心理学
問題一覧
1
育児不安とは、親が育児に自信をなくし、育児の相談相手がいない孤立感や、何となくイライラするなど、育児へのネガティプな感情や育児困難な状態であることをいう。育児ノイローゼや育児ストレスという表現も用いられる。
○
2
産後うつ病は、いわゆるマタニティブルーズといわれるものであり、出産後急数に女性ホルモンが減少することによって情緒不安定になり、訳もなく派が出る、不安感や抑うつ感などの精神症状や不眠などを示す一過性の症状である。
×
3
養護性（ナーチュランス）とは、「小さくて弱いものを見ると慈しみ育もうという気持ち」になる心の働きをいう。養護性は性別に限らず誰もが持っている特性である。
○
4
親準備性とは、まだ乳幼児を育てた経験のない思春期・青年期の人に対する、子育てに関する知識や技能、子どもへの関心、親になる楽しみなど、親になるための心理的な準備状態や態度などをいう。
○
5
親準備教育には、親になる直前の妊婦を対象としたものや、小中高生など若い世代を対象としたものがある。
○
6
胎動が感じられるようになると、母親は子どもの身体を具体的にイメージしたり、子どもの心の状態やパーソナリティについて様々な想像をめぐらしたりするなど、妊娠期から子どもとの相互作用に向けて心の準備を整えていく。
○
7
「令和2年版少子化社会対策白書」（内閣府）によれば、夫婦が実際にもつ予定の子どもの数が、理想的な子どもの数を下回る理由としては、「自分の仕事に差し支えるから」が最も多い。
×
8
親子間の葛藤は、子どもの依存欲求と、親が子に向ける要求や期待が合致しなくなったときに生じるため、親は子どもへの期待や関わりを子どもの実情に合うように変える必要がある。
×
9
「2019年 国民生活基礎調査」（厚生労働省）によると、1世帯あたりの平均構成人数は減少傾向にあり、三世代世帯は減少し、単独世帯は増加している。
○
10
「2019年 国民生活基礎調査」（厚生労働省）によると、近年は核家族世帯のうち、「夫婦と未婚の子のみの世帯」は減少している。
○
11
家族の定義は、情緒面での満足といった安らぎや癒しを求めるものから、血縁や婚姻などによるつながりを重視するものへと変化してきた。
×
12
日本の高齢者の社会的ネットワークの特徴は、家族、親族、子どもが中心的な位置を占めているが、今後は家族・親族関係だけに頼らない、関係性を相対化できる社会的な広がりを持つことが必要である。
○
13
先端技術や情報化社会の急激な進展、終身雇用制や年功序列制の揺らぎ・崩壊など、職場環境の急激な変化は、職業人に、様々なストレスと職場不適応をもたらしている。
○
14
子育てが一段落する中年期に至って、これまで親密な関係性を育ててこなかった夫婦は、夫婦共通の目標を失う。長い結婚生活を経た中高年の離婚は「熟年離婚」といわれる。
○
15
親子関係においては、親は、子どもの自立にともなう親役割の喪失感、すなわち「心理的離乳」とよばれる不安定感が存在する。
×
16
中年期の危機を契機として、これまでの生き方の見直しや、将来の生き方への模索をすることによって、自分の生活や働き方の修正が行われるプロセスは、「アイデンティティの拡散」と捉えられる。
×
17
生存に必要な食料や衣服、衛生、住居など、人間としての最低限の生存条件を炙くような貧困を相対的貧困という。
×
18
子どもの相対的貸困は、学習環境や、塾などの学校外での学習の機会を奪い、それらが複雑に
絡みあって、学業達成に影響を及ぼす。
○
19
「2019年国民生活基礎開査」によれば、子どものいるひとり親世帯の約半数が相対的貧困の状態にある。そのため子どもが進学を諦めて競験したり、親が多くの仕事をかけもちしたりしなければならない状況が考えられる。
○
20
「結婚と家族をめぐる基礎データ」（令和4年3月内閣府男女共同参画局）によると、「子どものいる離婚件数」は、「子どものいない離婚件数」よりも少ない。
