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135問 • 1年前
  • kzk09
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    問題一覧

  • 1

    コーポラティブハウスは、建築物や塀で囲まれた中庭を有する集合住宅であり、狭い敷地においてもプライバシーを確保しやすい。

    ×

  • 2

    20 階建ての事務所ビルのエレベーターにおいて、1 階を出発階とし、2 階から10 階行き用のバンクと、11 階から20 階行き用のバンクとに分割した。

    ×

  • 3

    重症のがん患者に対して、集中的に治療・看護を行うために、CCUを設けた。

    ×

  • 4

    クール・ヒートチューブは、地中の帯水層から直接汲くみ上げた地下水をヒートポンプの熱源とすることにより、省エネルギーを図る手法である。

    ×

  • 5

    アトリウムに自然排煙設備を設ける場合には、周囲へ煙を流出させないために、「空間上部の排煙口の面積」より「空間下部の給気口の面積」のほうを大きくする。

    ×

  • 6

    閉鎖型乾式のスプリンクラー設備は、スプリンクラーヘッドの破損による水損事故を防止することができるので、コンピューター室等に採用されている。

    ×

  • 7

    大規模量販店の3 階の売場階において、火災時には避難対象人員数のほとんどが水平避難により安全を確保できるようにした。

    ×

  • 8

    特定機能病院の病棟階においては、自力で避難することが困難な患者が多いと想定されるので、避難安全検証法を適用することが有効である。

    ×

  • 9

    最大熱負荷を低減するために、建築物の窓面は、南北面ではなく、東西面に配置した。

    ×

  • 10

    グラスウール保温材の熱伝導率は、密度が大きくなるほど大きくなる。

    ×

  • 11

    風力換気による換気量は、外部風向が同じであれば、外部風速の二乗に比例する。

    ×

  • 12

    オゾンの除去には、コロナ放電式空気清浄機を使用することが有効である。

    ×

  • 13

    固定式の垂直ルーバーは、南向き窓の日射遮蔽に適している。

    ×

  • 14

    明順応は、暗順応に比べて、時間を要する。

    ×

  • 15

    内張りダクトの単位長さ当たりの音の減衰量は、低周波数域の場合、ダクト断面の周長と断面積に比例する。

    ×

  • 16

    防振装置は、低減対象とする設備機器の振動数と同じ固有振動数のものを採用した。

    ×

  • 17

    建築物の床衝撃音遮断性能に関する等級において、Lr‒55 は、Lr‒50 に比べて、床衝撃音遮断性能が高い。

    ×

  • 18

    雨水利用設備において、屋上緑化を行っている部分から集水する雨水は、処理を行うことなく利用することができる。

    ×

  • 19

    建築物の階の重心と剛心の位置が近付くほど、地震時において、建築物の隅角部に変形・損傷が生じやすくなる。

    ×

  • 20

    鉄骨部材は、平板要素の幅厚比が小さいほど、局部座屈を生じやすい。

    ×

  • 21

    コンクリートの水和熱は、単位セメント量が多いほど小さくなる。

    ×

  • 22

    線入板ガラスは、ガラスの中に金属線を封入したガラスであり、防火戸用ガラスとして使用される。

    ×

  • 23

    大理石は、耐酸性・耐火性に優れているので、外装等に用いられる。

    ×

  • 24

    現場説明書→ 設計図→ 特記仕様書→ 標準仕様書

    ×

  • 25

    特記仕様書→ 現場説明書→ 設計図→ 標準仕様書

    ×

  • 26

