予報士 専門その3
問題一覧
1
「台風の上陸」とは、台風の中心が北海道・本州・四国および沖縄本島の海岸線に達した場合をいい、小さい島や半島を横切って短時間で再び海に出る場合は通過という。
誤
2
アメダスなどの風、気象レーダーの画像、海面気圧のデータから、それぞれに渦の中心が求められる場合、台風の上陸の判定には海面気圧から求めた渦の中心が優先して用いられる。
正
3
週間天気予報では、府県天気予報、地方週間天気予報のほか、全般週間天気予報を毎日発表している。
誤
4
警報が発表されている二次細分区において、降っていた雨が止み、今後も降る見込みがないと予想された場合、大雨警報は速やかに解除されるが、洪水警報は河川水位が高い場合には継続されることがある。
誤
5
大雨警報・注意報の発表基準は土砂災害に関しては発表の最小単位である二次細分区の中でも異なる場合があるが、浸水災害に関しては二次細分区の中では同じである。
誤
6
洪水警報・注意報の発表基準のうち、流域雨量指数は、対象となる二次細分区域の中に24時間前から降った雨に基づいて算出している。
誤
7
技術的に予測が困難である、斜面の崩壊、深層崩壊、地滑りは土砂災害警戒情報の発表の対象とはしていない。
正
8
北極振動では亜熱帯ジェット気流の強弱に関連している。
誤
9
降水量は転倒ます型の雨量計を用いて0.5mm刻みで観測している。雪や霰などの固形降水は溶かして水にしてから観測している。
正
10
静止軌道衛星は、極軌道衛生より高い高度から地球を観測するため、一般に静止気象衛生の赤外画像の水平分解能は極軌道衛星から得られる赤外線の分解能より低い。
正
11
ひまわり6号、7号で観測した水蒸気画像は、雲や地表面からの6.5~7.0μmの波長帯における放射量を測定し、水蒸気量に変換して画像化したものである。
誤
12
水蒸気画像において、波長が長ければ水蒸気による赤外線の吸収率が小さく、透過率が高いので、下層や中層の水蒸気の情報を得ることができる。
正
13
数値予報において、積乱雲の組織化などの過程を計算するために最も重要な過程として、地表面からの蒸発や積雪の融解を考慮した、下部境界からの熱・水蒸気供給量のパラメタリゼーションである。
誤
14
全球モデルでは（）法、メソモデルでは（）法を用いている。
スペクトル,格子点
15
数値予報モデルは数値で表現した大気の状態を一定時間（ステップ）ごとに計算を繰り返して将来の大気を予測する。1ステップの長さは全球モデルでは（）秒、メソモデルでは（）秒である。
400,20
16
アメダスで観測されてもレーダーエコー合成図に現れないような弱い降水がある。降水短時間予報では、このような降水については予測することができないので注意が必要である。
誤
17
台風に関する警報は、中心気圧によってTS(Tropical Storm),STS(Severe Tropical Storm),T(Typhoon)の3階級に分かれている。
誤
18
最大風速34kt未満の熱帯低気圧に対しては海上警報は発表されない。
誤
19
64kt以上の最大風速が予想されていれば、台風から変わった温帯低気圧に対しても海上台風警報が発表される。
誤
20
波浪警報・注意報の対象となる沿岸の海域とは、海岸線が概ね20海里(約37km)以内の水域である。
正
21
「記録的短時間大雨情報」は大雨警報の発表中に、1時間に100mmといったその地域で数十年に一度しか発生しないような短時間の大雨が観測された時に発表される。
誤
22
日照時間とじゃ0,12kW/m2以上の強さの直射日光が地表を照射した時間であり、日照率は日照時間の可照時間に対する比である。谷間の観測所では日照が地形によって遮られることがあるが、これに伴う日照率の補正はしていない。
正
23
XバンドレーダーはCバンドレーダーより波長が短いことから、強い降水による電波の衰弱は小さく、この衰弱のために降水エコーが通常よりも極端に弱く観測されることはほとんどない。
誤
24
