1級管工事施工管理技士試験 第一次検定 令和7年度（2025年）

②

平均流速が 1/9 倍で、管内径は同じ場合。

55 Pa

［A］粘性 ── ［B］管長

144 L

固体壁両側の流体間の熱通過による熱移動量は、固体壁の厚さの 2 乗に反比例する。

③

met（メット）とは、人体の代謝量を表すものであり、椅座安静状態の代謝量 1 met は約 100 W/m² である。

直径が 10 μm 以下の浮遊粉じんは、人体に影響は与えない。

空気中を伝わる音の速さは、一定の圧力のもとでは、空気の温度が高いほど遅くなる。

D 種接地工事の接地抵抗値は、1,000 Ω とする。

短絡保護は、保護継電器と電磁接触器の組合せにより行う。

柱や梁などの部材に生じる応力は、曲げモーメント、せん断力の 2 種類である。

7 kN

建物の平面形状が長方形の場合、短辺に比べ長辺の長さをできるだけ大きくする。

天井放射冷房方式は、効率的に潜熱負荷を処理できる。

25,200 W

冷却塔ファンは、外気温度により二位置制御とする。

冷温水往きヘッダー内圧力

燃料電池を用いるシステムは、同容量の原動機式と比べて騒音・振動は小さいが、発電効率は低い。

空冷ユニットを複数台連結するモジュール型は、法定冷凍トンの算定をする場合、連結する全モジュールを合算しなければならない。

密閉式燃焼器具のみを設けた室には、火気を使用する室としての換気設備を設ける必要がある。

6,000 m³/h

常時閉鎖型の排煙口は、2 以上の防煙区画を 1 台の排煙機で受け持つ場合に適したものである。

排煙ダクトは、可燃材料から 10 cm 以上離すか、又は厚さ 5 cm 以上の金属以外の不燃材料で覆うものとする。

導水施設は、水道法に定められた水質基準に適合する飲用水を作るための施設である。

可とう性の管きょを布設する場合の基礎は、管の変形に伴って変形しないものとする。

受水タンクの有効容量は、1 日予想給水量とする。

衛生器具の同時使用率は、器具数が増えるほど大きくなる。

中央式給湯設備の熱源に使用する真空式温水発生機の運転には、ボイラー技士等の有資格者が必要である。

排水立て管以外で 60 度以下のオフセットの管径は、垂直な排水立て管とみなして決定してよい。

誘導サイホン作用とは、衛生器具自身の排水によって生じるサイホン作用により、トラップ内の封水を吸引することである。

排水槽の通気管は、単独で立ち上げ、最上階で伸頂通気管に接続して大気に開放する。

粉末消火設備は、粉末状の消火剤を放射し、燃焼中の炎を抑制効果により消火するものである。

液化石油ガスのガス漏れ警報器の検知部は、ガス機器から水平距離 4 m 以内で、かつ検知部の上端が床面より 0.6 m 以内に設置する。

本体の設置は、本体の損傷防止や水平の調整のため、砕利地業の後に山砂を適度な厚さに敷き均し、突き固める。

10 mg/L

二重効用形の直だき吸収冷温水機は、高温再生器内の圧力が大気圧より高くなるので、ボイラー関係法規の適用を受ける。

軸流送風機であるプロペラ送風機は、ケーシングと案内羽根をもち、静圧 400 Pa 以上で使用される。

グラスウール保温材には、板状又は筒状に発泡成形したものや、板状又はシート状に発泡した後に筒状に加工したものがある。

フレキシブルジョイントは、配管の伸縮を吸収することにも使用される。

幅又は高さが 450 mm を超えるダクトで保温も施さないものは、450 mm 以下のピッチで補強リブを設ける。

主任技術者は、現場代理人を兼ねることができるが、専門技術者を兼ねることはできない。

排水用硬質塩化ビニルライニング鋼管 ── SGP-VD（JWWA）

道路交通法の道路使用許可申請書 ─── 道路管理者

作業 D の作業日数を 2 日短縮すると、全体工期も 2 日短縮される。

