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オフィスビル小テスト
  • 平野隼

  • 問題数 28 • 1/23/2024

    問題一覧

  • 1

    事務とは記録•計算•文章整理•会談•通信といった書記的作業を主体とした( )の作業

    情報処理

  • 2

    一般のオフィスビルを建築主と使用者の関係から分類したとき、代表的なタイプは、単一の建築主が建て自ら使用する( )と単一の建築主が建て複数のテナント( )である。

    自社ビル, 賃貸ビル

  • 3

    単一の建築主が建て複数のテナントが使用するビルの賃貸方式の種類は?

    全階貸し, フロア貸し, ブロック貸し, 小部屋貸し

  • 4

    オフィスビルのうち専有部分は( )といい、特にテナントが使用する場合は賃料が得られることから( )という。また、共有部分は( )ともいう。

    有効部分, 収益部分, 非収益部分

  • 5

    オフィスビルの歴史 第1期 明治〜大正時代 第2期 大正〜昭和初期(第二次世界大戦まで) 自然採光と通風重視。( )の取り方が平面計画上最も重要。事務室の奥行は小さい。 第3期 昭和•第二次世界大戦後〜( )年(容積制度の導入) 市街地における( )の高さ制限。その制約の中で軒高の揃ったビルが街が形成。 第4期 第3期の終了年以降 第3期における高さ制限撤廃

    光庭, 1963, 31m

  • 6

    日本で最初の超高層ビルは?

    霞ヶ関ビル

  • 7

    公開空地を都市のオープンスペースとして積極的にデザインし、以後の超高層建築の外部空間の計画に大きな影響を与えたのは?

    新宿三井ビル

  • 8

    有効比(有効面積比率)=( )/( )

    有効部分の面積, 延床面積

  • 9

    賃貸ビルの場合には、有効比を( )という。

    レンタブル比

  • 10

    有効面積比率は、 延床面積では( )〜( )%程度、 基準階床面積では( )〜( )%程度が一般的

    60, 70, 70, 80

  • 11

    名称を( )に当てはまるように答えよ。

    オープン, 片, 両端, 分散

  • 12

    センターコアの利点:建物の( )と( )のずれがなく、構造設計画上最も有利。

    重心, 剛心

  • 13

    センターコアの問題点:基準階面積が小さいと( )が短くなる。

    奥行き

  • 14

    両端コアと分散コアの利点:防災計画上、複数( )が確保できる。

    避難経路

  • 15

    コアに必要な3つの空間は?

    サービス空間, 設備空間, 交通空間

  • 16

    設備シャフトのうち空気系のシャフトの略称は?

    DS

  • 17

    設備シャフトのうち電気系のシャフトの略称は?

    EPS

  • 18

    設備シャフトのうち配管系のシャフトの略称は?

    PS

  • 19

    図のようなデスクレイアウト方式は?

    対向式

  • 20

    図のようなデスクレイアウト方式は?

    同向式

  • 21

    奥行きの大きい大執務空間を空間的な分割をしないで、幾何学的なグリッドにしたがって配置をして使うオフィスレイアウト形式は?

    オープンプラン形式

  • 22

    オフィス利用形態の一つで、社員・職員が固定された自分の座席を持たず、空いている机に着席して作業するスタイルのオフィスは?

    単純フリーアドレス

  • 23

    仕事内容に合わせて、働く人が自ら働く場所を選ぶ働き方は?(略称)

    ABW

  • 24

    柱間隔は( )で決めることが多く、3.2〜3.6mの倍数の値が採用されることが多い。

    モデュール

  • 25

    バンクとは一群にしたエレベーターのことであり、1バンクの構成は直線配置で( )〜( )台、対面配置で( )〜( )台というのが多い。

    3, 4, 6, 8

  • 26

    エレベーター計画において、その建物を何層かごとのゾーンに分割し、バンクごとに低層用、中層用、高層用などサービス階を分ける方式は?

    コンベンショナルゾーニング方式

  • 27

    居室内各部から2以上の直通階段までの歩行経路が重複する場合は、歩行距離上限の( )以外でなくてはならない

    1/2

  • 28

    通常のオフィスビルの直通階段までの距離は( )m以下でなければならない。

    40

  • 29

    賃貸ビルにおける基準階の貸室面積を、1人当たり7mとして計画した。

  • 30

    基準階面積3,000mのオフィスビルにおける1フロア当たりの収容人数を、600人として計画した。

    ×

  • 31

    基準階の床面積1,000~3,000m程度の賃貸ビルにおける基準階のレンタブル比は、一般に、60~70%程度である。

    ×

  • 32

    二方向避難の有利さを考慮し、両端コアタイプを避け、避難階段が近接したセンターコアタイプとした。

    ×

  • 33

    高層オフィスビルにおいて、基準階の平面寸法を45m✕80mとしたので、フレキシビリティや面積効率を高めるため、分散コアタイプとした。

    ×

  • 34

    基準階の平面が25mx20mの低層のオフィスビルの計画において、事務室の適切な奥行きを確保するために、片コアタイプを採用した。

  • 35

    地上28階建のオフィスビルのエレベーターの計画においてゾーニングを行う場合、各ゾーンのサービスフロア数は、一般に、10階程度とする。

  • 36

    基準階の床面積が1,600mである22階建のオフィスビルにおいて、低層用のエレベーターを1~11階に、高層用を12~22階に停止するものとして計画した。

    ×

  • 37

    自社専用のオフィスビルにおいては,複数のテナントが入る同規模の賃貸ビルに比べて、一般に、エレベーターの台数を少なくすることができる。

    ×

  • 38

    オフィスビルにおいて、エレベーターの台数は、ピークとなる12~13時の間を基準として算定するのが一般的である。

    ×

  • 39

    高層オフィスビルのエレベーターの計画において、低層用5台と高層用5台とを幅4mの通路を挟んで対面配置とした。

    ×

  • 40

    事務室内のフリーアクセスフロアの高さを、100mとした。

  • 41

    電気シャフトやパイプスペースなどの設備スペースは、共用廊下から出入りできる計画とした。