高度4.5km付近に受信信号の強い部分が層状になっているところがある。これは、気象レーダーのブライトバンドを生ずるものと同じ現象によるものであり、融解層に対応している。
正
25
ラジオゾンデによる定時の高層観測データは精度が高いため、観測地点直近の格子点では、この観測データそのものを解析値としている。
誤
26
解析対象時刻の前後に観測した衛星のデータは、解析対象時刻の観測データとみなして解析を行う。
誤
27
気温ガイダンスにより、数値予報で予想できない局地的降水によって生じる地上気温の誤差を低減することができる。
誤
28
降水ガイダンスにより、数値予報モデルに組み込まれている地形と実際の地形の違いによって生じる降水量の誤差を低減できる。
正
29
梅雨期の集中豪雨は、前線付近またはその南側で積乱雲がほとんど同じ場所で次々と発生し、発達しながら同一地点を通過することで発生する例が多い。
正
30
ダウンバースト及びガストフロントは竜巻発生確度なうキャスト及び竜巻発生注意情報の対象に含まれている。
正
31
記録的短時間大雨情報はあらかじめ定めた発表基準に達した場合、または発表基準に達すると予想される場合に発表される。
誤
32
記録的短時間大雨情報の発表基準は、全国で同じ値が用いられている。
誤
33
記録的短時間大雨情報には1時間雨量と3時間雨量に対して発表基準がある。
誤
34
気象ドップラーレーダーや数値予報から求められる竜巻発生のポテンシャルが基準に達しない場合でも、竜巻等の目撃情報に基づいて竜巻注意情報が発表されることがある。
正
35
異常伝搬は、気温あるいは湿度の水平傾度が大きく、屈折率が水平方向に大きく変化する場合に発生する。
誤
36
異常伝搬の発生する具体的な気象条件としては、高気圧内の空気の沈降や夜間の放射冷却、海陸風による空気の移流などが考えられる。
正
37
700hpa付近の高度において、鉛直p速度は保存量とみなすことができるため、総観規模の憂乱の追跡に利用できる。
誤
38
客観解析は解析値の第一推定値を観測データによって修正する処理であり、第一推定値には、通常気候値が用いられる。
誤
39
観測点の位置がモデルの格子点の位置と同じ場合には、その観測値が格子点の解析値となる。
誤
40
可視バンドでの空間分解能は()kmであり、赤外バンドでの空間分解能は()kmであるため、可視バンドの分解能の方が高い。
0.5~1,2
41
ひまわりで得られた輝度温度のデータは数値予報の客観解析に取り込まれ、上空の気温や水蒸気の初期値として利用されている。
正
42
積乱雲が大規模に発生する前の大気の成層状態は、下層から中層にかけて絶対不安定になっており、降水が始まると積乱雲内の大気は条件付き不安定になる。
誤
43
気象庁の高解像度ナウキャストについて、速報性を考慮しレーダーの観測結果をそのまま予測の初期値としており、雨量計の値による補正は行なっていない。
誤
44
マルチセル型あるいはスーパーセル型と呼ばれる積乱雲が数時間にわたって強い上昇気流を維持するためには、その雲の周辺で風の鉛直シアーが強いことが必要である。
正
45
高解像度降水ナウキャストでは、降水域の発達・衰弱は予測するが、降水域の発生は予測しない。
誤
46
発達した台風の中心付近では、周辺に比べて気温が高く、特に対流圏中層から上層にかけてはその傾向が明瞭である。
正
47
発達した台風であっても300hpa付近は常に空気が時計回りの循環を持っている。
誤
48
台風の風は、一般に気圧傾度力とコリオリ力及び遠心力が釣り合った傾度風で近似できるが、大気境界層内では摩擦力が加わり中心に向かう流れが生じる。
正
49
府県週間天気予報では、向こう一週間の天気、風、波浪、降水確率、最高・最低気温の各要素について一日単位で予報している。
誤
50
原則として週間天気予報は、府県予報区ごとに予報している。しかし、一部の府県予報区では、常時あるいは季節を限定して区域を細分し、予報している。
正
51
警報や注意報の発表の解除は原則として5時11時17時の天気予報の発表時刻に合わせて実施することがあらかじめ定められている。ただし、天気の急な変化が生じた場合はその限りではない。
