社会思想史

法の支配と市場経済を基盤とする社会

キリスト教の原点に回帰し、カトリック教会の支配体制そのものを批判した。

痴愚神礼讃

ヘンリー8 世の離婚問題をきっかけに、プロテスタントに改宗した。

ルターは、信仰によってのみ、神から救いが得られると主張した。

カルヴァンの思想は、その後、絶対君主を擁護するために使われた。

ベイコンは、合理主義の立場から「知は力なり」と唱え、新たな学問の方法を提唱した。

ラテン語聖書の普及による聖書解釈の多様化が引き起こした宗派対立

ノヴム・オルガヌム

人々は、生活資料が限られている場合、互いに譲り合って共存を目指す。

人々は、主権者と契約を結ぶことによって、自己保存の安定的な享受を確保する。

主権者の行為が国民の利益に反する場合には、抵抗権が認められる。

ホッブズは、国家と教会を別のものと考え、外的行為に関しては主権者の法への服従を説いた。

社会契約論

ロックは、人間には生まれながらに美や道徳に関する観念が備わっていると考えた。

自然状態の人々は、自然法を守らせるために、違反した者を処罰する権利をもっている。

政治権力の種類には、立法権力、執行権力、司法権力の三つがある。

立法権力は、同意がなくても、プロパティの一部を奪うことができる。

信託違反があった場合でも、統治が解体するまでは、政治権力が個人の手に戻ることはない。

ロックは、宗教上の意見の相違は無条件に容認するべきであるという寛容思想を説いた。

ホッブズは、国王権力の庇護のもと、個人の自由と公共性の両立を保障する理論を提示した。

ヴォルテール

情念の複合体である人間は、理性によって支配されている。

マンデヴィルは、人々の承認欲求にもとづく顕示的消費がかえって社会を没落させると考えた。

人間は、お互いの利益に気づくことによって明示的な合意を結び、社会の中の争いを解決する。

ヒュームは、奢侈があることによって人間の欲望が解放され、争いや対立を生み出すと主張した。

スミスの道徳哲学は、マンデヴィルの「道徳感覚」（仁愛）の考え方に影響を受けている。

『道徳政治論集』

スミスは、「自己利益の追求と社会の調和は両立可能か」という問題に取り組んだ。

公平な観察者とは、当事者（私）に対して、完全な情報をもつと同時に利害関係や偏見をもつ存在である。

スミスは、国富を国内に蓄積される金や銀と考え、貿易を第一に考えた。

伝統的な政治と社会の仕組みを、穏健な改革によってできるだけ守ろうとした。

個人一人ひとりが「快楽計算」に基づいて行動すれば、政府は必要ないと考えた。

自身の功利主義思想に基づいて、効率的な監視システム（パノプティコン）を考案した。

食糧不足の貧民を助けるためには、救貧制度の維持と農業生産を奨励するための報奨金が必要

マルサスの保守的な議論を批判し、労働者の低賃金での完全雇用の可能性を証明する経済学を構築した。

自分が生き延びるために自然権を行使する理性的な被造物である。

人間は、自然状態の堕落した邪悪な存在から、理性を改善し、社会的な存在になっていった。

一般意志は、人々の多数部分の意志を反映したものであり、多数者の利益を目指す。

自分の意見を自由に言えるようになり、積極的に政治に関わるようになる。

旧体制（封建的諸制度）は破壊され、市民を中心とする新体制が築かれた。

フランス革命後の社会が、貴族やブルジョワジーなどの産業者によって支配されていると考えた。

男女の平等を主張し、社会の進歩は、自由への女性の進歩に反比例して行われると考えた 。

人間の性格は生まれ育った環境とは無関係に形成されると考え、「性格形成学院」を設立した。

生産物からの疎外とは、労働者が作り出した生産物が資本家のものにならない状態のことである。

上部構造である国家の諸制度を改革することによって、人々は疎外された状態から解放される。

同じだけの労働量を含む商品同士であっても、価値の大きさが同一とは限らない。

労働力商品の価値が、労働者の生み出す価値を上回る超過分を剰余価値という。

マルクスは、私有財産の保障によって、階級対立から解放されると主張した。

少数エリートが政治家の所信や政治の動向を決定する寡頭制による統治が現れ始めた。

功利主義的な考えにもとづいて女性の参政権を容認するジェイムズ・ミルの政治論に対して疑問を投げかけた。

ミルの考える功利主義の「最大幸福原理」とは、社会の多数者の幸福を追求することである。

分配法則は人間社会の発展段階によって変化する法則であり、修正ないし変革の可能性があると考えた。

ミルは、まれな個性をもった人物の行動は、無条件に奨励すべきであると主張した。

資本主義の自由競争は、賃金の下方硬直性により、完全雇用を達成することができる。

上からの命令によって形成される社会秩序を「真の個人主義」の基盤と考えた。

サミュエル・ハンティントンは、社会主義体制崩壊後、文明間に平和が訪れると考えた。

戦後の資本主義諸国は、「反共」の立場をとりながら、社会民主主義的な「小さな政府」を推進した。

社会の基礎構造を規定する正義の二原理として、格差原理と機会均等原理を主張した。