マクロ経済学

100問 • 2年前

問題一覧

(ア) は (イ) に (ウ) を供給し、 (イ) はその対価として (ア) に賃金を支払う。これにより (ア) は所得を得る。 (ア) は財・サービス市場で所得を消費財の購入にあて、 (イ) は消費財の生産とその売却から得た収入で自分に対して(ウ) を供給した (ア) に賃金を支払うことになる。以下の選択肢の中から最も適したものを選びなさい

(ア)家計(イ)企業(ウ)労働サービス

国内総生産(GDP)は、ある国の (ア) で一定期間内(通常は 1 年)に生産された (イ) の総額として定義される。関連して、国民総生産(GNP)はある国の (ウ) が一定期間内に生産した (イ) の総額として定義される。GNP から GDP を引いた差は、「海外からの (エ) の受け取り」から「海外への (エ) の支払い」を引いたものに等しい。空欄(ア)から(エ)に入る単語を順に答えなさい

領土内, 付加価値, 国民, 要素所得

付加価値の計算式を以下の選択肢の中から選びなさい。

財・サービスの産出額－中間投入

フロー変数はどれか?

所得

GDP は、生産、分配、支出面いずれから計算しても等しくなることを何というか答えなさい。

三面等価の原則

画像を見て順に答えなさい。

4, 5, 6, 7, 1, 3, 4, 15, 15, 15

雇用者報酬とは何か？

労働を提供した雇用者への分配額労働を提供した雇用者への分配額

支出面の GDP の計算式 Y = C +I +G+EX −IM において、C、I、G は何を表すか?講義スライドの記法に従って答えなさい。

C: 民間最終消費支出, I: 総固定資本形成 + 在庫変動, G: 政府最終消費支出

家計が 300 万円の輸入車を購入した場合、GDP にカウントされる金額は?

0円

固定基準年方式の実質 GDP の変化は、何の変化を反映していますか？

生産活動の規模の変化のみ

GDP デフレーターは、名目 GDP と(ア)との比で定義され、(イ)の尺度である。固定基準年方式では、GDP デフレーターは、(ウ)の数量を(エ)の価格で評価した各財・サービスの支出シェアをウェイトとする、各財・サービスの(オ)の加重平均として表現できる。順に書いてください。

実質GDP, 一般物価水準, 当該年, 基準年, 価格変化率

GDP デフレーターは、(ア)財・サービスを対象とするのに対して、消費者物価指数(CPI)は、(イ)財・サービスを対象とする。また、GDP デフレーターは (ウ)型物価指数で消費者物価指数は(エ)型物価指数である

(ア) 国内で生産された全ての (イ) 消費者によって購入された (ウ) パーシェ (エ) ラスパイレス

原油採掘・ガソリン精製・ガソリン販売の三つの産業からなる経済を考えよう。ガソリン精製産業は、原油採掘産業から原油を購入し、ガソリン販売産業に原油を精製することで得られたガソリンを売却するものとする。原油採掘・ガソリン精製・ガソリン販売産業の生産高(売り上げ)がそれぞれ2億円、5億円、8億円とするとき、それぞれの産業が生み出した付加価値は原油採掘産業が (ア) 億円、ガソリン精製産業が (イ) 億円、ガソリン販売産業が (ウ) 億円となる。国内総生産は各生産段階の付加価値の総和であるから、この経済の国内総生産は (エ) 億円である。順に書いてください。

2, 3, 3, 8

1990 年におけるルクセンブルクの GNP と GDP は、それぞれ、 4095 億ルクセンブルク・フランおよび 3004 億ルクセンブルク・フランであり、約 1091 億ルクセンブルク・フランも GNP の方が大きい。このことから、ルクセンブルクの国民の所得の特徴としてどのようなことが言えるか。

ルクセンブルクの国民は、外国から賃金や利子といった要素所得を多く受け取っている。

1974 年の日本の名目 GDP は前年比で 18.6% の上昇を示したのに、実質 GDP は 1.3% の下落であった。このような現象はなぜ起こったか。

1973 年から 74 年にかけて物価水準は前年比 20% 上昇したため。

りんごとパソコンだけを生産する経済を考えよう。この経済では、基準年には1万個のりんごと1台のパソコンが、基準年の翌年には1万個のりんごと2台のパソコンが、基準年の2年後には1万個のりんごと4台のパソコンが生産されたという。りんご1個はいずれの年も 100 円であるが、パソコン1台の価格は基準年が 20 万円、その翌年は 10 万円、さらにその翌年は 5 万円になったという。このとき、固定基準年方式の GDP デフレーターは、基準年の翌年に(ア)、翌々年に(イ)の値を取る。連鎖方式では、基準年の翌年に(ウ)、翌々年に(エ)の値を取る。基準年の2年後のパソコン価格を基準年と同じ 20 万円としよう(それ以外の価格は上記の問題文と変わらないとする)。基準年の2年後の GDP デフレーターを固定基準年方式で計算すると(オ)となり、連鎖方式で計算すると(カ)となる。順に書いてくださいm(_ _)m

85.7, 66.7, 85.7, 73.5, 100, 110.2

古典的理論によると、実質 GDP は(ア)に依存し、一方ケインズは(イ)が実質 GDP の水準を決定すると提唱した。(ア)と(イ)に適切なものを順に書きなさい。

総供給, 総需要

財サービス市場において需給の不一致が生じた場合、古典派においては、(ア)がすぐに調整すると考えられている。つまり、財サービス市場で、需要超過が発生した場合は、 (ア)水準が上昇し、需要量が低下することで需給調整がなされる。逆に、供給超過であった場合には、(ア)水準が下落することで需要が増加し、需給調整がなされる。このようにして価格調整が需給の不一致を調整するので、(イ)水準の生産量が常に達成できる。すなわち(ウ)が生産量を決めることになる。順に書いてくださいm(_ _)m

物価, 完全雇用, 総供給

閉鎖経済(国際貿易と国際間の資本取引を捨象)の 45 度線モデルにおける総需要は (ア )(イ )(ウ ) という三つの項目から成る。このうち (ア ) は家計の財サービスに対する需要を表し、家計の (エ ) に応じてその大きさが決まる。ここで、 ( エ) とは家計が受け取った賃金等の所得から税を引いた残りを言う。また、 (エ ) が 1 単位増えたときに、そのうちのどれだけを消費するかを表したものを (オ ) と言う。( イ ) は企業の生産設備増強のための支出を表す。 (ウ ) は政府部門の財サービスへの需要を言い、(カ)と公的総資本形成からなる。政府は (ウ) に必要な資金を (キ ) あるいは (ク ) の発行という方法で調達することができる。 (ウ ) の大きさが (キ ) による収入を上回るとき、生じた不足分を (コ ) と呼ぶ。不足分は ( ク ) の発行によって埋め合わされている。