誤
52
警報や注意報は、風速や指数等その基準の対象となる要素があらかじめ設定された基準値を超えたことが確認されてから発表される。
誤
53
警報や注意報は、いくつかの市町村をまとめた地域を対象に発表されており、市町村それぞれは対象になっていない。
誤
54
警報や注意報の基準値は１つの府県予報区内では基本的に同じである。府県予報区内に複数の発表区域が設定されているのは、激しい現象が局地的に発生することがあるからである。
誤
55
台風については、5日先までの予報が発表されている。この予報には、5日先までの各予報時刻の台風の中心位置‘（予報円）、中心気圧、最大風速、最大瞬間風速、暴風警戒域が含まれている。
誤
56
台風の大きさは()（風速()m/s以上の風が吹いているか、吹く可能性がある範囲）の半径、強さは()で階級を区分している。
強風域,15,最大風速
57
エルニーニョ現象が発生すると、太平洋熱帯域の対流活動が通常より（東or西)に偏り、フィリピン付近の対流活動が（活発or不活発）になる傾向がある。この影響で、夏季は、太平洋高気圧の本州への張り出しが(強まるor弱まる）
東,不活発,弱まる
58
ふぶきは、雪が降ると同時に、積もった雪が地上高く吹き上げられる現象である。
正
59
じん旋風は、地面から噴き上げられたチリまたは砂が、柱状になって時には撒き散らしながら旋回している現象である。
正
60
ラジオゾンデは1日()回観測されており、ウィンドプロファイラは()分おきに観測されており、ウィンドプロファイラの方が高頻度に観測されたデータを初期値解析に利用できることが特徴である。
2,10
61
全球モデルでは()時間先、MSMでは()時間先、LFMでは()時間先までのより細かな予報に用いられている。
48,24,数
62
全球モデルでは、格子間隔が大きく日本の脊梁山脈の地形を十分に表現できないため、日本海側斜面の冬季の降水を予測するのが困難である。
誤
63
数値プロダクトとして出力される降水量は、予想対象時刻における降水強度を表している。
誤
64
数値プロダクトとして出力される地上気温は、モデル大気の最下層の標高と実際の地表面の標高の差に基づいて、モデル最下層の気温を高度補正した値となる。
誤
65
夏季に日本の南を西進する寒冷低気圧の多くは、偏西風帯から切り離された低気圧である。
正
66
夏季に寒冷低気圧が日本付近い東進してくると、その東側から南東側にかけては、暖湿流が入りやすいため積乱雲が発達することが多い。
正
67
ガストフロントは雲を伴わないため、静止気象衛星で観測することはできない。
誤
68
竜巻発生ナウキャストでは、発生確度1は適中率は()く、補足率は()い。発生確度2は適中率は()く、補足率は()い。
低,高,高,低
69
大雨警報・注意報の発表基準は、()降水量,()降水量,()で判断される。
1時間,3時間,土壌雨量指数
70
0.1m/s刻みで観測した10分間の平均風速が0.5m/s以下の場合を静穏という。この範囲は、気象庁風力階級の風力0に相当する。
誤
71
風向を36方位で表す場合、北の風は()である。
36
72
気象ドップラーレーダーはパルス状に発射した電波が、降水粒子によって反射(後方散乱)される時の周波数の偏移を測定することにより、周囲の風に流されている降水粒子の3次元速度ベクトルの各成分を観測している。
誤
73
ドップラーレーダーでドップラー速度を観測できる最大距離は、降水粒子を観測できる最大距離よりも短い。
正
74
日本列島に大きな影響を及ぼす台風が日本に近づくと、台風情報は1時間間隔で発表される。
正
75
72時間以内に台風の暴風域に入る確率が0.5%以上ある地域には「暴風域に入る確率」を発表する。この確率は、市区町村等をまとめた地域ごとに72時間先までの3時間ごとの値で示す。
正
76
台風が温帯低気圧に変わっても、最大風速が17.2m/s未満になるまでは台風情報を継続し、温帯低気圧の中心位置、中心気圧、強風域等の情報を発表する。
