国連が 2006(平成18)年に採択した「障害者権利条約」は、長期の機能障害と①による障壁の相互作用で②が困難になっている人を障害 者と定義している。

2011 (平成23)年に「障害者基本法」が改正され、①が精神障害 に含まれることが明記されるとともに、従来よりも包括的な障害者の定義が なされた。

旧「障害者自立支援法」を改正・改題し、2013(平成25)年に施行され た「障害者総合支援法」では、障害者の範囲に①が追加された。

1980年に世界保健機関(WHO) が出版した 「①(②)」は、 国際機関として初めて障害を分類したものである。

ICIDH は、障害を「①・②」「③」「④」 という3 つの次元でとらえているが、そのとらえ方の流れは一方向的なものであった。

「国際生活機能分類 (ICF) 」 では、「①・②」「③」「④」 の3つを 「生活機能」 とし、それらに問題が生じている状態が障害である ととらえた。

ICF には、「①」 と 「個人因子」 という新たな概念が取り入れられた。 「①」と 「個人因子」 を合わせて、「②」という。

ICIDH が、障害を①な観点でしかとらえていなかったのに対し、ICFは、 障害は人間と②との相互作用において理解されるべきだという考え方を とっている。

ICF では、「背景因子」、「生活機能」、「健康状態」などの諸概念が、すべて 相互に影響し合う、①な関係概念としてとらえられている。

ICF の考え方は、医療保険制度の①の算定や、介護保険制度の②の算定要件にも取り入れられている。

厚生労働省の高齢者リハビリテーション研究会は、「高齢者リハビリテーションの3つのモデル」として、「①モデル」「②モデル」「③モデル」をあげている。

日本の場合、高齢者の介護予防や、医療、介護、リハビリテーションなどは、歴史的に、①モデルに対応するものを中心に展開されてきた。

世界保健機関(WHO) は、1973(昭和48)年に、①の目標として、②の回復、人との③の回復、④への再統合の 3つをあげた。

高齢者リハビリテーションにおいては、なるべく①にリハビリテーション を開始することが重要である。早期離床は②の予防につながる。

脳卒中モデルの回復期リハビリテーションは、以前は①にわたるもので あったが、現在は、必要な時期に、②に集中して行うのが効果的だと考 えられている。

地域ケアには、地域で行われる、医療、保健、福祉、リハビリテーション、 在宅ケアなどの①全般が含まれる。

厚生労働省は、医療・福祉・リハビリテーションなど、住民に必要なサービ スをきめ細かく継続的に提供する 「①」 を構築すること をめざしている。

乳幼児から人生の終末期までのすべての人々が地域ケアの対象であるが、ケ アニーズが最も高いのは、①である。

地域リハビリテーションとは、地域の医療機関が実施する①だけでなく、地域のあらゆる人々や機関、組織が①の立 場から協力し合って行う活動すべてをさす。

一般に、①歳をピークに、運動機能、呼吸機能、神経機能、腎機能などが 低下し始める。特に女性の場合は、②以降に生理機能が大きく低下する。