消費, 投資, 政府支出, 可処分所得, 限界消費性向, 政府最終消費支出, 課税, 公債, 財政赤字

国民経済計算では、国内総生産(GDP)= 国内総所得 = 国内総支出という三面等価の原則が示された。これは、事後的に成立する会計上の(ア)式である。特に、国内総支出を国内総生産に等しくするために、売れ残りは企業の在庫投資とみなして処理されている。一方、45 度線モデルで、Y = C + I + G という総需要が総供給(実質 GDP)に等しいという式は、(イ)式である。ここで、総需要は総所得が Y のときの「願望」としての総需要(計画支出とも呼ぶ)を表しており、総供給と一致する保証はない。例えば、総所得が(イ)水準よりも高く、総供給が総需要を (ウ)場合を考えよう。この時は、売れ残りが発生するため、企業は生産調整をし、その結果、GDP は小さくなる。逆に、総所得が(イ)水準よりも低く、総需要が総供給を(ウ)場合は、企業は生産を増やすと考えられる。どちらの場合も経済は数量調節により(イ)状態に近づくと考えられる。そのため、総需要と総供給が一致する(イ)水準の実質 GDP を分析する。

(ア)恒等(イ)均衡(ウ)上回っている

45 度線モデルにおいて、財政政策が国内総所得(= 実質 GDP)に乗数効果をもたらす理由として適切なものを以下の選択肢の中から選びなさい。

財政政策は、所得を変え、消費を変え、さらに所得を変える。

45 度線モデルによれば、限界消費性向が 0.6 で、政府支出と税がともに 100 増加した場合、実質 GDP への影響として正しいものはなんでしょう。〇〇増加(減少)or変わらないで解答してくださいm(_ _)m

100増加

次のようなマクロ経済モデルを考えよう。 Y =C+I+G C = 100 + 0.7(Y − T ) I = 200 G = T = 10 ただし、 Y , C, I, G, T はそれぞれ GDP 、家計部門の消費支出、企業部門の投資支出、政府支出、課税額を表すものとする。この経済の均衡 GDP の水準を計算しなさい。

1010

のようなマクロ経済モデルを考えよう。 Y =C+I+G C = 100 + 0.7(Y − T ) I = 200 G = T = 10 ただし、 Y , C, I, G, T はそれぞれ GDP 、家計部門の消費支出、企業部門の投資支出、政府支出、課税額を表すものとする。政府支出 G を 10 から 16 に増やすと、それによって均衡 GDP はどれだけ増加 or 減少するか。次の三つのケースについて答えなさい。 i. 支出増加分のすべてを増税でまかなった場合 ii. 支出増加分の 6 割を増税でまかなった場合 iii. 支出増加分のすべてを公債発行でまかなった場合順に〇〇単位増加という形で解答ください。

6単位増加, 11.6単位増加, 20単位増加

次のようなマクロ経済モデルを考えよう。 Y =C+I+G C = 100 + 0.7(Y − T ) I = 200 G = T = 10 ただし、 Y , C, I, G, T はそれぞれ GDP 、家計部門の消費支出、企業部門の投資支出、政府支出、課税額を表すものとする「増税でまかなわれた政府支出の増加は景気浮揚効果を持ち得ない」という主張は正しいか。

‪‪✕‬

次のようなマクロ経済モデルを考えよう。 Y =C+I+G C = 100 + 0.7(Y − T ) I = 200 G = T = 10 ただし、 Y , C, I, G, T はそれぞれ GDP 、家計部門の消費支出、企業部門の投資支出、政府支出、課税額を表すものとする政府支出 G を 10 から 7 に減らすと、それによって均衡 GDP はどれだけ増加 or 減少するか。次の三つのケースについて答えなさい。 i. 支出削減分に等しい減税を行なう場合 ii. 支出削減分の 6 割にあたる減税を行なう場合 iii. 減税をまったく行なわない場合順に〇〇単位増加or減少という書き方で書いてください🙇‍♀️

3単位減少, 5.8単位減少, 10単位減少

所謂「財政再建」は景気に対してどのような影響を与えると考えられるか。

増税であれ、政府支出削減であれ、財政再建によって景気後退( GDP の減少) は避けられない。

45 度線モデルを念頭において次の問題に答えなさい。課税方法として比例税が採用されている(可処分所得が Y D = (1 − t)Y と書ける)経済を考えよう。この経済では 1 単位の政府支出の増加は何単位の GDP の増加をもたらすか。ただし、支出増加に際して税率 t は変化せず、税収だけで政府支出をまかなえない場合の不足分は公債発行でまかなうものとする。

1/{1-C1(1-t)}, 低下する, 1単位

IS-LM モデルの外生変数を以下の中から選びなさい。

物価水準

以下の経済変数のうち、IS 曲線をシフトさせないものを選びなさい。

金利

投資関数は、(ア)が増加するにつれて投資が(イ)することを仮定する。順に書いてください

実質利子率, 減少

政府支出の増加は IS 曲線をどの方向にシフトさせるか。以下の中から選びなさい。

上右

IS 曲線は以下の組み合わせを示す:

財サービスの市場に均衡をもたらす金利と GDP

増税は IS 曲線をどの方向にシフトさせるか。以下の中から選びなさい

下へ、左へ

LM 曲線は以下の組み合わせを示す

実物貨幣残高の市場に均衡をもたらす金利と GDP

名目通貨供給量の減少は、他の条件が同じであれば、LM 曲線をどの方向にシフトさせるか。以下の中から選びなさい

上へ、左へ

. 45 度線モデルには ( ア ) の水準を決定するメカニズムがないため、企業の設備投資の規模は所与と考えるしかなかった。これに対して IS-LM モデルでは、( イ ) の均衡が考慮されているため、 ( ウ ) だけでなく ( ア ) の水準もモデルによって決定されることになる。順に答えてください。

利子率, 資産市場, GDP

実質利子率は(ア)単位で測った投資の収益率である。実質利子率を r、名目利子率を i、期待インフレ率を π^e とすると、近似的に(イ) という関係式が成り立つ。この式を(ウ)という。順に答えてください(ง •̀_•́)ง

