証券外務員二種(計算問題)
問題一覧
1
当座比率を求める式は下記の通りである。
当座比率(%)=(当座資産/自己資本)×100
×
2
流動比率を求める式は下記の通りである。
流動比率(%)=(流動資産/流動負債)×100
○
3
当座比率を求める式は下記の通りである。
当座比率(%)=(当座資産/流動負債)×100
○
4
売上高成長率を求める式は下記の通りである。
売上高成長率(%)
=(前期売上高/当期売上高)×100
×
5
売上高成長率を求める式は下記の通りである。
売上高成長率(%)
=(当期売上高/前期売上高)×100
○
6
営業利益=売上高-売上原価-(？)
販売費及び一般管理費
7
経常利益=営業利益+営業外利益-(？)
営業外費用
8
税引前前期利益=(？)+特別利益-特別損失
経常利益
9
当期純利益=税引前前期利益-(？)税、住民税及び事業税
法人
10
経常利益=売上高-売上原価-販売費及び一般管理費+(？)
営業外損失
11
売上高経常利益率=((？)/売上高)×100
経常利益
12
当期(純)利益=経常利益+(？)-法人税、住民税及び事業税
特別損益
13
売上高(純)利益率=((？)/売上高)×100
当期純利益
14
前期(純)利益=
売上高-売上原価-販売費及び一般管理費+(？)+特別損益-法人税、住民税及び事業税
営業外損益
15
利益成長率=(① / ②)×100
①:当期(純)利益 ②:前期(純)利益
16
売上高成長率=(①/②)×100
①:当期売上高 ②:前期売上高
17
当期配当性向=(①/②)×100
①:当期配当金 ②:当期(純)利益
18
前期配当性向=(①/②)×100
①:前期配当金 ②:前期(純)利益
19
当座比率=(①/②)×100
①:当座資産 ②:流動負債
20
負債比率=((流動負債+固定負債)/(？))×100
自己資本
21
自己資本比率=(自己資本/(？))×100
総資本
22
総資本回転率=((？)/総資本(期首・期末平均))
売上高
23
固定長期適合率=
(固定資産/(固定負債+(？)))×100
自己資本
24
流動比率=(①/②)×100
①:流動資産 ②:流動負債
25
売上高営業キャッシュ・フロー比率=
(営業活動によるキャッシュ・フロー/(？))
×100
売上高
26
営業キャッシュ・フロー流動負債比率=
(営業活動によるキャッシュ・フロー/(？))
×100
流動負債残高
27
営業キャッシュ・フロー有利子負債比率=
(営業活動によるキャッシュ・フロー/(？))
×100
有利子負債残高
28
配当金(年額)=(中間配当+期末配当)×(？)
発行済株式総数
29
当期純利益=
売上高-売上原価-販売費及び一般管理費+
営業外損益+(？)-法人税、住民税及び事業税
特別損益
30
配当率=(配当金/(？))×100
資本金
31
配当率=(①/②)×100
①:配当金 ②:資本金
32
配当性向=(配当金/(？))×100
当期純利益
33
ある個人(居住者)が利付国債を取引所取引により購入した場合の受渡代金を求める算式は、
「受渡代金=約定代金+経過利子+委託手数料+消費税相当額」である。
○
34
パリティ価格=
(株価/(？))×100
転換科学
35
乖離率=
(((？)の時価-パリティ価格)/パリティ価格)×100
転換社債
36
転換株数= 額面金額/(？)
転換価額
37
最終利回り(%)=
((利率+((？)-購入価格)/残存年数)/購入価格)×100
償還価格
38
最終利回り(%)=
((利率+( (①)-(②) ) / (③) ) / (②) )×100
①:償還価格 ②:購入価格 ③:残存年数
39
応募者利回り(%)=
((利率+(償還価格-発行価格)/償還期限)/(？))×100
発行価格
40
応募者利回り(%)=
((利率+( (①) - (②) )/ (③) ) / (②) )×100
①:償還価格 ②:発行価格 ③:償還期限
41
直接利回り(%)=(利率/(？))×100
購入価格
42
所有期間利回り(%)=
((利率+((？)-購入価格)/所有年数)/購入価格)×100
売却価格
43
所有期間利回り(%)=
((利率+( (①) - (②) ) / (③) )/ (②) )×100
①:売却価格 ②:購入価格 ③:所有年数
44
約定代金= 額面×(購入単価/(？)円)
100
45