誤
77
北太平洋の熱帯域の海面水温が低い1月〜3月にかけては、台風の発生数が他の時期に比べ少ない。
正
78
台風の通過直後には、台風がもたらした暖かい空気により海水が暖められて台風の通過した進行方向右側の海面水温が一時的に上昇することが多い。
誤
79
降水ありの予報のスレットスコアは、値が大きいほど予報の精度が高いが、常に降水の有無の予報の適中率以下となる。
正
80
異常天候早期警戒情報は、()日から()日後までを対象としている。
5,14
81
異常天候早期警戒情報は、7日間平均気温が「かなり高い」となる確率が()%以上と見込まれる場合に発表される。
30
82
気温の観測について、電気式温度計の感部は、通風筒と言われる筒の中に収容されている。通風筒は断熱材を挟む金属製の二重の円筒容器で、その上部にはファンが取り付けられており、円筒内を()に通風することにより外気との温度差がないようにしている。また通風筒下部に取り付けられた遮蔽板により、地表面で反射した日射の影響を防ぐ構造になっている。
上向き
83
全球モデルでは、静力学平衡の近似を用いていることから、鉛直p速度は水平方向の運動方程式と連続の式を用いて求めている。
正
84
高温注意情報は、市町村単位で発表される。
誤
85
高音注意情報が発表された場合、北日本等の一部の地域を除き、対象となる地域内の翌日または当日の最高気温が35度以上になると予想される。
正
86
高温注意報は、季節あるいは地域を問わず発表される。
誤
87
熱帯低気圧に対して海上強風警報が発表された場合、そのTDは今後台風になる可能性がある。
正
88
霧は、視程1km()である。
未満
89
階級がTSの台風に対して、海上台風警報が発表されることはない。
誤
90
大河川の氾濫などの大規模な水害は減少傾向にある。
正
91
温暖前線の傾きは寒冷前線より緩やかで気塊がゆっくり上昇するので、温暖前線上とその直近では積乱雲は発生しない。
誤
問題一覧
1
「台風の上陸」とは、台風の中心が北海道・本州・四国および沖縄本島の海岸線に達した場合をいい、小さい島や半島を横切って短時間で再び海に出る場合は通過という。
誤
2
アメダスなどの風、気象レーダーの画像、海面気圧のデータから、それぞれに渦の中心が求められる場合、台風の上陸の判定には海面気圧から求めた渦の中心が優先して用いられる。
正
3
週間天気予報では、府県天気予報、地方週間天気予報のほか、全般週間天気予報を毎日発表している。
誤
4
警報が発表されている二次細分区において、降っていた雨が止み、今後も降る見込みがないと予想された場合、大雨警報は速やかに解除されるが、洪水警報は河川水位が高い場合には継続されることがある。
誤
5
大雨警報・注意報の発表基準は土砂災害に関しては発表の最小単位である二次細分区の中でも異なる場合があるが、浸水災害に関しては二次細分区の中では同じである。
誤
6
洪水警報・注意報の発表基準のうち、流域雨量指数は、対象となる二次細分区域の中に24時間前から降った雨に基づいて算出している。
誤
7
技術的に予測が困難である、斜面の崩壊、深層崩壊、地滑りは土砂災害警戒情報の発表の対象とはしていない。
正
8
北極振動では亜熱帯ジェット気流の強弱に関連している。
誤
9
降水量は転倒ます型の雨量計を用いて0.5mm刻みで観測している。雪や霰などの固形降水は溶かして水にしてから観測している。
正
10
静止軌道衛星は、極軌道衛生より高い高度から地球を観測するため、一般に静止気象衛生の赤外画像の水平分解能は極軌道衛星から得られる赤外線の分解能より低い。
正
11
ひまわり6号、7号で観測した水蒸気画像は、雲や地表面からの6.5~7.0μmの波長帯における放射量を測定し、水蒸気量に変換して画像化したものである。
誤
12
水蒸気画像において、波長が長ければ水蒸気による赤外線の吸収率が小さく、透過率が高いので、下層や中層の水蒸気の情報を得ることができる。
正
13
