原価計算
問題一覧
1
材料受入価格差異とは、材料の( )を( )をもって計算することによって生ずる原価差異をいい、( )受入価格と( )受入価格との差異に ( )受入数量を乗じて算定する。
受入価格、標準価格、標準、実際、実際
2
直接材料費差異とは、( )による直接材料費と直接材料費の( )の差額をいい、これを、( )別に価格差異と数量差異とに分析する。、
標準原価、実際発生額、材料種類
3
直接労務費差異とは、( )による直接労務費と直接労務費の( )との差額をいい、これを( )別又は( )別に賃率差異と作業時間差異とに分析する。
標準原価、実際発生額、部門、作業種類
4
製造間接費差異とは、製造間接費の( )と実際発生額との差額を、いい、原則として( )における( )間接費差異として算定し、これを能率差異、操業度差異等に適当に、分析する。
標準額、一定期間、部門
5
補助部門とは、( )に対して補助的関係にある部門を言い、これを( )と( )とに分け、さらに機能の種類別等にしたがって、これを各種の部門に分ける。
製造部門、補助経営部門、工場管理部門
6
原価は、その消費量および価格の算定基準を異にするにしたがって、( )と( )とに区別される。
実際原価、標準原価
7
実際原価は、財貨の( )をもって計算した原価をいう。ただし、その消費量は経営の( )な状態を前提とするものであり、したがって、( )な状態を原因とする消費量は実際消費量と解さない。
実際消費量、正常、異常
8
標準原価とは、財貨の( )を科学的統計的調査に基づいて( ) の尺度となるよう予定し、かつ、予定価格 または( ) 価格を持って計算した原価を言う。 この場合 能率の尺度としての標準とはその標準が適用される期間において 達成されるべき 原価の目標を意味する
消費量、能率、正常
9
標準原価計算制度において用いられる原価標準は、( )または( )である
現実的標準原価、正常原価
10
標準原価とは( ) のもとにおいてその達成が期待される標準原価をいい、通常生じると認められる程度の( )、( )、遊休時間等の余裕率を含む原価であり、かつ 比較的 ( )的における予定操業度および予定価格を前提として決定される。
良好な能率、減損、仕損、短期
11
現実的標準原価は、( )に最も適するのみでなく( )価格の算定及び( )ためにも用いられる
原価管理、たな卸資産、予算の編成
12
正常原価とは、経営における( )な状態を排除し経営活動における比較的( )にわたる 過去の実際数値を統計的に( )し、これを将来の趨勢を加味し 正常( ) 、正常( )および 正常価格に基づいて決定される原価を言う
異常、長期、平準化、能率、操業度
13
( )原価とは 経営における( )な状態を排除し 経営活動に関する比較的長期にわたる 過去の実績数値を 統計的に平準化しこれに将来の趨勢を加味した正常能率、正常( )及び正常価格に基づいて決定された原価を言う
正常、異常、操業度
14
正常原価は、経済状況の状態の安定してる場合に( ) 価格の算定のために最も適するのみでのみでなく、( )のための標準として用いられている
棚卸資産、原価管理
15
原価は、( )諸表上収益との対応関係に基づいて ( )原価と( )原価に区別される
財務、製品、期間
16
( )原価とは、一定単位の製品に集計された原価を言う
製品
17
( )とは 一定期間における( )額、当期の収益に直接対応させて把握された原価を言う
期間原価、発生
18
製品原価と期間原価との範囲の区別は相対的であるが、通常、( )及び( )の価格を構成する全部の製造原価を製品原価とし、 ( )はこれを期間原価とする
売上品、棚卸資産、販売費及び一般管理費
19
部分原価は 計算目的によって 各種の計算をすることができるが、最も重要な部分原価は( )および( )のみを集計した直接原価である
変動直接費、変動間接費
20
原価計算は原価要素を( )別に、また直接費と間接費、固定費と変動費、( )の区分に基づいて分類し計算する
機能、管理可能費と管理不能費
21
原価の標準は、原価発生の( )を明らかにし、原価能率を判定する( )としてこれを設定する。原価の標準は過去の( )原価をもってすることができるが、理想的には標準原価として設定する
責任、尺度、実際
22
