財務会計 計算問題
問題一覧
1
連結財務諸表の問題で資本の額を問われたときは、（1）会社資本の足し忘れ、（2）会社資本を誤って足さないように注意する。クウィック・メソッドでは、上に書かれた（2）会社資本は足さない。
親, 子
2
子会社株式の一部売却を行ったとき、借方（1）（2）、貸方（3）（4）の仕訳を行う。これは本来借方現金、貸方（3）（4）とすべきところを借方現金、貸方（1）（2）と行っているからである。クウィックメソッドには（2）を親会社に帰属する利益剰余金の下に書き、（4）は下に書く。
子会社株式, 子会社株式売却益, 非支配株主持分, 資本剰余金
3
非支配株主に帰属する当期純利益は（1）の当期純利益に、親会社の支配の（2）をかけ、マイナスすると求められる。これはクウィック・メソッドからは求められないので注意。
子会社, 割合
4
子会社株式を追加取得したとき、借方（1）、貸方（2）、差額を（3）として連結修正仕訳を行う。これは、本来取得時に借方（1）、貸方現金、差額を（3）にすべきところを借方（2）、貸方現金にしているからである。クウィック・メソッドには（3）の額を下に書いておく。
非支配株主持分, 子会社株式, 資本剰余金
5
クウィック・メソッドの利益剰余金の間の数字は、（1）から（2）をマイナスした利益剰余金の増加額のうち、上が（3）、下が（4）の増加額である。
当期純利益, 配当金, 子会社, 親会社
6
固定資産の自社制作をしたとき、取得原価に算入して良い借入金の利息の額は、（1）から（2）までの期間に対応する額である。
製造開始, 稼働前
7
資本的支出は工事に要した代金に（1）をかけ、（2）で割ると求められる。収益的支出工事に要した代金から資本的支出をマイナスする。
延長年数, 資本的支出後使用可能年数
8
社債の問題で、定時分割償還の繰上げ償還では、社債全体の発行価額は（1）の異なる社債の(2)と捉えることができるため、(1)ごとに数直線を下書きし、将来支払う(3)と返済する(4)を書き込んで(5)で割り引くと解きやすい。数直線は年数だけでなく、（6）まで書くと間違いが減る。
償還日, 合計額, 利息, 元本, 実効利子率, 月
9
リース取引の貸手側の会計処理では、リース債権の会計スケジュールをBOX図で表すことができる。180,000は毎年の(1)で実際に受け取る(2)の額である。
受取リース料, 現金
10
連結財務諸表の問題で資産を問われたときは、親会社と子会社の資産を単純合算した後、（1）（2）を足し、（3）をマイナスすると求められる。これはクウィック・メソッドでは求められないので注意。成果連結がある場合はその分も計算に含める。
評価差額, のれん, 子会社株式
11
リース取引の貸し手側の会計処理で、リース債権の回収スケジュールはBOX図で表すことができる。リース取引開始時に売上高と売上原価を計上する場合、下の段の元本の合計額を（1）、下の段と上の段の合計額であるリース料総額を（2）として仕訳する。丸で囲まれた部分は（3）として次期以降に繰り越す。これをすることでリース取引を開始した期の利益を求めることができる。図では左上の19,745である。次期以降は（4）として（3）を一期ごとに戻すことで利益を計上する。リース債権は（2）に対応するので毎期の償却は毎期の（5）の金額となる。
売上原価, 売上高, 繰延リース利益, 繰延リース利益戻入益, 受取リース料
12
リース取引における貸し手側の会計処理で、リース債権の回収スケジュールはBOX図で表すことができる。リース料受取時に売上高と売上原価を計上する方法では、毎月受け取るリース料は縦の合計額であり（1）として計上する。（1）から（2）をマイナスした分が当期の利益となる。リース債権は（2）に対応するので、取引開始時は（3）の合計額で計上し、リース料を受け取るごとに償却していく。
売上高, 売上原価, 元本
13
退職給付の問題で、年金資産、退職給付どちらもマイナスする取引は（ ）である。
年金給付
14
退職給付の問題で、過去勤務費用に該当するのは（1）の引き上げ、引き下げである。引き上げると（2）が（3）するので貸借は（4）、引き下げる退職給付債務が（5）するので貸借は（6）となる。
退職給付水準, 退職給付債務, 増加, 借方, 減少, 貸方
