問題一覧
1
鳥羽・伏見の戦い
1868
2
五箇条の御誓文
1868
3
五榜の掲示
1868
4
政体書
1868
5
東京と改称
1868
6
会津戦争
1868
7
一世一元の政
1868
8
版籍奉還
1869
9
箱田戦争
1869
10
東京、横浜間に電信開通
1869
11
工部省
1870
12
新貨条例
1871
13
鉄道開通(新橋、横浜間)
1872
14
官営富岡製糸場
1872
15
徴兵告諭
1872
16
太陽暦採用
1872
17
徴兵令
1873
18
地租改正条例
1873
19
征韓派敗北
1873
20
内務省
1873
21
大阪会議
1875
22
讒謗律新聞紙条例
1875
23
江華島事件
1875
24
日朝修好条規
1876
25
廃刀令
1876
26
金禄公債証書条例
1876
27
札幌農学校
1876
28
敬神党の乱、秋月の乱、萩の乱
1876
29
地租を2.5%
1877
30
第一回内国勧業博覧会
1877
31
琉球処分
1879
32
横浜正金銀行
1880
33
国会期成同盟
1880
34
集会条例
1880
35
工場払下概則公布
1880
36
北海道開拓使官有物払下げ事件
1881
37
日本憲法見込案
1881
38
明治23年国会開設の勅
1881
39
自由党の結成
1881
40
松方財政始まる
1881
41
立憲改進党
1882
42
立憲帝政党
1882
43
日本銀行条例
1882
44
壬午事変
1882
45
民約訳解
1882
46
福島事件
1882
47
華族令
1884
48
加波山事件
1884
49
自由党解散
1884
50
秩父事件
1884
51
甲申事変
1884
52
漢城条約
1885
53
天津条約
1885
54
日本郵船会社
1885
55
大阪事件
1885
56
ノルマントン号事件
1886
57
大同団結運動
1887
58
三大事件建白運動
1887
59
保安条例
1887
60
市制・町村制公布
1888
61
枢密院設置
1888
62
皇室典範
1889
63
衆議院議員総選挙
1889
64
貴族院令
1889
65
府県制・郡制公布
1890
66
教育勅語
1890
67
第一回帝国議会召集
1890
68
電話開通(東京～横浜)
1890
69
大津事件
1891
70
足尾銅山鉱毒問題-問題化→直訴
1891-1901
71
樺山資紀海相の蛮勇演説
1891
72
万朝報
1892
73
ボンベイ航路
1893
74
日英通商航海条約
1894
75
八幡製鉄所-操業開始
1896-1901
76
貨幣法公布
1897
77
労働組合期成会
1897
78
隈板内閣(憲政党)成立
1898
79
日本之下層社会
1899
80
日英通商航海条約発効
1899
81
治安警察法
1900
82
明星の創刊
1900
83
軍部大臣現役武官制
1900
84
北清事変
1900
85
立憲政友会
1900
86
社会民主党の結成
1901
87
平民社
1903
88
桂・タフト協定、第二次日英同盟、ポーツマス条約
1905
89
日比谷焼討事件
1905
90
日本社会党
1906
91
日本国有法
1906
92
南満州鉄道株式会社
1906
93
日本製鋼所
1907
94
日本紳士協約
1907
95
大逆事件
1910
96
日米通商航海条約
1911
97
工場法
1911
98
青鞜社
1911
99
北海道、沖縄で徴兵令
1898
100
国政選挙、沖縄
1912