形態別分類とは、財務会計における費用の( )を基礎とする分類。すなわち 原価発生の形態による分類であり 原価要素はこの分類基準によって これを ( )費、( )費および経費に属する各項目に分類する。
発生、材料、労務
23
材料費とは、( )の消費によって生ずる原価を言う
物品
24
労務費とは ( )の消費によって生ずる原価を言う
労働用益
25
原価の費目別計算とは ( )における原価要素を 費目別に分類測定する手続きをいい 。原価計算における( )次の計算段階である
一定期間、第一
26
企業の出資者 債権者 経営者等のために過去の一定期間における損益 並びに 期末における財政状態を （…）に表示するために必要な（…）の原価を集計する
財務諸表、真実
27
（…）に必要な原価資料を提供すること
価格計算
28
経営管理者の各階層に対して （…）に必要な原価資料を提供すること、ここに 原価管理とは 原価の（…）を設定して、これを支持し原価の実際の発生額を計算・記録し、これを標準と比較してその差異の原因を分析し、これに関する資料を経営管理者に報告し（…）を向上する措置を講ずる
原価管理、標準、原価能率
29
原価計算の目的。（…）の編成並びに（…）のために必要な原価資料を提供すること。ここに、予算とは、予算期間における企業の各業務分野の具体的な計画を（…）に表示し、これを統合編成したものを言う。
予算、予算統制、貨幣的
30
原価計算の目的 その3。経営の（…） を設定するにあたり これに必要な原価情報を提供すること。
ここに 基本計画とは、経済の動態的変化に適応して経営の給付目的 たる（…）、経営立地、生産設備等、 （…）構造に関する基本的事項について経営意思を決定し、経営構造を合理的に組成することをいい （…）に行われる決定である。
基本計画、製品、経営、随時的
31
原価計算制度は 財務諸表の作成、（…）、予算統制 等の 異なる目的が重点の相違はあるが相ともに達成されるべき 一定の（…）である。
原価管理、計算秩序
32
原価計算制度において、 原価とは 経営における一定の（…）にかかわらせて把握された財貨 または （…）の消費を（…）価値に表したものである。
給付、用役、貨幣的
33
原価は経済価値の消費である。経営の活動は一定の（…）を生産し販売することを目的とし、一定の代価を作り出すために必要な財貨、すなわち （…）を消費する過程である。
財貨、経済価値
34
原価は、経営目的に関連したものである。経営の目的は 一定の財貨を生産し（…）することにあり 経営過程はこのための価値の（…）の過程である。原価はかかる財貨の生産 、販売に関して消費された経済価値であり （…）に関連しない価値の消費を含まない。 財務活動は財貨の生成及び消費の過程以外の、 （…）の調達、返還、利益処分等の活動であり、従って これに関する費用 いわゆる 財務費用は原則として 原価は 構成しない
販売、消費と生成、経営目的、資本
35
原価は（…）的なものである 原価は正常な状態のもとにおける経営活動を前提として 把握された価値の消費であり （…）な状態を原因とする価値の減少を含まない。
正常、異常
36
実際原価とは財貨の（…）量を持って計算した原価を言う。
実際消費
37
実際原価は厳密には実際の（…）を持って計算した原価の実態発生額であるが 原価を（…）を持って計算しても消費量を実際によって計算するに限り それは実際原価の計算である。
取得価格、予定価格
38
標準原価と財貨の（…）を科学的、統計的調査に基づいて （…）の尺度となるように予定し、かつ 、予定価格は 正常価格を持って計算した原価を言う この場合 能率の尺度としての標準とは、その標準が適用される期間において 達成されるべき 原価の（…）を意味する。
消費量、能率、目標
39
原価は、財務諸表上（①）との対応関係に基づいて 製品原価と（②）とに区別される。製品原価とは 一定の単位の製品に集計された原価をいい（②）とは 一定期間における発生を当期の収益に直接対応させて把握した原価を言う。製品原価と期間原価との範囲の区別は相対的であるが 通常 売上品 及び 棚卸資産の価格を構成する全部の製造原価を製品原価とし、（③） はこれを期間原価とする。
収益, 期間原価, 販売費及び一般管理費
40
非原価項目とは、原価計算制度において 原価に参入しない項目をいい、おおむね次のような項目である。
１、（①）に関連しない価値の減少.