    設計図→ 現場説明書→ 標準仕様書→ 特記仕様書

    ×

  • 27

    設計図→ 標準仕様書→ 現場説明書→ 特記仕様書

    ×

  • 28

    孔内水平載荷試験----透水係数

    ×

  • 29

    外壁の地中部分で水密を要する部分の貫通孔に用いるスリーブについては、特記がなかったので、硬質ポリ塩化ビニル管を用いた。

    ×

  • 30

    トルシア形高力ボルトの締付けは、一次締め、本締め、マーキングの順序により行う。

    ×

  • 31

    コレクティブハウスは、居住者の相互扶助活動を意図して、食堂、厨房、サロン等を共用施設として住棟内に設けた協同居住型の集合住宅である。

  • 32

    スケルトン・インフィル方式は、「長寿命・耐震性の要求に対応した躯体」と「将来的なニーズの変化に対応する界壁、水回り等」とを明確に分離して供給する方式である。

  • 33

    スキップフロア型は、廊下階以外の階において、プライバシー、採光及び通風を確保しやすい。

  • 34

    ツインコリドール型は、中廊下型の短所を補うために光庭を設けた住棟タイプであり、一般に、住棟の配置は南北軸とする。

  • 35

    事務所ビルの事務室において、椅子に座った状態で室内の見通しがきくようにするために、パーティションの高さを床面から110 cmとした。

  • 36

    事務所ビルのエレベーターにおいて、1 バンク当たりの台数を6 台としたので、対面配置とした。

  • 37

    大規模量販店の客用の自走式立体駐車場において、梁下の有効高さを2.3 mとした。

  • 38

    大規模量販店の売場において、通路の幅は、主な通路を3 mとし、それ以外の通路を1.8 mとした。

  • 39

    病棟には、各病室から避難階段に通じるバルコニーを設けた。

  • 40

    入院患者等がくつろぎ、談話や食事ができるように、デイルームを設けた。

  • 41

    放射線治療室を、地階に設けた。

  • 42

    通常の医療の延長線上で受け入れ可能な感染症に対応するために、一般病棟内に感染症病室を設けた。

  • 43

    タスク・アンビエント空調は、タスク域の個別制御性を高め、アンビエント域の設定温度を緩和させることにより、快適性と省エネルギーを図る手法である。

  • 44

    ダブルスキンは、二重に設けたガラスの間に、夏期には外気を通過させて、ペリメータ負荷の低減を図る手法である。

  • 45

    エアフローウインドウは、二重に設けたガラスの間にブラインドを設置するとともに、そのガラスの間に空調した室内空気を通過させて、ペリメータ負荷の低減を図る手法である。

  • 46

    屋上・壁面緑化は、日射遮蔽による日射熱の低減等により、冷房負荷の低減を図る手法である。

  • 47

    天井チャンバー方式は、排煙ダクトの吸込み開口(集煙口)を天井懐に設け、煙を天井面に設けた吸込み口から天井懐を経て集煙口に導いて排煙する方式である。

  • 48

    蓄煙方式は、ドーム球場等の大空間において、煙を空間上部に蓄え、避難終了まで空間下部を避難可能な状態に維持する方式である。

  • 49

    密閉方式は、遮煙性のある防火区画等で火災室を密閉して、煙が隣接室に拡散することを防止する方式である。

  • 50

    空調・換気設備は、煙がかくはんしないように、機械排煙設備の起動と連動して停止させることが望ましい。

  • 51

    放水型可動式のスプリンクラー設備(放水銃)は、天井の高いイベントホール等において、走査型火災検出器や炎感知器等により火災箇所を感知して、そこに照準を合わせて放水するものである。

  • 52

    放水型固定式のスプリンクラー設備は、天井の高い空間の天井等に放水型スプリンクラーヘッドを設置し、炎感知器等との連動により一斉開放弁を開放させて放水するものである。

