マクロ経済学1

44問 • 7ヶ月前

DAO

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全ての財は最終財かA財のいずれかに分類できる。最終財はB(額の大きいほう)かc(額の小さい方)のいずれかに用いられる。

A中間投入消費投資

名目GDPと実質GDPのグラフを書くと、通常両者は基準年(参照年)のみで交わり、基準年以前では名目GDPが実質GDPをA回る。日本では両グラフが複数回交わっているが、その原因はBである。

下デフレ

以下のうち正しい文はどれか a政府による所得再分配は政府消費に含まれる b国営企業の投資は政府投資に含まれる c民間部門の住宅支出は民間投資に含まれる d日本の国民総所得(GNI)には海外に住む日本人の生産活動からの付加価値が含まれる e家計の持ち家からのサービスは資本所得に含まれる

bcde

ある部門の貯蓄はその部門のaとbの差として定義される。貯蓄は当該部門のcと等しくなるとは限らないが、全ての部門の合計では両者は一致する。

a可処分所得b消費c投資

日本を含む多くの国では、中央銀行は(a) と呼ばれる主に(b) 市場での売買を通じて貨幣供給量を調整する。貨幣供給量を増加させるためには、(b) を(c)する必要がある。

a公開市場操作b国債c買い入れ

(6) 企業の目的が利潤最大化で市場が完全競争的であるとき、実質賃金率は(a) に等しい。コブダグラス型生産関数では(a) は(b) に比例する。

a労働の限界生産力b労働分配率

(7) 次のうち需要ショックに分類されるのはどれか(答えが複数個の可能性があります）。 (a) 外国の景気の減速による輸出の落ち込み (b) 将来に対する見通しの好転による投資増 (c) 天候不順による農作物の不作 (d) 将来の原油価格高騰を見越した省エネ投資の増加 (e) 労働市場の構造変化

abd

(8) 実質利子率は名目利子率から(a) を引いたものである。この関係式(あるいは「名目利子率=」に直した式) を(b) とよぶ。

a期待インフレ率bフィッシャー方程式

(9) 景気とは関係のない平均的な失業率のことを(a) とよぶ。(a) がゼロでない理由の一つは、賃金の硬直性に起因する(b) 失業が存在することである。賃金率を均衡水準を上回る水準に設定することが企業にとって最適であるとする(c) 理論は賃金の硬直性を説明する有力な理論である。

a自然失業率b構造的c効率賃金

(10) 自然産出量は一国経済の(a) の量と(b) によって決まる。

a生産要素b生産技術

(11) 短期総供給関数（曲線）のベースとなるモデルの一つに不完全情報モデルがある。このモデルでは、生産者は(a) (一つの単語で解答) について正確な情報を持っていない。生産者は自らの生産する財の(b) (一つの単語で解答) が上昇したと考えると財の供給を増加させる。

a物価b相対価格

(12) フィリップス曲線の式は(a) と(b) から導出される。

期待インフレ率失業率

国内総生産を支出面から見ると、民間消費、民間投資、政府支出、a、そしてbに分類できる。2008SNAよりcが投資に含まれるようになった。

a純輸出b在庫投資c研究開発

GDPを所得面から見た時最も割合が大きいのはaであり、需要(支出)から見た時最も割合が大きいのはbである。

a雇用者報酬b民間消費

政府支出の増加がaの上昇を通じて民間投資にマイナスの影響を与える効果をbと呼ぶ

a利子率bクラウディングアウト

IS-LMモデルにおいて、均衡がLMの傾きが水平に近い領域にある時、aの有効性は非常に小さくなる。経済がこのような状態にあることをbという。

a金融緩和政策b流動性のわな

景気とは関係のない平均的な失業率のことをaと呼ぶ。aがゼロでない理由のひとつは企業と労働者のマッチングに時間がかかることで生じるb失業が存在することである。b失業は異なる産業や地域間でc時大きくなる。

a自然失業率b摩擦的c景況の差が大きい

名目賃金の下方硬直性の程度がa時やインフレ率のデータが技術進歩の急速な財の価格bを十分反映していない時、望ましいインフレ率は高くなる。

a高いb低下

新型コロナウイルス感染拡大に伴うコロナショックは複合的である。当初はaショックが中心であったが、次第にbショックの重要性がましていった。これに対しリーマンショック時は日本ではcショックが中心であった。

a供給b需要c需要

(2) 代表的な物価指数の一つであるGDP デフレーターは(a)__／(b)として定義される(defined)。したがって（c) 財の価格は反映されない(notreflected)。

a名目GDPb実質GDPc輸入

今年の日本のGDPに含まれるのはどれか(a)今年日本の主婦が行った家事サービス (b)今年日本で生産されたが売れ残ったエアコン (c)昨年日本の居住者が購入した乗用車からのサービス (d)今年日本の居住者が購入した土地の価値 (e)今年日本政府が行った行政サービス(administrativeservices)の価値

(6) 3つの生産関数Y= A(K +L), Y = AK^αL, Y = A√KLを考える。ここでYは産出量（総生産）、Kは資本、Lは労働、A>OとO<a<lは定数である。これらの中で規模に関して収穫一定[constantreturns to scale]を満たす関数は(a)個』、資本に関して収穫逓減（資本の限界生産力逓減）［diminishingmarginal product of capital]を満たす関数は(b)---—個、労働に関して収穫逓減（労働の限界生産力逓減）［diminishingmarginal product of labor]を満たす関数は(c)ーー一個である。