２、（②）な状態を原因とする価値の減少。
３、 税法上 特に認められている認損金算入項目 。
4、その他（③）に関する項目。
経営目的, 異常, 利益剰余金
41
原価の数値は、財務会計の原始記録 、信頼 しうる統計資料等によってその（①）が確保されているものでなければならない。このため、原価計算は原則として（②）を計算する 。この場合、 実際原価を計算することは必ずしも 原価を取得価格を持って計算することを意味しないで、予定価格を持って計算することもできる。また 必要がある場合には、製品原価を標準原価や③をもって計算しこれを（④）に提供することもできる。
信憑性, 実際原価, 予定価格等, 財務諸表
42
原価計算は（①）の設定、指示から報告に至るまでの全ての計算過程を通じて、原価の （②）を測定表示することに重点を置く。
原価の標準, 物量
43
原価の標準は、原価発生の（①）を明らかにし、（②）を判定する尺度として、これを設定する。原価の標準は、過去の実際原価を持ってすることができるが理想的には（③）として設定する。
責任, 原価能率, 原価標準
44
原価計算は、予算期間において期待される条件に基づく予定価格 または（①）を計算し、予算特に （②）の編成に資料を提供するとともに、予算と対象比較しうるよう原価の実績を計算し持って（③）に資料を提供する。
標準原価, 費用予算, 予算統制
45
実際原価の計算においては 標準原価は 原則として、その発生実際発生額を、まず、（①） 別に計算し 次いで （②）別に計算し 、最後に（③）別に集計する。販売費及び一般管理費は、原則として一定期間における実際発生額を（④）別に計算する。
費目, 原価部門, 製品, 費目
46
原価要素の形態別分類は（①）における費用の発生を基礎とする分類であるから 、原価計算は財務会計から原価に関するもの（②） 分類による基礎資料を受け取り これに基づいて 原価を計算する。
財務会計, 形態別
47
製品との関連における分類とは、製品に対する原価発生の態様、すなわち、原価の発生が一定単位の（①）の生成に関して直接的に認識されるかどうかの性質上の区別による分類であり、原価要素は 、この分類基準によって、これを（②）と（③）に分類する。
製品, 直接費, 間接費
48
操業度の関連における分類とは、操業度の増減に対する原価発生の態様による分類であり、原価要素はこの分類基準にこれを（①）と（②）とに分類する。操業度とは、生産設備を一定とした場合における（③）をいう。
固定費, 変動費, 利用度
49
原価の管理可能性に基づく分類とは、原価の発生は一定の（①）によって管理しえるかどうかによる分類であり、原価要素は、この分類基準によって これを （②）と、（③）に分類する。
管理者層, 管理可能費, 管理不能費
50
等級別総合原価計算は、① において、②を連続生産するが、その製品を、形状、 大きさ、品位等によって等級に区別する場合に適用する。等級別総合計算にあたっては 、各等級製品について適当な等価係数を定め、一期間における完成品の総合原価 または 一定期間の ③ を等価係数に基づき 各等級製品に按分してその製品原価を計算する。。
同一工程, 同種製品, 製造費用
51
総合原価計算においては仕損の費用を原則として、特別に ① の費目を設けることをしないで これをその期の ② と ③ とに負担させる。
仕損費, 完成品, 期末仕掛品
52
総合原価計算において 副産物が発生する場合にはその価格を算定してこれを ① の総合原価から控除する。
主産物
53
連産品とは同一工程において①から生産される 異種の製品であって、相互に主副を明確に区別できないものを言う。連産品の原価は、連産品の②等を基準として定めた③で按分する
同一材料, 市場市価, 等価係数
54
標準原価算定の目的としては、おおむね次のものをあげることができる。①を効果的にするための原価の標準として標準原価を設定する。これは 標準原価を設定する最も重要な目的である。
原価管理
55
標準原価は、①として仕掛品、製品等の②、および③をの算定の基礎となる。
真実の原価, 棚卸資産, 売上原価
56
標準原価は、①、特に見積財務諸表の作成に信頼しうる 基礎を提供する
予算
57
標準原価はこれを勘定組織の中に組み入れることによって 記帳を簡略化し①する
迅速化
58
標準原価計算制度は 製品の標準原価を計算しこれを①の主要帳簿に組み入れ、②の計算と標準原価を持って③に統合する原価計算制度である。
財務会計, 製品原価, 有機的
59
標準原価計算制度は必要な計算段階において①を計算し、これと標準との差異を分析し②する計算体系である。
実際原価, 報告
60