×
21
「ひとり親家庭の現状と支援施策について」（和2年11月 厚生労働省子ども家庭局家庭福祉課）によると、近年ひとり親世帯は増加傾向にあり、ひとり親世帯になった理由は、母子世帯、父子世帯ともに「離婚」が最も多い。
○
22
「平成28年度全国ひとり親世帯等調査結果報告」（厚生労働省）によると、父子世帯は、母子世帯に比べると、年収が高いものの、子どものいる全世帯の年間収入よりは低い。
○
23
「平成28年度全国ひとり親世帯等調査結果報告」（厚生労働省）によると、ひとり親世帯の子どもについての悩みは、母子世帯、父子世帯ともに、「しつけ」が最も多く、次いで「教育・進学」となっている。
×
24
外国人の親は、言語が異なることでコミュニケーションが上手く取れない場合、孤立し、孤独感をもつことがあるため、送迎時などに丁寧に関わり、問題を把握する必要がある。
○
25
外国人であることや外見の違いから子どもがいじめられるのではないか、複数の文化的背景を持つ中で子どもはどのような性格になっていくか、子どもの文化的アイデンティティはどうなるか不安を抱く親もいる。
○
26
日本の文化や習慣に子どもや保護者が早く慣れるよう、特別な個別の支扱を行う必要はない。
×
27
必要に応じて、国だよりや連絡帳の文章の漢字に読み仮名をつけたり、日常でも平場な単語や短い文章で表現するように工夫を行う。
○
28
子どもの発達状態を理解するためには、発達検査や知能検査を実施すれば十分である。
×
29
「新版K式発達検査 2020」は0歳児から成人までの測定が可能であり、「姿勢・運動領域」「認知・適応領域」「言語・社会領域」の3領域で構成されている。
○
30
ウェクスラー式の知能検査では、知的水準が同年齢集団の中でどのあたりに位置するかを表す
偏差知能指数が用いられている。
○
31
発達検査の中には、知能検査のように検査用具を用いて実際に子どもに実施する形式のものと、保護者などがつける質問紙形式のものがある。
○
32
簡単な指示は理解できても、保育士の指示が理解できないことがあるという背景には、決まった習慣として使われる範囲を超えて、言葉の意味や状況を理解する力に問題がある可能性に留意する。
○
33
国庭では、年齢の低いクラスの児と遊んでいる姿があることから、引っ込み思案である可能性に留意する。
×
34
発音の不明瞭さがあること、「（リン）ゴ」など、話の一部しか発語できないものもあるという背景には、聴覚に問題がある可能性に留意する。
○
35
限られた単語の表出しか認められず、保育士の指示も理解できないことがあるという背景には、知的発達に遅れがある可能性に留意する。
○
36
外国籍家庭や外国にルーツをもつ家庭の場合は、日本語によるコミュニケーションが取りにくいこと、文化や習慣が異なることがあるため、日本の生活様式を積極的に取り入れ、早く適応していくよう配慮する必要がある。
○
37
多胎児、低出生体重児、慢性疾患のある子どもの場合、保護者は子育てに困難や不安、負担感を抱きやすい状況にあることなどを考慮に入れ、子どもの生育歴や家庭状況に応じた支援をする必要がある。
○
38
家庭を取り巻く問題に不安を感じている保護者は、その悩みを他者に伝えることができず、問題を抱え込む場合もあるが、家庭の状況や問題の把握はできないので、対応する必要はない。
×
39
保護者に対しては、子どもの発達や行動の特徴、保育所での生活の様子を伝えるなどして子どもの状況を共有し、保護者の意向や思いを理解していく。
○
40
次のうち、自閉スペクトラム症（ASD）の可能性を示唆する乳幼児期の行動として、適切なものを〇、不適切なものを✕としなさい。
相手の行動を見てまねをしない。
○
41
あるものを指さし示すことにより、それを取ってほしいと命令する。
