観測地点の海面気圧は、その地点の気圧と気温の値および気圧計の平均海面からの高さを静力学平衡の式と気体状態方程式に基づいた換算式に代入して求め、観測値としている。

(地上観測において)観測地点の気温は、観測データの面的な均一性を保つ目的で、下層大気の標準的な気温減率を用いて平均海面高さの気温に補正して、観測値としている。

ウィンドプロファイラで温暖前線が通過を観測すると、地表付近に南寄りの風が入り始め、時間と共にその層が上空に向かって厚くなる様子を捉えることができる。

全球解析、メソ解析及び局地解析に取り込まれる観測データには、同じ解析対象時刻・同じ領域で比べても、違いがある。その理由の一つは、各客観解析によって、解析対象時刻から計算処理を開始するまでの時間が異なるためである。

アンサンブル予報における全てのメンバー予報を平均した予報結果では、各予報時刻の物理的な整合性は保証されていない。

積雪変質モデルでは、新たに積もる雪の量、溶ける雪の量を計算することで積雪の深さを求めており、時間経過とともに積雪が沈み込む深さは計算されていない。

解析積雪深は、解析雨量や数値予報モデルの気温や日射量などを積雪変質モデルに与えて積雪の深さを計算し、アメダスの積雪深計の観測値で補正することによって作成される。

解析積雪深・解析降雪量は約5km四方の平均的な値のため、これより狭い局地的な降雪の多寡は表現できない。

解析積雪深が1時間に増加した量を1時間降雪量(cm)として算出しており、解析積雪深が減少した場合の1時間降雪量は0cmとしている。

寒冷前線がある地点を通過する場合、一般にその地点では、風向は時計回りに変化し、気温や露点温度は下降する。

温暖前線と寒冷前線の間の暖域に寒冷前線と平行に積乱雲の雲列が見られることがあり、これが通過すると寒冷前線が通過した時と似た風向・風速の変化をすることがある。

発達中の温帯低気圧の進行方向後面では、下層への強い寒気の流入に伴って、層厚が減少し、500hpa面など中層における等圧面高度が下降する一方、地上の気圧は上昇する。

一般に温帯低気圧に閉塞前線が形成されると、低気圧の一生の中で中心気圧が最も低く、最盛期の段階にあたる。

熱的低気圧は、春から夏の晴れた日に、昼間の地表面の加熱に伴い中部山岳地帯などの内陸部に発生し、夜間には消滅する。

中部山岳地帯などで発生する熱的低気圧において、気圧が低下しているのは下層だけであり、その気圧低下量と気温上昇量の関係は、気体の状態方程式と静力学方程式でほぼ表現される。

中部山岳地帯の谷や盆地では、谷風循環の補償流として下降気流によって断熱昇温が起こるため、平野部に比べて気圧低下量が大きい。

気象庁が発表するキキクルでは、危険度分布の「危険」は危険な場所からの避難が必要とされる警戒レベル4に相当する。

キキクルの危険度分布の危険度判定には、災害発生の危険度を確実に把握するため、「指数」等の予測値は用いず、実況値を用いている。

以下の問題に答えよ。

以下の問題に答えよ。

気象庁が行なっている地上観測において、同一期間内に極値となる値が2つ以上現れた場合は、起日(起時)の新しい方を極値としている。

非降水エコーの原因となる電波の異常伝搬は、気温が高度とともに急激に上昇するなど、屈折率が高さ方向に大きく変化する場合に発生する。

数値予報モデルでは、一定時間（ステップ)ごとに大気の状態の計算を繰り返して将来の状態を予測する。1ステップの長さは、全球モデルでは30分、メソモデルでは10分である。

メソアンサンブルモデルでは、激しい気象現象が発生する可能性について、メソモデルの予測結果のみでは把握が難しい場合でも、複数のメンバーの予報結果を用いることにより早い段階で把握することができる。