  • 53

    特定施設水道連結型スプリンクラー設備は、スプリンクラー配管を上水道管に連結する方式であり、非常電源、送水口等を設けなくてもよい。

  • 54

    ドレンチャー設備は、ドレンチャーヘッドからの放水により水幕を形成し、火の粉やふく射熱を遮断して延焼を防止するものである。

  • 55

    中層の学校において、避難安全の向上を図るために、避難経路となる廊下に自然排煙が可能となる窓を設けた。

  • 56

    折返し階段である避難階段の踊場の幅は、避難者が踊場で円滑に転回できるように、避難階段の幅と同じとした。

  • 57

    特別避難階段の付室を、災害弱者の滞留場所として活用できるようにした。

  • 58

    非常用の進入口には、消防隊員が容易に消火活動・人命救助活動を行えるように、十分な広さのバルコニーを設けた。

  • 59

    天井を高く、大空間の売場構成とした平家建ての大規模量販店においては、避難安全検証法を適用することにより、排煙設備を設置しなくてもよい場合がある。

  • 60

    避難安全検証法を適用した事務所ビルにおいて、間仕切壁の位置を変更する場合には、再度、避難安全検証法により避難安全性能を確認する必要がある。

  • 61

    既存不適格の建築物において、大規模改修を行う場合には、避難安全検証法を適用することにより、避難安全性能に係る既存不適格の部分を解消できる場合がある。

  • 62

    集合住宅においては、小さい部屋が多く、可燃物も多いので、避難安全検証法を適用することが困難である。

  • 63

    暖房負荷を過剰に見積もらないために、室内発熱を見込んだ負荷計算を行った。

  • 64

    機械室等の非空調ゾーンを、ペリメータゾーンに設けた。

  • 65

    高層建築物におけるすきま風熱負荷を低減するために、主要な出入口を、回転扉とした。

  • 66

    ガラス窓透過日射熱負荷を低減するために、ガラスに日射調整フィルムを貼った。

  • 67

    ロックウール保温材の熱伝導率は、水分が含まれると大きくなる。

  • 68

    壁体表面の対流熱伝達率は、風速が大きくなるほど大きくなる。

  • 69

    曇天時においては、雲量が多いほど、また雲高が低いほど、夜間放射量は少なくなる。

  • 70

    同一仕様で断熱を施す場合は、内断熱・外断熱に関わらず、熱貫流率は同じ値となる。

  • 71

    機械換気を用いて局所換気を行う場合は、第1 種換気方式又は第3 種換気方式を採用する。

  • 72

    開口部を通過する空気の流量は、開口部前後の圧力差の平方根に比例する。

  • 73

    温度差換気の中性帯の位置は、「上部の開口部の相当開口面積」より「下部の開口部の相当開口面積」のほうが大きい場合、上下の開口部の中間点よりも下方となる。

  • 74

    置換換気は、壁面下部や床面から室温よりも若干低い温度で低速の新鮮空気を供給し、天井近傍から排気する換気方式である。

  • 75

    建築材料におけるホルムアルデヒド放散量は、「F☆☆と表示するもの」より「F☆☆☆☆と表示するもの」のほうが少ない。

  • 76

    二酸化炭素濃度が増加すると、他の汚染物質もそれに比例して増大するものと考えられている。

  • 77

    住宅内に棲すみついているカビは、元来土壌に生息しているものが飛散して、住宅内に入ったものと考えられている。

  • 78

    紙巻タバコの喫煙により発生する有害物質は、主流煙より副流煙のほうに多く含まれる。

  • 79