×
42
言語以外の手段（指さし、表情、視線など）をコミュニケーションとして使わない。
○
43
一日出始めていた言葉が1歳後半から2歳頃出なくなる。
○
44
母親がいるときだけ情緒が安定する。
×
45
次のうち、児童虐待に関する記述として、適切なものを〇、不適切なものを✕としなさい。
発達障害は、虐待を受ける危険因子の一つである。
○
46
被虐待体験は、社会・情緒的問題を生むが、脳に器質的・機能的な影響を与えない。
×
47
被虐待体験は、心的外傷とはなり得ない。
×
48
児童虐待の通告義務は、守秘義務より優先される。
○
49
'待が疑わしい段階では通告義務はないが、児童虐待を受けたと思われる児童を発見した者は、速やかに都道府県、市町村の福祉事務所や児童相談所に通告しなければならない。
×
50
2019（和元）年公布、2020（令和2）年施行の「見催店待の防止等に関する法律（見常者防止法）」の改正では、親権者による体の禁止、見能の再発防止を目的とした医学的または心理学的知見に基づく保護者の指導などを定めた。
○
51
C「和2年度福祉行政報告例」によると、見意直待相談における主な虐待者は「実母」が最も多く、次いで「実父」が多い。
○
52
不適切な養育を表すマルトリートメントは、通保護や過干渉、年齢不相応な厳しい教育など、子どもの健全な成長を阻害するような養育態度や環境を広く含むものである。
○
53
選択性緘黙とは、DSM-5によれば、他の状況で話しているにもかかわらず、話すことが期待されている特定の社会的状況（例：学校）において、話すことが一貫してできない症状をいう。
○
54
起立性調節障害は、起立に伴う循環動態の変化に対応できず、低血圧や頻脈を起こし、症状が強いと失神することがある。小学校入学前頃に発症し、1年以上持続する。
×
55
自閉スペクトラム症については、心の理論説、実行機能説、中枢性統合説などによって説明されてきたが、どれか一つの理論のみで説明することは難しいとされている。
○
56
限局性学習症は、勉強ができない子ども一般をさすものであり、子どもの読み書きや計算における二つ以上の能力の低さを必ず併発するものである。
×
57
産後うつ病などのメンタルヘルス上の問題を抱えると、母子相互作用が適切に行われないことで、子どもの発達に影響が及ぶことがある。
○
58
産後うつ病は、出産後の女性の自殺の原因や乳児虐待にはつながらない。
×
59
産後うつ病は、出産後急激なホルモンの変化によって発症するものであり、1～2週間程度で自然に消失するものである。
×
60
産後うつ病のスクリーニングに用いられるEPDS（エジンバラ産後うつ病質問票）は、10項目で構成される自己記入式質問紙である。
○
61
アロマザリングとは、家庭において、母親が一人で子育てを担うことである。
×
62
ファミリー・アイデンティティの考え方によれば、誰を「家族」と感じるかは個々人が決めることであり、同一家庭においても、ファミリー・アイデンティティはそれぞれ異なることがある。
○
63
家族の誕生から家族がなくなるまでのプロセスをたどる理論では、個人のライフサイクルに発達段階や発達課題があるように、家族のライフサイクルにも発達段階と発達課題があると考える。
○
64
ジェノグラムは、当事者と家族と社会資源の関係性を図示するものである。
×
65
家族心理学では、家族を一つのまとまりをもつシステムとして捉える。
○
66
家族システム理論では、家族をサポートする人的資源をサブシステムと捉える。
×
67
家族療法では、子どもの問題行動を単に個人の問題だけで捉えるのではなく、家族の関係性をアセスメントし、家族が抱えている問題の解決に介入する。
○
68
家族療法では、不適応行動や症状をみせている個人をIP （identified Patient）と呼ぶ。