残余利益＝利益額 ー（ ）
資本コスト
61
投下資本利益率＝利益÷（ ）
投下資本
62
ROIとは？
投下資本利益率
63
連産品とは 同一工程において、①から生産される異種の製品であって、相互に主副を明確に区別ができないものを言う
同一材料
64
連産品の価格は連産品の市場価値等を基準として定めた①にもとづき、一期間の総合原価を連産品に按分して計算する。この場合、連産品が加工のうえ売却できるものは、加工製品の②から加工費の見積額を控除した額を持って、その③とみなし、等価係数の算定の基礎とする。
等価係数, 見積売却価格, 正常市価
65
ただし 必要がある場合には 連産品の一種を①に準じて計算しこれを1期間の②から控除額を持って他の連産品の瑕疵とすることができる
副産物, 総合原価
66
個別原価計算において仕損が発生する場合には原則として 次の手順により仕損費を計算する。
仕損が補修によって回復できる場合は、①を発行し、これに集計された製造原価を仕損費とする。
補修により回復できず ②を製作するにあたり新たに製造指図書を発行する場合において、③が仕損となった場合は新製造指図書、全部が仕損となった場合は旧製造指図書を仕損とする
補修指図書、代品、一部
67
既存品が売却価格 または ①を有する場合には その見積もり額を控除したが行使 存知とする
利用価値
68
販売費および一般管理費は、 販売品種等の区別に関して、これを①と②に分類する
直接費, 間接費
69
販売費及び一般管理費は 原則として ①別分類を基礎とし これを直接費と間接費に対立し さらに必要に応じてを加味して分類し、一定期間の発生額を計算する。その計算は製造原価の②別分類に準ずる。
機能, 費目
70
原価は 集計される原価の範囲によって①と②とに区分される。
全部原価計算とは 一定の給付に対して生ず 全部の③またはこれに 販売費及び一般管理費を加えて集計したものをいい部分 限界はそのうち一部分のみ集計したものを言う。
原価計算, 部分原価, 製造原価
71
部分原価は 計算目的によって、各種のものを計算することができるが、最も重要な部分 原価は変動直接費及び①のみを集計した直接原価である
変動間接費
72
実際原価計算制度は 製品の①を計算し、これを②の主要帳簿に組み入れて ③の計算と財務会計とが実際原価を持って 有機的に結合する原価計算制度である。
実際原価, 財務会計, 製品原価
73
標準原価計算制度は、製品の①を計算しこれを財務会計の②に組み入れて、製品原価の計算と財務会計とが標準原価を持って③に結合する原価計算制度である。
標準原価, 主要帳簿, 有機的
74
標準原価計算制度は必要な計算段階において実際原価を計算し、これと標準との①を分析し、②する計算体系である
差異, 報告
75
実際原価とは財貨 の①を持って計算した原価を言う。
実際消費量
76
実際消費量は経営の①な状態を前提とするものであり 従って②な状態を原因とする 消費量は実際原価の計算においても これを実際消費量と解さないものとする
正常, 異常
77
製造原価とは 経営における① な状態を排除し 経営活動に関する比較的長期にわたる 過去の実際 数値を 統計的に② し、これに将来の③ を加味した通常能率、正常操業度及び正常価格に基づいて決定される原価を言う。
異常, 平準化, すう勢
78
原価要素は、これを原価部門に分類集計するにあたり当該部門において発生したことが 直接的に認識されるかどうかによって①と②に分類する。
部門個別費, 部門共通費
79
部門個別費は、原価部門における発生額を直接に当該部門に①し、共通部門は原価要素別に またはその性質に基づいて 分類された原価要素 分別にもしくは 一括して 適当な②によって関係各部門に配賦する。
賦課, 配賦基準
80
部門共通費 であって 工場 全般に関して発生し 適当な 配賦基準の得がたいものはこれを①として補助部門として処理することができる
一般費
81
原価差異は実際原価計算制度において、原価の一部を①を持って計算した場合における原価と②どの差額、並びに標準計算制度において③と実際発生額との間に生じる差異をいう。
予定価格等, 実際発生額, 標準原価
82
原価差異が生じる場合には、その大きさを算定 記録しこれを①する。その目的は 原価差異を②上適正に処理し製品原価および③を確定するとともに管理者に提供することによって原価の管理に資することにある
分析, 財務会計, 損益
83
企業の原価計算制度は①を確定して②の作成に役立つとともに、原価を分析しこれを経営管理者に提供し 持って業務計画及び③に役立つことが必要とされている
真実の原価, 財務諸表, 原価管理
84