委託手数料= 額面×(手数料/100円)×((？))
1+消費税率
46
受渡代金= 約定代金+(？)+委託手数料
経過利子
47
権利落相場= (？)/分割比率
権利付相場
48
時価1,800円の株式について、1:1.2の株式分割を行うこととなった。予想権利落相場はいくらか。
1,500円
49
資産価値= (？)×分割比率
権利落相場
50
時価780円の株式について、1:1.2の株式分割を行うこととなった。予想権利落相場はいくらか。
650円
51
1:1.5の株式分割を行う株式の権利付相場は1,450円であったが、権利落後の値段が1,100円になったとすると、権利付相場に対していくら値上がりしたことになるか。
200円
52
1:1.2の株式分割を行う株式の権利付相場は1,170円であったが、権利落後の値段が1,080円になったとすると、権利付相場に対していくら値上がりしたことになるか。
126円
53
1株あたり当期純利益
=当期純利益/(？)
発行済株式総数
54
株価収益率(PER)
=(？)/1株あたり当期純利益
株価
55
以下の会社の株価収益率(PER)はいくらか。
・総資産 24億8,000万円
・総負債 17億3,000万円
・発行済株式総数 600万株
・株価 180円
・当期純利益 3,000万円
36倍
56
1株あたりキャッシュ・フロー
=(当期純利益+(？))/発行済株式総数
減価償却費
57
PCFR= (？)/1株あたりキャッシュ・フロー
株価
58
以下の会社の株価キャッシュ・フロー倍率(PCFR)はいくらか。
・発行済株式総数 5億株
・当期純利益 140億円
・減価償却費 40億円
・株価 1,512円
42倍
59
純資産を求める公式はどれか。
純資産=総資産-総負債
60
1株あたり純資産
=純資産/(？)
発行済株式総数
61
以下の会社の株価純資産倍率(PBR)はいくらか。
・総資産 4,892億円
・総負債 4,092億円
・当期純利益 15億円
・発行済株式総数 32,000万株
・株価 300円
1.2倍
62
自己資本利益率(ROE)
=((？) / 自己資本(期首・期末平均))×100
当期純利益
63
以下の会社の当期における自己資本利益率(ROE)はいくらか。(小数第2位以下切り捨て)
当期
・総資産 70,300百万円
・自己資本 52,300百万円
・売上高 81,600百万円
・純利益 8,000百万円
前期
・総資産 60,700百万円
・自己資本 47,900百万円
・売上高 76,500百万円
・純利益 4,100百万円
15.9%
64
EV/EBITDA倍率
=(時価総額+有利子負債-現預金-(？))/EBITDA
短期有価証券
65
資本金300億円、時価総額6,000億円、利益剰余金120億円、保有現預金(短期有価証券含む)1,300億円、有利子負債3,600億円、EBITDA815億円だった場合のEV/EBITDA倍率はいくらか。
(小数第2位以下切り捨て)
10.1倍
66
権利付相場においてA社の株価が1,000円、B社の株価が750円、C社の株価が1,250円で、3社の平均株価を算出する除数が3であった場合、A社が1:2の株式分割を行った後も3社の平均株価に連続性を持たせるための除数はいくらか。
2.50
67
国民経済計算では、「国内総生産=雇用者報酬+固定資本減耗+(間接税-補助金)」という式が成立する。
×
68
所得から所得税等、健康保険料、年金保険料、雇用保険料等を差し引いたものを可処分所得という。
○
69
労働力人口の定義とは、就職者数と完全失業者数を合計したものであり、15歳以上人口のうち、働く意思を持っているものの人口のことである。
○
70
有効求人倍率は、一般に好況期に上昇し、不況期に低下する。
○
71
雇用関連指数のうち「完全失業率」は、完全失業者数を労働力人口を除して求められる。
○
72
雇用関連指数のうち「労働力人口比率」とは、労働力人口を15歳以上の人口で除して求められる。
○
73
雇用関連指数のうち「有効求人倍率」は、有効求人数を有効求職者数で除して求められる。
○
74
100人の求職者数に対して、60人の求人数がある場合の有効求人倍率は、1.2倍(小数第2位以下切り捨て)である。
×
75
経常収支は、貿易・サービス収支、第一次所得収支、第二次所得収支の３つの合計として求めることができる。
○
76