○
問題一覧
1
育児不安とは、親が育児に自信をなくし、育児の相談相手がいない孤立感や、何となくイライラするなど、育児へのネガティプな感情や育児困難な状態であることをいう。育児ノイローゼや育児ストレスという表現も用いられる。
○
2
産後うつ病は、いわゆるマタニティブルーズといわれるものであり、出産後急数に女性ホルモンが減少することによって情緒不安定になり、訳もなく派が出る、不安感や抑うつ感などの精神症状や不眠などを示す一過性の症状である。
×
3
養護性（ナーチュランス）とは、「小さくて弱いものを見ると慈しみ育もうという気持ち」になる心の働きをいう。養護性は性別に限らず誰もが持っている特性である。
○
4
親準備性とは、まだ乳幼児を育てた経験のない思春期・青年期の人に対する、子育てに関する知識や技能、子どもへの関心、親になる楽しみなど、親になるための心理的な準備状態や態度などをいう。
○
5
親準備教育には、親になる直前の妊婦を対象としたものや、小中高生など若い世代を対象としたものがある。
○
6
胎動が感じられるようになると、母親は子どもの身体を具体的にイメージしたり、子どもの心の状態やパーソナリティについて様々な想像をめぐらしたりするなど、妊娠期から子どもとの相互作用に向けて心の準備を整えていく。
○
7
「令和2年版少子化社会対策白書」（内閣府）によれば、夫婦が実際にもつ予定の子どもの数が、理想的な子どもの数を下回る理由としては、「自分の仕事に差し支えるから」が最も多い。
×
8
親子間の葛藤は、子どもの依存欲求と、親が子に向ける要求や期待が合致しなくなったときに生じるため、親は子どもへの期待や関わりを子どもの実情に合うように変える必要がある。
×
9
「2019年 国民生活基礎調査」（厚生労働省）によると、1世帯あたりの平均構成人数は減少傾向にあり、三世代世帯は減少し、単独世帯は増加している。
○
10
「2019年 国民生活基礎調査」（厚生労働省）によると、近年は核家族世帯のうち、「夫婦と未婚の子のみの世帯」は減少している。
○
11
家族の定義は、情緒面での満足といった安らぎや癒しを求めるものから、血縁や婚姻などによるつながりを重視するものへと変化してきた。
×
12
日本の高齢者の社会的ネットワークの特徴は、家族、親族、子どもが中心的な位置を占めているが、今後は家族・親族関係だけに頼らない、関係性を相対化できる社会的な広がりを持つことが必要である。
○
13
先端技術や情報化社会の急激な進展、終身雇用制や年功序列制の揺らぎ・崩壊など、職場環境の急激な変化は、職業人に、様々なストレスと職場不適応をもたらしている。
○
14
子育てが一段落する中年期に至って、これまで親密な関係性を育ててこなかった夫婦は、夫婦共通の目標を失う。長い結婚生活を経た中高年の離婚は「熟年離婚」といわれる。
○
15
親子関係においては、親は、子どもの自立にともなう親役割の喪失感、すなわち「心理的離乳」とよばれる不安定感が存在する。
×
16
中年期の危機を契機として、これまでの生き方の見直しや、将来の生き方への模索をすることによって、自分の生活や働き方の修正が行われるプロセスは、「アイデンティティの拡散」と捉えられる。
×
17
生存に必要な食料や衣服、衛生、住居など、人間としての最低限の生存条件を炙くような貧困を相対的貧困という。
×
18
子どもの相対的貸困は、学習環境や、塾などの学校外での学習の機会を奪い、それらが複雑に
絡みあって、学業達成に影響を及ぼす。
○
19
「2019年国民生活基礎開査」によれば、子どものいるひとり親世帯の約半数が相対的貧困の状態にある。そのため子どもが進学を諦めて競験したり、親が多くの仕事をかけもちしたりしなければならない状況が考えられる。
○
20
「結婚と家族をめぐる基礎データ」（令和4年3月内閣府男女共同参画局）によると、「子どものいる離婚件数」は、「子どものいない離婚件数」よりも少ない。