メソモデルで予測が難しい現象は、メソアンサンブル予測でも予測が難しいが、複数のメンバーの予測結果から現象の発生を確率的に捉えることができるようになる。

高解像度ナウキャストは、降水域の発達・衰弱は予測するが、発生は予測しない。

降水短時間予報の7時間先から15時間先までの予測は、メソモデルの予測を統計的に処理した結果を用いて降水を予測しており、局地モデル予測は用いていない。

温暖前線では、寒気の上を暖気が滑昇しており、寒気と暖気の間には鉛直方向に成層が不安定な転移層が見られる。

地上天気図では、寒冷前線の転移層が地表面と交わる寒気側の境界を寒冷前線とする。

気象庁が竜巻の強さ(風速)の評定に用いている日本版改良藤田スケール(JEFスケール)は、0-5までの6階級あり、数字が大きくなるにつれて風速が大きくなる。

台風が弱まって熱帯低気圧に変わった後、再び発達して台風になった場合には、別の台風として新たな番号が付けられる。

台風予報では、最長で5日先までの進路予報(予報円の中心と半径、進行方向と速度)と強度情報(中心気圧、最大風速、暴風警戒域など)が発表される。

台風が24時間以内に台風になり、日本に影響を及ぼす恐れがあるときは、「発達する熱帯低気圧に関する情報」が発表される。

週間天気予報において、予報期間の2日~7日について、各々の日の予想降水量を発表している。

予報期間の2日目から7日目の最高・最低気温の予想値には、予測範囲が示されており、実況の気温がこの範囲に入る確率は80%である。

予報期間の5日先までについて発表している早期注意情報（警報級の可能性）は「高」と「中」があり、「高」は警報級の現象の発生する可能性が高いことを表し、「中」は注意報級の現象の発生する可能性が高いことを表す。

雪片が融解して雨粒に変わる融解層によって、局所的に強い環状のエコーが観測されることがある。それをなんというか。

GPSゾンデによる観測では、GPS信号から得られた情報やゾンデ本体のセンサーで観測した気温と湿度を用いて、気圧値を求めている。

GPSゾンデによる観測では、GPS信号から得られた情報を用いて、上空の風向・風速を求めている。

ラジオゾンデによる観測では、昼間の観測では、日射の影響により、温度計センサーが大気の温度より高い値を示すことがあるため、温度計センサーの値に日射の影響を補正して気温の値としている。

ラジオゾンデ観測で得られた観測データにおいて、気温や湿度、風の鉛直分布の特徴を再現できるように選択された上空の観測点のことを「特異点」という。

積乱雲のような水平スケールが概ね10km以下の現象を予測するため、メソモデルや局地モデルでは、非静力学方程式を利用しており、これらのモデルは、鉛直流を質量保存の式から診断的に計算している。

太平洋高気圧は亜熱帯高気圧の1つで東西の水平スケールが3000km程度の総観規模の現象である。

太平洋高気圧のような亜熱帯高気圧は、ハドレー循環の下降流域に位置し、対流圏下層では発散域となっている。

太平洋高気圧の圏内では、海面からの水蒸気の供給により、対流圏下層から上層までのほとんどの高度で相対湿度が高くなっている。

日本海寒帯気団(JPCZ)は、冬の日本海で寒気の吹き出しに伴って形成される、長さ1000km程度の収束帯である。

日本寒帯気団収束帯(JPCZ)は北陸から東北地方の日本海にかけての地域で発生することが多く、近畿以西の日本海側ではほとんど見られない。

日本寒帯気団収束帯(JPCZ)の形成には、季節風が朝鮮半島の北にある山岳で2つに分かれ、風下の日本海の上で合流することのほか、海岸線の形や海面水温による気団変質の非一様性なども効いている。