したがって 原価計算制度は 各企業をそれぞれに対して期待する役立ちの程度において重点の相違はあるが いずれの 計算 目的に元々 役立つよう形成され 一定の計算 秩序として常時①に行われるものであることを要する
継続的
85
原価計算基準はかかる実践 規範として我が国 現在の企業における原価計算の①のうちからに②と認められるところを要約して制定されたものである
慣行, 公正妥当
86
原価の製品別 計算とは 原価計算を一定の製品単位に集計し 単位 製品の製造原価を算定する手続き 原価計算における①の計算段階である
第三次
87
製品別 計算のためには原価を集計する一定の製品単位 すなわち①を、定める。
原価単位
問題一覧
1
材料受入価格差異とは、材料の( )を( )をもって計算することによって生ずる原価差異をいい、( )受入価格と( )受入価格との差異に ( )受入数量を乗じて算定する。
受入価格、標準価格、標準、実際、実際
2
直接材料費差異とは、( )による直接材料費と直接材料費の( )の差額をいい、これを、( )別に価格差異と数量差異とに分析する。、
標準原価、実際発生額、材料種類
3
直接労務費差異とは、( )による直接労務費と直接労務費の( )との差額をいい、これを( )別又は( )別に賃率差異と作業時間差異とに分析する。
標準原価、実際発生額、部門、作業種類
4
製造間接費差異とは、製造間接費の( )と実際発生額との差額を、いい、原則として( )における( )間接費差異として算定し、これを能率差異、操業度差異等に適当に、分析する。
標準額、一定期間、部門
5
補助部門とは、( )に対して補助的関係にある部門を言い、これを( )と( )とに分け、さらに機能の種類別等にしたがって、これを各種の部門に分ける。
製造部門、補助経営部門、工場管理部門
6
原価は、その消費量および価格の算定基準を異にするにしたがって、( )と( )とに区別される。
実際原価、標準原価
7
実際原価は、財貨の( )をもって計算した原価をいう。ただし、その消費量は経営の( )な状態を前提とするものであり、したがって、( )な状態を原因とする消費量は実際消費量と解さない。
実際消費量、正常、異常
8
標準原価とは、財貨の( )を科学的統計的調査に基づいて( ) の尺度となるよう予定し、かつ、予定価格 または( ) 価格を持って計算した原価を言う。 この場合 能率の尺度としての標準とはその標準が適用される期間において 達成されるべき 原価の目標を意味する
消費量、能率、正常
9
標準原価計算制度において用いられる原価標準は、( )または( )である
現実的標準原価、正常原価
10
標準原価とは( ) のもとにおいてその達成が期待される標準原価をいい、通常生じると認められる程度の( )、( )、遊休時間等の余裕率を含む原価であり、かつ 比較的 ( )的における予定操業度および予定価格を前提として決定される。
良好な能率、減損、仕損、短期
11
現実的標準原価は、( )に最も適するのみでなく( )価格の算定及び( )ためにも用いられる
原価管理、たな卸資産、予算の編成
12
正常原価とは、経営における( )な状態を排除し経営活動における比較的( )にわたる 過去の実際数値を統計的に( )し、これを将来の趨勢を加味し 正常( ) 、正常( )および 正常価格に基づいて決定される原価を言う
異常、長期、平準化、能率、操業度
13
( )原価とは 経営における( )な状態を排除し 経営活動に関する比較的長期にわたる 過去の実績数値を 統計的に平準化しこれに将来の趨勢を加味した正常能率、正常( )及び正常価格に基づいて決定された原価を言う
正常、異常、操業度
14
正常原価は、経済状況の状態の安定してる場合に( ) 価格の算定のために最も適するのみでのみでなく、( )のための標準として用いられている
棚卸資産、原価管理
15
原価は、( )諸表上収益との対応関係に基づいて ( )原価と( )原価に区別される
財務、製品、期間
16
( )原価とは、一定単位の製品に集計された原価を言う
製品
17
( )とは 一定期間における( )額、当期の収益に直接対応させて把握された原価を言う
期間原価、発生
18
製品原価と期間原価との範囲の区別は相対的であるが、通常、( )及び( )の価格を構成する全部の製造原価を製品原価とし、 ( )はこれを期間原価とする
売上品、棚卸資産、販売費及び一般管理費
19
部分原価は 計算目的によって 各種の計算をすることができるが、最も重要な部分原価は( )および( )のみを集計した直接原価である
変動直接費、変動間接費
20
原価計算は原価要素を( )別に、また直接費と間接費、固定費と変動費、( )の区分に基づいて分類し計算する