財, r=i-π^e, フィッシャー方程式

IS-LM モデルにおいて、縦軸に利子率、横軸に GDP をとると、IS 曲線は(ア)、LM 曲線は(イ)になる。

(ア)右下がり(イ)右上がり

ある企業の重役会では現在 3 件の投資計画を実行すべきであるか否かが検討されている。それぞれの計画の必要投資額と収益見通しは次の通りである。 • 計画 1 :必要投資額 10 億円。 1 年後の売上見込は 10.5 億円。 • 計画 2 :必要投資額 50 億円。 1 年後の売上見込は 55 億円。 • 計画 3 :必要投資額 100 億円。 1 年後の売上見込は 102 億円。 (a)利子率(年利)が 3 %のとき、実行に移されるのはどの計画か。 (b)利子率(年利)が 6 %のとき、実行に移されるのはどの計画か。 (c)重役会において 3 件の投資計画に対し悲観的な意見が続出し、売上見込は計画 1 が 10.2 億円、計画 2 が 53 億円、計画 3 が 101 億円に修正された。このとき、実行に移される投資計画はどれか(利子率は 3 %とする)。

計画1と計画2, 計画2, 計画2

以下の IS-LM モデルを考えよう。 Y =C+I+G C = 60 + 0.9(Y − T ) I = 60 − 5i MP = L ( Y , i ) L(Y, i) = 100 − 12.5i + 0.25Y G = T = 10 M = 400 P=1 (a)IS 方程式・ LM 方程式を求めなさい。 (c)マクロ均衡に対応する Y と i の水準を求めなさい。 (d)政府支出を 10 から 30 に増やすと、均衡 GDP と均衡利子率はどれだけ変化するだろうか。ただし、支出増加分はすべて増税で賄われるものとする。 (e)支出増加分はすべて公債発行で賄われるものとして、 (d) の政府支出増加の効果を調べなさい。 (f)支出増加分はすべて公債発行で賄われ、かつ、発行された公債はすべて中央銀行が引き受けるものとして、 (d) の政府支出増加の効果を調べなさい。

Y=1210-50i, Y=50i+1200, Y = 1205, i = 0.1, ∆T = ∆G = 20,∆Y = 10, ∆i = 0.2, ∆T = 0,∆Y = 100, ∆i = 2, ∆T = 0,∆M = P ∆G = ∆G = 20,∆Y = 140, ∆i = 1.2

次のようなマクロ経済モデルを考えよう。 Y =C+I+G C = 60 + 0.9(Y − T ) I = 60 − 5i G=T=0 MP = L ( i ) L(i) = 400 i−2 M = 400 P=1 ただし、 Y , C, I, G, T, i, L, M, P はそれぞれ GDP 、家計部門の消費支出、企業部門の投資支出、政府支出、課税額、利子率、貨幣需要(実質残高需要)、名目貨幣供給、物価水準を表すものとする。 (a)IS 曲線と LM 曲線を描きなさい。 (b)均衡 GDP と均衡利子率の水準を計算しなさい。 (c)完全雇用に対応する GDP の水準は Y = 1200 だという。政府支出のすべてを公債発行でまかなうとき、財政政策によって完全雇用を達成するためには G の水準はいくらでなければならないか。 (d)金融政策だけで完全雇用を達成することは可能か。

Y=1200-50i, i=3, Y=1050,i=3, G=15, 不可能

中央銀行が次の二つの金融政策を考えているという。 • 貨幣供給( M )を一定に保つ • 利子率( i )の水準が一定に保たれるように貨幣供給を調整する次のような状況ではどちらが GDP の水準をより安定させるだろうか? IS-LM モデルを念頭において答えなさい。 (a)あらゆるショックが財・サービスへの需要の外生的変化から生じる場合 (b)あらゆるショックが貨幣需要の外生的変化から生じる場合

貨幣の供給量を安定させるべき, 利子率を安定させるべき

IS 方程式と LM 方程式を解くと、財・サービス市場と貨幣(資産)市場両方を均衡させる(ア)と(イ)を求めることができる。ここで、IS-LM モデルでは固定されていた(ウ)を変数とみなすと、IS-LM モデルの均衡は、(ウ)の値に対応した(ア)と(イ)の組み合わせとみることができる。この(ウ)と(ア)の関係を総需要関数とよぶ順に答えてください(ง •̀_•́)ง

実質GDP, 利子率, 物価水準

以下のモデルの総需要関数を求めなさい。 Y =C+I+G C = 10 + 0.6(Y − T ) I = 80 − 6i MP = L ( Y , i ) L(Y, i) = 170 − 8i + 13 Y G=T=0 M = 80

P=2700/13Y+750

総需要・総供給モデルにおいて、政府支出やマネーサプライの増加などによる拡張的な財政・金融政策は総需要曲線を(ア)にシフトさせる。しかし、それらの均衡 GDP への影響は、総供給曲線の形状に依存する。総供給曲線が(イ)の時は、物価水準一定なので IS-LM モデルと同じ効果が得られる。総供給曲線が(ウ)の時は、拡張的な財政・金融政策によって、(ウ)も上昇するため、均衡 GDP の増加は、IS-LM モデルと比べて(エ)なる。総供給曲線が(オ)の場合は、均衡 GDP は変化しない。この時、政府支出の増加は同じだけの(カ)の減少をもたらし、マネーサプライの増加は同率の(キ)の上昇をもたらす。前者は 100 パーセントの (ク)、後者は(ケ)といわれる。順に答えてください(∗︎⚬̀︎−︎⚬́︎∗︎)b

右, 水平, 物価水準, 小さく, 垂直, 投資, 物価水準, クラウディング・アウト, 貨幣の中立性

硬直価格モデルで、価格が硬直的な企業の割合を s とした場合、一般物価水準 P はどのように表されるだろうか?以下の中から選びなさい。

P = sEP + (1 − s)[P + a(Y − Y ̄ )]

古典派の第一公準によれば、労働需要の大きさは、(ア)と(イ)が等しくなるように決定される。順に答えてください(⊃ ´ ꒳ ` )⊃

実質賃金, 労働の限界生産物

古典派的な労働市場の均衡では何が実現するだろうか?

