地球温暖化が議論されるようになった

江戸は、町づくりの初めから武蔵野にエネルギー植物供給のための基地を築き、町中には徹底した循環型システムを構築したため、エネルギー問題による遷都をせずに長い時代に渡って維持できた世界にも稀な都市の例であった

レアメタルなどの金属資源はリサイクルすることは可能だが、化石燃料資源は燃焼によって資源が持つエネルギーを利用して、二酸化炭素にしてしまうために、リサイクルはあり得ない

採掘のためのコストが高く市場性がないとされる在来型化石燃料は、現在確認可採埋蔵量としているものと、ほぼ同程度あると想定されている

確認可採埋蔵量に未確認分を加えると、4～5倍の化石燃料が存在し、今後もまだまだ使い続けられると考えられるが、既存のシステムで同じように利用できるものは徐々に減少し、採掘コストが増加したり、利用システムの改造や追加設備が不可欠になってくることは避けられない

産業革命以前には【①】ppmであった大気中の二酸化炭素の濃度が徐々に増加していった。 1988年、人為起源による気候変化等に関し、科学的、技術的、社会経済学的な評価を行う政府間の公式な議論の場が【②】として設置された。

国連気候変動枠組条約締約国会議(COP: Conference of the Parties)は、3年ごとに開催されている

エネルギー供給量を東日本大震災前の2009年と比較すると、原子力発電による発電は【①】発電にシフトしたことが明らかとなる。

使用済燃料の再処理や原子炉の廃炉などの問題を【①】問題という

CO2の相殺を進めることを【①】という

サトウキビ・トウモロコシ・油ヤシ

モミ・ワラ・廃材

家畜ふん尿・下水汚泥・生ゴミ

バイオエタノール

バイオディーゼル

バイオディーゼルは、植物の油脂を【①】化して、できた①が【②】となり、残渣の【③】が廃棄物となる。 ③を少なくする手法の検討が進んでいる

バイオマス資源として海洋が注目され、エタノールを取り出す技術開発が進められている原材料

再生可能エネルギーとして海のエネルギーが注目されており、波力・潮汐・潮流・海流を利用した発電があるが、実用化には至っていない

高度経済成長期の産業公害と異なり経済安定成長期の公害は、慢性的な汚染状態により影響が顕在化しにくく、個々人が加害者であり被害者という点が特徴であった

【①】年【②】の発見というオゾン層破壊のニュースを機に地球環境を懸念する世界的動きがわが国にも波及してきた。 その後、地球環境問題に対する取組みは、【③】で開催された【④】以降、大きな国際的潮流となった。④での大きな国際的合意は【⑤】を中心概念とする【⑥】及び【⑦】であった。

オゾン層は太陽光に含まれる紫外線のうち有害な部分【①】を吸収し、人間を含む地上の生態系を守っている。

オゾン層破壊は、1987年、アメリカの【①】による成層圏観測機の調査結果で科学的に証明された。 オゾンホールは、とくに【北極・南極】上空で起こる、自然の変化以上にオゾン量が少なくなる現象であり、【③】年代半ばまで拡大傾向が観測されたが､それ以降は長期的拡大傾向は見られない。

オゾンの消失は北極や北半球および南半球の中緯度地方でも観測されている

【①】では、冷媒や発泡に使用する物質について、【②】以外の生産・消費を原則全廃としている。②についても、先進国は【③】年、途上国は【③】年に全廃とされている。

2010～2019年の人為的な世界平均気温上昇

地球温暖化をある一定の確率下で、特定の気温上昇レベル以内に抑えることができる、累積CO2排出量の最大量を【①】という

上昇の抑制目標値を1.5℃や2℃に設定した場合、2020年1月1日からの残余カーボンバジェット、すなわち許容されるCO2排出量は、それぞれ500Gt CO2 及び1350Gt CO2と推定されている(達成確率50%)。

パリ協定は2016年に発効し、2022年現在【①】カ国が批准している。 長期的な【②】の低排出戦略に向けたNDC及び、【③】年ごとの厳格なアセスメントサイクル【④】を義務づけられた。

パリ協定とSDGsは、目標【①】において相乗効果をもたらす結びつきが明らかである

【①】はフードマイレージの考え方を数量的に裏付けるものでもある。外国産の食材を食べるより地元や国産の食材を食べるだけで、冬にエアコンの温度を【②】℃下げるくらいの【③】を減らすことができるという。

ハウス栽培は多くのエネルギーを必要とする。キュウリの場合、ハウス栽培は露地栽培に比べ、【①】倍以上のエネルギーが投入されており、その約【②】割は保温や夜間照明のための光熱動力エネルギーである。

エネルギー基本計画で、2030年度以降新築される住宅について、【①】基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指す、とされた

環境ラベル

環境ラベル

運輸部門(旅客・貨物)のエネルギー消費は、エネルギー消費全体の【①】を占めている。そのうち【②】部門の占める割合は約6割となっており、エネルギー消費のほとんどが【③】と貨物自動車で占められている

グリーン物流の輸送システムとしては、 トラックによる貨物輸送を船や鉄道利用に転換し、トラックとの複合一貫輸送を推進する【①】があげられる。①に取り組んでいる企業や商品には 【②】【③】が付けられる

運輸部門での石油依存度は【①】%であることなどから、「新・国家エネルギー戦略」 では 【②】年までに運輸部門での石油依存度を【③】%程度まで低減、エネルギー効率を約【④】%向上することを目指している

ゼロエミッションの達成モデル1つ目は、一つの企業施設内でのゼロエミッションで、【①】の取組みが先行事例としてあげられる。2つ目は【②】などで複数の企業によるもの、3つ目は【③】が一 体となって取り組むゼロエミッションで、国は【④】として事業を推進している。

26地域のエコタウン自治体から、すでに【①】市や【②】市のように、SDGs未来都市に選定された自治体も生まれている。

エネルギーマネジメントシステム

エネルギー基本計画見直しサイクル

エネルギー基本計画におけるSDGsへの対応

第6次エネルギー基本計画の見通しによると、エネルギー需要の18%の省エネの実現により、2030年には再生可能エネルギーと原子力でわが国のエネルギー自給率は30%まで向上するとしている。 さらに再生可能エネルギーの大幅な導入によって、化石燃料での発電は2013年時点の88%から41%へと大幅な減少が期待されている。

固定価格買取制度によって生じる買取費用は、【①】が全額負担することとなっており、【②】に応じて分担することとなっている。この制度ができた2012年度においては、1kW当たり0.28円、再生可能エネルギーの普及に伴い増加しており、2021年度には約【③】円となり、2030年度に向けて順調に再生可能エネルギーが普及していくと、約【④】円程度に膨らんでいくとされている。