問題一覧
1
CBRマトリクスの5つの主要領域
保健、教育、生計、社会、エンパワメント
2
・SOAP S( )
主観的な情報
3
・SOAP O( )
客観的な情報
4
・SOAP A( )
課題分析、評価
5
・SOAP P( )
結果に基づいた計画の作成
6
がん検診を規定している=( )法
健康増進法
7
・介護保険制度 医療保険加入者は( )歳から介護保険料を支払う
40
8
・機能障害と自助具 台付き爪切り
関節リウマチ、手指筋力低下者、両上肢切断(足の爪を切る場合)
9
CBRマトリクスは、障害のある人や困難を抱える人の置かれた状況を包括的にみるためのツールであり、( )によって作成された
世界保健機関(WHO)
10
・疾病予防の概念 ( ):疾病・事故の発生防止と健康増進
一次予防
11
・疾病予防の概念 ( ):早期発見と早期治療による健康障害の進展防止
二次予防
12
・疾病予防の概念 ( ):適正な治療と管理指導により、機能障害や能力低下を防止 →リハビリテーションなどにより社会復帰を目指す
三次予防
13
・介護保険制度の対象となる住宅改修 ①( ) ②( ) ③( ) ④( ) ⑤( ) ⑥( )
①手すりの取り付け ②段差の解消 ③床材の変更(滑りの防止及び移動の円滑化等のための床又は通路面の材料の変更) ④引き戸等への扉の取り替え ⑤洋式便器等への便器の取り替え ⑥その他①〜⑤の住宅改修に付帯して必要となる住宅改修
14
・4つの助 自分で自分を助けること。自発的に自身の生活課題を解決する力
自助
15
・4つの助 費用負担が制度的に裏付けられていない自発的な支え合い。自治会など地録組織の活動ボランティアグループによる生活支援NPO等による有償ボランティアなど
互助
16
・4つの助 制度化された相互扶助のこと 医療、年金、介護保険、社会保険制度など被保険者による相互の負担で成り立つ
共助
17
・4つの助 自助・互助・共助では対応できないこと(困窮等)に対して最終的に必要な生活保障を行う社会福祉制度のこと 公による負担(税による負担)で成り立つ高齢者福祉事業生活困窮に対する生活保護人権擁護、虐待対策など
公助
18
高齢者が生活保護を受ける=( )(生活保護により公的に最低限の生活を保障すること)
公助
19
高齢者が毎日ウォーキングする=( )(自分の健康を自分で管理している)
自助
20
住民ボランティアが要介護者宅の庭を掃除する=( )(地域住民が互いに助け合う活動、ボランティア)
互助
21
要介護者が通所リハビリテーションを利用する=( )(介護保険に代表される社会保険制度を利用すること)
共助
22
要介護者が自費で外出サービスを利用して買物に行く=( )(市場サービスを自費で利用することは自分のことを自分ですることに該当する)
自助
23
高血圧患者の運動療法=( )予防
三次
24
脳出血患者の合併症予防=( )予防
三次
25
脳梗塞患者の再発予防教育=( )予防
三次
26
メタボリックインドロームの予防教育=( )予防
一次
27
糖尿病性足病変の筋力トレーニング=( )予防
三次
28
インフォームドコンセントを規定している=( )法
医療法
29
車椅子使用者の駐車場確保を規定している=( )法
バリアフリー新法
30
自立生活援助を規定している=( )法
障害者総合支援法
31
訪問理学療法=( )に関する支援要望が多い
歩行や移動
32
介護保険制度における福祉用具貸与で要支援1、2と要介護1の者が給付対象となる福祉用具は?(4つ)
①手すり ②スロープ ③歩行器 ④歩行補助杖(T字杖を除く)
33
・インフォームドコンセント 患者の同意内容=( )する
文書で保存
34
・インフォームドコンセント 患者の同意撤回=正当な理由の有無に関わらず( )
同意を撤回できる
35
ノーマライゼーションで障害者の隔離は?
しない
36
・特定福祉用具 貸与に馴染まない( )や( )のための福祉用具は購入品目である
排泄、入浴
37
要介護認定申請の意見書の作成=( )が作成しなければならない
主治医
38
訪問リハビリテーションは通所介護(デイサービス)と併用できるか?
できる
39
・訪問リハビリテーション 事業所には理学療法士を配置しなければならないか?
配置しなければならないわけではない
40
訪問リハビリテーションと通所リハビリテーションではどちらが優先されるか?
通所リハビリテーション
41
・訪問リハビリテーション 事業所にはリハビリテーションを実施するスペースが必要か?
必要ない
42
SOAP=( )として記載する
問題志向型診療記録
43
地域包括支援センターへの配置が義務付けられている職種は?(3つ)
保健師、社会福祉士、主任介護支援専門員
44
基本チェックリストによる介護予防対象者の決定は何次予防?
