湧水に対して安定性の低い地盤において、ボイリングを防止するために、床付け面から発生した湧水を釜場工法により排水した。

セメントミルク工法による既製コンクリート杭工事において、根固め液については、必ず先端位置から安定液を押し上げるように注入し始め、オーガーヘッドを常に根固め液の上面以下に保つようにする。

DPG（ドット　ポイント　グレイジング）構法＝＝＝ガラスにあけた点支持用孔に点支持金物を取り付け、支持構造と連結することにより、透明で大きなガラス面を構成する構法。

ボイリング ―― 掘削底面下方に被圧地下水を有する帯水層がある場合に、被圧地下水の圧力により掘削底面が持ち上がる現象

金属系アンカーの施工後の現場非破壊試験において、引張試験を行うための確認試験荷重については、特記がなかったので、計算で得られた「アンカーの鋼材による引張荷重」又は「コンクリート破壊による引張荷重」の小さい方の２／３程度の値とした。

資材や機材の搬入に先立ち、トレーラー車を道路上に一時駐車して作業を行う必要があったため、「道路許可申請書」を警察署長あてに提出した。

発注者から直接建築一式工事を請け負った特定建設業者は、当該工事を施工するために締結した下請契約の請負代金の額が６０００万円以上になる場合には、監理技術者を置かなければならない。

SSG（ストラクチュラル　シーラント　グレイジング）構法＝＝＝構造シーラントを板ガラス相互の隙間に充填して構造接着系を形成し、この構造接着系に全荷重を負担させる構法

プレキャスト部材は、コンクリートを加熱養生した後に、脱型し、適切な温度管理をした貯蔵場所において十分に乾燥させた。

隅肉溶接の溶接長さは、有効長さに隅肉サイズの２倍を加えたものとした。

「計画共用期間の級」が標準で、コンクリートの化学抵抗性を向上させるために高炉セメントB種を用い、その水セメント比の最大比は６０％とした。

普通ポルトランドセメントを使用したコンクリートの調合管理強度を定めるに当たり、特記がなく、コンクリートの打ち込みから材齢28日までの期間の予想平均気温が5℃であったので、構造体強度補正値を３N/ｍ㎡とした。

ガス圧接継手の外観検査において、圧接部における鉄筋中心軸の偏心量が鉄筋径の1／4であったので、再加熱して修正した。

振動規制法に定める特定建設作業における振動が、敷地の境界線において、７５㏈以下となるように管理した。

支柱の盛替えを行わずにスラブ下のせき板を取り外せる工法を採用したので、コンクリートの圧縮強度が設計基準強度の５０％に達していることを確認した後に、せき板を取り外した。

建築物の計画共用期間の級が「長期」の場合、普通ポルトランドセメントを用いるコンクリートの打込み後の湿潤養生期間は5日間以上とする。

普通コンクリートの受入れ時の空気量試験の結果が6.0％であったため、合格と判断した。

耐力壁の脚部におけるSD２９５Aの鉄筋の重ね継手は、コンクリートの設計基準強度が２７N/ｍ㎡の場合、フックなしとし、その重ね継手の長さを３５ｄとした。

溶接部の補修において、表面割れについては、割れの位置を確認した後、割れと割れの両端から更に２０㎜程度広げた部分を除去し、舟底形に仕上げてから再溶接した。

アスファルト防水工事において、防水層の水はけを良くするため、下地となる平場のコンクリート面を水平に打設し、防水層を施した後、保護コンクリートで１/50の勾配を確認した。

SD３４５のD１９の鉄筋とSD３４５のD２２の鉄筋との継手については、手動ガス圧接とした。

計画供用期間の級が短期及び標準の場合において、梁側のせき板のコンクリートの圧縮強度による存置機関は、コンクリートの圧縮強度が５N/m㎡以上に達したことが確認できるまでとした。

溶接不良＝＝＝＝エアーアークガウジングにより、はつり取って実際の不良個所の位置を確認し、欠陥の端部より２０㎜程度の範囲を除去し、舟底形の形状に仕上げてから再溶接した。

