一級建築士試験 令和7年（2025年） 学科IV・V（構造・施工）

D/12

δA : δB = 1 : 2

200 kN

1階柱の軸力の大きさの比は、柱C：柱D = 3：10である。

ND = +√2 P

PA = PC < PB

建築物の地下部分に作用する地震力の計算を行う場合、水平震度kは、地盤面からの深さが深くなるほど大きくなる。

風圧力を計算するに当たって用いる速度圧qは、建築物の高さと軒の高さとの平均Hの平方根に比例する。

布基礎の底盤の厚さを、所定の構造計算を行わず、12cmとした。

検討する方向の各側端部分の壁量充足率がそれぞれ0.4及び1.2であったので、当該階のその方向については、偏心率の確認を行わず、壁率比の規定を満足すると判断した。

梁における圧縮側の主筋は、一般に、地震時荷重に対する靭性の確保には効果がない。

大梁の上端筋において、ガス圧接継手を梁端部から梁せいDの1/2離れた位置に設けた。

片側スラブ付き梁部材の曲げ剛性の算定において、スラブの効果を無視して計算を行った。

保有水平耐力計算では、一般に、保有水平耐力を発揮したときの変形と、大地震時の最大応答変形が一致する。

有効細長比λが中程度の筋かい（λ=80程度）は、有効細長比λが小さい筋かい（λ=20程度）に比べて塑性変形能力が高い。

溶接継目ののど断面に対する長期許容せん断応力度は、溶接継目の形式が「完全溶込み溶接の場合」と「部分溶込み溶接の場合」とで異なる。

地震時のねじれ変形を抑制する目的で、各階の剛性率ができるだけ大きくなるように建築物を設計した。

圧縮材の許容圧縮応力度は、鋼材及び部材の座屈長さが同じ場合、座屈軸まわりの断面二次半径が小さいほど大きくなる。

地盤の許容支持力度は、標準貫入試験によるN値が同じ場合、一般に、粘性土地盤に比べて砂質土地盤のほうが大きい。

長い杭において、杭の曲げ剛性、杭幅及び杭に作用する水平力が同じであれば、水平地盤反力係数が大きいほど杭頭の水平変位は大きくなる。

斜面上部の水平面に建つ建築物を支持する杭基礎に地震力等の水平力が作用した場合、斜面近傍の杭は斜面から離れた杭に比べて、負担せん断力は大きくなる。

パーシャルプレストレッシングの設計（II種）は、長期設計荷重時に断面に引張応力が生じないように制限するものである。

壁式鉄筋コンクリート構造と壁式プレキャスト鉄筋コンクリート構造は、一つの建築物の同じ階で混用することができない。

免震構造に用いられる積層ゴムアイソレータでは、長期荷重時の外周部の圧縮応力度は、中心部の圧縮応力度より大きくなる。

鉄骨造の筋かい付き架構の構造特性係数Dsは、筋かいが所定の条件を満足する場合、柱及び梁の部材群の種別が同一で筋かいのない架構の構造特性係数Dsに比べて、小さくすることができる。

開口部を有する鉄筋コンクリート造の耐力壁のせん断耐力を計算する場合、開口部の面積の影響を考慮すれば、開口部の長さ及び高さの影響を無視してよい。

木材の繊維方向の短期許容応力度は、積雪時の構造計算以外の場合、長期許容応力度の2倍と定められている。

圧縮強度試験用供試体を用いた圧縮強度試験において、コンクリートの圧縮強度は、一般に、載荷速度が大きいほど小さい。

建築構造用圧延鋼材SN400の鋼板の厚さのマイナス許容差は、一般構造用圧延鋼材SS400と同じである。

国土交通大臣が定めた構造方法によるプレキャスト鉄筋コンクリート造の柱及び梁における、鉄筋に対する最小かぶり厚さは、鉄筋コンクリート造の場合と同じ厚さである。

建築物の新築工事において、積載荷重1tの本設エレベーターを工事用として使用する場合、あらかじめエレベーター設置届を労働基準監督署長あてに提出し、エレベーター据付工事完了後に監理者の検査に合格すれば、使用することができる。