1 2 2

(7)貨幣供給量の変化が総生産などの実質変数に影響せず、物価水準などの名目変数を (a)-—変化させることを（b)―-—-とよぶ。

a比例的b貨幣の中立性

(10) リーマンショック（世界金融危機）において日本の実質GDPの落ち込みに最も大きく寄与(contribute) した需要項目が(a)―――—であったのに対して、「コロナ・ショック」においては(b)--―ーである。

a輸出 b民間最終消費支出

(11)次のうち需要ショックに分類されるのはどれか（答えが複数個の可能性があります）。 (a)小麦価格上昇によるパン・麺類の生産コストの上昇 (b)新型コロナウイルス感染防止を目的としたサービス業での営業規模(scaleof operation) 縮小 (c)新型コロナウイルス感染拡大によるワクチン輸入の増加 (d)新型コロナウイルス感染拡大によるレジャー関連支出の落ち込み (e)原油価格上昇による石油化学工業の投資減

(12)短期総供給関数（曲線）のベースとなるモデルの一つに硬直価格モデルがある。このモデルでは、硬直的な価格設定を行う生産者は(a)一に価格を設定する。このような生産者の割合が大きくなると、総供給曲線の傾きは(b)

a予想物価水準b水平に近くなる

(1) 一国全体の経済活動を記録するための会計システムを(a) とよぶ。日本が2016年12 月より採用している(a) の最新の国際基準は(b) であり、新たにc) が投資に含まれるようになった。

aSNAb2008SNAc研究開発

3) 今年のGDP に計上されるのはどれか(答えが複数の可能性があります)。 (a) 昨年購入した持ち家からのサービス (b) 今年生産されたが売れ残り廃棄処分された食料品 (c) 今年生産され購入した自家用車からのサービス (d) 今年生産されたが売れ残った乗用車 (e) 今年日本企業が海外の子会社から得た利益

(5) コブ・ダグラス型生産関数Y = AK^αL^(1−α)(Aは生産性、K は資本、Lは労働、0 < α < 1は定数) を考える。完全競争市場を仮定したとき、企業の利潤最大化問題を解くと、実質賃金率は(a) と等しくなる。与えられた生産関数では(a) は(b)である。企業の得る経済学上の利潤は(c) である。財の生産から生まれる所得のうち労働が受け取る割合は(d) である。

a労働の限界生産力b(1-α)Y/L c0 d1-α

(7) 最も狭義のマネーストック(マネーサプライ) は(a) と(b) の合計である。

a現金通貨b預金通貨

(8) 政府が通貨増発から得る収入を(a) とよぶ。深刻な財政赤字に直面した政府が歳入確保のために(a) に依存すると(b) が発生する。

a通過発行益bハイパーインフレーション

(10) 景気後退期は(a) から(b) までの期間であるが、その前半は(c) 、後半は(d) にあたる。

a景気の山b景気の谷c好況d不況

(11) 次のうち需要ショックに分類されるのはどれか(答えが複数個の可能性があります）。 (a) 外国の景気の上昇 (b) 天候不順によるレジャー関連支出の落ち込み (c) 原油価格の上昇 (d) 将来に対する見通しの変化による投資減 (e) 労働市場の構造変化

abd

短期フィリップス曲線において失業率が自然失業率と等しくなるのはaのときである。

期待インフレ率

(2) 以下の文のうち正しいものはどれか(答えが複数の可能性があります)。 (a) 民間部門の住宅支出は民間消費に含まれる。 (b) 個人医療費の公的負担分は政府消費に含まれる。 (c) 国営企業の投資は政府投資に含まれる。 (d) 日本の国内総生産(GDP) には日本に住む外国人の生産活動からの付加価値が含まれる。 (e) 日本の国民総所得(GNI) には海外に住む日本人の母国の家族への所得送金額が含まれる。

bcd

(3) 今年の日本のGDP に計上されるのはどれか(答えが複数の可能性があります)。 (a) 昨年日本の居住者が購入した住宅からのサービス (b) 今年日本で生産され海外で販売された乗用車 (c) 今年日本で生産されたが売れ残った住宅 (d) 今年日本の主婦が行った家事サービス (e) 今年日本企業が海外の子会社から得た利益

abc

総需要・総供給モデルにおいて長期とはaであることを意味する。

価格が伸縮的

失業とインフレーションの間の負の関係(トレードオフ)を表したグラフをaと呼ぶ。aはbから導出される。

aフィリップス曲線b総供給曲線

今年の日本のGDPに計上されるのはどれか a主婦の行う家事サービス b今年生産されたが売れ残り廃棄処分された食料品 c今年生産され購入した自家用車からのサービス d今年生産されたが売れ残った乗用車 e農家が自己消費した農産物

貨幣の流通速度はaをbで割ったものとして定義される。貨幣数量説では貨幣の流通速度はcと仮定されている。

a名目GDPb貨幣供給c一定

高インフレが望ましくないとされているのはaのためにbが歪められたり、cがインフレの影響を十分考慮していない為に経済の資源配分に悪影響を及ぼしてしまう為である。

aメニューコストb相対価格c税制

オークン法則はaとbとの間に負の線形関係があるとする経験的法則である。

a実質GDPb失業率

次のうち供給ショックに分類されるのはどれか a外国の景気の後退 b天候不順による農作物の不作 c中央銀行による利上げ d将来の原油価格高騰を見越した省エネ投資の増加 e労働市場の構造変化

短期フィリップス曲線において失業率が自然失業率と等しくなるのはaの時である。

実質のインフレ率と期待インフレ率が同じ

強弱酸塩基

DAO · 15問 · 3年前