    昼光照明における設計用全天空照度は、最低照度を確保するために、一般に、5,000 lxを採用する。

  • 80

    Low‒E複層ガラスは、単板ガラスや合わせガラスに比べて、可視光の選択透過性に優れている。

  • 81

    片側採光の場合、窓の位置を高くすることにより、昼光による照度の不均一さを緩和することができる。

  • 82

    布製の折り畳み可能な日除よけであるオーニングは、東向き窓・西向き窓の日射遮蔽に適している。

  • 83

    配光曲線は、光源からの光度の方向分布を図示したものである。

  • 84

    照明率は、照明器具の配光と効率、室内面の反射率、室の形等によって異なる。

  • 85

    光色は、光源の色温度が高いほど、青みがかったものとなる。

  • 86

    光幕反射は、正反射や指向性の強い拡散反射による光が視対象と重なることによって生じる。

  • 87

    ダクト内を伝搬してきた音のダクト開口端における減衰量は、その開口寸法が小さいほど大きくなる。

  • 88

    溶融亜鉛めっき鋼板製のダクト周壁の音響透過損失は、「ダクト内からダクト外に音が放射される場合」より「ダクト外からダクト内に音が侵入する場合」のほうが小さい。

  • 89

    ダクト内のダンパーで発生する騒音は、一般に、ダンパーの翼(羽根)の角度(気流方向に対する角度)が大きくなると、中高周波数域成分が多くなる。

  • 90

    消音チャンバーは、「チャンバーの入口と出口の位置関係・断面変化による減音効果」と「内張り吸音材による吸音効果」の両方を利用したものである。

  • 91

    防振装置としてコイルばねを採用し、サージング対策として防振ゴムを併用した。

  • 92

    防振する機器類を鉄骨製の共通架台に固定し、架台全体を防振支持した。

  • 93

    エレベーターのガイドレールに接するローラーは、径が大きく、材質が柔らかいものを採用した。

  • 94

    機械室から隣室への空気伝搬音を小さくするために、機械室の壁・天井にグラスウールボードを貼り付けた。

  • 95

    残響時間は、音が平衡状態にある室内で音源を停止した後、音響エネルギー密度が停止直前に比べて100 万分の1(-60 dB)となるまでの時間(秒)である。

  • 96

    材料の吸音特性を示す吸音率には、垂直入射吸音率、斜め入射吸音率及び残響室法吸音率があり、室内音響設計においては、一般に、残響室法吸音率が用いられる。

  • 97

    広帯域スペクトルをもつ室内騒音を評価するために用いられるNC値において、NC‒30 は、NC‒35 に比べて、室内騒音が小さい。

  • 98

    建築物の空気音遮断性能に関する等級において、Dr‒55 は、Dr‒50 に比べて、空気音遮断性能が高い。

  • 99

    CODは、水中の被酸化物を化学的に酸化させる際に消費される酸素量である。

  • 100

    ディスポーザ排水は、下水道整備地区においても、排水処理槽で処理し、排水中のBOD、SS及びノルマルヘキサンを基準値以下にして、下水道に放流する。

  • R5 〇×

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    kzk09 · 96問 · 1年前

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    96問 • 1年前
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    問題一覧