二次予防
45
ワクチン接種は何次予防か?
一次予防
46
状態の不安定性は要介護認定の審査の判定要素になる?
判定要素になる
47
患者の個人情報の利用目的は、医療機関の判断で変更できるか?
できない
48
血液型、出生地、電話番号のうちで個人情報として扱われるのは?
電話番号
49
・介護保険制度 在宅介護=( )することが基本原則である
推進
50
・介護保険制度 健康の保持や増進=( )することが基本原則である
努力
51
・介護保険制度 加入者=( )歳以上の全国民
40
52
・介護保険制度 高齢者の自己決定権=( )することが基本原則である
尊重
53
・介護保険制度 ノーマライゼーション=( )することが基本原則である
実現
54
「心身の障壁がない環境」のデザインは?
バリアフリーデザイン
55
「異なる特性を持つ人でも使いやすい」デザインは?
アクセシブルデザイン
56
障害の有無にかかわらず、すべての人に使いやすいようにはじめから作られた製品や情報や環境のデザイン
ユニバーサルデザイン
57
( )とは、実用のためにつくられた既製品のことである
レディーメイド
58
( )=個別に作成した特注品
テーラーメイド(オーダーメイド)
59
( )では、医療に関する患者・家族の苦情や相談に応じる
医療相談窓口
60
・介護保険制度 施設サービスは( )のみが利用できる
要介護者(介護給付)
61
・介護保険制度 介護保険の保険者(実施主体)は( )および( )である
市町村、特別区
62
地域リハビリテーションの基本理念にあるのはソーシャル・( )
インクルージョン
63
通所リハビリテーションを提供するため、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士は(単位ごとに)利用者( )名に対し1名以上の配置が必要である
100
64
地域リハビリテーションの対象は?
障害のある子どもや成人・高齢者とその家族
65
・介護保険制度 利用者は( )にかかる費用の1割を負担する
介護サービス
66
腰掛便座=介護保険制度の福祉用具( )
購入
67
特殊寝台=介護保険制度の福祉用具( )
貸与
68
シャワーチェア=介護保険制度の福祉用具( )
購入
69
1950年代に北欧諸国から始まった社会福祉をめぐる社会理念の1つで「障害者も健常者と同様の生活ができるように支援するべき」という考え方
ノーマライゼーション
70
・IL〈Independent Living〉運動 ( )年代後半に起こった
1960
71
・IL〈Independent Living〉運動 発祥=( )
アメリカのカルフォルニア州
72
・IL〈Independent Living〉運動 ( )の取り組みである
障害者の自己決定促進
73
健常成人への喫煙指導=( )次予防
一
74
脂質異常症患者への栄養指導=( )次予防
二
75
回復期の脳血管疾患患者への服薬指導=( )次予防
三
76
急性期の脳血管疾患患者への血圧管理=( )次予防
三
77
生活期の脳血管疾患患者への運動指導=( )次予防
三
78
スライディングボード=介護保険制度の福祉用具( )
貸与
79
移動用リフトの吊具=介護保険制度の福祉用具( )
購入
80
ロフストランド杖=介護保険制度の福祉用具( )
貸与
81
ベッド用手すり=介護保険制度の福祉用具( )
貸与
82
歩行器=介護保険制度の福祉用具( )
貸与
83
介護報酬は、原則として( )年に一度見直しが行われる
3
84
介護保険サービスの自己負担は、( )の場合、所得に応じて1〜3割になる
第1号被保険者
85
介護保険サービスの自己負担は、( )の場合、一律1割である
第2号被保険者
86
特別養護老人ホームへの入所は( )以上が必要である
要介護3
87
グループホームへの入所は( )以上が必要である
要支援2
88
2013年(平成25年)4月より、( )は障害者総合支援法へと改正された
障害者自立支援法
89
・障害者総合支援法 ( )〜( )の障害支援区分が示されている
1、6
90
・障害者総合支援法 対象には難病が含まれるか?
含まれる
91
・地域包括ケアシステム ( )年を目途にサービスの提供体制を整える
2025
92
地域包括支援センターは( )が設置する
市町村
93
介護保険で要支援者の介護予防サービス計画書を作成するのはどこか?
地域包括支援センター
94
POMRとは患者の疾患ではなく、患者の抱える( )に目を向ける
問題
95
・地域包括ケアシステム 日常生活圏域は「おおむね30分以内に駆けつけられる圏域」を理想的とし、( )区を基本とすることを提示している
中学校
96
地域包括ケアシステムとは、団塊の世代が( )歳以上となる2025年を目途に構築を目指す
75
97
・地域包括ケアシステム 地域の自主性や主体性に基づき、地域の( )に応じて作り上げていくことが必要とされる
特性
98
総合相談支援業務は、( )が行う
地域包括支援センター