部材の製品検査の結果、幅が０.３㎜の軽微なひび割れがあったので、ひび割れ箇所をUカットせずに、２液形のエポキシ樹脂を注入し補修した。

マスコンクリートの場合、構造体コンクリートの強度管理のための供試体の養生方法については、一般に、標準養生とする。

軽量鉄骨壁下地のランナーは突付けとし、端部から５０㎜内側に固定した。

ディープウェル工法におけるディープウェルとは、地下水を真空ポンプにより強制的に吸い上げるために地中に打ち込む集水菅のことである。

セメント系固化材を用いた地盤改良を採用するに先立ち、現場の土壌と使用する予定のセメント系固化材とを用いて六価クロム溶出試験を実施して六価クロムの溶出量が土壌環境基準以下であることを確認した。

パイプサポートを支柱として計画したので、その型枠支保工の上端に設計荷重の２.５％に相当する水平方向の荷重が作用するものとして、構造計算を行った。

金属系アンカーの施工において、締付方式のアンカーの固着状況については、特記がなかったので、締付作業後、目視検査及び打音試験により全数確認した。

シート防水工事において、ルーフィングシートの平場の接合幅については、塩化ビニル樹脂系シートを使用する場合、長手方向及び幅方向を、それぞれ４０㎜とした。

寒中コンクリートにおける型枠の取り外しについては、加熱養生の終了直後に行い、部材表面温度を速やかに外気温度に近づけた。

銅板葺屋根に取り付ける軒樋については、耐候性を考慮して、溶融亜鉛めっき鋼板製のものとした。

吹付け石綿が使用されている建築物の解体に先立ち、「特定粉じん排出等作業実施届」を労働基準監督署長あてに提出した。

工事請負契約において、発注者は、引き渡された契約の目的物に契約不適合があるときは、監理者に対し、書面をもって、目的物の修補又は代替物の引渡しによる履行の追完を請求することができる。

測量区域内の見通しが悪い敷地の平板測量については、任意の地点に平板を据え付け、アリダードを用いて放射状に方向を求め、直接距離を測定する放射法を採用した。

梁などの横架材については、木材の背を上端にして使用した。

ピット＝＝＝欠陥部に細径の溶接棒を用いて、溶着金属を補足した。

マスコンクリートに使用する混和剤については、一般に、単位セメント量を少なくするために、ＡＥ減衰剤促進形とする。

山留め工事において、切りばりが切ばり支柱の一部と平面的に重なってしまったので、切りばりの一部を切り欠いて補強を行ったうえで、切りばり支柱をまっすぐに設置した。

アンダーカット＝＝＝ショートビードとならないように補修溶接した後、グラインダー仕上げを行った。

設計基準強度が階によって異なる普通コンクリートを用いた建築物の上部構造において、片持ちでない小梁の下端筋（SD345）の直線定着の長さについては、特記がなかったので、設計基準強度にかかわらず20d（dは異形鉄筋の呼び名に用いた数値）とした。

セメントミルク工法による既製コンクリート杭工事において、特記がなかったので、アースオーガーの支持地盤への掘削深さについては1.5m程度とし、杭の支持地盤への根入れ深さについては1.0ｍ以上とした。

コンクリート充填鋼管（CFT)柱に使用する鋼管充填コンクリートの空気量については、特記がなかったので、所要の圧縮強度等を考慮して2.0％とし、監理者の承認を受けた。

下請契約の請負代金の額が３５００万円となる鉄筋工事において、元請負人及び下請負人の合意により、元請負人の主任技術者が下請負人の主任技術者の職務を行う場合、原則として、下請負人は、主任技術者を置かないことができる。

大壁造の壁倍率3.7の構造用合板を用いた耐力壁については、CN50釘で外周部を150mm間隔で打ち留めた。

普通コンクリートにおける構造体コンクリートの圧縮強度の検査で、受入検査と併用しない検査において、1回の試験における供試体については、任意の1台の運搬車から採取したコンクリート試料で作製した3個を使用した。

既存の柱と壁との接合部に耐震スリットを新設する工事において、既存の外壁に幅30mmのスリットを設け、耐火性能を有したスリット材を挿入したうえで、屋外側及び屋内側の2か所をシーリング材により止水処理した。

既存保護層を撤去せずに改修用ドレンを設けない防水改修工事において、既存ルーフドレンの周囲については、ルーフドレン端部から300mm程度の範囲の既存保護コンクリートを四角形に撤去し、既存アスファルト防水層の上に防水層を新設した。

工事請負契約において、発注者は、監理者の意見に基づいて、受注者の現場代理人、主任技術者、監理技術者、監理技術者補佐、専門技術者及び従業員並びに下請負者及びその作業員のうちに、工事の施工又は管理について著しく適当でないと認められる者があるときは、受注者に対して、その理由を明示した書面をもって、必要な措置をとることを求めることができる。