貸借対照表上の金額が下記の通りであり、流動比率が300%である場合の自己資本の数値はどれか。(単位:百万円)
・流動資産 2,000
・流動負債 4,000
・固定負債 6,500
3,500
77
キャッシュ・フロー計算書から抜粋した金額が下記の通りである場合の、売上高営業キャッシュ・フロー比率はいくつか。(単位:百万円)
・売上高 33,000
・営業活動によるキャッシュ・フロー 800
・投資活動によるキャッシュ・フロー ▲400
・財務活動によるキャッシュ・フロー 1,000
2.4%
78
キャッシュ・フロー計算書と貸借対照表から抜粋した金額が下記の通りである場合の、営業キャッシュ・フロー流動負債比率はいくつか。(単位:百万円)
○キャッシュ・フロー
・売上高 33,000
・営業活動によるキャッシュ・フロー 800
○流動負債
・支払手形、買掛金 5,000
・短期借入金 1,800
・その他 3,000
8.1%
79
キャッシュ・フロー計算書と貸借対照表から抜粋した金額が下記の通りである場合の、営業キャッシュ・フロー有利子負債比率はいくつか。(単位:百万円)
○キャッシュ・フロー
・売上高 33,000
・営業活動によるキャッシュ・フロー 800
○流動負債
・支払手形、買掛金 5,000
・短期借入金 1,800
・その他 3,000
○固定負債
・長期借入金 6,200
・退職給付引当金 1,800
・その他 600
10.0%
80
資料から抜粋した金額が下記の通りである会社の配当率はどれか。(少数第2位以下切り捨て)
・発行済株式総数 1,800千株
・中間配当 9.0円
・期末配当 8.0円
○純資産(単位:百万円)
・資本金 210
・剰余金等 2,400
14.5%
81
資料から抜粋した金額が下記の通りである会社の配当率はどれか。(少数第2位以下切り捨て)
・発行済株式総数 1,800千株
・中間配当 9.0円
・期末配当 8.0円
○売上(単位:百万円)
・売上高 40,000
・売上原価 36,000
・販売費及び一般管理費 3,000
・営業外損益 200
・特別損益 ▲400
・法人税、住民税及び事業税 400
7.6%
82
以下の会社の株価純資産倍率(PBR)及び株価収益率(PER)の組み合わせとして、正しいものはどれか。
・発行済株式総数 5,000万株
・総資産 450億円
・総負債 250億円
・当期(純)利益 20億円
・株価(時価) 800円
PBR:2.0倍 PER:20.0倍
83
利率年2.5%、残存期間5年、購入価格105円の転換社債型新株予約権付社債の最終利回りとして正しいものはどれか。
1.428%
84
利率年2.0%、残存期間3年、購入価格102円の利付債券の直接利回りとして正しいものはどれか。
1.960%
85
資料から抜粋した金額が次の通りである会社の配当率及び配当性向の組み合わせとして正しいものはどれか。
・発行済株式総数 2,400,000株
・中間配当 7.5円
・期末配当 10.0円
純資産合計(単位:百万円)
・資本金 250
・剰余金等 1,250
売上(単位:百万円)
・売上高 50,000
・売上原価 40,000
・販売費及び一般管理費 8,800
・営業外損益 100
・特別損益 ▲300
・法人税、住民税及び事業税 500
配当率:16.8% 配当性向:8.4%
86
資料から抜粋した金額が次の通りである会社の配当率として正しいものはどれか。
・発行済株式総数 2,400,000株
・中間配当 7.5円
・期末配当 10.0円
純資産合計(単位:百万円)
・資本金 250
・剰余金等 1,250
配当率:16.8%
87
資料から抜粋した金額が次の通りである会社の配当率及び配当性向の組み合わせとして正しいものはどれか。
・発行済株式総数 2,400,000株
・中間配当 7.5円
・期末配当 10.0円
純資産合計(単位:百万円)
・資本金 250
・剰余金等 1,250
売上(単位:百万円)
・売上高 50,000
・売上原価 40,000
・販売費及び一般管理費 8,800
・営業外損益 100
・特別損益 ▲300
・法人税、住民税及び事業税 500
配当性向:8.4%
88
下記の通り10,000株を買付け、その後10,000株を売却した個人の、売却の所得に対する所得税及び復興特別所得税並びに住民税の合計金額として正しいものはどれか。
月 別 単価 株数
5月 買い 4,700円 2,500株
