問題一覧
1
敬神党の乱、秋月の乱、萩の乱
1876
2
日米通商航海条約
1911
3
讒謗律新聞紙条例
1875
4
日本之下層社会
1899
5
国政選挙、沖縄
1912
6
大津事件
1891
7
衆議院議員総選挙
1889
8
八幡製鉄所-操業開始
1896-1901
9
自由党解散
1884
10
平民社
1903
11
ノルマントン号事件
1886
12
廃刀令
1876
13
新貨条例
1871
14
隈板内閣(憲政党)成立
1898
15
教育勅語
1890
16
明治23年国会開設の勅
1881
17
太陽暦採用
1872
18
治安警察法
1900
19
第一回内国勧業博覧会
1877
20
立憲政友会
1900
21
電話開通(東京～横浜)
1890
22
北海道開拓使官有物払下げ事件
1881
23
江華島事件
1875
24
官営富岡製糸場
1872
25
征韓派敗北
1873
26
北海道、沖縄で徴兵令
1898
27
社会民主党の結成
1901
28
青鞜社
1911
29
大阪会議
1875
30
日本社会党
1906
31
横浜正金銀行
1880
32
工部省
1870
33
大阪事件
1885
34
徴兵告諭
1872
35
ボンベイ航路
1893
36
自由党の結成
1881
37
版籍奉還
1869
38
壬午事変
1882
39
一世一元の政
1868
40
地租を2.5%
1877
41
五榜の掲示
1868
42
貴族院令
1889
43
札幌農学校
1876
44
大同団結運動
1887
45
集会条例
1880
46
日朝修好条規
1876
47
樺山資紀海相の蛮勇演説
1891
48
東京と改称
1868
49
日英通商航海条約
1894
50
桂・タフト協定、第二次日英同盟、ポーツマス条約
1905
51
政体書
1868
52
日本郵船会社
1885
53
枢密院設置
1888
54
鳥羽・伏見の戦い
1868
55
内務省
1873
56
秩父事件
1884
57
南満州鉄道株式会社
1906
58
保安条例
1887
59
第一回帝国議会召集
1890
60
三大事件建白運動
1887
61
軍部大臣現役武官制
1900
62
足尾銅山鉱毒問題-問題化→直訴
1891-1901
63
立憲改進党
1882
64
福島事件
1882
65
華族令
1884
66
北清事変
1900
67
地租改正条例
1873
68
工場払下概則公布
1880
69
日英通商航海条約発効
1899
70
漢城条約
1885
71
松方財政始まる
1881
72
府県制・郡制公布
1890
73
国会期成同盟
1880
74
市制・町村制公布
1888
75
東京、横浜間に電信開通
1869
76
民約訳解
1882
77
皇室典範
1889
78
大逆事件
1910