ALCパネル下地に施すモルタル塗りにおいて、ALCパネルの表面強度が低いことを考慮して、保水剤を添加した富調合の現場調合モルタルを使用した。

トーチ工法による改質アスファルトシート防水工事において、立上り部の防水層の末端部については、各層の改質アスファルトシートを所定の位置で各層の端部をそろえ、押え金物で固定した上に、シール材を充填した。

場所打ちコンクリート杭工事の鉄筋かごの組立てについては、主筋が太径であったので、主筋と帯筋とを溶接するとともに、鉄線結束により結合した。

コンクリート壁下地に施すモルタル塗りにおいて、下塗りについては、先に塗布した吸水調整材が乾燥した後に行った。

粒形が角張って実積率の小さい粗骨材を用いたので、標準的な実積率の粗骨材を用いた場合に比べて、所定のスランプを得るために単位水量を小さくした。

隅肉溶接において、T継手の密着不良部の隙間が3.0mmであったので、隅肉溶接のサイズを隙間の大きさだけ大きくした。

普通ポルトランドセメントを用いた普通コンクリートの水セメント比の最大値については、65％とした。

現場打ち鉄筋コンクリート壁の増設工事において、既存梁下端と増設壁上端との取合い部分に注入するグラウト材については、空気抜きを既存梁下端に設け、その位置より10cm程度高い位置に設けた空気抜きの管の先端からグラウト材がオーバーフローすることにより注入状況を確認した。

軽量鉄骨天井下地において、天井裏に通るダクトにより天井用のつりボルトの適切な間隔を確保できない箇所については、ダクトフランジに天井用のつりボルトを取り付けた。

高さが20mの枠組足場における壁つなぎの間隔については、風荷重を考慮する必要がなかったので、水平方向9m、垂直方向8mとした。

高さが3.5mを超えるパイプサポートを支柱に用いる型枠支保工には、高さ3.5mごとに水平つなぎを二方向に設け、かつ、水平つなぎの変位を防止する措置を講じる。

ミルシート ―― 製鋼所で発行する、鋼材の化学成分、機械的性質などの試験結果が記されており、その材料がJIS等に適合していることを保証する規格品証明書

メタルカーテンウォール工事において、ファスナーの面外方向の位置決めについては、各階に出された基準地墨により個々に部材を取り付けると、墨の誤差などのために上下階のくい違いが生じる おそれ があるので、ピアノ線を用いて水平及び垂直方向に連続した基準を設定し、ファスナーを取り付けた。

仕様ルートにより検証した特定天井の天井面構成部材等については、自重を天井材に負担させる照明設備等を含めて20kg／m2以下であることを確認した。

スラブ型枠の支保工に軽量型支保梁を使用する場合に、たわみを所定値以内に低減するために、支保梁の中間部を支柱で支持した。

外壁工事に用いるGRC（ガラス繊維補強セメント）パネルについては、特記がなかったので、パネルの辺長の寸法許容差が±３㎜であることを確認した。

鉄筋コンクリート造の建築物における断熱材打込み工法において、型枠取り外し後にフェノールフォーム断熱材が欠落している部分については、仕上げに支障がない部分であったので、断熱材が欠落している部分のコンクリートの上から、同じ断熱材により隙間なく補修した。

塗装工事において、屋外に露出する亜鉛メッキ鋼への下塗り塗装については、鉛丹さび止めペイントを使用した。

鉄筋コンクリートの柱（基礎柱を除く）において、各階の柱の全長にわたる主筋の継手は、階高が７ｍ未満の場合、各階ごとに1か所あるものとする。

アスファルト防水工事において、保護層に設ける成形伸縮目地材については、キャップ幅が25mm、本体幅が20mm、保護コンクリートの上面から下面にまで達するよう高さの調節が可能なもので、キャップ側面に付着層を備えたものとした。

鉄骨の建方を建逃げ方式により行う場合、建方用機械は、移動式クレーンとした。

コンクリート壁面へのモルタル塗りにおいて、下塗りの調合については容積比でセメント１に対し砂２.５とし、中塗り及び上塗りの調合については容積比でセメント１に対し砂３とした。