15
退職給付の問題で、数理計算上の差異は（1）の引き上げ、引き下げと、年金資産の（2）が（3）を上回ったり下回ったりしたときに発生する。（1）が引き上がったときは（4）が（5）するので（6）差異、引き下がったときは（7）するので（8）差異である。年金資産の（2）が（3）を上回ったときは（9）が（7）するので（6）差異、下回ると（5）するので（8）差異である。
割引率, 実際運用収益, 期待運用収益, 退職給付債務, 減少, 貸方, 増加, 借方, 年金資産
16
ストック・オプションの問題で、複数の権利確定条件が付されている場合，①それらのうち、いずれか１つを満たせばストック・オプションの権利が確定する場合、最も（1）に達成される条件が満たされる日、②それらすべてを満たさなければストック・オプションの権利が確定しない場合には、達成に最も（2）を要する条件が満たされる日が権利確定日になる。
短期, 長期
17
付与時点の（1）（ストックオプション数×公正な評価単価）は、従業員等の労働への対価として捉えられ、当該金額が（2）計上されることとなる。そこで（3）（付与日から権利確定までの期間）が複数の期間にまたがるのであれば、各会計期間に費用を配分していくことが必要になる。その時の仕訳は借方（4）として（5）に計上され，貸方は（6）として（7）に計上される。
ストックオプションの公正な評価額, 費用, 対象勤務期間, 株式報酬費用, 販売日及び一般管理費, 新株予約権, 純資産
18
ストック・オプションの問題で条件変更日のストックオプションの公正な評価単価が、付与日の公正な評価単価を上回る場合、①付与日におけるストック・オプションの公正な評価単価に基づく公正な評価額による費用計上を（1）して行った上で，②条件変更日におけるストックオプションの公正な評価単価が付与日における公正な評価単価を（2）部分に見合う、ストック・オプションの公正な評価額の（3）について、条件変更日以後追加的に費用計上を行う。
継続, 上回る, 増加額
19
ストック・オプションで株式報酬費用を算定するときは、付与時から（1）した分の新株予約権増加額を算定した上で、（2）までに計上した新株予約権をマイナスした差額を求める。数直線の後ろからではなく（3）から、年単位ではなく（4）単位で求める。
経過, 前期末, 前, 月
20
自己株式を処分した時の収益と費用、消却したときの費用は（1）にする。
その他資本剰余金
21
自己株式の取得に要した費用については、株主との間の（1）ではないため、自己株式の取得価額に（2）、（3）に計上する。
資本取引, 含めず, 損益計算書
22
リース取引の問題で、利息相当額を算定するための利率は、貸手の現金購入価額は（1）の計算利子率、リース料総額の現在価値は（2）、借手の見積現金購入価額は（1）でも（2）でもない別の利子率を使う。
貸手, 借手の追加借入利子率
23
営業活動によるキャッシュフローの「小計」より上の部分の表示方法としては（1）と（2）がある。（1）による場合、（3）（4）（5）（6）の4項目がある。
直接法, 間接法, 営業収入, 商品の仕入れによる支出, 人件費の支出, その他の営業支出
24
営業活動によるキャッシュフローの小計より上を直接方で表示する場合、1つ目の項目は営業収入である。これは商品の販売による収入のことであり、具体的には（1）、受取手形や売掛金などの売上債権の（2）、（3）の受領額、（4）の回収額などがある。計算の際は、（5）勘定のみで考える。
現金売上高, 現金回収額, 前受金, 償却済債権の回収額, 売掛金
25
キャッシュ・フロー計算書における間接法は、税引前当期純利益に必要な調整項目を加減して営業活動におけるキャッシュ・フローの「小計」を表示する方法である。必要な調整項目とは「営業活動と関係のない（1）」及び「営業活動に係る（2）（3）の増減額」である。
損益項目, 資産, 負債
26
キャッシュ・フロー計算書における間接法で、調整が必要な損益項目を選べ。
減価償却費, 為替差損益（外貨預金に係るもの）, 為替差損益（貸付金・借入金に係るもの）, 支払利息, 受取利息, 受取配当金
27
覚える
覚えた
問題一覧
1