完全雇用

名目賃金の下方硬直性の下では、均衡雇用量は物価のどのような関数となるだろうか？

増加関数

消費関数が C = 60 + 0.9(Y − T)、投資関数が I = 60 − 5i、貨幣需要関数が L(Y, i) = 100 − 12.5i + 0.25Y 、総供給方程式が Y − 1000 = α(P − 595) で与えられ、かつ、政府支出 G、課税額 T、貨幣供給 M がそれぞれ G = T = 10, M = 400 であるような総需要・総供給モデルを考えよう。 (a)総需要方程式を導き、そのグラフ(総需要曲線)を描きなさい。(答えは式のみでd(ゝω・´○)おけ) (b)α の値が 0,1,+∞ である場合として、均衡 GDP ・均衡利子率・均衡物価水準を計算しなさい。(追記:α = +∞ とは、P = 595(総供給曲線が水平)の場合です。) (c)政府支出を 10 から 30 に増やしたとき、均衡 GDP ・均衡利子率・均衡物価水準はどれだけ変化するか、α = 0, 1, ∞ のそれぞれのケースについて計算しなさい。なお、支出増加分はすべて増税で賄われるものとする。 (d)支出増加分がすべて公債発行で賄われるものとして、(c) の問題を考えなさい。 (e)支出増加分がすべて公債発行で賄われ、かつ、発行された公債がすべて中央銀行に引き受けられるものとして、 (c) の問題を考えなさい。

P=800/Y-405, Y =1000,P=1.3,i=4.2, Y=433.3,P=28.3,i=15.5, Y=406.3,P=595,i=16.1, ∆Y=0,∆P=0.0,∆i=0.4, ∆Y=5.4,∆P=5.4,∆i=0.3, ∆Y=10,∆P =0,∆i=0.2, ∆Y=0,∆P=0.3,∆i=4.0, ∆Y=79.2,∆P=79.2,∆i=2.4, ∆Y=100,∆P=0,∆i=2.0, ∆Y=0,∆P=0.5,∆i=4.0, ∆Y=117.2,∆P=117.2,∆i=1.7, ∆Y=140.0,∆P=0,∆i=1.2

以下の総需要・総供給モデルを考えよう。 Y =C+I+G C = 60 + 0.9(Y − T ) I = 60 − 5i MP = L ( Y , i ) L(Y, i) = 100 − 12.5i + 0.25Y G = T = 10 M = 400 Y = Y ̄ = 1208 (a)総需要曲線と総供給曲線を描きなさい。 (b)マクロ均衡に対応する P と i の水準を求めなさい。 (c)政府支出を 10 から 12 に増やしたとき、均衡 GDP、消費、投資はどのように変化するか?ただし、支出増加分はすべて公債発行で賄われるものとする。 (d)中央銀行が貨幣供給量 M を 1 パーセント増加させるとする。この時、マクロ均衡に対応する P と i の水準はどのように変化するか?

P=2700/13Y+750,Y=1208, P=1.0,i=0.04, 均衡GDPは変化しない。消費は変化しない。投資は2単位減少。, 利子率 i は変化しない。物価水準 P は 1 パーセント増加する。

ある経済で生産される財は一種類であり、各企業は次のような技術を使っているという。 y = kβl1−β ここで、 y,k,l はそれぞれ財の生産量、資本(耐久的な生産設備)の投入量、雇用者数を表す。また、 β は 1 より小さな正の定数とする。 (a)各企業の行動原理は利潤最大化であるとしよう。財の価格が P 、名目賃金の水準が W であるとき、 k だけの資本を所有する企業は従業員を何人雇うだろうか。企業の選択する従業員数を P,W,k で表しなさい。 (b)各企業が (a) のように従業員数を選ぶとき、経済全体の財の生産量は経済全体の資本量 K と経済全体の雇用者数 L を用いて KβL1−β と書けることを証明しなさい。 (c)経済全体の労働需要の大きさを P,W,K で表しなさい。 (d)経済全体の労働供給の大きさ LS は W γ LS= P で表されるとしよう(γ は 1 より小さな正の定数)。名目賃金は新古典派の説くように完全に伸縮的であるとして、均衡雇用量と均衡実質賃金の水準を求めなさい。 (e)(d) の均衡雇用量に対応する GDP の水準を求めなさい。 (f)名目賃金にケインジアンの主張するような下方硬直性がある場合について、雇用量と GDP を求めなさい

解答例は以下。 (a)企業の問題は以下。 maxPkβl1−β −Wl l 最適解 l∗ が満たすべき一階の条件は、 (1−β)Pkβl−β −W =0 l∗ について解くと 1 − β 1/β l∗=W/P k (ここでは単純化のため「雇用者数」を連続変数として取り扱う。) (b)経済に存在する企業数を N とする。経済全体の資本量 K と雇用者数 L は次のように書ける。 XN XN XN 1 − β 1/β 1 − β 1/β K= ki,L= li= W/P ki=W/P K i=1 i=1 i=1 また、企業 i の生産量は以下のようにかける。 1 − β (1−β)/β yi = kβ(l∗)1−β = W/P ki 7 したがって、経済全体の生産量 Y は、 XN 1−β(1−β)/β XN Y= yi=W/P i=1 1 − β (1−β)/β =W/P K 1 − β 1/β L=W/P K ki i=1 #1−β = Kβ = KβL1−β K " 1 (1−β )/β W/P (c) (d)労働市場の均衡では、労働需要=労働供給。したがって、 W γ 1 − β 1/β P = W/P K これを解いて、 W∗1 = [(1 − β)Kβ](βγ+1) ∗βγ 均衡実質賃金均衡雇用量L =[(1−β)K ](βγ+1) P (e)(d) で求めた L∗ の値を Y = KβL1−β に代入すればよい。 Y ∗ = [(1 − β)(1−β)γ Kβ(1+γ)]1/(βγ+1) 経済全体の生産量は P に依存しないため、Y を横軸、P を縦軸にとると総供給曲線は垂直になる。 (f)(b) で経済全体の生産量を求めた計算過程で得られた 1 − β (1−β)/β Y=W/P K が完全雇用水準 Y ∗ よりも低い場合は、これが GDP の実現値になる。このよ 8 うなことがおこるのは、 1 − β (1−β)/β W/P K < [(1 − β)(1−β)γ Kβ(1+γ)]1/(βγ+1) W [(1 − β)Kβ]βγ+1 ⇔P< | {z } 1 ≡P ̄ この不等式が成り立たないときは、Y ̄ が GDP の実現値となる。したがって、 ( 1−β (1−β)/β るため、総供給曲線は右上がりの部分を持つ。 ̄ K ifP<P if P ≥ P ̄ このグラフが総供給曲線。物価水準が十分低いときには生産量が物価に依存す

45度線モデルでは、外生変数である投資や政府支出が1単位増えると、均衡GDPは 1 単位以上増える。これは (ア) 効果と呼ばれる。消費関数が C = c0 + c1 (Y − T ) で与えられるとき、政府支出の (ア) (政府支出が 1 単位増加した時の均衡 GDP の増分)は (イ) である。順に答えてください(*･ω･)*_ _)ﾍﾟｺﾘ

乗数, 1/(1-c1)

実質利子率は財単位(購買力)で測った投資の収益率である。実質利子率を r、名目利子率を i、期待インフレ率を πe とすると、近似的に r = (ア) という関係式が成り立つ。この式を (イ) 方程式という。

i-π^e, フィッシャー

減税は IS 曲線をどの方向にシフトさせるか。以下の中から選びなさい。

上へ右へ

総需要・総供給モデルにおいて、政府支出やマネーサプライの増加などによる拡張的な財政・金融政策は（ア）曲線を右にシフトさせる。（イ）曲線が右上がりの時は、拡張的な財政・金融政策によって、（ウ）も上昇するため、均衡 GDP の増加量は、（ウ）一定を仮定する IS-LM モデルと比べて（エ）なる。順に答えてね！