×
21
「ひとり親家庭の現状と支援施策について」（和2年11月 厚生労働省子ども家庭局家庭福祉課）によると、近年ひとり親世帯は増加傾向にあり、ひとり親世帯になった理由は、母子世帯、父子世帯ともに「離婚」が最も多い。
○
22
「平成28年度全国ひとり親世帯等調査結果報告」（厚生労働省）によると、父子世帯は、母子世帯に比べると、年収が高いものの、子どものいる全世帯の年間収入よりは低い。
○
23
「平成28年度全国ひとり親世帯等調査結果報告」（厚生労働省）によると、ひとり親世帯の子どもについての悩みは、母子世帯、父子世帯ともに、「しつけ」が最も多く、次いで「教育・進学」となっている。
×
24
外国人の親は、言語が異なることでコミュニケーションが上手く取れない場合、孤立し、孤独感をもつことがあるため、送迎時などに丁寧に関わり、問題を把握する必要がある。
○
25
外国人であることや外見の違いから子どもがいじめられるのではないか、複数の文化的背景を持つ中で子どもはどのような性格になっていくか、子どもの文化的アイデンティティはどうなるか不安を抱く親もいる。
○
26
日本の文化や習慣に子どもや保護者が早く慣れるよう、特別な個別の支扱を行う必要はない。
×
27
必要に応じて、国だよりや連絡帳の文章の漢字に読み仮名をつけたり、日常でも平場な単語や短い文章で表現するように工夫を行う。
○
28
子どもの発達状態を理解するためには、発達検査や知能検査を実施すれば十分である。
×
29
「新版K式発達検査 2020」は0歳児から成人までの測定が可能であり、「姿勢・運動領域」「認知・適応領域」「言語・社会領域」の3領域で構成されている。
○
30
ウェクスラー式の知能検査では、知的水準が同年齢集団の中でどのあたりに位置するかを表す
偏差知能指数が用いられている。
○
31
発達検査の中には、知能検査のように検査用具を用いて実際に子どもに実施する形式のものと、保護者などがつける質問紙形式のものがある。
○
32
簡単な指示は理解できても、保育士の指示が理解できないことがあるという背景には、決まった習慣として使われる範囲を超えて、言葉の意味や状況を理解する力に問題がある可能性に留意する。
○
33
国庭では、年齢の低いクラスの児と遊んでいる姿があることから、引っ込み思案である可能性に留意する。
×
34
発音の不明瞭さがあること、「（リン）ゴ」など、話の一部しか発語できないものもあるという背景には、聴覚に問題がある可能性に留意する。
○
35
限られた単語の表出しか認められず、保育士の指示も理解できないことがあるという背景には、知的発達に遅れがある可能性に留意する。
○
36
外国籍家庭や外国にルーツをもつ家庭の場合は、日本語によるコミュニケーションが取りにくいこと、文化や習慣が異なることがあるため、日本の生活様式を積極的に取り入れ、早く適応していくよう配慮する必要がある。
○
37
多胎児、低出生体重児、慢性疾患のある子どもの場合、保護者は子育てに困難や不安、負担感を抱きやすい状況にあることなどを考慮に入れ、子どもの生育歴や家庭状況に応じた支援をする必要がある。
○
38
家庭を取り巻く問題に不安を感じている保護者は、その悩みを他者に伝えることができず、問題を抱え込む場合もあるが、家庭の状況や問題の把握はできないので、対応する必要はない。
×
39
保護者に対しては、子どもの発達や行動の特徴、保育所での生活の様子を伝えるなどして子どもの状況を共有し、保護者の意向や思いを理解していく。
○
40
次のうち、自閉スペクトラム症（ASD）の可能性を示唆する乳幼児期の行動として、適切なものを〇、不適切なものを✕としなさい。
相手の行動を見てまねをしない。
○
41
あるものを指さし示すことにより、それを取ってほしいと命令する。