  • 1

    コーポラティブハウスは、建築物や塀で囲まれた中庭を有する集合住宅であり、狭い敷地においてもプライバシーを確保しやすい。

    ×

  • 2

    20 階建ての事務所ビルのエレベーターにおいて、1 階を出発階とし、2 階から10 階行き用のバンクと、11 階から20 階行き用のバンクとに分割した。

    ×

  • 3

    重症のがん患者に対して、集中的に治療・看護を行うために、CCUを設けた。

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  • 4

    クール・ヒートチューブは、地中の帯水層から直接汲くみ上げた地下水をヒートポンプの熱源とすることにより、省エネルギーを図る手法である。

    ×

  • 5

    アトリウムに自然排煙設備を設ける場合には、周囲へ煙を流出させないために、「空間上部の排煙口の面積」より「空間下部の給気口の面積」のほうを大きくする。

    ×

  • 6

    閉鎖型乾式のスプリンクラー設備は、スプリンクラーヘッドの破損による水損事故を防止することができるので、コンピューター室等に採用されている。

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  • 7

    大規模量販店の3 階の売場階において、火災時には避難対象人員数のほとんどが水平避難により安全を確保できるようにした。

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  • 8

    特定機能病院の病棟階においては、自力で避難することが困難な患者が多いと想定されるので、避難安全検証法を適用することが有効である。

    ×

  • 9

    最大熱負荷を低減するために、建築物の窓面は、南北面ではなく、東西面に配置した。

    ×

  • 10

    グラスウール保温材の熱伝導率は、密度が大きくなるほど大きくなる。

    ×

  • 11

    風力換気による換気量は、外部風向が同じであれば、外部風速の二乗に比例する。

    ×

  • 12

    オゾンの除去には、コロナ放電式空気清浄機を使用することが有効である。

    ×

  • 13

    固定式の垂直ルーバーは、南向き窓の日射遮蔽に適している。

    ×

  • 14

    明順応は、暗順応に比べて、時間を要する。

    ×

  • 15

    内張りダクトの単位長さ当たりの音の減衰量は、低周波数域の場合、ダクト断面の周長と断面積に比例する。

    ×

  • 16

    防振装置は、低減対象とする設備機器の振動数と同じ固有振動数のものを採用した。

    ×

  • 17

    建築物の床衝撃音遮断性能に関する等級において、Lr‒55 は、Lr‒50 に比べて、床衝撃音遮断性能が高い。

    ×

  • 18

    雨水利用設備において、屋上緑化を行っている部分から集水する雨水は、処理を行うことなく利用することができる。

    ×

  • 19

    建築物の階の重心と剛心の位置が近付くほど、地震時において、建築物の隅角部に変形・損傷が生じやすくなる。

    ×

  • 20

    鉄骨部材は、平板要素の幅厚比が小さいほど、局部座屈を生じやすい。

    ×

  • 21

    コンクリートの水和熱は、単位セメント量が多いほど小さくなる。

    ×

  • 22

    線入板ガラスは、ガラスの中に金属線を封入したガラスであり、防火戸用ガラスとして使用される。

    ×

  • 23

    大理石は、耐酸性・耐火性に優れているので、外装等に用いられる。

    ×

  • 24

    現場説明書→ 設計図→ 特記仕様書→ 標準仕様書

    ×

  • 25

    特記仕様書→ 現場説明書→ 設計図→ 標準仕様書

    ×

  • 26

    設計図→ 現場説明書→ 標準仕様書→ 特記仕様書

    ×

  • 27

    設計図→ 標準仕様書→ 現場説明書→ 特記仕様書

    ×

  • 28

    孔内水平載荷試験----透水係数

    ×

  • 29

    外壁の地中部分で水密を要する部分の貫通孔に用いるスリーブについては、特記がなかったので、硬質ポリ塩化ビニル管を用いた。

    ×

  • 30

    トルシア形高力ボルトの締付けは、一次締め、本締め、マーキングの順序により行う。

    ×

  • 31

    コレクティブハウスは、居住者の相互扶助活動を意図して、食堂、厨房、サロン等を共用施設として住棟内に設けた協同居住型の集合住宅である。

  • 32

    スケルトン・インフィル方式は、「長寿命・耐震性の要求に対応した躯体」と「将来的なニーズの変化に対応する界壁、水回り等」とを明確に分離して供給する方式である。

  • 33

    スキップフロア型は、廊下階以外の階において、プライバシー、採光及び通風を確保しやすい。

  • 34

    ツインコリドール型は、中廊下型の短所を補うために光庭を設けた住棟タイプであり、一般に、住棟の配置は南北軸とする。

  • 35

    事務所ビルの事務室において、椅子に座った状態で室内の見通しがきくようにするために、パーティションの高さを床面から110 cmとした。

  • 36

    事務所ビルのエレベーターにおいて、1 バンク当たりの台数を6 台としたので、対面配置とした。

  • 37

    大規模量販店の客用の自走式立体駐車場において、梁下の有効高さを2.3 mとした。

  • 38

    大規模量販店の売場において、通路の幅は、主な通路を3 mとし、それ以外の通路を1.8 mとした。

  • 39

    病棟には、各病室から避難階段に通じるバルコニーを設けた。

  • 40

    入院患者等がくつろぎ、談話や食事ができるように、デイルームを設けた。

  • 41

    放射線治療室を、地階に設けた。

  • 42

    通常の医療の延長線上で受け入れ可能な感染症に対応するために、一般病棟内に感染症病室を設けた。

  • 43

    タスク・アンビエント空調は、タスク域の個別制御性を高め、アンビエント域の設定温度を緩和させることにより、快適性と省エネルギーを図る手法である。

  • 44

    ダブルスキンは、二重に設けたガラスの間に、夏期には外気を通過させて、ペリメータ負荷の低減を図る手法である。

  • 45

    エアフローウインドウは、二重に設けたガラスの間にブラインドを設置するとともに、そのガラスの間に空調した室内空気を通過させて、ペリメータ負荷の低減を図る手法である。