総需要, 総供給, 物価水準, 小さく

以下の IS-LM モデルを考えよう。 Y = C + I + G C = 500 + 0.75(Y − T) I = 1000 − 50i M P= L(Y, i) L(Y, i) = Y − 200i G = T = 1000 M = 3000 P = 1 ここで、Y 、C、I、G、T、M、P、i はそれぞれ GDP、消費、投資、政府支出、課税、マネーサプライ、物価水準、利子率である。 5-1. 均衡 (Y∗, i∗)を求めなさい。以下、この均衡を「初期の均衡」と呼ぶ。 5-2.図を見て答えよ。 5-3.前問で考えた政府支出 200 単位の増加は投資を初期の均衡水準から何単位変化させるか答えなさい。（∆I =「政府支出増加後の均衡での投資水準」−「初期の均衡での投資水準」の値を解答すること。）またこの後の問題は画像を見て、順に答えてくださいね！ 5-4.以下の 2 つの条件を同時に達成するために必要な政府支出とマネーサプライの変化量の組み合わせ (∆G, ∆M) を求めなさい。（政府支出の増加は公債で賄われるとする。）条件 1:政府支出 200 単位の増加（変化後の G = 1200）により達成される均衡 GDP 水準を保つ。条件 2:設備投資 I を初期の均衡水準に保つ。 5-5.最初の IS-LM モデルに戻り（G = 1000）、今度は P を変数とみなして、モデルを解く Y と P の関係式である総需要関数を考える。以下は P について解いた逆需要関数である。空欄を埋める組み合わせとして、正しいものを選択肢の中から選びなさい。 P=ア/(Y-イ） (a) (ア) 1000 (イ) 2000 (b) (ア) 1500 (イ) 3500 (c) (ア) 2000 (イ) 4000 (d)(ア)2500(イ)5000 5-6.総需要・総供給モデルで、総供給曲線が垂直である場合を考える。政府支出を増加させることによる均衡 GDP の変化の記述として、正しいものを以下の中から選びなさい。 (a) 政府支出の増分と同じだけ投資が減少し、均衡 GDP は変化しない。 (b) 政府支出の増分と同じだけ消費が減少し、均衡 GDP は変化しない。 (c) 物価水準が上昇する分、IS-LM モデルよりも効果は小さいが、均衡 GDP は増加する。 (d) わからない。

(5000, 10), a, -100, (100, 400), b, a

総供給曲線を左にシフトさせるのはどれか?

予想物価水準の上昇

フィリップス曲線はインフレ率と失業率の(ア)の関係を示し、短期総供給曲線は価格水準と生産高の(イ)の関係を示す。

(ア)負(イ)正

適合的期待のもとでは、人々は期待インフレ率をどのように計算するか?以下の中から最も適したものを選びなさい。

前期に観察されたインフレ率に基づいて

慣性インフレーションを総需要・総供給モデルで生じさせるには、総供給曲線と総需要曲線がどちらも上方へシフトすることが必要になる。総供給曲線の上方シフトは、期待物価水準の上昇が考えられるが、総需要曲線の上方シフトの要因として適当なものを以下の中から選びなさい。

マネーサプライの持続的な増大

(ア)は、インフレ率を 1 パーセント下げるために実質 GDP が年間何パーセント下がらなければいけないかをはかるものである。(ア）に当てはまるものを選択肢から選びなさい。

犠牲率

自然率仮説によれば、総需要の変動が生産と雇用に影響を与えるのはどのようなときか?

短期のみ

失業が長期化すると自然失業率が上昇するという考え方を(ア)と呼ぶ。(ア)に当てはまる語句を以下から答えよ！

履歴現象

戦災などによる生産性の急激な低下や原油価格の高騰などは不利な供給ショックの例である。不利な供給ショックが起こると、(ア)と物価上昇が同時に発生する(イ)が起こる。順に解答ください。

景気後退, スタグフレーション

次のうち供給ショックに分類されるのはどれか ( 答えが複数個の可能性があります)。

天候不順による農作物の不作, 労働市場の構造変化

(ア)は、労働者がすぐに職を見つけるのを妨げる労働市場の様々な不完全性を所与として、長期において経済が収束するときの失業率として定義される。つまり、2景気などによる短期の変動ではなく、長期の平均失業率である。失業者がすぐに職を見つけられない要因としては(イ)や、(ウ)があげられる。順に答えてね！

自然失業率, 求人と求職者のマッチングに時間がかかること, 実質賃金の硬直性

オークンの法則は(ア)の変化と実質 GDP の変化率との間に(イ)の相関関係があるとする経験的法則である。順に答えてね！

失業率, 負

フィリップス曲線 π = πe − β(u − u ̄) + v は、(ア)曲線とオークンの法則から導くことができる。総需要総供給モデルによれば、政府は金融財政政策により(イ)曲線をシフトさせることにより、短期にはフィリップス曲線上のインフレ率と失業率を選ぶことができる。長期には(ウ)が調整し、失業率は(エ)と等しくなると考えられる。したがって、長期のフィリップス曲線は縦軸にインフレ率、横軸に失業率をとると(エ)の点で(オ)になると考えられる。順に答えてね！

総供給, 総需要, 期待インフレ率, 自然失業率, 垂直

次の文章は 1980 年代のアメリカで実施されたディスインフレ政策とその帰結を記したものである。アメリカ経済の経験を自然率仮説に即して説明しなさい。 1980 年代は高インフレーションと高インフレ期待で始まった。ポール・ボルカー議長の指導により、 FRB (連邦準備制度)は断固としてインフレ退治の金融政策を追求した。 1982 年から 1983 年にかけて、失業率はこの 40 年間で最高の水準(約 10 %)に達した。この高失業率と 1986 年の原油価格の下落のおかげで、インフレ率は約 10 %から約 3 %に低下した。 1987 年までに失業率は約 6 %に下がり、推定される自然失業率にほぼ近づいた。

ボルカー議長のディスインフレ政策(金融引締)により米国の失業率・インフレ率は短期フィリップス曲線に沿って右下に移動し、インフレ率は 3 %、失業率は 10%に到達した。しかし、こうした政策の結果、人々のインフレ期待は低下して短期フィリップス曲線は下方にシフトしたため、インフレ率を低く保ったまま失業率は6 %まで低下した