連結財務諸表の問題で資本の額を問われたときは、（1）会社資本の足し忘れ、（2）会社資本を誤って足さないように注意する。クウィック・メソッドでは、上に書かれた（2）会社資本は足さない。
親, 子
2
子会社株式の一部売却を行ったとき、借方（1）（2）、貸方（3）（4）の仕訳を行う。これは本来借方現金、貸方（3）（4）とすべきところを借方現金、貸方（1）（2）と行っているからである。クウィックメソッドには（2）を親会社に帰属する利益剰余金の下に書き、（4）は下に書く。
子会社株式, 子会社株式売却益, 非支配株主持分, 資本剰余金
3
非支配株主に帰属する当期純利益は（1）の当期純利益に、親会社の支配の（2）をかけ、マイナスすると求められる。これはクウィック・メソッドからは求められないので注意。
子会社, 割合
4
子会社株式を追加取得したとき、借方（1）、貸方（2）、差額を（3）として連結修正仕訳を行う。これは、本来取得時に借方（1）、貸方現金、差額を（3）にすべきところを借方（2）、貸方現金にしているからである。クウィック・メソッドには（3）の額を下に書いておく。
非支配株主持分, 子会社株式, 資本剰余金
5
クウィック・メソッドの利益剰余金の間の数字は、（1）から（2）をマイナスした利益剰余金の増加額のうち、上が（3）、下が（4）の増加額である。
当期純利益, 配当金, 子会社, 親会社
6
固定資産の自社制作をしたとき、取得原価に算入して良い借入金の利息の額は、（1）から（2）までの期間に対応する額である。
製造開始, 稼働前
7
資本的支出は工事に要した代金に（1）をかけ、（2）で割ると求められる。収益的支出工事に要した代金から資本的支出をマイナスする。
延長年数, 資本的支出後使用可能年数
8
社債の問題で、定時分割償還の繰上げ償還では、社債全体の発行価額は（1）の異なる社債の(2)と捉えることができるため、(1)ごとに数直線を下書きし、将来支払う(3)と返済する(4)を書き込んで(5)で割り引くと解きやすい。数直線は年数だけでなく、（6）まで書くと間違いが減る。
償還日, 合計額, 利息, 元本, 実効利子率, 月
9
リース取引の貸手側の会計処理では、リース債権の会計スケジュールをBOX図で表すことができる。180,000は毎年の(1)で実際に受け取る(2)の額である。
受取リース料, 現金
10
連結財務諸表の問題で資産を問われたときは、親会社と子会社の資産を単純合算した後、（1）（2）を足し、（3）をマイナスすると求められる。これはクウィック・メソッドでは求められないので注意。成果連結がある場合はその分も計算に含める。
評価差額, のれん, 子会社株式
11
リース取引の貸し手側の会計処理で、リース債権の回収スケジュールはBOX図で表すことができる。リース取引開始時に売上高と売上原価を計上する場合、下の段の元本の合計額を（1）、下の段と上の段の合計額であるリース料総額を（2）として仕訳する。丸で囲まれた部分は（3）として次期以降に繰り越す。これをすることでリース取引を開始した期の利益を求めることができる。図では左上の19,745である。次期以降は（4）として（3）を一期ごとに戻すことで利益を計上する。リース債権は（2）に対応するので毎期の償却は毎期の（5）の金額となる。
売上原価, 売上高, 繰延リース利益, 繰延リース利益戻入益, 受取リース料
12
リース取引における貸し手側の会計処理で、リース債権の回収スケジュールはBOX図で表すことができる。リース料受取時に売上高と売上原価を計上する方法では、毎月受け取るリース料は縦の合計額であり（1）として計上する。（1）から（2）をマイナスした分が当期の利益となる。リース債権は（2）に対応するので、取引開始時は（3）の合計額で計上し、リース料を受け取るごとに償却していく。
売上高, 売上原価, 元本
13
退職給付の問題で、年金資産、退職給付どちらもマイナスする取引は（ ）である。
年金給付
14
退職給付の問題で、過去勤務費用に該当するのは（1）の引き上げ、引き下げである。引き上げると（2）が（3）するので貸借は（4）、引き下げる退職給付債務が（5）するので貸借は（6）となる。
退職給付水準, 退職給付債務, 増加, 借方, 減少, 貸方
15