パレート図は、データをプロットして結んだ折れ線と管理限界線により、データの時間的変化や異常なばらつきがわかる。

ツールボックスミーティングは、危険予知活動の一環として作業関係者が行う短時間のミーティングで、1 週間に 1 回程度行われる。

防振基礎は、地震時における機器の移動や転倒防止のために、ストッパーボルトを堅固に締め付ける。

鋼管の差込み接合は、鋼管差込部の外面と管継手の受口にフラックスを薄く均一に塗布する。

多翼送風機の吐出直後に風量調整ダンパーを取り付ける場合、風量調節ダンパーの軸が送風機の羽根車の軸に対して平行となるようにする。

保温材相互の間隙はできる限り少なくし、重ね部の継目は同一線上に合わせて取り付ける。

蒸気配管に使用した配管用炭素鋼鋼管（黒）では、還水管より蒸気管（往き管）に腐食が発生しやすい。

統括安全衛生責任者を選任すべき事業者以外の請負人で、当該仕事を自ら行うものは、安全衛生管理者を選任しなければならない。, 統括安全衛生管理者が統括管理しなければならない業務には、労働災害の原因の調査及び再発防止対策に関することがある。

勾配が 10 度を超える架設通路には、踏桟その他の滑止めを設けなければならない。

労働基準法で定める基準に達しない労働条件であっても、その部分を労働契約に含めれば有効となる。

建築物の壁や柱は主要構造部であるが、屋根は主要構造部ではない。

建築物に設けるボイラーの煙突の煙路面からの高さは、ガスを使用するボイラーにあっては、6 m 以上とする。

A と B

施工体制台帳の作成を要する建設工事を請け負った建設業者は、下請負人が請け負った建設工事に従事する者に関する事項として、氏名、性別及び住所を施工体制台帳に記載しなければならない。

加圧送水装置の放水圧力は、消防用ホースのノズル先端において 0.7 MPa を超えるようにしなければならない。

屋外消火栓設備

指定地域内において特定建設作業が行われる場所において、特定建設作業に伴って騒音を発生させることができるのは、連続して 10 日までである。

［A］大気中への排出を抑制　［B］管理の適正化

事業者が産業廃棄物の運搬又は処分を委託する場合において、委託契約書及び添付書面を保存しなければならない期間は、その契約の終了の日から 3 年間である。

総合施工計画書は、受注者の責任において作成されるものであるため、設計図書に特記された事項についても監督員の承認を受ける必要はない。, 完成検査は、設計事務所の監理者検査、官庁検査を受ける前に、施主はその代理人が事前の検査をすることである。

ネットワーク工程表において、当該作業のフリーフロートを使用すると、後続作業に遅れが生じる。, ネットワーク工程表において工期短縮を検討する際、作業の順序入れ替えを行ってはいけない。

管工事の品質は、設計図書によって、寸法、材質、適用される法規、JIS 等が示され、下限が定められている。, 抜取検査には、計数抜取検査と計量抜取検査があり、ダクトの板厚や寸法の検査を行う場合は計数抜取検査で確認する。

地盤面への掘削で手掘りを行う場合、掘削面の高さは 3 m までとし、3 m を超えるときは土止め支保工を設ける。, 安全データシート（SDS）は、化学物質を使用する際の安全性を確保するため、取り扱う側から供給者に危険性・有害性に関する情報を報告するためのものである。

接着系あと施工アンカーの打設間隔は、呼び径の 8 倍以上を標準とする。, 機器側のアンカーボルト用の穴径は、アンカーボルト呼び径の ＋2 mm 程度がよい。

強制循環式の上向き給湯配管の場合、給湯管と返湯管は、ともに先上り勾配とする。, 冷凍機の冷水出口配管には、ストレーナを取り付ける。

アングルフランジ工法では、低圧ダクトと高圧ダクトのダクトの吊り間隔は同じである。, 亜鉛鉄板製スパイラルダクトは、亜鉛鉄板をらせん状に甲はぜ機械掛けしたもので、高圧ダクトには使用できない。