発達した台風において風の接線成分と動径成分は、ともに大気境界層の上の自由大気下層で最大となる。

台風の強さは風速によって異なる。「猛烈な台風」は何m/sからのものをいうでしょう。数字のみでお答えください。

台風の強さは風速によって決まりますが、非常に強い台風は何m/s~54m/sでしょう。数字で答えてください。

台風の強さは風速によって決まりますが、強い台風は何m/s~44m/sでしょう。数字で答えてください。

発達した台風の中心付近では対流圏の下層から上層まで気温が周囲よりも高く、台風中心の低い気圧に対応している。

図 Aは10月のある日の気象衛星ひまわりの水蒸気画像であり、図 B はその 24時間後の画像である。図には暗域(破線)と地上低気圧の中心(L)が示されている。 図A及び図Bの暗域の部分では、対流圏上・中層で、周辺より温度が高く、乾燥していると判断される。

水蒸気画像は、「大気の窓」と呼ばれる水蒸気の吸収が少ない波長域における放射量をを画像化したもので、その明暗は対流圏中・上層の水蒸気量の多寡に対応している。

大雨特別警報の発表を判断するための指標には24時間降雪量が用いられており、府県程度の広がりを持って50年に1度の降雪量が予想される場合に大雪警報が発表され、積雪深は考慮されていない。

平均偏差(ME)を求めるときは、何-何で求められる？

気象庁では、観測した何を用いて、日射が大気中を通過する時のエーロゾル等による日射の減衰を表す指標(大気混濁係数)を算出しているでしょうか。

ウィンドプロファイラは、上空に向かって発射された電波が大気の乱れ等で散乱されて戻ってきた時の電波の強度を利用して、上空の風向風速を測定する装置である。

雲域Bには、北縁が寒気側に凸状に膨らむ「バルジ」が見られ、この雲域に対応する低気圧が、発生期・発達気・最盛期・衰弱期のうち、最盛期であることを示している。

2つの異なる等圧面の鉛直方向の間隔(高度差)は、地上の温帯低気圧の東側では西側に比べて大きい。

台風の発達期において、積乱雲が上昇流を維持し続けるためには、水平風の鉛直シアーが強い必要があることから、一般に水平風の鉛直シアーが強いほど台風が発達しやすい。

海陸風について、晴天日の日中に内陸部に向かって吹く海風は、大気下層で水平収束をもたらし、雷雨などの不安定降水を発生させる要因となる。

一般に、明瞭な海風循環は冬季より、夏季の方が出現しやすい。

沖縄地方、奄美地方及び小笠原諸島を除く、台風等を要因とする特別警報の指標（発表条件）は、「伊勢湾台風」級の中心気圧何hPa、最大風速何m/s以上の台風や同程度の温帯低気圧が来襲する場合に、暴風・高潮・波浪の特別警報が発表される。数字,数字で回答しなさい。

翌日の明け方に警報級の大雨が発生する可能性が高いと予測される場合には、夕方の時点で「明け方までに警報に切り替える可能性が高い」ことに言及した大雨注意報が発表される。

洪水警報の発表基準における「指定河川洪水予報による基準」は、洪水警報と指定河川洪水予報を整合させるためのもので、指定河川予報の基準観測点で「氾濫警戒情報」以上の基準を満たしている場合に洪水警報を発表することを意味している。

氾濫（）情報が出たら、洪水警報を発令する。

昼間のラジオゾンデ観測では、日射の影響により温度計センサーが大気の温度よりも高い値を示すことがあるが、発表される気温の観測値には日射の影響は補正されていない。

推計気象分布では、天気、気温、日照時間の分布が1kmメッシュの細かさで発表され、1時間ごとに更新されている。

天気の推計気象分布は、気象衛生ひまわりによる雲の観測データから晴れか曇りかを判定し、解析雨量を用いて降水の有無を判断している。

気温の推計気象分布は、アメダスなどの気温を用いているが、標高による気温の違いは考慮されていない。

気象レーダーでは、電波が発射されてから反射されて戻ってくるまでの経路上に強い降水がある場合、その場所で電波が減衰してしまい、それより遠方では実際の降水より弱く観測されることがある。

温帯低気圧のうち、梅雨前線上に発生する低気圧は相対的に水平スケールが小さく、対流圏上層においては明瞭な構造が見られないことが多い。

予報が1ヶ月を超える予報では、エルニーニョ・ラニーニャ現象のような海洋の変動と大気の変動を併せて予測し、大気と海洋の間の相互作用を考慮することが必要であるため。大気海洋モデルを用いている。