退職給付の問題で、数理計算上の差異は（1）の引き上げ、引き下げと、年金資産の（2）が（3）を上回ったり下回ったりしたときに発生する。（1）が引き上がったときは（4）が（5）するので（6）差異、引き下がったときは（7）するので（8）差異である。年金資産の（2）が（3）を上回ったときは（9）が（7）するので（6）差異、下回ると（5）するので（8）差異である。
割引率, 実際運用収益, 期待運用収益, 退職給付債務, 減少, 貸方, 増加, 借方, 年金資産
16
ストック・オプションの問題で、複数の権利確定条件が付されている場合，①それらのうち、いずれか１つを満たせばストック・オプションの権利が確定する場合、最も（1）に達成される条件が満たされる日、②それらすべてを満たさなければストック・オプションの権利が確定しない場合には、達成に最も（2）を要する条件が満たされる日が権利確定日になる。
短期, 長期
17
付与時点の（1）（ストックオプション数×公正な評価単価）は、従業員等の労働への対価として捉えられ、当該金額が（2）計上されることとなる。そこで（3）（付与日から権利確定までの期間）が複数の期間にまたがるのであれば、各会計期間に費用を配分していくことが必要になる。その時の仕訳は借方（4）として（5）に計上され，貸方は（6）として（7）に計上される。
ストックオプションの公正な評価額, 費用, 対象勤務期間, 株式報酬費用, 販売日及び一般管理費, 新株予約権, 純資産
18
ストック・オプションの問題で条件変更日のストックオプションの公正な評価単価が、付与日の公正な評価単価を上回る場合、①付与日におけるストック・オプションの公正な評価単価に基づく公正な評価額による費用計上を（1）して行った上で，②条件変更日におけるストックオプションの公正な評価単価が付与日における公正な評価単価を（2）部分に見合う、ストック・オプションの公正な評価額の（3）について、条件変更日以後追加的に費用計上を行う。
継続, 上回る, 増加額
19
ストック・オプションで株式報酬費用を算定するときは、付与時から（1）した分の新株予約権増加額を算定した上で、（2）までに計上した新株予約権をマイナスした差額を求める。数直線の後ろからではなく（3）から、年単位ではなく（4）単位で求める。
経過, 前期末, 前, 月
20
自己株式を処分した時の収益と費用、消却したときの費用は（1）にする。
その他資本剰余金
21
自己株式の取得に要した費用については、株主との間の（1）ではないため、自己株式の取得価額に（2）、（3）に計上する。
資本取引, 含めず, 損益計算書
22
リース取引の問題で、利息相当額を算定するための利率は、貸手の現金購入価額は（1）の計算利子率、リース料総額の現在価値は（2）、借手の見積現金購入価額は（1）でも（2）でもない別の利子率を使う。
貸手, 借手の追加借入利子率
23
営業活動によるキャッシュフローの「小計」より上の部分の表示方法としては（1）と（2）がある。（1）による場合、（3）（4）（5）（6）の4項目がある。
直接法, 間接法, 営業収入, 商品の仕入れによる支出, 人件費の支出, その他の営業支出
24
営業活動によるキャッシュフローの小計より上を直接方で表示する場合、1つ目の項目は営業収入である。これは商品の販売による収入のことであり、具体的には（1）、受取手形や売掛金などの売上債権の（2）、（3）の受領額、（4）の回収額などがある。計算の際は、（5）勘定のみで考える。
現金売上高, 現金回収額, 前受金, 償却済債権の回収額, 売掛金
25
キャッシュ・フロー計算書における間接法は、税引前当期純利益に必要な調整項目を加減して営業活動におけるキャッシュ・フローの「小計」を表示する方法である。必要な調整項目とは「営業活動と関係のない（1）」及び「営業活動に係る（2）（3）の増減額」である。
損益項目, 資産, 負債
26
キャッシュ・フロー計算書における間接法で、調整が必要な損益項目を選べ。
減価償却費, 為替差損益（外貨預金に係るもの）, 為替差損益（貸付金・借入金に係るもの）, 支払利息, 受取利息, 受取配当金
27
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