失業率のうち自然失業率以外の部分は、景気循環に応じて変動する部分なので循環的失業率と呼ばれることがある。以下の要因は、日本の失業率の水準が低い、またはその変動が小さいことの理由とされているものであるが、自然失業率と循環的失業率のどちらを通じて効果を発揮しているだろうか。 (a)転職率の高い若年労働者比率が低い (b)求職意欲の喪失効果 (c)自営業比率が高い (d)伸縮的な労働時間の調整 (e)終身雇用

自然失業率, 循環的失業率, 循環的失業率, 循環的失業率, 自然失業率と循環的失業率

15. 以下の総需要・総供給モデルを考えよう。 Y = C(Y ) + I(i) (1)C(Y ) = b1Y (2)I(i) = b2(1 + i)b3 (3)MP= L(Y, i) (4)L(Y, i) = Yβ1(1 + i)−β2 (5)y = γ(p − Ep) (6)ここで、y = ln Y , p = ln P, Ep は期待物価水準(自然対数表示)である。(6) 式は、(自然対数表示の変数についての)総供給曲線を表す。 (a)IS 方程式を y と i の関係式として求めなさい。(ln(1 + i) ≈ i の近似式を用いること。) (b)LM 方程式を m = ln M、p、y、i の式として表しなさい。(ln(1 + i) ≈ i の近似式を用いること。) (c)総需要関数を y と p の関係式として求めなさい。 (d)期待物価水準 Ep を所与として、マクロ均衡での y を求めなさい。 (e)(参考)期待物価水準 Ep が合理的期待によって形成されるとする。(期待物価水準 Ep がモデルから求まる物価の期待値 E[p] と等しいと仮定する。(モデルの外生変数 m の確率分布から、内生変数 y、p が従う分布も求められる状況を想定せよ。))このとき、マクロ均衡での y を求めなさい。順に答えてね！ただし(d),(e)は省略。

y = α1 − α2i、ここで、α1 = ln b2 − ln(1 − b1)、α2 = b3。, m − p = β1y − β2i, y =α1β2/(α2β1+β2)+α2/(α2β1+β2)(m − p), y =γα2α2 + γ(α2β1 + β2)(m − E[m])

ある開放経済の実質 GDP を Y、国内消費を C、国内投資を I、政府支出を G、純輸出を NX と書けば、これらの変数の間では次の関係が成り立つ。 Y = C + I + G + NX この式の右辺の最初の三つの項の和（C + I + G）は（ア）と呼ばれるが、純輸出の大きさは国内総生産と（ア）の差に常に等しくなる。従って、純輸出が（イ）の値をとる（＝貿易収支が（ウ）となる）経済では、（ア）では吸収しきれないほど財が生産され、超過分は海外の財需要に吸収してもらっていることになる。一方、純輸出が（エ）の値をとる（＝貿易収支が（オ）となる）経済では、（ア）をまかなうだけの財が国内では生産されず、不足分を海外から輸入して埋め合わせていることになる。貿易収支については次のような見方をすることもできる。いま、この経済の政府が設定する課税水準を T と書けば、Y = C + I + G + NX は NX = (Y － T － C) + (T － G) － I と書き換えることができる。この式の右辺第一項（Y － T － C）はこの経済の民間部門の（カ）、第二項（T － G）は政府部門の（カ）と見なすことができるから、純輸出の大きさは国内（カ）と国内（キ）の差に常に等しいことになる。このことに注意すると、ある経済の貿易収支が（ク）なのは、何らかの理由でその経済の国内（カ）が国内（キ）を回ったからであり、逆に、ある経済の貿易収支が（ク）なのは、何らかの理由でその経済の国内（カ）が国内（キ）を（ケ）回ったからということになる。国内（カ）と国内（キ）の差は、この経済の民間および政府部門が行った（カ）のうち海外に（キ）された部分を表すと考えられるため、しばしば（コ）と呼ばれる。以上の議論から、純輸出は国内総生産と（ア）の差や（コ）に常に等しくなることが分かったが、現実の経済において純輸出の大きさをこれらの変数に等しく調整しているのは為替レートである。為替レートは名目為替レートと実質為替レートに区別される。名目為替レートは外国（サ）1 単位を入手するのに自国（サ）を何単位手放さなければならないかという交換比率を言い、実質為替レートは外国（シ）1 単位を入手するのに自国（シ）を何単位手放さなければならないかという交換比率外国（サ）を言う。いま、名目為替レートの水準を e、実質為替レートの水準を ϵ、で表示した外国（シ）の価格を P∗、自国（サ）で表示した自国（シ）の価格を P とすれば、次の関係が成立する。（ス）（セ）ϵ = e × (/) 名目為替レート e の水準が上昇することを自国（サ）が（ソ）した、あるいは、外国（サ）が（タ）したと言う。また、実質為替レートの逆数を（チ）と言い、その水準が上昇すること（＝実質為替レート ϵ の水準が低下すること）を（チ）が（ツ）したと言う。名目為替レートと実質為替レートのうち、純輸出に大きな影響を及ぼすのは実質為替レートである。実質為替レートの上昇は、自国（シ）が外国（シ）に比べて割（テ）になったことを意味するため、自国（シ）の輸出が（ト）される。

アブソープション, 正, 黒字, 負, 赤字, 貯蓄, 投資, 上, 下, 対外純投資, 通貨, 財, P*, P, 減価, 増価, 交易条件, 改善, 安, 促進

外国（シ）の輸入は（ナ）される。その結果、純輸出は（二）する。逆に、実質為替レートが下落すると、自国（シ）が外国（シ）に比べて割（ヌ）になるため、自国（ネ）（シ）の輸出が（ナ）され、外国（シ）の輸入は（ト）される。その結果、純輸出はする。以上の議論から、純輸出は実質為替レートの（ノ）関数であることが分かる。経済学者の中には、実質為替レートの水準は長期的に（ハ）になると考える人もいる。この学説は、（ヒ）説と呼ばれ、自国製であれ外国製であれ、長期的に同じ財には同一の価格がつくはずだという（フ）の法則に基づいている。しかし、現実の経済には（ヒ）の成立を阻むいくつかの要因が存在する。その一つが（ヘ）のような（ホ）財の存在である。こうした財（サービス）を貿易することは不可能なため、これらの財（サービス）の価格格差はいつまで経っても解消されない。こうした要因により、長期においても（ヒ）は不完全な形でしか成立しないと考えられている。順に解答ください(ナ～ホ）