  • 46

    屋上・壁面緑化は、日射遮蔽による日射熱の低減等により、冷房負荷の低減を図る手法である。

  • 47

    天井チャンバー方式は、排煙ダクトの吸込み開口(集煙口)を天井懐に設け、煙を天井面に設けた吸込み口から天井懐を経て集煙口に導いて排煙する方式である。

  • 48

    蓄煙方式は、ドーム球場等の大空間において、煙を空間上部に蓄え、避難終了まで空間下部を避難可能な状態に維持する方式である。

  • 49

    密閉方式は、遮煙性のある防火区画等で火災室を密閉して、煙が隣接室に拡散することを防止する方式である。

  • 50

    空調・換気設備は、煙がかくはんしないように、機械排煙設備の起動と連動して停止させることが望ましい。

  • 51

    放水型可動式のスプリンクラー設備(放水銃)は、天井の高いイベントホール等において、走査型火災検出器や炎感知器等により火災箇所を感知して、そこに照準を合わせて放水するものである。

  • 52

    放水型固定式のスプリンクラー設備は、天井の高い空間の天井等に放水型スプリンクラーヘッドを設置し、炎感知器等との連動により一斉開放弁を開放させて放水するものである。

  • 53

    特定施設水道連結型スプリンクラー設備は、スプリンクラー配管を上水道管に連結する方式であり、非常電源、送水口等を設けなくてもよい。

  • 54

    ドレンチャー設備は、ドレンチャーヘッドからの放水により水幕を形成し、火の粉やふく射熱を遮断して延焼を防止するものである。

  • 55

    中層の学校において、避難安全の向上を図るために、避難経路となる廊下に自然排煙が可能となる窓を設けた。

  • 56

    折返し階段である避難階段の踊場の幅は、避難者が踊場で円滑に転回できるように、避難階段の幅と同じとした。

  • 57

    特別避難階段の付室を、災害弱者の滞留場所として活用できるようにした。

  • 58

    非常用の進入口には、消防隊員が容易に消火活動・人命救助活動を行えるように、十分な広さのバルコニーを設けた。

  • 59

    天井を高く、大空間の売場構成とした平家建ての大規模量販店においては、避難安全検証法を適用することにより、排煙設備を設置しなくてもよい場合がある。

  • 60

    避難安全検証法を適用した事務所ビルにおいて、間仕切壁の位置を変更する場合には、再度、避難安全検証法により避難安全性能を確認する必要がある。

  • 61

    既存不適格の建築物において、大規模改修を行う場合には、避難安全検証法を適用することにより、避難安全性能に係る既存不適格の部分を解消できる場合がある。

  • 62

    集合住宅においては、小さい部屋が多く、可燃物も多いので、避難安全検証法を適用することが困難である。

  • 63

    暖房負荷を過剰に見積もらないために、室内発熱を見込んだ負荷計算を行った。

  • 64

    機械室等の非空調ゾーンを、ペリメータゾーンに設けた。

  • 65

    高層建築物におけるすきま風熱負荷を低減するために、主要な出入口を、回転扉とした。

  • 66

    ガラス窓透過日射熱負荷を低減するために、ガラスに日射調整フィルムを貼った。

  • 67

    ロックウール保温材の熱伝導率は、水分が含まれると大きくなる。

  • 68

    壁体表面の対流熱伝達率は、風速が大きくなるほど大きくなる。

  • 69

    曇天時においては、雲量が多いほど、また雲高が低いほど、夜間放射量は少なくなる。

  • 70

    同一仕様で断熱を施す場合は、内断熱・外断熱に関わらず、熱貫流率は同じ値となる。

  • 71

    機械換気を用いて局所換気を行う場合は、第1 種換気方式又は第3 種換気方式を採用する。

  • 72

    開口部を通過する空気の流量は、開口部前後の圧力差の平方根に比例する。

  • 73