7月 買い 3,000円 4,700株
8月 買い 5,600円 2,800株
9月 売り 4,300円 10,000株
298,630円
89
以下の会社の株価純資産倍率(PBR)として、正しいものはどれか。
・発行済株式総数 5,000万株
・総資産 450億円
・総負債 250億円
・当期(純)利益 20億円
・株価(時価) 800円
PBR:2.0倍
90
以下の会社の株価収益率(PER)として、正しいものはどれか。
・発行済株式総数 5,000万株
・総資産 450億円
・総負債 250億円
・当期(純)利益 20億円
・株価(時価) 800円
PER:20.0倍
91
下記の条件の転換社債型新株予約権付社債の乖離率として正しいものはどれか。
・転換価額 500円
・転換社債型新株予約権付社債の時価 101円
・転換の対象となる株式の時価 450円
12.22%
92
下記の会社の当期における自己資本利益率(ROE)として正しいものはどれか。
○当期(単位:百万円)
・総資産 37,500
・自己資本 7,500
・当期(純)利益 380
○前期(単位:百万円)
・総資産 36,000
・自己資本 7,000
・当期(純)利益 300
5.24%
93
ある個人が、額面100万円の長期利付国債を取引所取引により単価103円で購入したときの受渡代金として正しいものはどれか。
経過利子は1,400円、委託手数料は額面100円につき30銭とする。
1,034,400円
94
以下の会社の株価収益率(PER)及び自己資本利益率(ROE)の組み合わせとして正しいものはどれか。
・総資産 24億8,000万円
・総負債 17億3,000万円
・当期(純)利益 3,000万円
・発行済株式総数 500万株
・株価(時価) 180円
ROE:4.0%
95
以下の会社の株価収益率(PER)として正しいものはどれか。
・総資産 24億8,000万円
・総負債 17億3,000万円
・当期(純)利益 3,000万円
・発行済株式総数 500万株
・株価(時価) 180円
PER:30.0倍
96
以下の会社の株価収益率(PER)及び自己資本利益率(ROE)の組み合わせとして正しいものはどれか。
・総資産 24億8,000万円
・総負債 17億3,000万円
・当期(純)利益 3,000万円
・発行済株式総数 500万株
・株価(時価) 180円
PER:30.0倍 ROE:4.0%
97
年利率3.40%、残存期間1年の利付債券について、最終利回りが1.37%となるように購入した場合の購入価格として正しいものはどれか。
102円
98
ある個人がA社株式を成行注文で買い委託したところ、2,000株を1株1,250円で、4,000株を1株1,300円でそれぞれ約定した。この場合の受渡金額として正しいものはどれか。
(手数料は下記の条件に基づき計算する。)
パターン①
約定代金:100万円超 500万円以下
委託手数料(※):約定代金×0.900%+2,500円
パターン②
約定代金:500万円超 1,000万円以下
委託手数料(※):約定代金×0.700%+12,500円
※委託手数料には消費税10%相当額が加算される。
7,773,040円
99
以下の会社の株価純資産倍率(PBR)及び株価収益率(PER)の組み合わせとして正しいものはどれか。
・発行済株式総数 5,000万株
・総資産 600億円
・総負債 450億円
・当期(純)利益 10億円
・株価(時価) 800円
PBR:2.6倍 PER:40.0倍
100
以下の会社の株価収益率(PER)として正しいものはどれか。
・発行済株式総数 5,000万株
・総資産 600億円
・総負債 450億円
・当期(純)利益 10億円
・株価(時価) 800円
PER:40.0倍
衣料管理士 流通・消費分野
衣料管理士 流通・消費分野
ユーザ名非公開 · 10回閲覧 · 72問 · 2ヶ月前衣料管理士 流通・消費分野
衣料管理士 流通・消費分野
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衣料管理士 企画・設計・生産分野
衣料管理士 企画・設計・生産分野
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衣料管理士 企画・設計・生産分野