大気のみのモデルで数日を超える予報を行う場合、「アンサンブル予報」という手法を用いるが、大気海洋結合モデルを用いると、海洋と大気が相互に及ぼし合う影響を取り込むことにより、単一の初期値でも精度の良い予報を得ることができるため、アンサンブル予報の手法は用いていない。

大気海洋結合モデルでは、熱帯や海洋による大気への影響を特に詳細に計算することで予測の精度を上げている。一方、全体の計算量が増えないよう、北極域や南極域は予報領域には含まれていない。

寒冷低気圧の寒気核は対流圏の中上層より下層の方が顕著である。

寒冷低気圧の中心を結ぶ軸は、上層ほど大きく西に傾いていることが多い。

冬型の気圧配置の時に、日本海上で筋状の対流雲ができ始める地点と大陸の海岸線との間の距離は、海面水温や風速など他の条件が同じならば、大陸から吹き出す大気下層の気温が低いほど短い。

冬型の気圧配置の時、大陸からの寒気の吹き出しにより形成される筋状の対流雲は強い不安定により発達して対流圏界面に達することが多い。

以下の衛星画像は3月のものである。 領域Aには、オホーツク海の海面で冷やされて発生した海霧が広く分布している。

以下の衛星画像は3月のものである。 領域Cには低気圧の寒冷前線に対応する雲バンドの中に積乱雲を含む対流雲域が見られる。

発生したばかりの台風では眼がはっきりしないが、眼が出来始める頃から、中心気圧が急速に低下していくことが多い。

台風の中心に近い領域では、地表面摩擦の影響により、地表面(海面)近くで中心に吹き込む気流が生じ、その収束による上昇流が複数の積乱雲を組織化して壁雲を形成している。

警報は重大な災害が発生するような現象が実際に観測または解析されたときに発表されることとなっている。

翌日の明け方に警報級の現象が予想される場合には、夕方の時点で「明け方までに警報に切り替える可能性が高い」ことに言及した注意報が発表されている。

高解像度降水ナウキャストは、3次元的に降水を追跡する手法や、気温や湿度等の分布に基づいて雨粒の発生や落下等を計算する手法を導入している。

高解像度降水ナウキャストについて、高解像度化と速報性を両立するために、60分先までの予報期間のうち前半30分は、陸上と海岸近くの海上では250mの解像度により降水を予測し、その他の海上では、1kmでの解像度により降水を予測している。

流域雨量指数とは、河川の上流域に降った雨により、対象地点の洪水リスクがどの程度高まるかを把握するための指標で、洪水警報の「危険度分布」に用いられている。

流域雨量指数は、降った雨が地表面や地中を通って河川に流れ出す量をタンクモデルで計算し、河川を流下する量を運動方程式を用いて計算したもので、降った雨が時間をかけて河川に流れ出し、対象地点に流下するまでの時間差を表現することができる。

現在の洪水警報・洪水注意報の発表基準の気象要素には、流域雨量指数が用いられており、雨量は用いられていない。基準値は過去の洪水発生時の流域雨量値をもとに設定されており、流域雨量指数の実況値や予測値とこの基準を比較することにより、洪水リスクの高まりを把握することができる。

大雨警報の発表基準は、何と何を用いるか、

風力発電用風車のように、動きのある構造物からのグランドクラッタを品質管理で取り除くのは困難な場合がある。

シークラッタは、海上の波しぶきなどに電波が当たって、降水のないところにエコーが現れる現象であり、大気の屈折率が地表面から上方に向かって大きく減少している場合に現れやすい。

気温が0度となる高度付近で融解層が形成されている場合、そこでは局所的にエコーが弱く観測される。

ラジオゾンデは高度何kmまで観測することが可能でしょうか。

ラジオゾンデで実際に観測器で観測するものはなんでしょう。3つ答えてください。答えるときに文字と文字の間は半角の,を入れてください。あいうえお順で答えてください。