機能、管理可能費と管理不能費
21
原価の標準は、原価発生の( )を明らかにし、原価能率を判定する( )としてこれを設定する。原価の標準は過去の( )原価をもってすることができるが、理想的には標準原価として設定する
責任、尺度、実際
22
形態別分類とは、財務会計における費用の( )を基礎とする分類。すなわち 原価発生の形態による分類であり 原価要素はこの分類基準によって これを ( )費、( )費および経費に属する各項目に分類する。
発生、材料、労務
23
材料費とは、( )の消費によって生ずる原価を言う
物品
24
労務費とは ( )の消費によって生ずる原価を言う
労働用益
25
原価の費目別計算とは ( )における原価要素を 費目別に分類測定する手続きをいい 。原価計算における( )次の計算段階である
一定期間、第一
26
企業の出資者 債権者 経営者等のために過去の一定期間における損益 並びに 期末における財政状態を （…）に表示するために必要な（…）の原価を集計する
財務諸表、真実
27
（…）に必要な原価資料を提供すること
価格計算
28
経営管理者の各階層に対して （…）に必要な原価資料を提供すること、ここに 原価管理とは 原価の（…）を設定して、これを支持し原価の実際の発生額を計算・記録し、これを標準と比較してその差異の原因を分析し、これに関する資料を経営管理者に報告し（…）を向上する措置を講ずる
原価管理、標準、原価能率
29
原価計算の目的。（…）の編成並びに（…）のために必要な原価資料を提供すること。ここに、予算とは、予算期間における企業の各業務分野の具体的な計画を（…）に表示し、これを統合編成したものを言う。
予算、予算統制、貨幣的
30
原価計算の目的 その3。経営の（…） を設定するにあたり これに必要な原価情報を提供すること。
ここに 基本計画とは、経済の動態的変化に適応して経営の給付目的 たる（…）、経営立地、生産設備等、 （…）構造に関する基本的事項について経営意思を決定し、経営構造を合理的に組成することをいい （…）に行われる決定である。
基本計画、製品、経営、随時的
31
原価計算制度は 財務諸表の作成、（…）、予算統制 等の 異なる目的が重点の相違はあるが相ともに達成されるべき 一定の（…）である。
原価管理、計算秩序
32
原価計算制度において、 原価とは 経営における一定の（…）にかかわらせて把握された財貨 または （…）の消費を（…）価値に表したものである。
給付、用役、貨幣的
33
原価は経済価値の消費である。経営の活動は一定の（…）を生産し販売することを目的とし、一定の代価を作り出すために必要な財貨、すなわち （…）を消費する過程である。
財貨、経済価値
34
原価は、経営目的に関連したものである。経営の目的は 一定の財貨を生産し（…）することにあり 経営過程はこのための価値の（…）の過程である。原価はかかる財貨の生産 、販売に関して消費された経済価値であり （…）に関連しない価値の消費を含まない。 財務活動は財貨の生成及び消費の過程以外の、 （…）の調達、返還、利益処分等の活動であり、従って これに関する費用 いわゆる 財務費用は原則として 原価は 構成しない
販売、消費と生成、経営目的、資本
35
原価は（…）的なものである 原価は正常な状態のもとにおける経営活動を前提として 把握された価値の消費であり （…）な状態を原因とする価値の減少を含まない。
正常、異常
36
実際原価とは財貨の（…）量を持って計算した原価を言う。
実際消費
37
実際原価は厳密には実際の（…）を持って計算した原価の実態発生額であるが 原価を（…）を持って計算しても消費量を実際によって計算するに限り それは実際原価の計算である。
取得価格、予定価格
38
標準原価と財貨の（…）を科学的、統計的調査に基づいて （…）の尺度となるように予定し、かつ 、予定価格は 正常価格を持って計算した原価を言う この場合 能率の尺度としての標準とは、その標準が適用される期間において 達成されるべき 原価の（…）を意味する。
消費量、能率、目標
39
原価は、財務諸表上（①）との対応関係に基づいて 製品原価と（②）とに区別される。製品原価とは 一定の単位の製品に集計された原価をいい（②）とは 一定期間における発生を当期の収益に直接対応させて把握した原価を言う。製品原価と期間原価との範囲の区別は相対的であるが 通常 売上品 及び 棚卸資産の価格を構成する全部の製造原価を製品原価とし、（③） はこれを期間原価とする。
収益, 期間原価, 販売費及び一般管理費
40
非原価項目とは、原価計算制度において 原価に参入しない項目をいい、おおむね次のような項目である。
１、（①）に関連しない価値の減少.
