問題一覧
1
原価計算の目的を5つ答えなさい。
F/S作成, 価格計算, 原価管理, 予算管理(業務計画), 基本計画設定(経営管理)
2
原価とはなにか答えなさい。
消費した価値で, 製品または仕掛品に入ったもので, P/L営利より上の, 正常なもの
3
現実的標準原価とは何か、また原価管理・予算編成・棚卸資産価額の決定を◎○✕で示しなさい。
良好な能率の元で達成が期待される標準原価, ◎原価管理, ○予算編成, ○棚卸資産価額の決定
4
正常原価とは何か、また原価管理・予算編成・棚卸資産価額の決定を◎○✕で示しなさい。
異常な状態を排除した過去の実際数値による正常能率等によって決定される原価, ◎棚卸資産価額の決定, ○原価管理, ✕予算編成
5
予定原価とは何か、また原価管理・予算編成・棚卸資産価額の決定を◎○✕で示しなさい。
将来における財貨の消費量と予定価格をもって決定される原価, ◎予算編成, ○原価管理, ○棚卸資産価額の決定
6
原価計算制度は大別して何と何に分類されるか
実際原価計算制度と標準原価計算制度
7
標準原価計算制度において用いられる標準原価とは、何または何であるか
現実的標準原価または正常原価
8
財務諸表作成目的のための原則的事項4つを答えなさい
全部原価の原則, 信憑性の原則, 差異の適正処理, 財務会計との有機的結合
9
原価管理目的のための原則的事項7つ答えなさい
責任区分の明確化, 管理的原価分類, 物量管理の原則, 標準設定の原則, 比較性の原則, 差異の分析報告, 計算能率の原則
10
全部原価の原則とは、全ての◯◯原価を◯◯原価とし、全ての◯◯費を◯◯原価とする原則
製造原価を製品原価, 販売費を期間原価
11
信憑性の原則とはなにか答えなさい またこの原則において標準原価計算制度はどのような扱いであるか
客観性・検証可能性のある資料により原価計算を行うこと。そのため原則として実際原価を計算するものとするが、実際原価計算制度を原則として要求するものではない
12
財務会計との有機的結合とはなにか答えなさい
原価に関する諸勘定を設け、複式簿記により記帳すること
13
責任区分の明確化とはなにか答えなさい
管理者の権限や責任の区分に応じて、原価部門を設定したり、作業単位を設定したりすること
14
管理的原価分類とはなにか答えなさい
形態別分類に加えて、必要に応じてその他の分類を行うこと
15
計算能率の原則とはなにか答えなさい
問題箇所を中心に、必要に応じて重点的、経済的、かつ迅速に行うこと
16
原価計算は予算期間に期待されうる条件に基づく予定、標準原価を計算し、○○予算の編成に資料を提供するとともに、予算と比較しうるように原価の実績を計算し、もって○○○○に資料を提供する
費用, 予算統制
17
原価の費目別計算とは、一定期間における原価要素を費目別に○○○○する手続きであり、原価計算における第○次の計算段階である
分類測定（いくらなのか計算する）, 一
18
材料副費の一部を購入原価に算入しない場合の処理方法を二つ答えよ
間接経費に属する項目とする、または材料費に配賦する
19
値引または割戻等が材料消費後に判明した場合の処理を答えなさい
同種材料の購入原価から控除する
20
値引または割戻等を受けた材料が判明しない場合の処理を答えなさい
材料副費等から控除、または適当な方法で処理する
21
間接材料費であって、出入記録を行うものと行わないもの、それぞれの計算方法を答えなさい
行うものは実際消費量に消費価格を乗じて計算する 行わないものは買入額をもって計算する
22
副産物の加工、包装品の製造等を行う『副経営』は何部門として扱われるか
製造部門
23
一般費として扱うための条件を答えなさい
部門共通費であり、工場全般に関して発生し、適当な配賦基準の得難いものであること
24
一部の補助部門費は製造部門に配賦せず、直接○○に配賦することが認められる 直接用役を提供していると考えられる場合は合理的な配賦基準で、一般費として処理された補助部門費の場合は○○○○基準等で配賦する
製品, 負担能力
25
製造部門費をさらに小工程や作業単位に集計する場合、責任会計上どのような原価要素を集計すべきか答えなさい
管理可能な原価要素または直接労務費
26
製造間接費の配賦基準は原則、間接費と関連ある○○基準である
物量
27
仕損費の直接経費処理と間接経費処理はどのような方法か答えなさい
実際発生額または見積もり額を当該指図書に賦課する, 実際発生額または見積もり額を仕損の発生部門に賦課する
28
個別原価計算における作業くずの処理として、原則どのようにするか、また必要ある場合にどのようにすることができるか答えなさい
原則、その発生部門の部門費から控除する, 必要ある場合、当該指図書の直接材料費または製造原価から控除する