接着系アンカーの施工後の確認試験において、引張試験に不合格となったロットについては、特記がなかったので、当該ロットの残り全てのアンカーに対して試験を行った。

消防本部及び消防署を置く市において、危険物にかかる貯蔵所の設置に先立ち、「危険物貯蔵所設置許可証」を消防署長あてに提出した。

閉鎖形断面の部材に溶融亜鉛めっきを施すので、亜鉛及び空気の流出入用として、部材の一方の端部に開口を１か所設けた。

夏期に施工するコンクリート下地への塗装工事において、塗装を行う前の素地については、コンクリートの材齢が21日経過し、十分に乾燥していることを確認した。

ガス圧接継手の外観検査の結果、明らかな折れ曲がりを生じて不合格となった圧接部については、再加熱して修正した。

地中部分で水密を要しない部分に用いる配管用スリーブについては、特記がなかったので、硬質ポリ塩化ビニル管を用いた。

普通コンクリートを使用した水中コンクリートにおいて、適切なワーカビリティーが得られるように、スランプを２０㎝とした。

乗入れ構台の計画において、地震力を震度法により静的水平力として構造計算する場合、水平震度を「0.2」とした。

鋼製天井下地において、天井のふところが１５００㎜であったので、溝形鋼により吊りボルトの振れ止め補強を行った。

土台の継手は、柱及び床下換気口の位置を避け、土台の継手付近に設けるアンカーボルトは、その継手の上木端部付近となるように設置した。

木材による間仕切り下地について、材料としての所要数量を求める必要がある場合、原則として、「設計寸法による長さをｍ単位に切り上げた長さ」と「設計図書における断面積」とによる体積に５％の割増をした体積とする。

ポストテンション方式によるプレストレストコンクリートにおいて、作業緊張力の管理については、「荷重計（圧力計）の示度」及び「PC鋼材の伸び」により行った。

外部足場に設置した防護棚の敷板は、厚さ1.6㎜の鉄板を用い、敷板どうしの隙間は３㎝以下とした。

既存のコンクリート打放し仕上げ外壁を厚付け仕上塗材仕上げとする外壁改修工事において、コンクリート面の下地調整については、目違いをサンダー掛けで取り除く程度で十分であったので、下地調整塗材の塗付けを省略した。

タイル後張り工法の密着張りにおいて、壁のタイルの張付けについては、上部から下部へと行い、一段置きに数段張り付けた後に、それらの間を埋めるようにタイルを張り付けた。

天井ロックウール化粧吸音板張りにおいて、湿度変動によって軟化や目地空き等を起こすおそれがあるので、室内のモルタル塗り等の左官工事を早めに完了させ、通風や換気を十分に施した。

荷卸し地点における軽量コンクリートの単位容積質量の管理及び検査については、計画調合から求めたフレッシュコンクリートの単位容積質量を基準として行った。

鉄骨製作工場における鉄骨の工作において、高力ボルト用孔の孔あけ加工はドリルあけとし、接合面をブラスト処理する場合には、ブラスト処理後にドリルあけ加工する。

吊り足場を６０日以上設置するにあたって、その設置する高さに関わらず、当該工事の開始の日の３０日前までに、労働基準監督署長あてに提出した。

オールケーシング工法による場所打ちコンクリート杭工事において、トレミー管及びケーシングチューブの先端は、コンクリート中に１０ｍ程度入っていることを確認した。

計画共用期間の級が「長期」、設計基準強度が27N/ｍ㎡の建築物の基礎コンクリートにおいて、打ち込みから材齢28日までの予想平均気温が9℃の時期に打設する普通ポルトランドセメントを使用したコンクリートの調合管理強度は、特記がなかったので、30Ｎ/ｍ㎡とした。

タイル後張り工法の密着張りにおいて、壁のタイルの張付けは、上部から下部へと行い、一段置きに水糸に合わせて張付けた後、それらの間のタイルを張付けた。

ポストテンション方式によるプレストレストコンクリート（コンクリートの設計基準強度が30N/ｍ㎡）において、現場で打ち込むコンクリートのスランプについては、１８㎝とした。

高さ１５ｍの足場を設置するにあたって、組み立てから解体までの期間が６０日未満であったので、その計画を労働基準監督署長に届出なかった。

コンクリート充填鋼管造の柱（CFT柱）に使用する鋼管充填コンクリートにおいて、フレッシュコンクリートのブリーディング量については、特記がなかったので、0.1cm3／cm2以下とした。