２、（②）な状態を原因とする価値の減少。
３、 税法上 特に認められている認損金算入項目 。
4、その他（③）に関する項目。
経営目的, 異常, 利益剰余金
41
原価の数値は、財務会計の原始記録 、信頼 しうる統計資料等によってその（①）が確保されているものでなければならない。このため、原価計算は原則として（②）を計算する 。この場合、 実際原価を計算することは必ずしも 原価を取得価格を持って計算することを意味しないで、予定価格を持って計算することもできる。また 必要がある場合には、製品原価を標準原価や③をもって計算しこれを（④）に提供することもできる。
信憑性, 実際原価, 予定価格等, 財務諸表
42
原価計算は（①）の設定、指示から報告に至るまでの全ての計算過程を通じて、原価の （②）を測定表示することに重点を置く。
原価の標準, 物量
43
原価の標準は、原価発生の（①）を明らかにし、（②）を判定する尺度として、これを設定する。原価の標準は、過去の実際原価を持ってすることができるが理想的には（③）として設定する。
責任, 原価能率, 原価標準
44
原価計算は、予算期間において期待される条件に基づく予定価格 または（①）を計算し、予算特に （②）の編成に資料を提供するとともに、予算と対象比較しうるよう原価の実績を計算し持って（③）に資料を提供する。
標準原価, 費用予算, 予算統制
45
実際原価の計算においては 標準原価は 原則として、その発生実際発生額を、まず、（①） 別に計算し 次いで （②）別に計算し 、最後に（③）別に集計する。販売費及び一般管理費は、原則として一定期間における実際発生額を（④）別に計算する。
費目, 原価部門, 製品, 費目
46
原価要素の形態別分類は（①）における費用の発生を基礎とする分類であるから 、原価計算は財務会計から原価に関するもの（②） 分類による基礎資料を受け取り これに基づいて 原価を計算する。
財務会計, 形態別
47
製品との関連における分類とは、製品に対する原価発生の態様、すなわち、原価の発生が一定単位の（①）の生成に関して直接的に認識されるかどうかの性質上の区別による分類であり、原価要素は 、この分類基準によって、これを（②）と（③）に分類する。
製品, 直接費, 間接費
48
操業度の関連における分類とは、操業度の増減に対する原価発生の態様による分類であり、原価要素はこの分類基準にこれを（①）と（②）とに分類する。操業度とは、生産設備を一定とした場合における（③）をいう。
固定費, 変動費, 利用度
49
原価の管理可能性に基づく分類とは、原価の発生は一定の（①）によって管理しえるかどうかによる分類であり、原価要素は、この分類基準によって これを （②）と、（③）に分類する。
管理者層, 管理可能費, 管理不能費
50
等級別総合原価計算は、① において、②を連続生産するが、その製品を、形状、 大きさ、品位等によって等級に区別する場合に適用する。等級別総合計算にあたっては 、各等級製品について適当な等価係数を定め、一期間における完成品の総合原価 または 一定期間の ③ を等価係数に基づき 各等級製品に按分してその製品原価を計算する。。
同一工程, 同種製品, 製造費用
51
総合原価計算においては仕損の費用を原則として、特別に ① の費目を設けることをしないで これをその期の ② と ③ とに負担させる。
仕損費, 完成品, 期末仕掛品
52
総合原価計算において 副産物が発生する場合にはその価格を算定してこれを ① の総合原価から控除する。
主産物
53
連産品とは同一工程において①から生産される 異種の製品であって、相互に主副を明確に区別できないものを言う。連産品の原価は、連産品の②等を基準として定めた③で按分する
同一材料, 市場市価, 等価係数
54
標準原価算定の目的としては、おおむね次のものをあげることができる。①を効果的にするための原価の標準として標準原価を設定する。これは 標準原価を設定する最も重要な目的である。
原価管理
55
標準原価は、①として仕掛品、製品等の②、および③をの算定の基礎となる。
真実の原価, 棚卸資産, 売上原価
56
標準原価は、①、特に見積財務諸表の作成に信頼しうる 基礎を提供する
予算
57
標準原価はこれを勘定組織の中に組み入れることによって 記帳を簡略化し①する
迅速化
58
標準原価計算制度は 製品の標準原価を計算しこれを①の主要帳簿に組み入れ、②の計算と標準原価を持って③に統合する原価計算制度である。
財務会計, 製品原価, 有機的
59
標準原価計算制度は必要な計算段階において①を計算し、これと標準との差異を分析し②する計算体系である。
実際原価, 報告
60
残余利益＝利益額 ー（ ）
資本コスト
61
投下資本利益率＝利益÷（ ）
投下資本
62
ROIとは？
投下資本利益率
63
連産品とは 同一工程において、①から生産される異種の製品であって、相互に主副を明確に区別ができないものを言う
同一材料
64