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衣料管理士 企画・設計・生産分野〇
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衣料管理士 企画・設計・生産分野〇
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証券外務員二種
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証券外務員二種
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問題一覧
1
当座比率を求める式は下記の通りである。
当座比率(%)=(当座資産/自己資本)×100
×
2
流動比率を求める式は下記の通りである。
流動比率(%)=(流動資産/流動負債)×100
○
3
当座比率を求める式は下記の通りである。
当座比率(%)=(当座資産/流動負債)×100
○
4
売上高成長率を求める式は下記の通りである。
売上高成長率(%)
=(前期売上高/当期売上高)×100
×
5
売上高成長率を求める式は下記の通りである。
売上高成長率(%)
=(当期売上高/前期売上高)×100
○
6
営業利益=売上高-売上原価-(？)
販売費及び一般管理費
7
経常利益=営業利益+営業外利益-(？)
営業外費用
8
税引前前期利益=(？)+特別利益-特別損失
経常利益
9
当期純利益=税引前前期利益-(？)税、住民税及び事業税
法人
10
経常利益=売上高-売上原価-販売費及び一般管理費+(？)
営業外損失
11
売上高経常利益率=((？)/売上高)×100
経常利益
12
当期(純)利益=経常利益+(？)-法人税、住民税及び事業税
特別損益
13
売上高(純)利益率=((？)/売上高)×100
当期純利益
14
前期(純)利益=
売上高-売上原価-販売費及び一般管理費+(？)+特別損益-法人税、住民税及び事業税
営業外損益
15
利益成長率=(① / ②)×100
①:当期(純)利益 ②:前期(純)利益
16
売上高成長率=(①/②)×100
①:当期売上高 ②:前期売上高
17
当期配当性向=(①/②)×100
①:当期配当金 ②:当期(純)利益
18
前期配当性向=(①/②)×100
①:前期配当金 ②:前期(純)利益
19
当座比率=(①/②)×100
①:当座資産 ②:流動負債
20
負債比率=((流動負債+固定負債)/(？))×100
自己資本
21
自己資本比率=(自己資本/(？))×100
総資本
22
総資本回転率=((？)/総資本(期首・期末平均))
売上高
23
固定長期適合率=
(固定資産/(固定負債+(？)))×100
自己資本
24
流動比率=(①/②)×100
①:流動資産 ②:流動負債
25
売上高営業キャッシュ・フロー比率=
(営業活動によるキャッシュ・フロー/(？))
×100
売上高
26
営業キャッシュ・フロー流動負債比率=
(営業活動によるキャッシュ・フロー/(？))
×100
流動負債残高
27
営業キャッシュ・フロー有利子負債比率=
(営業活動によるキャッシュ・フロー/(？))
×100
有利子負債残高
28
配当金(年額)=(中間配当+期末配当)×(？)
発行済株式総数
29
当期純利益=
売上高-売上原価-販売費及び一般管理費+
営業外損益+(？)-法人税、住民税及び事業税
特別損益
30
配当率=(配当金/(？))×100
資本金
31
配当率=(①/②)×100
①:配当金 ②:資本金
32
配当性向=(配当金/(？))×100
当期純利益
33
ある個人(居住者)が利付国債を取引所取引により購入した場合の受渡代金を求める算式は、
「受渡代金=約定代金+経過利子+委託手数料+消費税相当額」である。
○
34
パリティ価格=
(株価/(？))×100
転換科学
35
乖離率=
(((？)の時価-パリティ価格)/パリティ価格)×100
転換社債
36
転換株数= 額面金額/(？)
転換価額
37
最終利回り(%)=
((利率+((？)-購入価格)/残存年数)/購入価格)×100
償還価格
38
最終利回り(%)=
((利率+( (①)-(②) ) / (③) ) / (②) )×100
①:償還価格 ②:購入価格 ③:残存年数
39
応募者利回り(%)=
((利率+(償還価格-発行価格)/償還期限)/(？))×100
発行価格