数値予報において、積乱雲の組織化などの過程を計算するために最も重要な過程として、地表面からの蒸発や積雪の融解を考慮した、下部境界からの熱・水蒸気供給量のパラメタリゼーションである。
誤
14
全球モデルでは（）法、メソモデルでは（）法を用いている。
スペクトル,格子点
15
数値予報モデルは数値で表現した大気の状態を一定時間（ステップ）ごとに計算を繰り返して将来の大気を予測する。1ステップの長さは全球モデルでは（）秒、メソモデルでは（）秒である。
400,20
16
アメダスで観測されてもレーダーエコー合成図に現れないような弱い降水がある。降水短時間予報では、このような降水については予測することができないので注意が必要である。
誤
17
台風に関する警報は、中心気圧によってTS(Tropical Storm),STS(Severe Tropical Storm),T(Typhoon)の3階級に分かれている。
誤
18
最大風速34kt未満の熱帯低気圧に対しては海上警報は発表されない。
誤
19
64kt以上の最大風速が予想されていれば、台風から変わった温帯低気圧に対しても海上台風警報が発表される。
誤
20
波浪警報・注意報の対象となる沿岸の海域とは、海岸線が概ね20海里(約37km)以内の水域である。
正
21
「記録的短時間大雨情報」は大雨警報の発表中に、1時間に100mmといったその地域で数十年に一度しか発生しないような短時間の大雨が観測された時に発表される。
誤
22
日照時間とじゃ0,12kW/m2以上の強さの直射日光が地表を照射した時間であり、日照率は日照時間の可照時間に対する比である。谷間の観測所では日照が地形によって遮られることがあるが、これに伴う日照率の補正はしていない。
正
23
XバンドレーダーはCバンドレーダーより波長が短いことから、強い降水による電波の衰弱は小さく、この衰弱のために降水エコーが通常よりも極端に弱く観測されることはほとんどない。
誤
24
高度4.5km付近に受信信号の強い部分が層状になっているところがある。これは、気象レーダーのブライトバンドを生ずるものと同じ現象によるものであり、融解層に対応している。
正
25
ラジオゾンデによる定時の高層観測データは精度が高いため、観測地点直近の格子点では、この観測データそのものを解析値としている。
誤
26
解析対象時刻の前後に観測した衛星のデータは、解析対象時刻の観測データとみなして解析を行う。
誤
27
気温ガイダンスにより、数値予報で予想できない局地的降水によって生じる地上気温の誤差を低減することができる。
誤
28
降水ガイダンスにより、数値予報モデルに組み込まれている地形と実際の地形の違いによって生じる降水量の誤差を低減できる。
正
29
梅雨期の集中豪雨は、前線付近またはその南側で積乱雲がほとんど同じ場所で次々と発生し、発達しながら同一地点を通過することで発生する例が多い。
正
30
ダウンバースト及びガストフロントは竜巻発生確度なうキャスト及び竜巻発生注意情報の対象に含まれている。
正
31
記録的短時間大雨情報はあらかじめ定めた発表基準に達した場合、または発表基準に達すると予想される場合に発表される。
誤
32
記録的短時間大雨情報の発表基準は、全国で同じ値が用いられている。
誤
33
記録的短時間大雨情報には1時間雨量と3時間雨量に対して発表基準がある。
誤
34
気象ドップラーレーダーや数値予報から求められる竜巻発生のポテンシャルが基準に達しない場合でも、竜巻等の目撃情報に基づいて竜巻注意情報が発表されることがある。
正
35
異常伝搬は、気温あるいは湿度の水平傾度が大きく、屈折率が水平方向に大きく変化する場合に発生する。
誤
36
異常伝搬の発生する具体的な気象条件としては、高気圧内の空気の沈降や夜間の放射冷却、海陸風による空気の移流などが考えられる。
正
37
700hpa付近の高度において、鉛直p速度は保存量とみなすことができるため、総観規模の憂乱の追跡に利用できる。
誤
38
客観解析は解析値の第一推定値を観測データによって修正する処理であり、第一推定値には、通常気候値が用いられる。
