作業屑の会計処理：例外
指図書の直接材料費から控除, 指図書の製造原価から控除, 売却して得た収入を原価計算外の収益とする
9
正常仕損費を ①異常仕損に負担させる ②異常仕損に負担させない
原因発生主義, 正常性概念
10
副産物を加工の上自家消費 節約される物品の①－②
見積購入価額, 見積追加加工費
11
加工費法 ①は工程別計算を行わず、②の③によって原価を按分する方法
材料費, 単一工程, 総合原価計算
12
等級別総合原価計算 積数＝①×②
等級係数, 生産量
13
等級別総合原価計算におけるアウトプット基準(製品の品質基準)
完成品原価按分法(簡便法)
14
等級別総合原価計算のインプット基準(原価材の消費量基準)
総合原価按分法(プール計算法), 当月製造費用按分法
15
結合原価の按分方法
物量法, 市価法
16
3分法において、能率差異を標準配布率に基づき算定する方法では、差異は①・②・③差異に分けられる
予算, 操業度, 能率
17
3分法において、操業度差異を基準操業度と標準操業度の差から算定する方法では、差異は①・②・③差異に分けられる
操業度(固定費能率含む), 能率(変動費能率のみ), 予算
18
標準原価カード第1法による、標準消費量 正味標準消費量＝(1＋①×②)
正常仕損率, 仕損品の原価要素別進捗度
19
標準原価カード第2法による総標準原価 ①＋②
正味標準原価, 正常仕損費
20
正常仕損を超えて発生した仕損の処理は、①でのみ行われ、その方法は、一括して②として処理する方法と、原価要素別の③として分析する方法がある
第2法, 異常仕損費(非原価項目), 標準原価差異(仕損差異)
21
標準原価計算の目的
原価管理, 財務諸表作成, 予算管理, 記算・記帳の簡略化・迅速化
22
インプット法において、原価差異が把握出来るもの
受入価格差異, 数量差異, 作業時間差異, 能率差異
23
バランスト・スコアカードにおける4つの視点
財務の視点, 顧客の視点, 業務プロセスの視点, 学習と成長の視点
24
営業利益増加額 ①×②×③
営業利益, 経営レバレッジ, 売上高増加率
25
変動的資本比率＝
変動的資本÷売上高
26
価格低限とは
短期的に損失を出さない最低限の価格
27
予算管理の機能
計画機能, 調整機能, 統制機能
28
①損益ベースのインタレスト・カバレッジ・レシオ ②キャッシュフローベースのインタレスト・カバレッジ・レシオ
事業利益÷(支払利息・社債利息等), 利息控除前の営業活動によるキャッシュフロー÷(支払利息・社債利息等の支払額)
29
オペレーティング・サイクル
棚卸資産回転期間＋売上債権回転期間
30
キャッシュ・コンバージョン・サイクル
棚卸資産回転期間＋売上債権回転期間－仕入債務回転期間
31
CCCがマイナスの時は、①の増加をもたらす
資金余裕
32
回転差資金とは、①と②の差から生じる資金
仕入債務回転期間, 売上債権回転期間
33
内部利益率(IRR)は
投資によってもたらされる増分現金流入額の現在価値が、投資額の現在価値と等しくなるような割引率
34
NPVを算定する時に必要なもの ①キャッシュフローから算定 ②税引後営業利益から算定
タックス・シールド＋税引後キャッシュフロー, 減価償却費＋税引後営業利益
35
残余利益
(ROI－資本コスト率)×投資額
36
企業価値
正味運転資本＋固定資産, 事業価値＋非事業用資産の価値(時価)
37
フリーキャッシュフロー
(税引後営業利益＋減価償却費±正味運転資本増減額)－設備投資額
38
事業価値
予測可能期間のFCFの現在価値±継続価値の現在価値
39
継続価値
基準となるFCF÷(加重平均資本コスト率－FCFの成長率)
40
経済付加価値(EVA)
NOPAT－資本コスト額, NOPAT－投下資本×WACC
41
許容原価
@目標販売価格－@目標利益
42
成行原価
@既存製品の実際原価＋@追加機能の原価－@省略機能の原価
43
目標原価
原価企画で達成すべき原価
44
個別原価計算における作業クズの処理方法：原則
発生部門の部門費から控除する
45
売上高のCVP分析で先ずもとめるもの
加重平均貢献利益率
46
意思決定有用性は、①と②の2つの下位の特性により支えられている
意思決定との関連性, 信頼性