40
応募者利回り(%)=
((利率+( (①) - (②) )/ (③) ) / (②) )×100
①:償還価格 ②:発行価格 ③:償還期限
41
直接利回り(%)=(利率/(？))×100
購入価格
42
所有期間利回り(%)=
((利率+((？)-購入価格)/所有年数)/購入価格)×100
売却価格
43
所有期間利回り(%)=
((利率+( (①) - (②) ) / (③) )/ (②) )×100
①:売却価格 ②:購入価格 ③:所有年数
44
約定代金= 額面×(購入単価/(？)円)
100
45
委託手数料= 額面×(手数料/100円)×((？))
1+消費税率
46
受渡代金= 約定代金+(？)+委託手数料
経過利子
47
権利落相場= (？)/分割比率
権利付相場
48
時価1,800円の株式について、1:1.2の株式分割を行うこととなった。予想権利落相場はいくらか。
1,500円
49
資産価値= (？)×分割比率
権利落相場
50
時価780円の株式について、1:1.2の株式分割を行うこととなった。予想権利落相場はいくらか。
650円
51
1:1.5の株式分割を行う株式の権利付相場は1,450円であったが、権利落後の値段が1,100円になったとすると、権利付相場に対していくら値上がりしたことになるか。
200円
52
1:1.2の株式分割を行う株式の権利付相場は1,170円であったが、権利落後の値段が1,080円になったとすると、権利付相場に対していくら値上がりしたことになるか。
126円
53
1株あたり当期純利益
=当期純利益/(？)
発行済株式総数
54
株価収益率(PER)
=(？)/1株あたり当期純利益
株価
55
以下の会社の株価収益率(PER)はいくらか。
・総資産 24億8,000万円
・総負債 17億3,000万円
・発行済株式総数 600万株
・株価 180円
・当期純利益 3,000万円
36倍
56
1株あたりキャッシュ・フロー
=(当期純利益+(？))/発行済株式総数
減価償却費
57
PCFR= (？)/1株あたりキャッシュ・フロー
株価
58
以下の会社の株価キャッシュ・フロー倍率(PCFR)はいくらか。
・発行済株式総数 5億株
・当期純利益 140億円
・減価償却費 40億円
・株価 1,512円
42倍
59
純資産を求める公式はどれか。
純資産=総資産-総負債
60
1株あたり純資産
=純資産/(？)
発行済株式総数
61
以下の会社の株価純資産倍率(PBR)はいくらか。
・総資産 4,892億円
・総負債 4,092億円
・当期純利益 15億円
・発行済株式総数 32,000万株
・株価 300円
1.2倍
62
自己資本利益率(ROE)
=((？) / 自己資本(期首・期末平均))×100
当期純利益
63
以下の会社の当期における自己資本利益率(ROE)はいくらか。(小数第2位以下切り捨て)
当期
・総資産 70,300百万円
・自己資本 52,300百万円
・売上高 81,600百万円
・純利益 8,000百万円
前期
・総資産 60,700百万円
・自己資本 47,900百万円
・売上高 76,500百万円
・純利益 4,100百万円
15.9%
64
EV/EBITDA倍率
=(時価総額+有利子負債-現預金-(？))/EBITDA
短期有価証券
65
資本金300億円、時価総額6,000億円、利益剰余金120億円、保有現預金(短期有価証券含む)1,300億円、有利子負債3,600億円、EBITDA815億円だった場合のEV/EBITDA倍率はいくらか。
(小数第2位以下切り捨て)
10.1倍
66
権利付相場においてA社の株価が1,000円、B社の株価が750円、C社の株価が1,250円で、3社の平均株価を算出する除数が3であった場合、A社が1:2の株式分割を行った後も3社の平均株価に連続性を持たせるための除数はいくらか。
2.50
67
国民経済計算では、「国内総生産=雇用者報酬+固定資本減耗+(間接税-補助金)」という式が成立する。
×
68
所得から所得税等、健康保険料、年金保険料、雇用保険料等を差し引いたものを可処分所得という。
○
69
労働力人口の定義とは、就職者数と完全失業者数を合計したものであり、15歳以上人口のうち、働く意思を持っているものの人口のことである。
○
70
有効求人倍率は、一般に好況期に上昇し、不況期に低下する。
○
71