抑制, 増加, 高, 減少, 増加, 1, 購買力平価, 一物一価, 理髪サービス, 非貿易

以下の文中の空欄（ア）～（テ）に適切な語句・文・数値・数式を補いなさい（a）IS-LM モデルを（ア）開放経済に拡張したものを（イ）モデルと呼ぶ。（イ）モデルの振る舞いを見るために、マクロ経済の動きが次の３式で記述される（ア）開放経済を考えよう（以下、この経済を「自国」と呼ぶこととする）。 Y = C(Y ) + I(i) + G + NX(e) (1) M P= L(Y, i) (2) i = i∗(3) ここで、 Y , C(Y ), i, I(i), G, e, NX(e), M, P, L(Y, i), i∗ はそれぞれ自国の実質 GDP 、消費支出、国内利子率、投資支出、政府支出、名目為替レート、純輸出（経常収支黒字）、自国通貨の流通総額、物価、自国通貨に対する（実質残高）需要、世界利子率を表す。特に、名目為替レートは自国通貨と外国通貨の交換比率のことを言い、 e は外国通貨を 1 単位入手するために手放さなければならない自国通貨の金額を表している。また、政府支出はすべて公債発行で資金調達されるものとする。上式のうち、 (1) が自国財の需給均等を、 (5) が自国通貨の需給均等を表していることは明らかであろう。これに対して、 (3) は自国証券を持つことと外国証券を持つことが資産運用の観点から (ウ) であることを表している。 (3) が成立するのは、国内外の利子率の水準 (エ) に格差（内外金利差）が生じたときに、人々が次のような行動をとる (オ) ためである。いま、 i > i∗ であるとしよう。このとき、人々は証券を (カ) (カ) 売って証券を買おうとするが、こうした行動は証券価格の上昇 (キ) (ア) (ク) と利子率の下落を引き起こす一方で、の仮定により利子率の水準には影響を与えない。このため内外金利差は縮小し、やがて解消され (ケ) てしまうのである。同様にして、i < i∗ の場合には、人々の証券を売っ (コ) て証券を買おうとする行動によって内外金利差は解消される。自国が (エ) 変動相場制を採用している場合、こうした行動は、 i > i∗ のときには (サ準のを、 i < i∗ のときには e の水準のを引き起こす。（b）以下では、 C(Y ), I(i), NX(e), L(Y, i) の関数形を C(Y ) = 50 + 0.9Y, I(i) = 50 − 100i NX(e) = e, L(Y, i) = 0.1Y − 100i 3と仮定し、また、 P, i∗ の値を次のように定めることにする。 P = 1, i∗ = 0.1 また、 M と G については特に値を定めない。 (ス) (セ)自国が変動相場制を採用した場合、モデルの内生変数となるのは、(ソ) (ス) (タ) (チ) 、 (、の三つである。このうち、の均衡値は (3) から直ちにで (セ) (ソ) (ツ)あることが分かる。一方、との均衡値はそれぞれと計算される。これらの均衡値が示唆するように、変動相場制下で実質 GDP (テ) を増やそうとする場合、政府は政策を使うべきである。

小国, マンデル・フレミング, 無差別, 金利裁定, 外国, 自国, 国内, 世界, 自国, 外国, 下落, 上昇, 国内利子率, 実質GDP, 名目為替レート, 0.1, 10M＋100, M-G-80, 金融

政府支出の増 (ト) (ナ) 加は自国通貨のと純輸出のを引き起こすだけで、実質 GDP を増やす効果はない。 (ス) 自国が固定相場制を採用した場合、モデルの内生変数となるのは、(セ)(ニ) (ス) 、の三つである。変動相場制のときと同様、の均衡値は (3) か (タ) ら直ちにであることが分かる。一方、自国通貨の平価（自国政府の定め (セ) (ニ) た名目為替レートの水準）を e¯ とすれば、との均衡値はそれぞ (ヌ) (ネ) (ノ) れ、と計算される。固定相場制下では、政策は平価の維持に割り当てられ、景気刺激策として使うことができない。これに対して、政 (ハ) (ヒ) 府支出の増加や平価は実質 GDP をさせる効果を持つ。

増価, 減少, M, 10G+10e＋900, G+e+80, 金融, 切り下げ, 増価

3. 変動相場制を実施する小国開放経済における IS 曲線、LM 曲線及び NX 関数は以下のように与えられている： Y = 400 + 3G − 2T + 3NX − 200i Y = 200i − 200 + 2(M/P) NX = −200 + 100e その内、P = 1.0 かつ世界利子率 i∗ = 2.5 とする。（a）M = 100 のとき、均衡における Y の値を求めなさい。（b）a) の条件で G = 100、T = 100 とする。NX の値を求めなさい。（c）b) の条件で e の値を求めなさい。

500, 500/3, 11/3

GDP の増加は輸入の増加、したがって、純輸出の減少を意味するとしよう。即ち NX = NX(e, Y ) (Y ↑⇒ NX ↓) 4とする。小国開放経済における政府支出の増加が GDP と純輸出に与える影響を (a) 固定相場制、 (b) 変動相場制のそれぞれについて調べなさい（マンデル・フレミング・モデルを使うこと）。

GDP は増加、純輸出は減少, GDPは変化せず、純輸出は政府支出の増加分だけ減少

マンデル・フレミングモデルは、短期の小国開放経済のモデルであり、小国の仮定と完全な資本移動の仮定により、自国利子率 i は外生的に与えられた世界利子率 i∗ に等しくなるとされた。（以下、これまでと同様、期待インフレ率がゼロで、名目利子率と実質利子率が等しい状況を考える。）これは、モデルの分析を簡単にすることに役立つが、米国や日本のような規模の大きい経済とは必ずしも整合的ではない。そこで、i = i∗ の仮定のかわりに純資本流出関数と貸付資金市場の均衡式を導入する。まず、純資本流出は、国内（日本）の投資家が外国に貸し付ける額から外国の投資家が自国（日本）に貸し付ける額を差し引いたものである。国内（日本）の利子率が高いほど、国内投資家にとっても外国投資家にとっても日本国内の投資が魅力的になることに注意すると、純資本流出は自国利子率 i の減少関数として定式化することが妥当であると考えられる。（閉鎖経済は、利子率に関わらず純資本流出がゼロなので、純資本流出を横軸、利子率を縦軸にとると、純資本流出関数のグラフは垂直になる。小国開放経済の i = i∗ の仮定のもとでは、純資本流出関数のグラフは水平になる。）次に、開放経済の貯蓄 S = Y − C − G は国内投資 I と純資本流出 CF の資金として使われるので、貸付金市場の均衡式は以下のようにかける。 S = I(i) + CF(i) 一方、財サービス市場の均衡式から、NX = S − I なので、貸付金市場の均衡式と連立してとくと NX(ϵ) = CF(i) ここで、ϵ は実質為替レート。短期で国内と外国の物価水準が固定されているとす 5ると、短期の大国開放経済モデルは以下のように記述することができる。 Y = C + I + G + NX C = 0.5(Y − T) I = 1500 − 250i T = 1000 G = 1500 NX = −1000 + 250e M P= 0.5Y − 500i M = 1000 P = 1 CF = 500 − 250i NX = CF 均衡における Y , i, C, I, NX, e, 民間貯蓄及び政府貯蓄を求めなさい。