1,000m³以上の建設発生土を工事現場から搬出する建設工事において、元請建設工事事業者は、あらかじめ再生資源利用促進計画を作成し、その計画及び実施状況の記録を当該建設工事の完成日から1年間保存しなければならない。

ビニル床シート張りの下地において、セルフレベリング材塗りの養生期間は、特記がなかったので、5日間とし、低温の場合は10日間とする計画とした。

床面積の合計が500m²の建築物の新築工事において、建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律で定める特定建設資材を用いるので、発注者が、工事に着手する日の7日前までに、使用する特定建設資材の種類等必要な事項を記載した届出書を特定行政庁あてに提出した。

地表面から20m以浅の砂層の液状化の程度を調査するため、孔内水平載荷試験を行った。

山留め支保工の架設において、切ばりに設置する盤圧計については、その軸力を正しく計測するため、両側の支保工の腹起しから最も離れた位置として、切ばり支点間の中央に設置した。

アースドリル工法において、底ざらい実施直後に行う掘削孔の先端深度の検測は、重錘と検測テープを用いて、孔底の中心1か所で行った。

粗骨材の最大寸法が20mmのコンクリートを用いる柱において、主筋D22の鉄筋相互のあきについては、30mmとした。

支柱の高さが3.5mの型枠支保工において、2本のパイプサポートを2本のボルトを用いて継いだものを支柱とした。

空気量（%）は、(1,000−(E+F+G+H))/1,000×100である。

普通コンクリート 指定スランプ45cm 指定空気量4.5% 測定スランプ55.0cm 測定空気量3.0%

現場におけるプレキャスト部材の仮置きについては、品質、安定性及び安全性を考慮して、床部材では10枚、梁部材及び柱部材では2段まで積み重ねて置く計画とした。

完全溶込み溶接とする板厚の異なる突合せ継手において、部材の板厚差による段違いが12mmであったので、薄いほうの部材から厚いほうの部材へ溶接表面が滑らかに移行するように溶接した。

ねじの呼び径M22のトルシア形高力ボルトにおいて、ボルトの長さについては、締付け長さに30mmを加えたものを標準長さとし、標準長さに最も近い寸法のボルトを使用した。

筋かいによる耐力壁において、木材の筋かいと間柱との取合い部分は、相欠きとした。

接着工法による合成高分子系シート防水工事において、加硫ゴム系シートの接合幅（重ね幅）については、平場部を100mmとし、平場と立上り部の取合い部を120mmとした。

コンクリート壁面へのモルタル塗りにおいて、下塗りの調合については容積比でセメント1に対し砂2.5とし、中塗り及び上塗りの調合については容積比でセメント1に対し砂1とした。

アルミニウム製笠木の取付けにおいて、割付けを事前に検討したうえで、直線部分を先に取り付け、コーナー部分を最後に取り付けた。

コンクリートの外壁面への仕上塗材の吹付け工事は、コンクリート下地の表面含水率が20%の状態で行った。

給水管と排水管を平行して埋設する部分については、給水管を排水管の上方に埋設し、両配管の水平実間隔を300mm確保した。

排水工事において、雨水用排水ます及びマンホールの底部には、排水管等に泥が詰まらないように、深さ100mmの泥だめを設けた。

枠付き鉄骨ブレースの設置工事において、既存の柱や梁に施す目荒しについては、打継ぎ部の付着性能を向上させるため、電動ピックを用いて、柱や梁の主筋が露出する程度に全面にわたって行った。

コンクリート打放し仕上げ外壁のひび割れ部改修において、幅が0.2mm以上0.5mm未満のひび割れに対しては、樹脂注入工法を適用し、高粘度形のエポキシ樹脂を使用した。

バスダクト ─── 騒音を吸収するため、空調ダクト系の分岐部などに挿入される箱型の装置