連産品の価格は連産品の市場価値等を基準として定めた①にもとづき、一期間の総合原価を連産品に按分して計算する。この場合、連産品が加工のうえ売却できるものは、加工製品の②から加工費の見積額を控除した額を持って、その③とみなし、等価係数の算定の基礎とする。
等価係数, 見積売却価格, 正常市価
65
ただし 必要がある場合には 連産品の一種を①に準じて計算しこれを1期間の②から控除額を持って他の連産品の瑕疵とすることができる
副産物, 総合原価
66
個別原価計算において仕損が発生する場合には原則として 次の手順により仕損費を計算する。
仕損が補修によって回復できる場合は、①を発行し、これに集計された製造原価を仕損費とする。
補修により回復できず ②を製作するにあたり新たに製造指図書を発行する場合において、③が仕損となった場合は新製造指図書、全部が仕損となった場合は旧製造指図書を仕損とする
補修指図書、代品、一部
67
既存品が売却価格 または ①を有する場合には その見積もり額を控除したが行使 存知とする
利用価値
68
販売費および一般管理費は、 販売品種等の区別に関して、これを①と②に分類する
直接費, 間接費
69
販売費及び一般管理費は 原則として ①別分類を基礎とし これを直接費と間接費に対立し さらに必要に応じてを加味して分類し、一定期間の発生額を計算する。その計算は製造原価の②別分類に準ずる。
機能, 費目
70
原価は 集計される原価の範囲によって①と②とに区分される。
全部原価計算とは 一定の給付に対して生ず 全部の③またはこれに 販売費及び一般管理費を加えて集計したものをいい部分 限界はそのうち一部分のみ集計したものを言う。
原価計算, 部分原価, 製造原価
71
部分原価は 計算目的によって、各種のものを計算することができるが、最も重要な部分 原価は変動直接費及び①のみを集計した直接原価である
変動間接費
72
実際原価計算制度は 製品の①を計算し、これを②の主要帳簿に組み入れて ③の計算と財務会計とが実際原価を持って 有機的に結合する原価計算制度である。
実際原価, 財務会計, 製品原価
73
標準原価計算制度は、製品の①を計算しこれを財務会計の②に組み入れて、製品原価の計算と財務会計とが標準原価を持って③に結合する原価計算制度である。
標準原価, 主要帳簿, 有機的
74
標準原価計算制度は必要な計算段階において実際原価を計算し、これと標準との①を分析し、②する計算体系である
差異, 報告
75
実際原価とは財貨 の①を持って計算した原価を言う。
実際消費量
76
実際消費量は経営の①な状態を前提とするものであり 従って②な状態を原因とする 消費量は実際原価の計算においても これを実際消費量と解さないものとする
正常, 異常
77
製造原価とは 経営における① な状態を排除し 経営活動に関する比較的長期にわたる 過去の実際 数値を 統計的に② し、これに将来の③ を加味した通常能率、正常操業度及び正常価格に基づいて決定される原価を言う。
異常, 平準化, すう勢
78
原価要素は、これを原価部門に分類集計するにあたり当該部門において発生したことが 直接的に認識されるかどうかによって①と②に分類する。
部門個別費, 部門共通費
79
部門個別費は、原価部門における発生額を直接に当該部門に①し、共通部門は原価要素別に またはその性質に基づいて 分類された原価要素 分別にもしくは 一括して 適当な②によって関係各部門に配賦する。
賦課, 配賦基準
80
部門共通費 であって 工場 全般に関して発生し 適当な 配賦基準の得がたいものはこれを①として補助部門として処理することができる
一般費
81
原価差異は実際原価計算制度において、原価の一部を①を持って計算した場合における原価と②どの差額、並びに標準計算制度において③と実際発生額との間に生じる差異をいう。
予定価格等, 実際発生額, 標準原価
82
原価差異が生じる場合には、その大きさを算定 記録しこれを①する。その目的は 原価差異を②上適正に処理し製品原価および③を確定するとともに管理者に提供することによって原価の管理に資することにある
分析, 財務会計, 損益
83
企業の原価計算制度は①を確定して②の作成に役立つとともに、原価を分析しこれを経営管理者に提供し 持って業務計画及び③に役立つことが必要とされている
真実の原価, 財務諸表, 原価管理
84
したがって 原価計算制度は 各企業をそれぞれに対して期待する役立ちの程度において重点の相違はあるが いずれの 計算 目的に元々 役立つよう形成され 一定の計算 秩序として常時①に行われるものであることを要する
継続的
85
原価計算基準はかかる実践 規範として我が国 現在の企業における原価計算の①のうちからに②と認められるところを要約して制定されたものである
慣行, 公正妥当
86
原価の製品別 計算とは 原価計算を一定の製品単位に集計し 単位 製品の製造原価を算定する手続き 原価計算における①の計算段階である
第三次
87
製品別 計算のためには原価を集計する一定の製品単位 すなわち①を、定める。
原価単位