誤
39
観測点の位置がモデルの格子点の位置と同じ場合には、その観測値が格子点の解析値となる。
誤
40
可視バンドでの空間分解能は()kmであり、赤外バンドでの空間分解能は()kmであるため、可視バンドの分解能の方が高い。
0.5~1,2
41
ひまわりで得られた輝度温度のデータは数値予報の客観解析に取り込まれ、上空の気温や水蒸気の初期値として利用されている。
正
42
積乱雲が大規模に発生する前の大気の成層状態は、下層から中層にかけて絶対不安定になっており、降水が始まると積乱雲内の大気は条件付き不安定になる。
誤
43
気象庁の高解像度ナウキャストについて、速報性を考慮しレーダーの観測結果をそのまま予測の初期値としており、雨量計の値による補正は行なっていない。
誤
44
マルチセル型あるいはスーパーセル型と呼ばれる積乱雲が数時間にわたって強い上昇気流を維持するためには、その雲の周辺で風の鉛直シアーが強いことが必要である。
正
45
高解像度降水ナウキャストでは、降水域の発達・衰弱は予測するが、降水域の発生は予測しない。
誤
46
発達した台風の中心付近では、周辺に比べて気温が高く、特に対流圏中層から上層にかけてはその傾向が明瞭である。
正
47
発達した台風であっても300hpa付近は常に空気が時計回りの循環を持っている。
誤
48
台風の風は、一般に気圧傾度力とコリオリ力及び遠心力が釣り合った傾度風で近似できるが、大気境界層内では摩擦力が加わり中心に向かう流れが生じる。
正
49
府県週間天気予報では、向こう一週間の天気、風、波浪、降水確率、最高・最低気温の各要素について一日単位で予報している。
誤
50
原則として週間天気予報は、府県予報区ごとに予報している。しかし、一部の府県予報区では、常時あるいは季節を限定して区域を細分し、予報している。
正
51
警報や注意報の発表の解除は原則として5時11時17時の天気予報の発表時刻に合わせて実施することがあらかじめ定められている。ただし、天気の急な変化が生じた場合はその限りではない。
誤
52
警報や注意報は、風速や指数等その基準の対象となる要素があらかじめ設定された基準値を超えたことが確認されてから発表される。
誤
53
警報や注意報は、いくつかの市町村をまとめた地域を対象に発表されており、市町村それぞれは対象になっていない。
誤
54
警報や注意報の基準値は１つの府県予報区内では基本的に同じである。府県予報区内に複数の発表区域が設定されているのは、激しい現象が局地的に発生することがあるからである。
誤
55
台風については、5日先までの予報が発表されている。この予報には、5日先までの各予報時刻の台風の中心位置‘（予報円）、中心気圧、最大風速、最大瞬間風速、暴風警戒域が含まれている。
誤
56
台風の大きさは()（風速()m/s以上の風が吹いているか、吹く可能性がある範囲）の半径、強さは()で階級を区分している。
強風域,15,最大風速
57
エルニーニョ現象が発生すると、太平洋熱帯域の対流活動が通常より（東or西)に偏り、フィリピン付近の対流活動が（活発or不活発）になる傾向がある。この影響で、夏季は、太平洋高気圧の本州への張り出しが(強まるor弱まる）
東,不活発,弱まる
58
ふぶきは、雪が降ると同時に、積もった雪が地上高く吹き上げられる現象である。
正
59
じん旋風は、地面から噴き上げられたチリまたは砂が、柱状になって時には撒き散らしながら旋回している現象である。
正
60
ラジオゾンデは1日()回観測されており、ウィンドプロファイラは()分おきに観測されており、ウィンドプロファイラの方が高頻度に観測されたデータを初期値解析に利用できることが特徴である。
2,10
61
全球モデルでは()時間先、MSMでは()時間先、LFMでは()時間先までのより細かな予報に用いられている。
48,24,数
62
全球モデルでは、格子間隔が大きく日本の脊梁山脈の地形を十分に表現できないため、日本海側斜面の冬季の降水を予測するのが困難である。