4000, 2, 1500, 1000, 0, 0, 4, 1500, -500

ケインズの消費関数を C = c0 + c1Y と書くと、平均消費性向を以下から選びなさい。

c0/Y + c1

ライフサイクル仮説において、長期的に所得が増加しても、平均消費性向が低下しない原因を以下から選びなさい。

富と所得が共に増加する

恒常所得仮説によれば、家計は一時的な増税を、(ア)を減らすか(イ)を増やすことで賄う。順に答えてね！

貯蓄, 借入

とある消費者の恒常所得からの限界消費性向が 0.9 で、現在の所得が 55000 ドル(うち 5000 ドルは一時の所得)の場合の消費を求めなさい。

45000ドル

減税政策に対し、借入制約のある消費者の消費は(ア)。一方、バロー・リカードの等価命題に従って行動する借入約のない消費者の消費は(イ)。増加か変化なしで順に答えてね！

増加, 変化なし

フィッシャーの異時点間の選択モデルにおいて、消費者の効用最大化問題が次のように示されると仮定する。maxC1,C2,S1ln C1 + β ln C2 subject toC1 + S1 = Y1 C2 = Y2 + (1 + r)S1 C1, C2 ≥ 0 ここで生涯効用関数は U(C1, C2) = ln C1 + β ln C2 であり、(C1, C2) は 2 期間の消費、(Y1, Y2) は 2 期間の所得、β は 2 期目の効用の割引因子、r は実質利子率である。 (a)最適消費 (C∗1, C∗2) と最適貯蓄 S∗1 を求めなさい (内点解が存在すると仮定する)。 (b)(a) の結果で、C∗1 < C∗2, C∗1 = C∗2, C∗1 > C∗2 となる条件をそれぞれ求めなさい。 (c)利子率 r が上昇するときの最適消費 (C∗1, C∗2) の変化を答えなさい。

Y1 −Y/(1 + β), β(1 + r) >1 ,β(1 + r) = 1 ,β(1 + r) <1, C∗1 は減少し、C∗2 は増加する。

民間投資財支出は、生産に用いる設備・建物などへの (a) 、新築住宅などへの (b) 、原材料や備品、半製品、完成品など倉庫に保管する (c) からなる。順に答えてね！

企業固定投資, 住宅投資, 在庫投資

これまでの投資理論によれば、実質金利が上昇すると、設備投資の(ア)が増加するため、企業の固定投資は(イ)する。

機会費用, 減少

実質利子率 r と固定資本減耗率 δ の和は資本の (a) と呼ばれる。調整費用がない企業固定投資のモデルでは、企業は投資の (b) が資本の (a) と等しくなるように固定投資の量を決定する。順に答えてね！

使用者費用, 限界収益

トービンの q に等しいものを以下から選びなさい。

設置済み資本の再調達コストに対する設置済み資本の市場価値の比率

もしトービンの q が 1 より大きければ、経営者のすべきことを以下から選びなさい。

会社の資本ストックを増やす

企業が設備資本から利益を得る行為は設備資本の(ア)を高め、トービンの q の(イ)を意味する。順に答えてね！

市場価値, 高さ

トービンの q 理論によって、次に正しいのはどれだろうか?以下から選びなさい。

株式市場は、生産と雇用の変動と密接に結びついていると予想される

固定投資理論によると、企業利潤に対する法人税は投資を(　)。(　)に入る語句を答えてね。

減少させる

9. 以下の企業の問題を考える。 maxK2,I1π(K1) − I1 +11 + r(π(K2) + (1 − δ)K2) subject toK2 = (1 − δ)K1 + I1 K1 > 0 (所与) ここで、π(K) = zKα、z > 0、0 < α < 1 とする。 (a)第 1 期の最適投資水準 I∗1 をパラメータの関数として求めなさい。 (b)インフレ抑制的な金融政策によって実質利子率 r が上昇したとする。I∗1 はどのように変化するか?その理由も答えなさい。 (c)技術進歩により生産性 z が上昇したとする。I∗1 はどのように変化するか?その理由も答えなさい。答えは画像を見てください。

画像をみよう。

企業が資金調達制約に直面している場合、社会的にどのような非効率が生じているといえるか。

企業は投資に必要な資金を十分に借り入れることができないため、投資を予定通りには実行できない。これは資金がその投資に使われて将来的に利益を生み出す機会の一部を逃すことになり、この意味で非効率である。

1. ケインズは消費関数について、以下の推論を行った。 (1) (ア) は 0 と 1 の間。 (2) (イ) は所得の増加につれて減少。 (3) 消費の主要決定要因は (ウ) で、利子率は無視できる。順に答えよ。

限界消費性向, 平均消費性向, 可処分所得

フィッシャーの異時点間の選択モデルにおいて、消費者の効用最大化問題が次のように示されると仮定する。 max C1,C2,S1 ln C1 + ln C2 subject to C1 + S1 = Y1 C2 = Y2 + (1 + r)S1 C1, C2 ≥ 0 ここで生涯効用関数は U(C1, C2) = ln C1 + ln C2 であり、(C1, C2) は 2 期間の消費、(Y1, Y2) は 2 期間の所得、r は実質利子率である。 2-1. Y1 = 100, Y2 = 50, r = 0 のとき、最適貯蓄 S∗1 を答えなさい。

各期の所得 Y1, Y2 にそれぞれ τ1、τ2 の率で税金がかかるケースを考える。政府が第 1 期の税率 τ1 を τ′1 に引き下げるとする。(τ′1 < τ1)政府支出水準は一定に保つとし、それを賄うため、減税分は公債を発行するとする。さらに、消費者は政府が第 2 期に公債を償還するため増税することを予期しているとする。Y1 = 100, Y2 = 50, r = 0, τ1 = 0.2, τ′1 = 0.1, τ2 = 0.2 のパラメータのもとで、各期の最適消費 C∗1 と C∗2 はそれぞれ減税で何単位変化するか答えなさい。(選択肢は、(C∗1の変化分, C∗2の変化分) の値である。)

0, 0

100

政府が第 2 期に公債償還分だけ政府支出を減らすことを第 1 期にアナウンスしたとする。それを信じる消費者は第 1 期の消費 C∗1 を何単位変化させるか答えなさい。(パラメータは前問と同じく、Y1 = 100, Y2 = 50, r = 0, τ1 = 0.2,τ′1 = 0.1, τ2 = 0.2 とする。)

会計原理①

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会計原理①