    温度差換気の中性帯の位置は、「上部の開口部の相当開口面積」より「下部の開口部の相当開口面積」のほうが大きい場合、上下の開口部の中間点よりも下方となる。

  • 74

    置換換気は、壁面下部や床面から室温よりも若干低い温度で低速の新鮮空気を供給し、天井近傍から排気する換気方式である。

  • 75

    建築材料におけるホルムアルデヒド放散量は、「F☆☆と表示するもの」より「F☆☆☆☆と表示するもの」のほうが少ない。

  • 76

    二酸化炭素濃度が増加すると、他の汚染物質もそれに比例して増大するものと考えられている。

  • 77

    住宅内に棲すみついているカビは、元来土壌に生息しているものが飛散して、住宅内に入ったものと考えられている。

  • 78

    紙巻タバコの喫煙により発生する有害物質は、主流煙より副流煙のほうに多く含まれる。

  • 79

    昼光照明における設計用全天空照度は、最低照度を確保するために、一般に、5,000 lxを採用する。

  • 80

    Low‒E複層ガラスは、単板ガラスや合わせガラスに比べて、可視光の選択透過性に優れている。

  • 81

    片側採光の場合、窓の位置を高くすることにより、昼光による照度の不均一さを緩和することができる。

  • 82

    布製の折り畳み可能な日除よけであるオーニングは、東向き窓・西向き窓の日射遮蔽に適している。

  • 83

    配光曲線は、光源からの光度の方向分布を図示したものである。

  • 84

    照明率は、照明器具の配光と効率、室内面の反射率、室の形等によって異なる。

  • 85

    光色は、光源の色温度が高いほど、青みがかったものとなる。

  • 86

    光幕反射は、正反射や指向性の強い拡散反射による光が視対象と重なることによって生じる。

  • 87

    ダクト内を伝搬してきた音のダクト開口端における減衰量は、その開口寸法が小さいほど大きくなる。

  • 88

    溶融亜鉛めっき鋼板製のダクト周壁の音響透過損失は、「ダクト内からダクト外に音が放射される場合」より「ダクト外からダクト内に音が侵入する場合」のほうが小さい。

  • 89

    ダクト内のダンパーで発生する騒音は、一般に、ダンパーの翼(羽根)の角度(気流方向に対する角度)が大きくなると、中高周波数域成分が多くなる。

  • 90

    消音チャンバーは、「チャンバーの入口と出口の位置関係・断面変化による減音効果」と「内張り吸音材による吸音効果」の両方を利用したものである。

  • 91

    防振装置としてコイルばねを採用し、サージング対策として防振ゴムを併用した。

  • 92

    防振する機器類を鉄骨製の共通架台に固定し、架台全体を防振支持した。

  • 93

    エレベーターのガイドレールに接するローラーは、径が大きく、材質が柔らかいものを採用した。

  • 94

    機械室から隣室への空気伝搬音を小さくするために、機械室の壁・天井にグラスウールボードを貼り付けた。

  • 95

    残響時間は、音が平衡状態にある室内で音源を停止した後、音響エネルギー密度が停止直前に比べて100 万分の1(-60 dB)となるまでの時間(秒)である。

  • 96

    材料の吸音特性を示す吸音率には、垂直入射吸音率、斜め入射吸音率及び残響室法吸音率があり、室内音響設計においては、一般に、残響室法吸音率が用いられる。

  • 97

    広帯域スペクトルをもつ室内騒音を評価するために用いられるNC値において、NC‒30 は、NC‒35 に比べて、室内騒音が小さい。

  • 98

    建築物の空気音遮断性能に関する等級において、Dr‒55 は、Dr‒50 に比べて、空気音遮断性能が高い。

  • 99

    CODは、水中の被酸化物を化学的に酸化させる際に消費される酸素量である。

  • 100

    ディスポーザ排水は、下水道整備地区においても、排水処理槽で処理し、排水中のBOD、SS及びノルマルヘキサンを基準値以下にして、下水道に放流する。