雇用関連指数のうち「完全失業率」は、完全失業者数を労働力人口を除して求められる。
○
72
雇用関連指数のうち「労働力人口比率」とは、労働力人口を15歳以上の人口で除して求められる。
○
73
雇用関連指数のうち「有効求人倍率」は、有効求人数を有効求職者数で除して求められる。
○
74
100人の求職者数に対して、60人の求人数がある場合の有効求人倍率は、1.2倍(小数第2位以下切り捨て)である。
×
75
経常収支は、貿易・サービス収支、第一次所得収支、第二次所得収支の３つの合計として求めることができる。
○
76
貸借対照表上の金額が下記の通りであり、流動比率が300%である場合の自己資本の数値はどれか。(単位:百万円)
・流動資産 2,000
・流動負債 4,000
・固定負債 6,500
3,500
77
キャッシュ・フロー計算書から抜粋した金額が下記の通りである場合の、売上高営業キャッシュ・フロー比率はいくつか。(単位:百万円)
・売上高 33,000
・営業活動によるキャッシュ・フロー 800
・投資活動によるキャッシュ・フロー ▲400
・財務活動によるキャッシュ・フロー 1,000
2.4%
78
キャッシュ・フロー計算書と貸借対照表から抜粋した金額が下記の通りである場合の、営業キャッシュ・フロー流動負債比率はいくつか。(単位:百万円)
○キャッシュ・フロー
・売上高 33,000
・営業活動によるキャッシュ・フロー 800
○流動負債
・支払手形、買掛金 5,000
・短期借入金 1,800
・その他 3,000
8.1%
79
キャッシュ・フロー計算書と貸借対照表から抜粋した金額が下記の通りである場合の、営業キャッシュ・フロー有利子負債比率はいくつか。(単位:百万円)
○キャッシュ・フロー
・売上高 33,000
・営業活動によるキャッシュ・フロー 800
○流動負債
・支払手形、買掛金 5,000
・短期借入金 1,800
・その他 3,000
○固定負債
・長期借入金 6,200
・退職給付引当金 1,800
・その他 600
10.0%
80
資料から抜粋した金額が下記の通りである会社の配当率はどれか。(少数第2位以下切り捨て)
・発行済株式総数 1,800千株
・中間配当 9.0円
・期末配当 8.0円
○純資産(単位:百万円)
・資本金 210
・剰余金等 2,400
14.5%
81
資料から抜粋した金額が下記の通りである会社の配当率はどれか。(少数第2位以下切り捨て)
・発行済株式総数 1,800千株
・中間配当 9.0円
・期末配当 8.0円
○売上(単位:百万円)
・売上高 40,000
・売上原価 36,000
・販売費及び一般管理費 3,000
・営業外損益 200
・特別損益 ▲400
・法人税、住民税及び事業税 400
7.6%
82
以下の会社の株価純資産倍率(PBR)及び株価収益率(PER)の組み合わせとして、正しいものはどれか。
・発行済株式総数 5,000万株
・総資産 450億円
・総負債 250億円
・当期(純)利益 20億円
・株価(時価) 800円
PBR:2.0倍 PER:20.0倍
83
利率年2.5%、残存期間5年、購入価格105円の転換社債型新株予約権付社債の最終利回りとして正しいものはどれか。
1.428%
84
利率年2.0%、残存期間3年、購入価格102円の利付債券の直接利回りとして正しいものはどれか。
1.960%
85
資料から抜粋した金額が次の通りである会社の配当率及び配当性向の組み合わせとして正しいものはどれか。
・発行済株式総数 2,400,000株
・中間配当 7.5円
・期末配当 10.0円
純資産合計(単位:百万円)
・資本金 250
・剰余金等 1,250
売上(単位:百万円)
・売上高 50,000
・売上原価 40,000
・販売費及び一般管理費 8,800
・営業外損益 100
・特別損益 ▲300
・法人税、住民税及び事業税 500
配当率:16.8% 配当性向:8.4%
86
資料から抜粋した金額が次の通りである会社の配当率として正しいものはどれか。
・発行済株式総数 2,400,000株
・中間配当 7.5円
・期末配当 10.0円
純資産合計(単位:百万円)
・資本金 250
・剰余金等 1,250
配当率:16.8%
87
資料から抜粋した金額が次の通りである会社の配当率及び配当性向の組み合わせとして正しいものはどれか。
・発行済株式総数 2,400,000株