誤
63
数値プロダクトとして出力される降水量は、予想対象時刻における降水強度を表している。
誤
64
数値プロダクトとして出力される地上気温は、モデル大気の最下層の標高と実際の地表面の標高の差に基づいて、モデル最下層の気温を高度補正した値となる。
誤
65
夏季に日本の南を西進する寒冷低気圧の多くは、偏西風帯から切り離された低気圧である。
正
66
夏季に寒冷低気圧が日本付近い東進してくると、その東側から南東側にかけては、暖湿流が入りやすいため積乱雲が発達することが多い。
正
67
ガストフロントは雲を伴わないため、静止気象衛星で観測することはできない。
誤
68
竜巻発生ナウキャストでは、発生確度1は適中率は()く、補足率は()い。発生確度2は適中率は()く、補足率は()い。
低,高,高,低
69
大雨警報・注意報の発表基準は、()降水量,()降水量,()で判断される。
1時間,3時間,土壌雨量指数
70
0.1m/s刻みで観測した10分間の平均風速が0.5m/s以下の場合を静穏という。この範囲は、気象庁風力階級の風力0に相当する。
誤
71
風向を36方位で表す場合、北の風は()である。
36
72
気象ドップラーレーダーはパルス状に発射した電波が、降水粒子によって反射(後方散乱)される時の周波数の偏移を測定することにより、周囲の風に流されている降水粒子の3次元速度ベクトルの各成分を観測している。
誤
73
ドップラーレーダーでドップラー速度を観測できる最大距離は、降水粒子を観測できる最大距離よりも短い。
正
74
日本列島に大きな影響を及ぼす台風が日本に近づくと、台風情報は1時間間隔で発表される。
正
75
72時間以内に台風の暴風域に入る確率が0.5%以上ある地域には「暴風域に入る確率」を発表する。この確率は、市区町村等をまとめた地域ごとに72時間先までの3時間ごとの値で示す。
正
76
台風が温帯低気圧に変わっても、最大風速が17.2m/s未満になるまでは台風情報を継続し、温帯低気圧の中心位置、中心気圧、強風域等の情報を発表する。
誤
77
北太平洋の熱帯域の海面水温が低い1月〜3月にかけては、台風の発生数が他の時期に比べ少ない。
正
78
台風の通過直後には、台風がもたらした暖かい空気により海水が暖められて台風の通過した進行方向右側の海面水温が一時的に上昇することが多い。
誤
79
降水ありの予報のスレットスコアは、値が大きいほど予報の精度が高いが、常に降水の有無の予報の適中率以下となる。
正
80
異常天候早期警戒情報は、()日から()日後までを対象としている。
5,14
81
異常天候早期警戒情報は、7日間平均気温が「かなり高い」となる確率が()%以上と見込まれる場合に発表される。
30
82
気温の観測について、電気式温度計の感部は、通風筒と言われる筒の中に収容されている。通風筒は断熱材を挟む金属製の二重の円筒容器で、その上部にはファンが取り付けられており、円筒内を()に通風することにより外気との温度差がないようにしている。また通風筒下部に取り付けられた遮蔽板により、地表面で反射した日射の影響を防ぐ構造になっている。
上向き
83
全球モデルでは、静力学平衡の近似を用いていることから、鉛直p速度は水平方向の運動方程式と連続の式を用いて求めている。
正
84
高温注意情報は、市町村単位で発表される。
誤
85
高音注意情報が発表された場合、北日本等の一部の地域を除き、対象となる地域内の翌日または当日の最高気温が35度以上になると予想される。
正
86
高温注意報は、季節あるいは地域を問わず発表される。
誤
87
熱帯低気圧に対して海上強風警報が発表された場合、そのTDは今後台風になる可能性がある。
正
88
霧は、視程1km()である。
未満
89
階級がTSの台風に対して、海上台風警報が発表されることはない。
誤
90
大河川の氾濫などの大規模な水害は減少傾向にある。
正
91
温暖前線の傾きは寒冷前線より緩やかで気塊がゆっくり上昇するので、温暖前線上とその直近では積乱雲は発生しない。
誤