×
42
言語以外の手段（指さし、表情、視線など）をコミュニケーションとして使わない。
○
43
一日出始めていた言葉が1歳後半から2歳頃出なくなる。
○
44
母親がいるときだけ情緒が安定する。
×
45
次のうち、児童虐待に関する記述として、適切なものを〇、不適切なものを✕としなさい。
発達障害は、虐待を受ける危険因子の一つである。
○
46
被虐待体験は、社会・情緒的問題を生むが、脳に器質的・機能的な影響を与えない。
×
47
被虐待体験は、心的外傷とはなり得ない。
×
48
児童虐待の通告義務は、守秘義務より優先される。
○
49
'待が疑わしい段階では通告義務はないが、児童虐待を受けたと思われる児童を発見した者は、速やかに都道府県、市町村の福祉事務所や児童相談所に通告しなければならない。
×
50
2019（和元）年公布、2020（令和2）年施行の「見催店待の防止等に関する法律（見常者防止法）」の改正では、親権者による体の禁止、見能の再発防止を目的とした医学的または心理学的知見に基づく保護者の指導などを定めた。
○
51
C「和2年度福祉行政報告例」によると、見意直待相談における主な虐待者は「実母」が最も多く、次いで「実父」が多い。
○
52
不適切な養育を表すマルトリートメントは、通保護や過干渉、年齢不相応な厳しい教育など、子どもの健全な成長を阻害するような養育態度や環境を広く含むものである。
○
53
選択性緘黙とは、DSM-5によれば、他の状況で話しているにもかかわらず、話すことが期待されている特定の社会的状況（例：学校）において、話すことが一貫してできない症状をいう。
○
54
起立性調節障害は、起立に伴う循環動態の変化に対応できず、低血圧や頻脈を起こし、症状が強いと失神することがある。小学校入学前頃に発症し、1年以上持続する。
×
55
自閉スペクトラム症については、心の理論説、実行機能説、中枢性統合説などによって説明されてきたが、どれか一つの理論のみで説明することは難しいとされている。
○
56
限局性学習症は、勉強ができない子ども一般をさすものであり、子どもの読み書きや計算における二つ以上の能力の低さを必ず併発するものである。
×
57
産後うつ病などのメンタルヘルス上の問題を抱えると、母子相互作用が適切に行われないことで、子どもの発達に影響が及ぶことがある。
○
58
産後うつ病は、出産後の女性の自殺の原因や乳児虐待にはつながらない。
×
59
産後うつ病は、出産後急激なホルモンの変化によって発症するものであり、1～2週間程度で自然に消失するものである。
×
60
産後うつ病のスクリーニングに用いられるEPDS（エジンバラ産後うつ病質問票）は、10項目で構成される自己記入式質問紙である。
○
61
アロマザリングとは、家庭において、母親が一人で子育てを担うことである。
×
62
ファミリー・アイデンティティの考え方によれば、誰を「家族」と感じるかは個々人が決めることであり、同一家庭においても、ファミリー・アイデンティティはそれぞれ異なることがある。
○
63
家族の誕生から家族がなくなるまでのプロセスをたどる理論では、個人のライフサイクルに発達段階や発達課題があるように、家族のライフサイクルにも発達段階と発達課題があると考える。
○
64
ジェノグラムは、当事者と家族と社会資源の関係性を図示するものである。
×
65
家族心理学では、家族を一つのまとまりをもつシステムとして捉える。
○
66
家族システム理論では、家族をサポートする人的資源をサブシステムと捉える。
×
67
家族療法では、子どもの問題行動を単に個人の問題だけで捉えるのではなく、家族の関係性をアセスメントし、家族が抱えている問題の解決に介入する。
○
68
家族療法では、不適応行動や症状をみせている個人をIP （identified Patient）と呼ぶ。
○