・中間配当 7.5円
・期末配当 10.0円
純資産合計(単位:百万円)
・資本金 250
・剰余金等 1,250
売上(単位:百万円)
・売上高 50,000
・売上原価 40,000
・販売費及び一般管理費 8,800
・営業外損益 100
・特別損益 ▲300
・法人税、住民税及び事業税 500
配当性向:8.4%
88
下記の通り10,000株を買付け、その後10,000株を売却した個人の、売却の所得に対する所得税及び復興特別所得税並びに住民税の合計金額として正しいものはどれか。
月 別 単価 株数
5月 買い 4,700円 2,500株
7月 買い 3,000円 4,700株
8月 買い 5,600円 2,800株
9月 売り 4,300円 10,000株
298,630円
89
以下の会社の株価純資産倍率(PBR)として、正しいものはどれか。
・発行済株式総数 5,000万株
・総資産 450億円
・総負債 250億円
・当期(純)利益 20億円
・株価(時価) 800円
PBR:2.0倍
90
以下の会社の株価収益率(PER)として、正しいものはどれか。
・発行済株式総数 5,000万株
・総資産 450億円
・総負債 250億円
・当期(純)利益 20億円
・株価(時価) 800円
PER:20.0倍
91
下記の条件の転換社債型新株予約権付社債の乖離率として正しいものはどれか。
・転換価額 500円
・転換社債型新株予約権付社債の時価 101円
・転換の対象となる株式の時価 450円
12.22%
92
下記の会社の当期における自己資本利益率(ROE)として正しいものはどれか。
○当期(単位:百万円)
・総資産 37,500
・自己資本 7,500
・当期(純)利益 380
○前期(単位:百万円)
・総資産 36,000
・自己資本 7,000
・当期(純)利益 300
5.24%
93
ある個人が、額面100万円の長期利付国債を取引所取引により単価103円で購入したときの受渡代金として正しいものはどれか。
経過利子は1,400円、委託手数料は額面100円につき30銭とする。
1,034,400円
94
以下の会社の株価収益率(PER)及び自己資本利益率(ROE)の組み合わせとして正しいものはどれか。
・総資産 24億8,000万円
・総負債 17億3,000万円
・当期(純)利益 3,000万円
・発行済株式総数 500万株
・株価(時価) 180円
ROE:4.0%
95
以下の会社の株価収益率(PER)として正しいものはどれか。
・総資産 24億8,000万円
・総負債 17億3,000万円
・当期(純)利益 3,000万円
・発行済株式総数 500万株
・株価(時価) 180円
PER:30.0倍
96
以下の会社の株価収益率(PER)及び自己資本利益率(ROE)の組み合わせとして正しいものはどれか。
・総資産 24億8,000万円
・総負債 17億3,000万円
・当期(純)利益 3,000万円
・発行済株式総数 500万株
・株価(時価) 180円
PER:30.0倍 ROE:4.0%
97
年利率3.40%、残存期間1年の利付債券について、最終利回りが1.37%となるように購入した場合の購入価格として正しいものはどれか。
102円
98
ある個人がA社株式を成行注文で買い委託したところ、2,000株を1株1,250円で、4,000株を1株1,300円でそれぞれ約定した。この場合の受渡金額として正しいものはどれか。
(手数料は下記の条件に基づき計算する。)
パターン①
約定代金:100万円超 500万円以下
委託手数料(※):約定代金×0.900%+2,500円
パターン②
約定代金:500万円超 1,000万円以下
委託手数料(※):約定代金×0.700%+12,500円
※委託手数料には消費税10%相当額が加算される。
7,773,040円
99
以下の会社の株価純資産倍率(PBR)及び株価収益率(PER)の組み合わせとして正しいものはどれか。
・発行済株式総数 5,000万株
・総資産 600億円
・総負債 450億円
・当期(純)利益 10億円
・株価(時価) 800円
PBR:2.6倍 PER:40.0倍
100
以下の会社の株価収益率(PER)として正しいものはどれか。
・発行済株式総数 5,000万株
・総資産 600億円
・総負債 450億円
・当期(純)利益 10億円
・株価(時価) 800円
PER:40.0倍